、具体的な「役者」 -我々がアクターといっている人々-の顔が見えません。 我々にとって、 「技術者」とは、経済・社会・技術の相互依存関係を毎日の行動 によって構築しながら、現実にイノベーションを推進していく中心的主体であ ります。経済分析では、技術者を合理的計算主体として考え(賃金にのみ反応 してその努力水準・創造性を選ぶ) 、企業はまた彼らの価値生産性(努力)水準 のみで賃金を払うと想定されています。こういう市場理論は、強力な普遍的論 理を有しているといえるでしょう。なぜならば、どの時代でも、どこであろう とも、時空を超えて技術者は普遍的な行為を選択すると仮定されるのですから。 しかしそれゆえに、逆説的な意味で局部的理論になってしまっているのではな いだろうか。例えば、人的資本理論仮説は、技術者の人的投資行動(教育投資・ 企業定着・企業間移動等)を局所的には説明する事が出来るでしょう。しかし、 この選択行動は、単なる教育投資回収のための計算プロセスだけから生ずるも のではなく、これを社会的に意味づけし正当化する過程を同時に必要とする。 すべての(教育)投資行為は市場においてなんらかの不確実性や将来の不透明性 に直面せざるを得ない。このような計算評価の困難さを克服するためには、社 会空間に構造化された制度上の規則性(教育制度・資格の格づけ.協約・労働 慣習等)が必要となる。この規則性は 100 パーセントの確率ではないが、将来 に対してある意味の展望を与えてくれる。しかしながら、制度はしばしば国に より、また文化により大きく異なる。技術者行動の一面普遍的に見える合理性 も各国の制度によって媒介されるから、結果としてある社会に特殊な原理・慣 習を反映せざるを得ない。技術者範疇をある社会の全体的文脈から分析しなけ ればならない理由であると思います。 ですから、彼らは数値化だけでは到底把握できない内的ダイナミスムを備えて いると思うのです。さらに言えば、技術者は、経済・社会・技術の絡み合いの 中から社会的に生産されてくる存在でもあります。つまり、彼らはある歴史・ 社会・文化空間の中で、具体的には、教育制度、労働慣行や企業組織によって その行為が規定される存在でもあるわけです。そうであるのならば、技術者は ある普遍的な知識を持っていて、どこでも、どの時代でも同じような課題や困 難な問題に対して同じような行動をとると想定される合理的エイジェント (Agent)ではないということです。 イノベーションの推進者でありかつ社会的存在でもある、こういった二面性を 持っている「技術者」は、ある経済社会を映し出す鏡でもあります。我々とし ては、 「技術者」という小さな窓ですが、ここから複雑かつとても大きな現象で ある「技術革新」に少しでも接近できれば良いと思っています。少なくとも、 技術者分析は、その糸口ぐらいにはなると思います。 技術革新 技術革新 技術革新 技術革新 現代科学技術の特徴は、科学と技術の関連が益々強くかつ複雑になっている事 である。たとえば、遺伝子工学の出現などの例にみられるように、科学分野に おける新たな知見が即新しい医学技術の出現に結びつくようになる。他方、大 型放射光器のような巨大な実験・測定器の技術進歩によって科学研究が高度化 され、これがまた技術を一層発展させる。本来的に、技術そのものの発展は連 続的な革新メカニズムと不連続的な革新メカニズムが相互に補完されながら進 んできたと云える。すなわち、技術は、従来の技術の漸進的な改良を経て進歩 するという連続的な面と、偶発的な発見による、ないしは種々の技術的な障壁 を突破していく革新技術によって発展する面がある。後者は過去の発展経路を たどらない、いわば不連続な技術進歩メカニズムというべきものである。これ らのメカニズムは、純粋な「知の創造」と新たな知見を応用して「利便性」を高 めるという人間に本来的に備わった資質から自然に派生してくる面もあるが、 現代社会では、むしろそれが組織化されていると言えるのではないだろうか。 社会や経済からの要請は、科学や技術にさまざまの課題を与え、これらを研究 者や技術者が解決しようと努力とする事によって科学や技術上の進歩が引き起 こされる。その一方で、科学・技術の飛躍的な発展は社会に新たな需要を掘り 起こし、産業構造や社会構造に変革をもたらしている。また、連続型・非連続 型技術進歩は、企業間競争や産業構造に異なった作用を与えてゆく。このよう に、科学、技術、社会・経済が密接に関連をもち、相互に複雑な影響を及ぼし 合いながらそれぞれが発展していくという相互依存ループは近年とくに顕著に なっている。ですから、技術革新(イノベーション)という概念は技術的にハ ードな革新のみを意味するものではなく、新たな資源や色々な知識経験の組み 合わせによって生み出された革新的な新結合・新機軸であり(シュンペーター が言うところの Recombination) 、そして社会制度の変革までも含む広義なもの として理解されなければなりません。 ここで重要なことは、この技術革新(イノベーション)の原動力となっている ものは、主に「利潤動機」と「戦争」という現実です。言うまでもなく、シュ ンペーターが想定する「Entrepreneur・企業家」は、既成秩序を打破して新た な「利潤の源泉」を作るために、創造的破壊をする人を指します。ですから、 イノベーションの推進者は、一義的に科学者や技術者あるいは経営者とは言え ず、リスクを取って新しいビジネスを創造する人ということになります。ビジ ネスは利潤が無ければ、経済的に再生産されていきません。しかし、ここでは、 本題が技術者であるので、その「起業家」としての側面には触れません。 また一方で、戦争は常に技術革新の生みの親でした。第一次世界大戦が化学戦 争であり、化学産業を起こす契機になり、また、第二次世界大戦は、コンピュ ーター、レーダー、ジェットエンジン、原子爆弾等々の近代的技術・破壊的兵 器を生み出しました。現在、我々はこれらの技術革新の恩恵に浴して生きてい ます。このテクノロジーが持つ二面性から、当然技術者の「倫理性」の問題な どが出てきます。社会として、このテクノロジーの二面性をどう制御していく かというのはとても重要な現代社会の課題です。しかし、これらの問題はここ で扱うには大きすぎるので、またの機会に譲りたいと思います。 「 「 「 「技術者 技術者 技術者 技術者」 」 」 」定義 定義 定義 定義の の の の多様性 多様性 多様性 多様性 「近代的技術者」は産業革命と伴にヨーロッパ、アメリカ、そしてアジア圏で 生まれてきました。しかし、とても重要な点は、 「近代技術者」の職業集団とし ての社会的認知のされ方は色々な歴史・文化の文脈の中でとても多様である事 です。彼らが「近代的技術者」として社会的認知を獲得する(歴史的)過程は 国によって大いに異なるようです。ですから、 「技術者範疇」を一義的に定義す る事は難しいということだろうと思います。3 つの簡単な例をだして、その多様 性を見てみたいと思います(Lundgreen 1990)。 -まず産業革命を始めて経験したイギリスでは、主に職人よって発明・開発さ れた技術を土台にした(例として 水車大工の Millwright や測定器職人の Watts)下からの産業革命がおこなわれました。これら職人出身「技術者」は独 立自営業者として受注請負設計・製造を基本としていた。彼らは、普通の職人 と自分達を区別するために、19 世紀になってから、会員制の組織を作って彼ら の 職 業 権 益 を 保持 しよ う と す る 。 1818 年 設 立 さ れ た 民間 エン ジ ニ ア 協 会 (Institution of Civil Engineers)や 1847 年設立の機械エンジニア協会 (Institution of Mechanical Engineers)の組織である。当時、これらの組織 の会員になるためには、徒弟修業をしなければならなかった。徒弟は独立自営 技師に授業料を払って訓練を受け、何年間後に機械エンジニア協会に承認・登 録されて一人前になれた。一方で、イギリスの伝統的大学は、長らくエンジニ アの職業を卑下し、工学部の設置や Doctor Eng. 称号付与にとても消極的であ った。1840年代に初めて Glasgow 大学に工学部が出来るのだが、ケンブッ リジ大学等の有名大学に工学部が出来るのは、19 世紀末まで待たなければなら なかった。いまだにイギリスでは、エンジニアの社会的地位は確立されていな いといえる。 -大陸ヨーロッパ諸国は産業革命でイギリスに出遅れた。フランスとドイツで は、産業革命で成功して経済力をつけたイギリスに追いつく為に殖産政策がと られた。まず、産業を振興するために体系だった工学教育を始め、近代技術者 養成の基礎造りが行われた。フランスでは、18世紀後半に軍事技術者養成の 為の専門的工学教育が体系化され始める。エコール・ポリテクニック(Ecole Polytechnique)と呼ばれる理工科学校が1793年にナポレオンによって創設 される。この教育機関は、もともと軍需技術の要請に応えることが主眼であっ た。しかし、その教授陣には日本でも良く知られたラグランジュ、ラプラス、 フーリエ、コンドルセ等の著名な数学者を抱え、彼らが中心となって応用数学 を駆使した工学系教科書が整備されてくる。ポリテクニックは、世界で始めて 工学教育を体系化したといわれ、科学と技術を一貫して結びつける画期的なカ リキュラム編成をしたことで知られている。つまり、イギリスの産業革命で経 験的に生み出されてきた技術は、ポリテクの教授陣によって公式化・理論化さ れたのであった。それに遅れてドイツでは、フランスに例を取って、ポリテク ニックという工科学校(Technische Hochschule)を作り、産業人材育成を図る ようになる。これらの技術者養成機関は「大学」の外に設置され、理学と工学 は区別される。面白いことに、この大学とは区別された技術者養成機関である ポリテクニックは、フランスではエリート養成機関になっていくが、ドイツで は大学より序列の低い地位しか与えられなかった。伝統的に、ドイツのポリテ クでは Dr.Ing.(工学博士号)の学位を授与する事が出来ずに、20 世紀になっ て大学への改編が行われてやっと学生への称号授与が可能になった。 -つぎに来るのは、産業化の歴史が最も短いアメリカと日本です。ヨーロッパ と違い、アメリカの大学は実践哲学の影響もあり、早くから工学教育に力を入 れている。19世紀半ばには、主だったアメリカの有名大学すべてに工学部が 設置され、現代先端技術分野で主導的役割を果たしているマサチューセッツ工 科大学(MIT)は1864年に設立されている。良く知られているように、 日本では1876年工部大学校(東京帝国大学工学部の前身)を設立して、外 国の技術導入と技術者養成を図った。理学と工学の区別をせずに技術者養成は すべて大学が受け持つ体制が始めて作られた。理学と工学の区別をせずに技術 者養成はすべて大学が受け持つ体制が始めて作られた。また、日本とアメリカ の工科大学は、歴史的見地からすれば、それほど変わらない時期につくられた といえる。特筆すべきは、工学教育が大学で体系化される同じ時期に、大きな 企業組織が生まれてきた。大量の企業技術者(Corporate Engineers)が一挙に 生み出され、技術者は大きな組織体の中で専門職として働くという通念が出来 上がってくる。 このように、各国が「近代的技術者」を作り出す過程は複雑で、その歴史的背 景を色濃く投影している。故に、この技術者集団は各国独自な色合いを持ち、 また社会集団としても一枚岩ではなく雑多なグループを抱えることになる。出 身学校の性質、学校序列というような格付問題だけではなく、独学技術者と学 卒技術者の対立という様な問題も内包している。その発生時点から、技術者は 他の職業との境界をどういう風に構築していくのかという問題に直面したとい える。ヨーロッパでは、長い間技術者層をどこで線引きし「職長・テクニシャ ン・製図工」達との区分けをするかは社会的葛藤そのものでした。その裏側に は、 「School culture」 (形式知)を代表するようなグループと職業経験「Shop culture」 (暗黙知)をアイデンティティーの基礎とするグループの対立が常に あった訳です。このように、技術者といってもその定義(社会的意味付け)は 歴史的に見ても社会的に見ても多義的である。 方法論の最後となりますが、なぜ日本とフランスを比較するのかという問題に 一言簡単に触れたいと思います。日本とフランスは、ある意味では遠い国同士 でありますが、似たような所も多々持っている。したがって、遠い国であると 同時に近い国であるとも言える。日本の多くの社会科学研究者は、欧米といっ ても、アメリカ、イギリス等のアングロ・サクソン諸国を比較対象として仕事 をしていることが多いので、フランス-ヨーロッパ大陸系諸国も同様-という 国を比較の視野に入れると、多元的な比較研究が出来るという利点があります。 フランスとの比較は、複眼思考を促すというメリットがあるように思います。 両国の類似点として列挙できることは、まず日本とフランスが伝統的に中央主 権国家であり、古くは産業革命、今でも科学・技術政策における国家の役割が 強いという事実です。そして、その中枢には強固な国家官僚制があり、官僚と 高等教育機関との繋がりが強いと言えるでしょう。つまり、エリートの選抜と 養成の点で日本とフランスは似ている面がある。技術者に限ってみても、両国 で官僚技術者から民間技術者への移動所謂「天下り」が見られるという事もあ ります。また、フランスの企業組織は、日本と同様かなり階層性が明確に確立 していて、ヒエラルキ型組織といってよいでしょう。これらの社会現象の基に なっているのは、日仏両国での学歴主義の制度化でしょう。学歴主義の制度化 とは、 「学歴重視」の考えが、学校や企業などの組織体の規範を作ると同時に、 人々の生活世界に浸透して彼らの意識や行動を規定することを意味している。 日本とフランスでは、この面で際立った同質性を持っているようである。この ような類似性以上に興味ある事実は、ある種のパラドクスの存在です。フラン スと日本の技術者比較をしてみると、明治期から始まった日本の技術者教育と 企業内職員階層の形成は、フランスのそれに酷似しているという事に気がつき ます。しかしながら、これは第二次大戦までの日本とフランスを比べた場合で す。現時点での日仏企業の企業組織を見ると,技術者の教育制度や組織内の職 階制度や技術者の地位は大きく異なっています。このことは、ある時点で日本 の技術者教育や企業構造上の「断絶」があるのではないかという疑問を惹起し ます。このような点を念頭に置いて日仏比較に入りたいと思います。 第二節 第二節 第二節 第二節 日仏 日仏 日仏 日仏技術者集団 技術者集団 技術者集団 技術者集団の の の の歴史的展開 歴史的展開 歴史的展開 歴史的展開 日本とフランスで近代的技術者がどうやって輩出されてきたのか、以下の 4 つ の観点から比較したいと思います。1)初期 Engineering School (技術者学 校)の創設 2)公的セクターから民間への移行 3)民間需要の拡大と工学教育の 複線化 4)企業内技術階層の分化です。 フランス フランス フランス フランスの の の の事例 事例 事例 事例 前述のように、フランス技術者層の職業的形成と社会的存在形態は、主要諸外 国のそれと比較してかなり特異である。この特殊性を理解するには、技術者養 成学校の性格、技術者職業団体の展開そして技術者称号の職業的規制というよ うな歴史的諸要因を把捉する必要がある。なぜならば現代における技術者養成 と彼らの社会的・職業的機能もこの歴史文脈に規定されているからである。 18 世紀まで遡る技術専門学校の発祥は軍事戦略的関心に深くかかわっている (Shinn 1980)。まず、学生を軍籍に置くことによって国家技術者の養成が目ざさ れた。1747 年に王立土木技術学校が設立されたのを嚆矢として、1748 年には土 木技術学校、1765 年に海軍造船技術学校と鉱山技術学校が誕生する。エコール・ ポリテクニック(理工科学校)が 1794 年に創立されるのを契機に、フランス高 級官僚養成制度が確立する。すなわち、ポリテクニック校で終了席次の最優秀 学生が選抜され上記土木技術学校か、あるいは鉱山技術学校に進学する。彼ら はここで高等専門技術教育を受けた後、土木技師団付あるいは鉱山技師団付行 政官(現在でも、これら技師団事務局は省庁とは独立して各省横断的にマトリ クス人事を行っている)として赴任する。そして、国家公務技術者として交通 網整備、鉱山資源開発等の国家プロジェクトの中心的役割を担うようになる。 こうして、国家技術者集団は科学的専門知識や行政能力を武器に、産業革命期 の指導者として強固な国家官僚制度を構築していく。また、その一部は高級官 僚として初期キャリアを経た後に「パントゥフラージュ」と称して民間セクタ ーに天下りする。理工科学校の卒業生は、官・財界の進路に関わらず、ポリテ クニシアンと呼ばれ強固な人脈を形成している。彼らは、徐々に世襲経営者に 代り大企業幹部として経営を担うようになる。フランスの場合、近代的経営・ 近代的企業の成立も国家技術者集団の影響力を抜きには語れない。 フランスの産業革命は他国と比べて緩慢に進んだわけですが、 19 世紀初頭には 産業革命の進展により民間セクターの技術者需要も高まってきます。民間産業 部門の台頭と共に、国家技術者の独占的な地位や権限に対抗する動きも活発に なる。ロンドンに設立された民間エンジニア協会に 11 年の後れをとるが、著名 な科学者や独学技術者のイニシアチブで民間技術者養成校として学芸・産業中 央技術学校(Ecole Centrale des Arts et Manufactures)が 1829 年に開校する。 この卒業生達は民間産業セクターに技術者として参入し、後に大企業の専門経 営者になったり、自ら企業(ミシュラン、プジョーやシュゥルンベルジェ等の 大企業家)を起こしたりしてフランスの産業化を支えていく。第二帝政期以降 に、工場生産技術者養成を目的とし応用科学の教育を公的かつ無料でおこなう 国立アール・エ・メチエ技術学校や地方自治体を母体とし、地場産業に特化し たサンテチエンヌ鉱山技術学校やリール工業技術学校、リヨン中央学芸学校等 も生み出されてくる。また、後期初等教育課程で初等幾何学や図工を習得して 熟練製図工になるものや、また大企業の企業内専修学校を出てテクニシャンと 呼ばれる技術開発と工場現場の橋渡しをするような職業階層も出来てくる。 一九世紀中葉以降、民間技術者養成学校ならびにこれら技術学校同窓会を基盤 にした技術者諸団体の組織化が進展する。四十八年革命の社会騒乱の中、これ ら民間技術者養校出身者の結社・組合活動がにわかに社会問題化し、フランス 民間技術者協会(Société des Ingénieurs Civils de France)が発足する。こ の技術者職業団体は、学芸・産業中央技術学校卒業生及び当時著名な独学技術 者を広く結集して、民間技術者の社会的地位を向上させることを目的とする。 さらに、パリ万国博覧会(1855 年、1867 年)、化学や電気工学などの産業応用、 カトリック技術者組合連合(1894 年結成)の組織形成等が民間技術者の社会的 威信・基盤を高めた。一連の技術者専門学校創立の波は、その急激な増加のた め各専門学校や大学で授与される技術者免状及び取得称号に混乱が生じてくる。 1920 年、政府内に設置された技術教育庁も、この状況を管理統制し得ず、国家 技術者と民間技術者との技術者称号をめぐっての確執が続く。 二十世紀以後、フランス産業界は鉄鋼業や重機械工業を中心として大工場制に 移行し、またテイラー式工場管理方式を導入して経営近代化を図る。その過程 で、企業内技術者の数は急増し、またそれ以上に沢山のテクニシャン層を生み 出していく。平行して、技術者職業団体は着実に加盟者数を増やし、その社会 的勢力を拡大する。最も伝統のあるカトリック技術者社会連合は、ポリテクニ ック校出身者を中心として組織運営されていく一方、フランス技術者組合連合 は、新興かつ中級技術専門学校出身者を主に結集していくようになる。当然な がら、同じ技術者権利保護の見地にたちつつも、両者は同一利害を共有してい るわけではない。 1920 年代は技術者社会運動にとって大きな転換期となる。 1929 年の世界恐慌の影響は、技術者運動を技術者養成人員数制限及び既得権益保護 へと向かわせた。上記技術者職業団体の基本戦略は、その代表を政府諮問機関 に送り込み、彼らの職業的権益を直接政治に反映させることにあった。このよ うな組合や職業団体が一つの政治的圧力団体に転化していくという歴史的文脈 のなかで、技術者称号の授与と使用条件に関する 1934 年 7 月法が公布される。 この法律によって「技術者称号審査委員会」が公的機関として設置され、当該 委員会は、各技術者専門学校教育プログラムを制度的に監査する役割を担う。 換言すれば、個々の技術専門学校はこの委員会を通じて技術者養成機関として の国家認定を要求されることになった。この結果、従来不明確であった技術者 称号に公的な統一様式が付与される。すなわち、技術者の肩書である「Ingénieur Diplomé」は、国家認知された学校名と併記されて初めて、法的かつ実体的な称 号となる。1934 年 7 月法は、技術者養成専門学校群にたいして国家認定制度を 導入することにより、技術者称号に法的統一性をもたらした。世界でも稀な「技 術者」タイトルを国家認定称号とする事に成功する。このことはたんに技術者 集団が自己の職業的規制力(供給独占)を強化したということを意味するのみ ならず、彼らが技術者という職業範疇を社会的に承認させる大きな契機となっ た。とくに、技術者集団が、団体協約上的根拠のある行為主体 -キャードル というフランス特有な管理者層の確立-として認知された事は重要であろう。 これらの技術者運動とは対照的に、製図工やテクニシャン等の中間層は自らの 職業(組合)団体を作ることなく、一般的労働組合に合流しその職業アイデン ティティーを希薄化してゆく。こうして、技術者を巡るフランスの諸制度は構 造化され、現在までその大きな影響力を社会に及ぼしている。 最後に、フランスの高等技術教育制度の二面性に言及する。この国の教育モデ ルの特殊性は、エリートを自認し厳しい選抜入学試験を課す技術者養成学校(グ ランゼ・エコール)とバカロレアという高校卒業証明書のみで入学できる国立 総合大学系に二層化している事である。フランスの大学は理学部主体であり、 伝統的に教員や公務研究員養成の役割を果たしていた。19 世紀末まで技術者養 成の埒外におかれた大学内部からの工学部門の発展は 1950 年代末まで待たな ければならなかった。しかし、技術革新に直面する産業界や国家からの強い要 請もあり、大学内部に工学部・技術者養成学校を設立する動きは 1960 年から活 発化し、現在では半数以上の学卒技術者は大学工学部系から輩出される。しか し、大学系工学部卒技術者は正統的グランゼ・エコール出身者より一段下に見 られており、この学校制度の歴史的断層は(資格あるいは称号)に質的格差を 生み出し続けている。 日本 日本 日本 日本の の の の事例 事例 事例 事例 翻って、日本の近代技術者の歴史は明治期にさかのぼる。明治期の技術者養成 については、良い専門書が経営史の分野で出されているので、ここでは簡単に 要点だけを述べる。明治初期には、 「お雇い外国人」という外国人技術者が多く いた。近代技術・科学知識が欠如していた日本では、殖産富国を推進するため には、欧米からの知識移転を直接「お雇い外国人」に頼らざるを得なくなる。 1870 年代には年間 700-800 人の政府雇い外国人が居たという推定がある。 彼ら は、芸術、文芸、科学、教育等の幅広い分野で活躍したが、工学や実践的技術 知識の移植は最重要課題であった。民間も含めると、数千という外国人技術者、 及び職長・職人が日本の明治初期の工場で働いていたと言われる。しかし、外 人技術者は 1880 年以降急速に減り、技術・機械導入や工場管理は「欧米留学」 や「お雇い技師」から新知識を学んだ日本人の監督下に移っていく。高額な給 料を支払わなければならない外人技術者を代替する為にも、日本人技術者の体 系的養成が緊急課題になる。その典型例はフランスとの繋がりも深い日本の造 船業である。その中でも、横須賀造船所はフランス人お雇い技師ヴェルニーに よってその基礎が築かれた。ヴェルニーは、エコール・ポリテクニックを出た 後海軍工兵応用学校で造船学を学んだエリート技術者である。仏国公使ロッシ ュからの招請を受け来日し、西洋式造船所の設立に関する徳川幕府の意向を受 けて,1865 年に横須賀造船所創設の全体構想を立案した。彼は、狭義の製造技 術のみならず、技師や技手、頭目等の職制や技能形成システムも同時に発案し ている。特に、造船所内に設置された技術者養成学校は「黌舎(こうしゃ) 」と 呼ばれ、日本でも初めての工学教育機関である。造船だけでなくさまざまな工 学教育がフランス語で行われ、多方面の人材を輩出した。後に工部大学校に吸 収され東京帝国大学工学部造船学科となり、日本の造船技術を先導する。また、 高等教育だけでなく職長らを養成する「職人黌舎」と呼ばれる学校も併設され、 地元横須賀から広く生徒を募った。こうして技術者と職人を企業内養成する教 育体系が始めて日本で作られた。日文研顧問のロナルド・ドーア(1972)さん も、もう古典になりましたが「イギリスの工場、日本の工場」のなかで、横須 賀造船所の労働組織や教育訓練体系などを詳しく描写なさっています。ともか く、この横須賀造船所が、日本の産業革命期の産業労働のありかたの一つの雛 形に成った。 近代工学教育の歴史から見ると、明治期の日本はヨーロッパで体系化された工 学知識を最新のマニュエルで導入できたといえる。明治政府は、1876 年の工部 大学校設立を嚆矢として、帝国大学系と高等工業専門学校系の二系列で技術者 養成を図っていく。工部大学校は東京帝国大学工学大学の前身でグラスゴー大 学卒のダイアーによってその理念が作られたといわれ、後の技術者教育に大き な影響を与えていく(森川 1988) 。また、高等工業専門学校は 1903 年の専門学 校令によって制度化され、東京、大阪、京都を初めとして 6 地方都市に作られ た。前者は官僚技術者や大学教員を輩出する事を主眼とし、民間セクターの技 術者は圧倒的に後者出身者が多かった。しかし、相対的に希少資源であった技 術者の労働移動率(官公庁、民間含む)は極めて高かったといわれる。森川に よれば、20 世紀初頭の日本では官・産・学間の頻繁な労働移動が見られ、帝国 大学出身の技術官僚や大学教員が民間大企業の顧問を勤めたり、経営者層に横 滑りしたりする事も稀ではなかった。今日で言う「産・官・学協同」が活発に 実践されていた。ある意味で、上級技術者の横断的労働市場が形成されていた ともいえる。学閥といわれる人脈ネットワークを通じてではあるが、普遍的な 技術知識や技術者としての専門性は移転可能であった様である。しかし、フラ ンスで見られるように、日本の技術者職業集団が社会的自己主張や職業権益を 守ろうとするような社会運動を組織する事はなく、企業組織体の中に自己を埋 没させていく。日露・第一次世界大戦での勝利は、明治期以降の欧米技術移転 が広い範囲で迅速に行われ産業基盤が整備されたことを示している。1920 年以 降、日本の産業界は、自主技術開発と産業合理化に舵を切っていく。造船や電 気会社では、国内需要に応える為独自の製品開発能力を持つことが重要になり 研究所・試験所等の研究開発組織が整備されてくる。また工場では、大量生産 システムの導入により、近代的工程管理や品質管理が導入され、知識を持った 熟練労働者が必要となった。結果として、設計と工場現場の橋渡しをする中間 的技術職員が急増し、かつ技術職が細分化されていくようになる。さらに、技 師長、技師,技手(工手・製図手)の職位階層化が進み、その中でも下級技術 員が大量に生み出されてくる。 このような産業高度化と共に、企業内での階層性もはっきりしてくる。日立製 作所を分析した菅山(1987)によれば、大正末期以降になると、学歴と身分階 層が照応するような学歴別階層構造が作られてくる。良く知られるように、戦 前の日本企業では、社員と工員では身分が違い、社員には雇用保障や月給制度 が採られていた。それに対し、工員は基本的に日給制であり、雇用保障のみな らずボーナスや福利厚生もなかった。さらに、技術系職員でも複雑なキャリア パスが生まれてくる。実情は色々な産業や企業ごとに異なるが、技術系等の職 員である技師は原則的に帝国大学出身者および高等工業学校出身者によって占 められていた。この学歴が無ければ、特殊な優秀な技術をもっている場合にお いても下の階層である技手とされた。帝国大学出身者は技師階層に直入する事 が多かった。技手は、二つの層に事実上分かれていた。工業専門学校出身者は、 職業初期に技手として仕事をした後に技師に昇進する事が多いので、技手は事 実上技師へのステップであった。それとは別に、工手学校出身者や一部の実業 学校出身の若者には、図工手や筆工として(工員として)職業生活を始め,そ の後企業内養成校や夜学を経て下層技術員である技手や工手に昇進する道もあ った。この場合技手はキャリアの最終段階であったが、工員から職員への昇進 は魅力的であった。助手、実験手、図工手等の職位は技師の設計開発業務の補 助的役割を代表するものである。また、現場掛員といわれる中間職員も現場作 業管理の補助職として配置されていた。工程管理の標準化がなされておらず、 品質も安定しない工業段階では、工場や職工管理は困難であり、彼らが職長を 補佐していた。彼らは、工場現場で保守や作業記録の作成などの付帯職務を遂 行していた。下の図 1 は、この職階制をモデル化したものである。 図1 大正期職階制の成立 技師 技師 技師 技師 帝国大学工学部 技手 技手 技手 技手・ ・ ・ ・工手 工手 工手 工手・ ・ ・ ・掛員 掛員 掛員 掛員 ( ( ( (下級技術員 下級技術員 下級技術員 下級技術員) ) ) ) 高等工業専門学校 助手、筆工、図工手 等 実業(工業)学校・養 成校 職工 社員 社員 社員 社員・ ・ ・ ・職員 職員 職員 職員 工員 工員 工員 工員 この時代の特徴として、2 点挙げたいと思う。日本企業は、高等教育機関出身者 に対して、初めから大きな格差をつけていたことが一点です。その証拠に、帝 国大学出身、高等専門学校出身、私立大學出身で初任給が大きく違っていた。 表 2 のデーターは、天野郁夫(1975)という教育学者の著作から取っています。 主に事務系職員の初任給格差を示していますが、技術系にも同様ないしはこれ 以上の格差があったと思われます。後に見るように、戦後日本の社会では、学 卒一括採用という慣行が行われており、 4 月 1 日付け一律初任給水準で大学卒業 生を採用します。学校銘柄によって学生を選抜し、かつ銘柄ごとに初任給水準 を決めるというのは寡聞にして聞いたことがありません。しかし、この日本的 慣行は、世界的に見ればかなり特異なものです。フランスを初めとする大陸系 ヨーロッパでは、新規学卒採用の際に学位ランクは勿論学校銘柄によっても初 任給が異なります。戦前日本の方が、グローバルスタンダードを採用していた といえるかもしれません。 表 2 大正時代の学歴ランクと初任給(日本郵船の高学歴社員と処遇) 社員数 初任給 東京帝大法 42人 40円 東京帝大工 23人 45円 -----------超1流:帝大 東京高商 141人 35~40円:官立第1高商 :現一橋 神戸高商 24人 35円 :官立第2高商:現神戸大 ----------1流:官立高商上位 山口高商 18人 30円:官立第3高商:現山口大 長崎高商 20人 30円:官立第4高商:現長崎大 小樽高商 13人 30円:官立第5高商:現小樽商大 大阪高商 4人 30円:市立高商:現大阪市大 慶応義塾 87人 30円:私大 早稲田 70人 30円:同上 ----------準1流:官立&公立高商、私大上位 明治 21人 25円 中央 11人 25円 青山学院 9人 25円 同志社 6人 25円 日本 5人 25円 専修 3人 25円 立教 2人 25円 天野郁夫著「旧制専門学校」日経新書 p154より もう一点は、今ではまったく死語になっている技手あるいは工手という職業範 疇です。技手と称される技術系人材の存在を示す多数の歴史的事例があります。 通説では、先に言及した横須賀造船所-幕末期は「横須賀製鉄所」-において 養成された人材の名称であり、工部省関係の人事資料に明治初期に初めて登場 するといわれている。造船、通信や鉄鋼業等の官営企業のみならず、海軍・陸 軍工廠でも広く用いられた。技師という用語は現在でも使われていますが、技 手・工手については、その言葉さえも現代人の記憶から消え去っています。若 い世代には、まったく何を意味しているのか分からないでしょう。しかし、技 手や工手は、明治・大正期には一般社会で通用した言葉の様で、ある程度社会 認知がされていた職業身分のようです。国木田独歩が、その小説「非凡なる凡 人」の中で主人公桂として描いています。 桂は実家が貧しく、中学校進学を諦め東京に出る。 「明治二十七年の春、桂は計画どう りに上京し、․․․このとき二人はすでに十九歳․․․․․․かくしてその歳も暮れ、二十八年 の春になって、彼は首尾よく工手学校の夜間部に入学したのです。 」文字どおりの苦学 の末, 「 (明治)三十一年に目出度く学校を卒業し,電気部の技手として横浜の會社に給 料十二圓で雇はれた․․․」 。その後、電気技術関係の仕事に精を出し、最後に技師まで上 りあがる。 技手という職位はこのような家が貧乏でも苦学すれば到達できる社会ランクと して認知され、また努力をすればそこからの立身出世も出来るという社会上昇 エートスを象徴的にあらわしている。と同時に、技手は企業のピラミッド組織 内での典型的な中間層なので、その役割は補佐的であり職場でも肩身が狭い思 いをする。そして上司である学卒技師に対して常に不満があるが、どうしても 頭が上がらない。このように、技手は、組織の中で曖昧な自己アイデンティテ ィーを持つ職員として描かれる。私の独断ですが、これはフランスで言うテク ニシャン範疇です。私が調査・面接したフランスのテクニシャンの典型的プロ ファイルに当たります。戦前日本の企業社会には、このような「西欧的」階層 社会への萌芽があったといえるでしょう。 第三節 第三節 第三節 第三節 現代日仏 現代日仏 現代日仏 現代日仏技術者 技術者 技術者 技術者と と と と企業内組織 企業内組織 企業内組織 企業内組織 ここから、現代日仏技術者と企業内組織を題材にした現状分析に移ります。第 二節でのアプローチでは、過去に日仏で行われた主要歴史研究論文・著作を参 考にして事実を抽出しています。私自身歴史家ではないということもあり、残 念ながら一次資料に当たって事実を確かめる作業をしていません。しかし、過 去の抽象化された事例と私が専門としている人事・組織の比較現状分析を繋ぎ 合わせると、次のように言えると思います。 明治期から始まった日本の技術者教育と企業内職員階層の形成は、現在のフラ ンス制度と酷似している。少なくとも、第二次世界大戦前までは、社会階層、 学歴の役割、人事管理慣行等、両国に共通な点を見出すのもそれほど難しくは 無い。しかし、現時点で日仏企業の企業組織を比較分析の観点から見ると,そ の組織形態や職階制度が大きく異なることに気付く。特に、企業における経営・ 技術戦略のあり方や企業内で実際に研究開発を担う技術者の行動様式に大きな 違いがある。これは、日本とフランスで技術者のキャリア管理制度が異なり、 彼らの組織内での役割や労働分業の組み方が相違していることに起因する。こ のように、戦前では同じような形態をとりながらも、現時点では異なっている ということになると、日本がある時点で「断絶」を経験したのではないかとい う仮説が立てられます。このような仮説を検証しようとすると、膨大な時間と エネルギーが必要になります。将来に残された課題です。 ここでは、抽象化した形で企業内ヒエラルキの形成様式を-特に製造業の大企 業を中心として-図式化して日仏比較を試みたいと思います(図 2) 。 近年、企業組織は IT 革命によってフラット化しているといわれる。意思決定の スピードを上げたり外部環境への対応を柔軟にする為に、企業は階層のレベル や管理者数を減らしているというのが通説である。だが、いまだに組織は基本 的にピラミッド型である。これは、サイモンが言う意味での意思決定の一元化・ 集中化という組織原理が働くと同時に、働く人々に長期に渡ってスキルの獲得 や熟練形成を促すようなインセンチブ要因が組織の中に組み込まれているから である。新人は組織の入り口にある比較的簡単な仕事からキャリアを始め、あ たかも階段を一歩一歩上るごとく仕事の難易度をあげていく。それにつれ、自 分の職位や賃金も上がっていく。これは、内部労働市場という現代経済に組み 込まれたある意味での普遍的な訓練効率化機能である。しかし、繰り返し言っ ているように、その機能もそれが置かれた社会文脈によりその働きや意味が異 なってくる。 フランス フランス フランス フランスの の の の事例 事例 事例 事例 フランスの企業経営で特徴的な点は、まずエリート官僚技術者(国家技術者称 号保持者)が多数のフランス公営・民間大企業の経営層として官僚機構から民 間・半民間セクターに「天下る」と言うことです。これは、 「X-mafia」現象と 管理職 管理職 管理職 管理職 技能工 技能工 技能工 技能工 技術 技術 技術 技術( ( ( (者 者 者 者) ) ) )職員 職員 職員 職員 経営者 経営者 経営者 経営者 工業短大 工業短大 工業短大 工業短大 大学学士 大学学士 大学学士 大学学士 大学修士 大学修士 大学修士 大学修士 官僚技術者 官僚技術者 官僚技術者 官僚技術者 学 卒 称 号 技 術 学 卒 称 号 技 術 学 卒 称 号 技 術 学 卒 称 号 技 術 者 者 者 者 管理職 管理職 管理職 管理職・ ・ ・ ・カードル カードル カードル カードル テクニシャン テクニシャン テクニシャン テクニシャン・ ・ ・ ・職長 職長 職長 職長 高専卒 高専卒 高専卒 高専卒テクニシャン テクニシャン テクニシャン テクニシャン 熟練工 半熟練工 高 卒 高 卒 高 卒 高 卒 ・ ・ ・ ・ 各 種 各 種 各 種 各 種 職業学校 職業学校