[
  {
    "student_id": "20160808002",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界全体の所得格差を縮小する一方で、国内及び各国間での所得格差を拡大している。\n　これは、グローバリゼーションに伴う自由主義貿易や経済支援によって、経済最下層の人々も含めた世界全体の利益上昇があった一方で、先進国での競争の活発化により発展途上国での利益を遥かに上回る利益を上げた結果、最恵国と最貧国あるいは経済最上層の人々と最下層の人々との間での所得格差を別途で大規模に再発生しているからである。\n　また、経済発展には地域差があり、格差是正や経済支援に未だ不足が見られることも理由として挙げられる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　世界全体の所得格差という点からみれば、グローバリゼーションはその差を大きく縮めたといえる。だが、各国などといったマクロな視点からみれば、格差は少しずつまたは急激に拡大している。グローバリゼーションは生死を分けるほどの貧因を救済してきたといえるだろう。だが、大多数の所得水準を引き上げ一定にすると同時に、自由経済の中でごくわずかの「成功者」に所得が集中するという一極化を招いた。「自由主義」がグローバリゼーションを勝ち抜いてきたことがこの状況を作り出したと私は考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界、または各国の所得格差を拡大させた。その理由として、富裕層から中間層の増加があげられる。グローバリゼーションにより世界経済の流通が滑らかになり、自由貿易、海外投資の活性化が顕著になった。そのため世界の成長軌道にのることで所得を増加させた富▁層が拡大した。また貧困層であった人々もこの成長軌道にのることができ中間層へと上昇した。これによって世界の上流階級から中流階級の数が増え、質も上がったが、逆に下層階級の質は変わらないどころか、以前より悪くなっている場合もある。したがって世界、または各国の所得格差は拡大しているということができる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "様々なものごとが世界規模で広がるグローバリゼーションによって、世界で貧困から抜け出せない最低辺の層は１０億人にまで減り、かつて第三世界と呼ばれた層が世界経済の中心となり、６３億人の人々は成長軌道にある。一方でジニ係数という所得格差を示す係数は世界各国で増加し、それぞれ国内での所得格差の増大を示している。世界的に見ると所得格差は減少しているが、各国内では格差が増大しているというのは、グローバリゼーションによって、世界中に主要通貨が行きわたったことで東アジアや中国が活発した一方、自由競争が活発化し、勝ち組と負け組などの個人の経済格差が生まれたことによるものだと考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションの影響によって、かつての最貧国が成長を遂げた結果、各国間の所得格差は縮小する傾向にある、しかし世界にはそのようなグローバリゼーションの恩恵を享受できなかった国も依然として存在しており、そのような国と成長軌道にある国との格差が拡大し続けている。また、グローバリゼーションの影響であらゆる面での競争が激化し、勝ち組と負け組が両極分化する傾向もあり、そのことは先進国内における所得格差拡大の要因の一つとなっている。グローバリゼーションの進展によって競争力が今まで以上に重視されるようになった結果、競争力の有無によって格差が生じ、そのことが所得格差の拡大縮小に直結すると考えられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、１日１ドル未満で暮らしている人々の割合は以前と比べて大幅に減り、７％となった。この点でグローバリゼーションは世界の所得格差を縮少させたといえる。しかし、グローバリゼーションによって各国の中の所得格差は拡大してしまった。\n　世界の所得格差が縮少した理由に、アジアやアフリカ、いわゆる第三世界と呼ばれてきた国々の発展があげられる、また、各国の中の所得格差が拡大した理由には、グローバリゼーションによって、グローバルで自由な競争が促進され、勝ち組と負け組みができてしまったことがあげられると考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、先進国と発展途上国の所得格差はそれぞれ変化した。まず先進国については、格差が拡大し、貧豊の差が大きくなった。発展途上国については、格差が縮小した。\n　こうした所得格差の拡大や縮小が起きた理由としては、グローバリゼーションによって、成功するための機会が増えた事が挙げられる。先進国では元々成功していた人々がさらに機会を得たために所得格差が増大し、発展途上国では多くの貧しい人々が成功の機会を得たため格差が小さくなった。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　自由市場経済化により自由な競争が実現され、経済が効率化した。その結果、世界経済が成長し、発展途上国や貧困国の人々が世界の軌道に乗ってきている。\n　しかし、その一方で、競争が自由になった分、熾烈な競争が繰り広げられるようになった。それにより駆逐されていく企業や貧困化する弱者が現れ、市場における競争で勝つ者、負ける者の格差が生じるようになった。\n　その結果、国家間、地域間の格差拡大にもつながり、世界または各国の所得格差が拡大するようになっていったのである。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションが発▁する以前は、先進国や発展途上国といった国の単位で豊かさに差が見られたが、近年では、徐々に是正されていき、最下層の割合が減り、日常生活は支障なくこなせるようになった人が増えてきた。\n　しかし、多くの国では所得の格差が大きくなってきている。日本を例に挙げると、１９８４年から２００４年まで格差は広がり続けている。原因としては、働く意志の弱い若者が増えてきたことや、ｙｏｕｔｕｂｅ等のネットを活用できる能力を持つ人と、ネットを上手に扱えない、又はそういった環境がない人とのデジタル・デバイトも関係していると思われる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808013",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界各国の所得格差を拡大させた。なぜ格差が広がったかというと、その背景にはヒト（労働力）・モノ（経済）・カネ（金融）の動きがある。グローバリゼーションにより、企業が海外に進出し、あらゆる物が世界中で売れるようになり、大規模な資金調達が可能になった。このため、１９８０年代には最低辺にいた国の人々が成長軌道にのり、豊かになっていったのである。しかしその一方で、数は減ったものの、依然として貧しい人々は存在する。\n　以上のような理由によって、現在世界各国の人々が抱える所得格差問題は、ますます深刻になってきているのである。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　１９６１年では、世界人口の３分の１が最低辺の生活を送っていたが、現在では、７～１８％まで減ってきており、最低辺の生活を送る人々は減った。しかし、所得格差は１９６４年に比べて、２００４年ではほとんどの国で拡大している。\n　この理由としては、社会保障制度が整っていないことが考えられる。どの国でも、働いて多くの給料を得ることができている人がいるが、逆に働いても安い給料しか得られなかったり、働きたくても働く場所がなかったり、身体的な問題で働けない人もいる。このことに対して国の社会保障制度は、資金不足等の理由から対応できていないため、格差が拡大していると考える。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界規模での所得格差を縮少する一方で、各国の国内での所得格差を拡大した。\n　かつては先進国のみが発展し、途上国がおきざりになっていたのに対し、今は途上国も貿易などを多くするようになったことにより成長の軌道にのり、国際的な発展の源動力と言われるまでになった。このように、多くの国が経済に参加することで１日１ドル未満で生活するような最底辺の人々の生活が向上し、所得格差が縮少したといえる。\n　しかし、グローバリゼーションにより経済が活性化したため、国内での競争が激しくなり、多くの国では国内の所得格差が拡大している。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808016",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　一部を除き、多くの国に所得格差拡大をもたらした。グローバリゼーションにより先進国か途上国へ経済の手を広げ支配した。低賃金で途上国から多くの労働力を得ている。それが原因で世界で全般的な低▁金化が発生しており、格差は拡大している。\n　また、経済が広く大きくなり企業同士の争いで強く大きい所はより大きく豊かになっている一方で争いに敗れ▁産してしまう企業が増えた。グローバリゼーションにより熾列な企業間の競争が行われた結果、多くの人々の間に所得格差が拡大してしまったと考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808018",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、欧州の数か国を除いて、世界全体の所得各差を拡大させた。グローバリゼーションによってモノ・人・カネの移動が自由化され、これにより大規模で活発な経済活動が可能になった。しかし、拡大した経済的利益は平等に配分されることがないため、世界または各国内での格差が広がってしまった。グローバライゼーションによる世界経済の効率化と活発化と、同時に、グローバライゼーションによって得られた富を平等に再分配する社会システムの欠如こそが所得格差拡大の要因である。早くから累進課税制度を積極的に取り入れ社会福祉に力を入れてきた欧州諸国の所得格差は、他国に比べて低いのは明らかな事実である。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808019",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは所得格差を以前よりも拡大させたように思われる。確かに貧困層の数はグローバリゼーションによって非常に減少させることができたのは明らかである。しかしながら、既存の中間層の中で格差が拡大し一方は上流層、もう一方は貧困層に近づくという事例が多く生じる結果となった。この理由としては世界という大規模な市場の中で様々な相手と競争を強いられることにより、経済効率化のおかげで勝者が出る反面弱者が出現したことが考えられる。▁取する者とされる者、この縮図がグローバリゼーションによって世界中どこにでも見られる現象となり、所得格差の増大という影の部分が現れるようになった。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808021",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、貧困に苦しむ人を減少させた一方で、世界または各国の所得格差を拡大させた。所得格差を示すジニ係数を見てみると、資本主義国家であるアメリカだけでなく、福祉国家であるスウェーデンでもジニ係数が上昇しており、世界的に格差が広がっているといえる。\n　所得格差の原因として、グローバリゼーションによる世界経済の競争の自由化が挙げられる。熾烈な競争により、競争力の弱い企業が駆逐され、いわゆる「勝ち組」と「負け組」の明暗がはっきり分かれるようになった。そのため、所得の格差が拡大したのである。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808022",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、かつて、先進国以外の第三世界と呼ばれた国々の多くが成長軌道に乗り発展していった要因であるが、一方で、アメリカやイギリス、そして福祉国家であるスウェーデンも含めた、多くの先進国で、所得格差が拡大する原因にもなった。\n　ヒト・モノ・カネの世界規模での移動が活発に行われるようになり、市場が拡大し、経済成長が促進され、競争によって経済が効率化する一方で、熾烈な競争によって、競争力の弱い、地元の伝統企業が駆逐され、弱者の貧困化が進み、また、企業間だけでなく、国家間や地域間においても、貧しい国は外の情報を得る機会も少なく移動にも金がかかる等の原因から格差が残っている。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808024",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは各国の所得格差を拡大させた。国境を▁えたモノ・カネ・ヒトの移動を自由にし、自由市場において競争による経済効率化を▁現させ、世界全体としての経済発展や、直接投資という形においても経済を活性化させたが、その反面で勝ち組と負け組、持てる者と持たざる者の格差が拡大した。その原因は、競争力のある多国籍企業に地元の伝統的な企業が負け潰れたり、一部の貧富層に国の富を独占され全体に広く行き渡らなかったり、情報格差による機会の不均衡だったり、このように機会の不均衡の深刻化・競争の激化による勝者と敗者の差の格大が挙げられる。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808025",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　市場のグローバリゼーションは、世界全体の所得格差を縮小させた。しかし一方各国国内の所得格差を拡大させた。すなわち、自由市場が拡大することによって、主にアジア圏の貧困国の所得が増加した一方で、国内ではグローバル市場で富を蓄えることのできる者だけが所得を増加させたのである。以下では之を具体的に考える。\n　所得格差を示す数値としてジニ係数が存在する。近年のジニ係数の増加は、各国内の所得格差の拡大が進行していることを示している。グローバリゼーションによって人件コスト削減、金融資本増加の恩恵を受けた持つ者のみが、所得を増大させた一方で、持たざる者は安価な移民に労働を奪われ、所得を減少させたのである。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808026",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、様々な現象が地球規模で起こることであるが、この自由市場経済化によって世界の貧困層人口が世界経済へ協力することを可能にし、貧困層の減少をもたらした。しかしその反面、各国国内の経済格差は拡大しているという問題がある。\n　それではなぜ、経済活動が活発になっているにも関わらず格差は縮少されないのだろうか。その原因の一つに経済の効率化が挙げられる。人々は利潤を得るために常に効率がよい方を選ぶ。しかし、全ての人々が効率のよい選択ができる訳ではなく、所得が少ない人であればそれはより一層困難である。そのため逆に格差が拡大するといった現象が起こっているのではないかと考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808027",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより地球規模での資源の共有例えば不足している人材の他の地▁への派遣により世界の最貧層を貧困から離脱させ所得の上昇をもたらしたとされている。一方ではマネーの一部の富む人への集中により所得格差はグローバル化により最貧部と最富部の二極化へと変化させた。\n　最貧層の所得格差は縮小されていると考える。なぜならグローバル化により労働力は分配により誰にでもまわってくるからである。貧困層中での格差は縮小されるが、しかし、最富層と最貧層は知識の量・即存の資力に格差が生じ二極化されたと考える。以上より、同じ層では縮小（平均）されて、異層では拡大されたと考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20160808028",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20160808_global_20160808028.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、かつて世界人口の３分の２を占めると言われていた貧困層は、相当数減少したと言える。現在の世界人口のうち世界の成長軌道に乗れていないとされるのは約１０億人であるとされていることから見ても貧困層の数は減少してきたと言えるだろう。\n　しかし、その中で「拡差」そのものがなくなったわけではなく、各国内部や地域内部での所得拡差は日本も含め拡大しているといえる。これはグローバル化の中でその流れに上手く乗り海外に積極的に進出している人とそうでない人との差であると考えられ、グローバリゼーションがもたらす影の部分であると考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808029",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界中の１０億人を除いた６３億人もの人々を成長軌道に乗せた。近年では、貧困最下層の人々をも軌道に乗せている。よって、グローバリゼーションは、世界全体の所得格差を縮小させたと言える。\n　一方で、先進国における各国内での所得格差は拡大している。\n　これらの現象は、世界規模で自由市場経済化が展開されたことで現れたと考える。市場がより自由になったことで世界経済も活気づき、利益が生まれる。しかしながら、その利益の貯蓄額にだんだんと差が見られるようにもなった。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808032",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　近年、世界ではグローバリゼーションが進んでゆき、それにつれて世界の所得格差は縮小しつつあるが、各国、特に先進国の所得格差については昔に比べると縮小するよりむしろ拡大している。世界の所得格差が縮小した原因としては、発展途上国の発展や、先進国の、発展途上国の発展への支金的でない援助が挙げられると考える。それにより世界の人々の最底辺にいる人数の割合が減ったのではなかろうか。それに対して各国の所得格差の拡大が生じているのは、学歴や能力や身体の健康面などから就ける仕事に幅が生じてしまい、職業によって収入は全く異なってくるので、大きな所得の差が出てしまうことが原因となると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808033",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20160808_global_20160808033.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界や各国の所得格差を拡大していった。グローバリゼーションとは、世界規模のさまざまな現象と、それに対する対策である。主に、三つの要因が関係している。「物・人・金」である。そしてこの三つの要因が所得格差を生み出したのである。物とは物流を表し、この流れが勢いに乗った国とそうでない国には差が生じる。人とは労働力であり、企業が安い労働力を求めて賃金が低下することにより、所得の差が生まれる。金は金融を指し、毎日多額の資金が流動し、ついていけない国とそうでない国には差が生じてしまう。したがって、以上三つの要因により、所得格差は拡大した。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808034",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションは、世界における最貧層を減少させたが、各国に目を向けると、富裕層により富が独占され、格差が拡大しているといえる。まず、最貧層の減少は、グローバル化により経済活動が世界規模に拡大し、多国籍企業が貧困国に進出することにより雇用や生産を生んだことがその国の経済を流動化させたことにあると考える。また、各国において所得格差が拡大しているのは、グローバル化で物の移動が活発化する一方で、金融市場の活発化も進み、非物質的な金の移動が物の移動を大きく上回る額で動いていることにより、富める者がより富み、それ以外の者は現状維持や停滞を余儀なくされている点に原因を求められると考える。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808035",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界または各国の所得格差を拡大させた。グローバリゼーションによって、多くの多国籍企業が海外に進出し、雇用を産出したり税金を現地で納めることで経済が活性化し、貧困にあえぐ者が少なくなったのは確かであろう。しかし、活性化した経済によって自由な競争が活性化し、その競争の結果、いわゆる勝ち組と負け組を産み出してしまった。さらに、情報におけるグローバリゼーションでは、商売に有利となる情報などの有▁な情報を受け取ることができる人とできない人の間に格差を生じさせてしまっている。グローバリゼーションによる自由競争の活発化は、その恩恵を享受できない人々を置き去りにしているのである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808036",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界の所得格差を拡大させた。私がそう考える理由は主に二点ある。\n　一点目は、多国籍企業による開発途上国の支配である。多国籍企業は低賃金を求めて製造拠点等を海外に移し、現地には新たな雇用が生まれる。しかし、あくまで低賃金であり、多国籍企業の進出で現地企業が駆逐されれば、低賃金の労働に代わるだけで、格差は増える。\n　二点目は、経済格差の世代間を通じた固定化である。多国籍企業の支配によって全般的な低賃金化が進めば、子どもに十分な教育を受けさせる収入も期待できず、結局低賃金の仕事にしか就けない、不十分な教育しか受けられない環境から抜け出せなくなる。\n",
    "comprehensiveness": 2,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界、各国両方の所得格差を劇的にといってよいほど変化させた。その例が、東南アジア、中国、アフリカの台頭である。\n　講義内で世界銀行の統計データがあった。１９８１年時、上記にあげた国々では１日２ドルで生活、もしくは１日１ドル未満で生活をしていたが、現在その生活水準は、高度成長期の日本ぐらいに改善された。しかし、それは総合的な判断でしかなく、ジニ係数指標をみると貧しい人、富裕層の格差は広がっている。両極端なのだ。\n　両極端になった理由としてあげられるのは、我々先進国の人たちが、第三世界の人たちに等しく、平等に教育支援提供をしなかった、分配しなかったからといえる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
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    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって世界の所得格差は拡大したといえる。先進国のジニ係数をみても、値が上昇傾向にあることがわかる。所得格差が拡大した理由としては、グローバリゼーションにより国境がなくなりつつあることで、経済の市場が各国内だけで完結せず、世界中に広がったからだ。そのため市場の規模も拡大し、またその可能性も広がりをみせ、世界経済全体の成長を促進することとなった。そのため競合他社も国内にとどまらず、世界中が対象となり、競争はより熾烈になり、競争力が弱い企業は駆逐され、結果として地域間や国家間の格差は拡大したといえる。つまり市場が成長した一方で競争に敗れた国家は貧困化してしまうこととなった。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションは、東アジア地域などにおいて、それまでまずしかった▁を▁少させてきた。しかし、一方で先進国については、所得格差は拡大してきている。これは、市場経済が活発になる中で、そこから産まれる利益を受けとる人と受けとることができない人との間での差が広がったためであると考える。自由化した経済活動において、アメリカなどが例となるが、わずかな上位▁がその利益のほとんどを所得し、それ以外の大部分の▁が残ったわずかな利益を分けあっている。グローバリゼーションによって、国境を越えた経済活動によって得られた利益を受け取れるかどうかの違いで、この所得格差は拡大していった。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、かつて１ドル未満での生活を強いられていたアフリカや東南アジアなどの貧しい国における所得格差が縮小してきた。しかし、一方で先進国においては、所得格差の拡大が引き起こされた。この所得格差の縮小は、多国籍企業が貧しい途上国へ進出することで雇用を生み出していることや、海外直接投資などにより各国間での貿易が活発に行われていることによるものであると考えられる。それに対して先進国から進出してきた多国籍企業は進出先で大きな利益を挙げ、そのことが所得格差の拡大を引き起こしていると考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションによって、ほとんどの国における所得格差を拡大させた。そもそもグローバリゼーションとは、様々なことを世界規模で行い、世界の隅々まで行き渡らせることを意味している。一見、世界中が均一化し、所得格差が縮小されるように感じられる。確かに貧困層の割合は年々減少しており、最底辺にいた人々が成長の軌道に乗り始めている。しかし一方で、富裕層が急速に増加し、豊かな者がさらに豊かになる傾向に拍車がかかっているため、所得格差は拡大していると考える。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 2
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  {
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    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界や国、地域単位の大きな集団で見ると所得格差は縮小している。だが、個人個人で見ると所得格差は拡大している。\n　まず、大きな集団間での所得格差が縮小した理由は、グローバリゼーションにより、第三世界と呼ばれた貧しい国の人々が成長軌道に乗り、世界中で最底辺にいた人々が減少したからと考えられる。\n　次に、個人間でみると所得格差が拡大した理由は、グローバリゼーションの恩▁を受けた人々は所得が大幅に増加したのに対し、恩▁を受けることができなかった人々は、減少または変化しなかったため、相対的に所得格差が格大したからだと考えられる。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションにより所得が最低底の者の割合は減ったが、世界、または各国の以前は小さかった所得格差を大きくすることになった。最低底の者の割合が減少したのは、多国籍企業の海外直接投資が増え、先進国だけでなく発展途上国にもグローバリゼーションの恩恵が行き渡ったことによると考える。所得格差拡大の理由としては、グローバリゼーションにより、モノ、ヒト、カネの流れが激しく、競争が起こりやすくなったため競争に勝った者、負けた者が生まれた。勝った者は勝った者同士で、負けた者は負けた者同士での争いがくり返し行われ最終的に負けた者が立ち上がりにくい環境になったからだと考える。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、各国の所得格差を少しずつ広げている。１日１ドル末満で暮らす人は１９８０年代から２０００年代にかけて減り、最底辺の暮らしの人々は減ってきている。全体をみると、世界のあらゆる地域が成長軌道に大きく貢献し多くの人々が成長軌道にのってきている。しかし、多くの人が低所得で、ひと握りの人が裕福だと所得差は拡大する。いわゆる勝ち組と負け組というものだ。それは例えば、自分の能力を生かせる場所へ移動できる費用があるかないかだったり、言語を習得できる機会や、様々な情報が入ってくる環境がそろっているか、自分にとって有益なものを選択できるか、などが所得差拡大につながってくると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界または各国の所得格差を先進国では拡大させた。特にアメリカでは、年を追うごとに所得格差が広がっている。一方で、発展途上国では所得格差が縮小している国も多く見られる。\n　次に、なぜ所得格差を拡大または縮小の現象が現れたかを考える。かつては、世界中の国々の３分の２は貧困とされ、世界の２１％の人々が、１日１ドル未満で生活していた。しかし、近年は自由市場経済が発展し、貧困国での所得格差は縮小した。一方で、先進国では自由市場経済が発展することで、所得格差が拡大することにつながったのではないかと考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、今まで各国内、或いは二国間でしかおこなわれていなかった人やモノ、金融の移動が、世界規模でおこなわれるようになった。拡大した貿易市場は今まで以上の競争をうみ、全般的な経済の効率化・成長をもたらした。特にかつて途上国と呼ばれていた国々が新興市場となり経済成長の基盤となったことで、世界の所得格差は縮小した。\n　一方、各国の内部に焦点をあてると、熾烈な競争は大企業や強者が弱者を食いつぶしより富を獲得する悪循環をもたらし、今では最上位のほんの一部の者たちがその国の富の大半を持ち残ったわずかな富をわけあう状況となり、すなわち所得格差が拡がった。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションとは、何かを考えたり、行うとき、それを地球規模ですることである。　\n　これは、先進国の格差を拡大し、発展途上国の格差を縮小したと考える。\n　グローバリゼーションで動くものには、人、物、金などがあるが、例えば人、つまり労働力を考えるとき、先進国で高い賃金によって働せるよりも、途上国の安い労働力を使った方が利益が大きいので、途上国では雇用が生まれ、格差がなくなり、逆に先進国では失業者が増え、格差が拡大する。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808049",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションは、世界の所得格差を縮小させた。その理由は、世界の隅々まで自由市場経済や貿易、直接投資のシステムが行き渡ることで、所得の高い人々だけでなく、中間層または下層の人々も充分に社会の成長軌道に乗ることが可能になったからである。実際に、貧国の人々は１０億人存在するが、それ以外の６３億人の人々は社会の成長軌道に乗っており、所得の差はあるけれど、ある程度の生活が送れているはずである。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808051",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションが進むにつれて、世界の所得格差は確実に拡大する結果となった。グローバリゼーションの代表である多国籍企業はたしかに現地での経済活性化につながったが、長期間で考えると、本社からくる外国人と現地の労働者との賃金格差が拡大し、所得格差を拡大する結果になってしまった。また多国籍企業だけではなく、人材に関しても、グローバリゼーションは格差を生みだす原因となった。国の経済を底上げする役割を持った優秀な人材が海外企業や大学などで勉強したあと、そのまま外国に就労してしまうことが多い。そのため、発展途上国などの経済は思ったより上がらず、格差も拡大したままになっていると考える。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808052",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、１日１ドル未満で生活する貧困層の割合自体は減少させたが、各国・各地域内での所得格差は途々に広まりつつある。グローバリゼーションにより、モノ・ヒト・カネが世界規模で大きく流通するようになったが、すべての人がそれらを得て、あつかえるようになるわけではない。特に現在では、情報にアクセスできるか否かの格差も広まっており、それらの影響もあって、一部の少数の人が成功し、富を得る一方で、その他の大部分の人が、１日１ドル未満とまではいかなくとも、貧しかったり、所得の増加のない生活をしている。そのため、貧困層の割合は減っても、所得格差は拡大していると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808053",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　１９８１年までに世界の三分の一以上の人々が一日１ドルで生活をしていたが、２００１年にはそれが１８パーセント未満に減少した。特に東アジアは貧困な国が多かったが、少しずつ減ってきている。日本でも１９８４年から２００４年にかけて所得格差が広がってきているが、アメリカやスウェーデンの所得格差のスピードは速い。グローバリゼーションによって世界中の経済は成長しているが、その一方で国や地域間での格差も広がっている。これは経済成長をしているのが国全体ではなく、一部の富裕層だけであるからだと考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808054",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、第３世界などと呼ばれている、いわゆる貧しい国の割合の減少に役立っている。その割合はかつて世界人口の３分の１が１日１ドル未満しか使えなかったものを、現在では約７％にまで減少させているほどである。今後もグローバリゼーションの広がりと共に貧しい国、人の割合は減少していくと考えられるが、国内での所得格差の問題が起こっている。世界で活躍するような大きな企業にたずさわる人や、農業などで生活する人とでは格差が出るのは当然である。近年ではよりよい企業に就職するために大学を選んだりすることも多い。学べる環境の違いも格差の拡大や縮小の程度に影響していると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808055",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションにより、所得格差は各地域で拡大している。所得格差が拡大している背景には、時代と共に変化する社会経済の移り変わりが関係していると考えられる。特に、先進国では経済が数十年のうちにあっという間に変化し、多くの企業が国中で経済を動かすようになった。情報化社会になり社会が昔と変化する中で便利で豊かな社会になったと見えがちであるが、豊を得る者は多大な豊を得、その反面貧困である者は社会から置きざりにされ、社会との関わりが薄れ、社会に戻ることが難しくその状況から脱却出来ない人が多くなってしまったと考えられる。そのため、各国で所得拡差が広まりそれが問題視されるようになったと考えた。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20160808056",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって世界全体の所得格差は縮小したが、一部では拡大した。先進国の支援が行き渡って発展が可能になった国民が６３億人いる中で、そのような支援を受けても経済が困窮したままの人口が１０億人いるためである。この所得格差拡大の原因として、成長軌道に乗れた国における競争による『勝ち組』『負け組』の格差があると私は考える。なぜなら、競争によって経済の効率化が図られることで、競争に一度負けた弱い企業が再起するチャンスが失われてしまうからである。それを防ぐには、自由化のインパクトに耐えられる経済制度を構築し、人材を育成するのが必要である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808057",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションとは、様々な現象が地球規模で起こることと、その結果起こりうる問題への対策を意味する。これが結果として所得格差を引き起こしている。その背景として、経済成長の軌道にのっている国々と、貧困に苦しんでいる国々とを比較して考える。現在経済成長を遂げている国も、かつては「第三世界」とも呼ばれ、豊かではなかったが、グローバリゼーションの影響で人・物・財の動きが活発になった。一方、最下層はアフリカに多く、治安や環境など様々な要因が関連し、貧困の鎮連が絶ち切れない。そのため、世界の経済発展の波に乗れていない。上記の相反する状況が、所得格差の拡大に拍車を掛けている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808058",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって成長軌道にのる貧困層が増え、世界全体でみたときの所得の格差は小さくなってきている。しかし、それぞれの国の内部を見てみると、多くの国で国民間での所得の格差は大きくなってきている。\n　まず、世界全体の所得格差縮小は、グローバリゼーションによる途上国への企業の進出が大きな理由として挙げられる。自由競争が促進され、世界の経済が活発になっている。しかし、国ごとに見ると、自由競争は国内でいわゆる「勝ち組」と「負け組」を生み出し、国民の中での格差を生み出している。ゆえに各国内では所得格差の拡大が生じていると考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808059",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20160808_global_20160808059.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、熾烈な競争となる自由市場経済化を促進し、世界各国の所得格差の拡大を生じさせた。その一番の要因として、競争力が元々強い企業と弱い企業とで大きな格差が生まれ、この競争力の強い弱いは、ある程度その国の経済力に関係するということが挙げられる。\n　例えば、アメリカのような経済大国では、日本にも拠点を置く企業も多く、大企業といえるものばかりである。それに反して、アフリカのような途上国の企業はそういった外国進出する企業は多くない。\n　そのため、グローバリゼーションは、競争力の強い企業と弱い企業の格差を広げ、所得格差拡大とつなげる。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808061",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界の所得格差を縮小する一方で各国の所得格差を拡大した。グローバリゼーションによってＢｏｔｔｏｍ　Ｂｉｌｌｉｏｎ以外の多くの人々は成長軌道にのることができ、その結果最貧困層から脱け出すことができた。一方、多国籍企業が地元企業を駆逐してしまったり、グローバリゼーションにより地元の人々と比べてより安い賃金で働く労働者に仕事を与えられるようになったりすることで、グローバリゼーションの影響の受け方の違いから各国の所得格差は拡大した。以上のように私は考えた。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808062",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　本議義より、グローバリゼーションによって世界や各国の所得格差は大きく縮小された。しかし、海外への進出が盛んになることによって、富める者は富み、貧しい者はより貧しくという所得格差拡大につながったということが分かる。\n　私はこの原因を経済の視点から、以下展開する。そもそもグローバリゼーションとは、さまざまな現象の地球規模の展開のことを指す。経済という立場で考えると、人の動きが活発化し、自分の能力の発▁に適した場を世界規模で求めていくことであろう。その場をすぐに手にする人々の一方で、見つけることができない人々もいる。これが格差拡大につながると私は考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808064",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20160808_global_20160808064.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションによって、かつて貧しい国だと言われていた東アジアやアフリカなどの途上国や第三世界の国が今では所得格差を減らしつつあるが、先進国などでは昔に比べて格差が開きつつあるなど、状況は様々である。このような現象の理由の一つとして挙げられるのは多国籍企業や海外直接投資である。多国籍企業の進出によって市場や自由貿易が拡大し、世界経済が活性化して世界の資金が貧しい国にも行き渡るようになり、途上国や第三世界の発展につながった。一方で激しい競争で競争力の弱い企業が駆逐され、国家間の格差が拡大するという負の側面が先進国に悪影響を及ぼしていると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808065",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって世界の貧困層にも恩恵をもたらし世界の所得格差を縮小させた。なぜならば各国に拠点をおく多国籍企業が安価で豊富な労働力を持つ発展途上国に進出していっているからだ。それによって雇用が新たにうまれ、国はますます多くの税金を得ることができるようになる。\n　一方で国内の所得格差は大きくなった。なぜならばグローバリゼーションにより経済が活性化し競争がうまれるのに伴って、一部の成功者だけが富を独占し、残された弱者は貧しくなってしまうからだ。現にあらゆる先進国の国内の格差は以前と比べて大きくなってきている。\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは各国の所得格差を拡大させた。事実、最貧困層に属する人口は減少したのだが、市場経済の爆発的な発展・拡大により、富裕層に属する人口もまた、急激に増えたのである。グローバリゼーションがもつ特徴には、市場経済の世界の隅々にまでの拡大、世界貿易の拡大、企業の海外進出等が挙げられるが、これらは全て世界経済の発展につながるものであるが、その恩恵の大部分を受けられるのは、世界人口のうちの富裕層である。このようにしてグローバリゼーションは世界の所得格差を拡大させたのである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションによって、企業やヒトやカネが国境を▁えて移動することが容易になった。企業は新たな市場や安い労働力を求めて海外に進出し、ヒトは能力に応じた報酬を得られるような場所を求めて国境を越えた。このことによって、貧困層が縮小し、多くの国や人が成長軌道にのった。一方で、労働力が安く買われることで全般的な低賃金化を招き、所得格差が拡大した。また外国企業が競争力のない自国の企業を駆逐し、弱者はさらに弱者となり、貧困が進む。こうした国家間、地域間での格差拡大も、グローバリゼーションによって引き起こされた変化であると私は考える。",
    "comprehensiveness": 4,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界全体の貧困層の割合を減少させたが、世界、またはフランスやドイツを除く先進国の所得格差を拡大させた。所得格差の拡大が現れだ原因として、グローバリゼーションによる多国籍企業の進出が考えられる。\n　多国籍企業が発展途上国等に拠点を置くことで、現地に元からある企業・産業の衰退を引き起こしてしまう。このことは途上国での雇用増大をもたらすが、賃金は低く所得が減少するため、世界全体、または先進国内で所得格差が拡大することに繋がると考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは社会全体に対し、成長▁道に乗るように影響を与えたが、一方で世界全体、また各国の所得格差を拡大させた。\n　その理由として、グローバリゼーションによる市場の自由化のインパクトによって、激しい競争の中で競争力の弱い企業は駆逐され、非雇用者の数は増大し、弱者が貧困化していったことなどが挙げられる。また、発展途上国における企業が全般的な低賃金化をはかったことにより、一部の高賃金者との格差が拡大されていった。これらのことが、最低賃金者と裕福な人間との所得格差を増大させたと考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "  グローバリゼーション、つまり、様々な分野における科学技術のすさまじい発展と進歩による世界レベルでの情報や現象の拡大によって、その動向に素早く気付き、もしくは気付く能力があった国や人は、世界規模で広がる自由な競走で先頭をきって走ることが出来、どんどんその力を強めていった。これによって国家間でも個人レベルでも所得格差が拡大したと考えられる。一方、食糧問題や医療問題をかかえていた国を支援できる環境が構築されるに従って、健康で元気に働ける人が途上国でも増加し、さらにその人たちが自国の土地や自然を生かした技術や製品を自由に他国にも流通させることが可能となったため、所得格差の縮小の現象も現れた。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションによって、１日１ドル未満で生活する人口が世界人口の３分の１以上であったのが世界人口の１０パーセント程度になったことに見られるように世界の最底辺にいた人々が世界の成長軌道に乗ることができた。が、その一方で各国の所得格差が広がり、勝ち組と負け組が各国で出るようになった。所得格差を産み出した原因としては、資本主義経済、各国の労▁力の差、教育格差、経済環境の差、また、医学の進歩に伴う平均寿命の延長とそれに伴う少子高齢社会の進展、医療費の上昇に伴う税金の上昇等があげられる。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、東南アジア諸国や中国などの発展途上国を中心に着実な成長を遂げてきた。しかし、国の経済が成長する反面、所得格差が徐々に拡大している。国の経済が成長することによって、雇用の機会に恵まれる者とそうでない者が発生することが理由の一つと考えられる。例えば、都市部周辺に暮らす人々であれば雇用の機会に恵まれるが、山間部など都市部から離れた地域では雇用の機会がなく、仕事を求めて都市部へ移動しようとしても貧しければ移動することができない。また、出稼ぎで他国へ移動したとしても、言語の問題などの弊害が存在するので、所得格差が都市部とその他の地域で拡大する。",
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    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションの拡大により、世界全体をみると、貧しい国は少しずつ減少してきている。特に東アジアでは１日１ドル末満で生活する人の割合が大きく減少した。しかし、各国（アメリカ、スウェーデン、日本といった先進国）についてみていくと、所得格差は次第に大きくなってきている。\n　先進国が途上国を支援する、多国籍企業が貧困国に進出することで、途上国が発展するようになり、貧しい国が減少してきていると考えられる。しかし、一部の人々が収益を独占しているがために国内の所得格差が大きくなってきていると考えられる。\n\n\n　\n\n\n　\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、全体として経済成長に伴って所得格差が広がっている。これは、発▁していく過程において、よりお金によゆうのある人ほど有益な情報を得て、さらなるお金を生み出すチャンスを得られることや、国内に入ってきた多国籍企業による経済の支配をうけ、現地の人々が低賃金で働かされているという現状による。これらを防ぐには、グローバリゼーションの恩恵により発展していく国が、ただそれを受けいれるのではなく、弱者となる人々を救済・教育していくことで、すべての人が対等に戦えるようにすること、また一度敗れた者を再度立ち上がらせる対策を立てる必要がある。この対策が不十分では格差拡大は必然である。",
    "comprehensiveness": 2,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは自由市場経済化によって、企業同士の競争による経済効率化をはかったために、資金をより多く持つ国や人々がより多くの利益を得られるようになった。しかし、一方で資金をあまり持たない国や人々はまず資金を得るための企業誘致などに関する規則の改正や準備をする必要があり、それに必要な時間も多くかかるため、経済発展が遅れた。また、人のグローバリゼーション化も起こったが、実際に所得拡大のために移住をしようという数は少なく、低賃金化などにより経済格差が拡大した。したがって、富める者はますます富み、貧しい人々はあまり富を得られなかったために経済格差は広がることになった。",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、世界全体の格差が縮小したように見えるが、先進国のような一部の地域では格差が広がっている。まず、ＢｏｔｔｏｍＢｉｌｌｉｏｎと呼ばれる、各国から支▁を受けているが、貧困から抜けだせていない層は世界人口の７３億人中の１０億人だと言われている。これは、かつては先進国のみが発展していた時代と比べると、現在は、多くの人々が成長きどうに乗れていると見なすことができる。しかし、一方で、グローバリゼーションによって市場や経済が拡大したことによって、一部の先進国では所得格差が拡大している。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808078",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、最貧であった人々の数を減らし、世界中のより多くの人々を成長軌道へ導いた。これらは、賃金が安く労働力が豊富であった後進国に対して、多くの企業が投資を行い、労働ができる環境を提供できるようになったことなどに起因している。\n　しかしこれらは一方で、所得格差の拡大をもひき起こしてしまっている。国際的な競走力をもつ企業が参入してくることで、競走力をもたない企業は立場が弱まりつつあるためである。本来であれば、そのような問題を防ぐ制度の設置などが大切であるが、まだまだ不十分であるのが現状である。\n　よって現在は格差の拡大が進んでいると考えられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808079",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによってあらゆる国の所得格差が拡大した。元々所得格差が小さかった日本でも年々格差は拡大している。福祉国家のスウェーデンなどでも大幅な格差の拡大が起こってきた。\n　これらの背景として世界中の社会発展や貧困問題があげられる。多くの先進国は著しい経済発展によって多くの所得を有する者が増加した一方で、能力に優れない者などが失業等で低所得化してしまった。また貧しい国の人たちを労働力として受け入れることにより低賃金化が起こってしまった。これらを理由に所得格差は拡大し、今も格差の拡大は続いていると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、発展途上国と言われる国々を成長▁道にのせ、立ち上がらせた。これにより、かつて先進国のみで動いていた世界経済が、今は発展途上国を中心として動いている。これは、市場経済、国際金融など色々なものが世界規模で広がったためである。　\n　しかしながら、世界各国の所得格差は深刻なほど拡大している。先進国であるアメリカ、副祉国家であるスウェーデンなどでは、年々所得格差が拡大しており、中国では高所得層の上位１％の人々が国の富の３分の１を所有していると言われる。これは、グローバリゼーションによって経済が効率化していく反面、勝ち組と負け組が発生してしまうためである。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　私はグローバリゼーションによって、世界各国における経済格差は拡大したと考える。その根拠は３つある。\n　まず、企業競争の熾烈化である。多国籍企業の流入により、地元企業がおいやられる。つまり、そこに勤めていた人の貧因が進むのである。\n　次に低賃金化である。途上国における労動力は、もともとその企業に勤めていた人より低い賃金となることが多い。\n　最後に、経済の混乱である。先進国の投機的資金によって金融的混乱を引き起こす。\n　よって私はグローバリゼーションは経済格差を拡大すると考える。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808082",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界の所得格差を小さく、各国の所得格差を大きくした。働く能力はあるが自国にそれを生かせる場所のないような貧困な国の者にとって、グローバリゼーションの人の動きやすさの活性化の影響により、貧困から脱却できる機会が増えた。逆に先進国側からすると、より能力の高い者を他の国から雇うので、自国の失業者が増え、国内での所得格差は拡大した。世界規模でみると、グローバリゼーションによって所得格差は縮小された。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808083",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界、各国の所得格差を縮小させた。その理由として、職のグローバル化が挙げられる。私がカンボジアに行った時、日本語学校をおとずれた。その日本語学校は貧しい人も受け入れ、カンボジア、又は日本での▁職先を紹介していた。また日本でも、工場で働くマレーシア、中国など多くの国の人が働いている。もちろん、日本人が海外で働くことも多い。このように多くの国が他国の人を受け入れ、送り出している。働く場が増えることによって、世界、または各国の所得格差が縮小する現象が現われたと考えられる。さらに所得格差を縮小させるためにもこの人の動きは必要であると思う。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808084",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　元々所得格差が大きかった国も小さかった国も、グローバリゼーションによって所得格差は広がった。\n　この理由として、グローバリゼーションにより世界の国々の間での経済競争が考えられる。市場が活発化することで、技術のある強い企業や地域は経済力が向上し、所得も増えるが、その一方で弱い企業や地域は経済成長の軌道に乗れず貧困化していき、所得が少なくなっていく。つまり、強い企業や地域と、弱いそれらの経済格差がそのまま所得格差に表れているのだと考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界的な所得拡差は減ってきているものの、各国内の所得拡差は大きくなっていると思われる。世界的には、グローバリゼーションのおかげで経済が循環しやすくなり、また、どこにいても仕事ができる環境が整ったことで、国や居場所に関わらず仕事ができるようになった。このため、国ごとの所得拡差は縮小しつつある。しかし、最下層の人たちは、これの恩恵を受けれていない。なぜなら、元々持っている情報量も設備も少ないからである。このため、富ゆう層はどんどん富を得、最下層はそこから抜け出せないため各国内での所得拡差は広がている。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションは、世界の所得格差を拡大させた。原因としては、グローバリゼーションが国と国の間の壁を薄くしたということが一因であると考えられる。国と国の間の壁が薄くなる、というのは、人が他国に移動して企業で働いたり、それとは逆にある国の企業が他国に進出したりする際の幣害が少なくなるということを意味する。この働きによって、能力のある人はより自分の力を活かすことのできる場所で出稼ぎをし、多くの賃金を得ることができる。一方で、特に技能を持たない人は、外国から進出してきた企業にやとわれ、安い賃金で労働せざるを得なくなり、その結果、経済格差が広がったと考えられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808087",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　様々な現象を地球規模で広げるグローバリゼーションは、世界の所得格差を縮小させた。これは、グローバリゼーションの進展に併い、多国籍企業が台頭することで、貧しい農業国に、作物の大量生産、あるいは工業化をもたらし、労働力の需要を生み、雇用の機会が与えられたことと、巨額の納税により、途上国に発展の機会が与えられたためである。また、各国、特に先進国では、所得格差の拡大をもたらした。これは、国境を越えた大規模なビジネスに成功した一部の層が巨額の富を手にし、庶民の所得との差が生じたためである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808088",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは所得格差を拡大させた。グローバリゼーションによって自由貿易が拡大され、様々な企業や国家間での経済競争が激しくなった。その結果、競争力の弱い企業は弱体化、駆逐され、所得格差は拡大された。また、多国籍企業が力をつけ開発途上諸国に侵出し、安い労働力で開発途上諸国の経済を支配した。全般的な低賃金化により所得格差は拡大し、またその格差は世代間を通じて固定化されることで、次の世代になればなるほど所得格差は拡大していった。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808089",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、世界全体のあらゆる地域は大きく成長し、豊かになり、所得格差は小さくなったが、その一方で各国では勝ち組と負け組が生まれ、所得格差は拡大したといえる。\n　世界全体で競争が行われることによって様々な企業が力をつけることができる。もちろん経済は発展する。しかし、その戦いの中で力をつけるものがいるということは敗れるものも存在する。つまり、廃業してしまうのだ。弱者の貧困化は更に進んでしまう。力のあるものがより力をつけ、成長し、国や地域全体は大きく成長するが、中をのぞいてみると、富裕層と貧困層の差はますます広がっていくだけなのである。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808090",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションは、世界、または各国の所得格差を減少させたと考えられる。その理由の一つとして１日１ドル未満で暮らす人の割合が１９８１年から２００１年にかけて減少したことにより、１ドル未満で生活してきた人が１ドル以上生活に利用できていることがわかる。このことから今までよりも多い所得が得られるようになった割合が増加したことがさらにわかるため、所得格差が減少したと考えられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
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  },
  {
    "student_id": "20160808091",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、所得格差は世界規模で見ると縮小している。これは、多国籍企業が貧困国に進出、また先進国の資金援助による国内の工場の発展で国の経済が成長したからであると考える。\n　だが、国規模で見ると、所得格差は拡大している。これは国内市場が成長した反面、企業同士の競争が激化し、結果勝ち組と負け組が出てくることにより、それぞれの組の所得の差、即ち所得格差が拡大しているからであると考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808092",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界や各国の所得格差を拡大させた。この所得格差拡大の原因の１つとして、まず企業の自由競争の激化が挙げられる。自由競争により、それぞれの企業は勝つための努力をすることになり、成長した。だが、それと同時に競争に勝てずに負けてしまった企業は、甚大な損害を受けてしまう。この結果として、競争に勝った企業は一層大きくなるが、負けた企業は縮小せざるをえなくなり、格差が生まれる。もう一つの原因には、多国籍企業の台頭が挙げられる。巨大な資本を持った大企業が他国に進出することで、その土地の中小企業が圧倒され、結果として大企業と中規模小規模企業との間で格差が生まれてしまう。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808093",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界中の国々では一般的に所得格差が大きくなってきたといえる。グローバリゼーションによって多くの企業が海外に進出する多国籍企業化、また自由経済化や貿易、直接投資が活発に行われるようになった。そのため各企業が自由に貿易を行うことができるようになり、自由競争によって経済効率も上昇していったのだが、その分投資がうまくいかなかった等の理由により、発展できずに失敗してしまう企業が出てきてしまう。対照的に投資に成功した企業は今までよりも所得が増えるので、こういった企業間で所得の差が出てきてしまい、結果として所得格差は拡大していったといえる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808094",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼ－ションは世界の所得格差を大きくしているように見えて、小さくしている。グローバリゼ－ションにより世界の他の地域の現状が見えるようになり、以前よりあったと思われる格差がはっきりと分かり格差は広がっていると見える。しかし、実際は１日１ドル未満で暮らす人の比率が減っているように格差は小さくなっている。なぜならば、グローバリゼ－ションにより他の貧困地域を知った裕福な人々が彼らの生活をもっと良くしようと試み、また貧困と言われる人々は自分たちの生活をより豊かに、先進国に近づけようとするからである。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　世界各国の近年の所得格差を拡大する要因となった。途上国では多国籍企業の参入により雇用の場が増加した一方で、現地の競争力の弱い企業が駆逐されたり、雇用の場が拡大したことによって就職先の財力の違いにより賃金の格差が大きくなったことが原因ではないかと考える。そして先進国においては企業の海外進出が拡大するに伴い経済的な競争も拡大し、成功した少数の企業のトップが多額の財産を有するようになるためグローバル化が進むにつれて格差が増大してゆくものであると考える。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界の所得格差は、縮小させたが、各国の所得格差は拡大させた。世界の所得格差が縮小したのは、グローバリゼーションにより発展途上国にも多国籍企業が進出するようになったからである。また、海外直接投資というものもでき、貧しい国々にも資金が回るようになったためであり、現在は多くの国々が成長軌道にのっている。各国の所得格差が拡大したのは、グローバリゼーションにより貧しい人と豊かな人との間の格差が広がったためである。豊かな人は情報やお金を手に入れ、自分の能力を発揮できる場所へと行くことができるようになったが、貧しい人はこれらを得ることができないことが原因である。",
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    "logical_consistency": 4,
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  {
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    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより世界全体における所得格差は縮小したがその一方で各国内部の所得格差は拡大している。グローバリゼーションにより、人・モノ・カネの移動が容易になり増えたため外に出る力を持つ企業あるいは国内に誘致できる力を持ついわゆる大企業が富を生むようになったと言える。そしてそれらの大企業が国を引っ張り国全体が豊かになる国が増化したのである。しかし、国内では大企業同士の競争が激化したり、嫁ぐ力のある者だけがお金を嫁ぎ▁かな生活を手にするといった貧富の格差拡大も起こっている。\n　グローバリゼーションがもたらしたものは光の部分だけではなく影の部分もあることを認識したい。\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
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  {
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    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界の所得格差を縮少させた一方、各国の所得格差を拡大した。この現象の要因は資本主義体制における世界的な自由競争にあろう。\n　近代ヨーロッパ世界システムの中でのイギリスがそうであったように、自由競争の下では力のある者が発展していく。これは近代ヨーロッパという枠組み内での話であるが、現代社会でも、一国内における「勝ち組」が世界を舞台に成長を遂げている。これにより一国内では一部の勝ち組に豊が集まり格差が拡大したが、世界的にみると、彼ら勝ち組が世界各地で活躍したおかげで、地球全体としては貧困層が減り、格差が縮少したように見えるのである。\n",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションが与えた所得格差の変化について、まず世界規模では、縮小する傾向にある。なぜならば、自由競争社会の中で、多国籍企業が台頭し、ＦＤＩを発展途上国に行うことにより、最貧国と呼ばれた国々が豊かになり、競争力をつけることが可能になったためである。\n　一方、一国単位の所得格差は増大する傾向にある。なぜならば、ＦＤＩを通して途上国の経済に侵入してきた多国籍企業は、国内での競争力も高く、伝統産業をしばしば衰退させる。よって、競争力の高い多国籍企業に就職できるかどうかで、所得に格差が生じる。したがって一国▁位では格差が増大する傾向にある。",
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    "logical_consistency": 4,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界全体の所得格差を縮小したが、各国の所得格差を拡大させた。\n　その理由は、世界全体においては特に東アジア・東南アジア地域が大きく成長したためである。それらの地域では多国籍企業の進出に伴い、雇用や税収が拡大しており、世界全体の成長を押し上げている。\n　そして各国の所得格差が拡大した理由は、世界的な規模の激しい競争にさらされて成功する企業があれば、失敗する企業もあるため、一国の中で、所得の大きい勝ち組と、貧しい負け組に二極化する傾向があるためである。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界や各国の所得格差を縮小させた一方で、結果として逆説的に、格差を拡大させてしまった一面もある。\n　先進国の企業が、安価な労働や適した環境を求めて、途上国等に自社の工場やビルを建ててきた。例えば中国。中国は今や「世界の工場」と呼ばれているように、多くの外国企業の工場が集まり、雇用が生み出されている。その点では、中国の所得が上がり世界的視点の所得格差は縮小したと言えるが、中国国内を見れば、外国企業が集まるのは発展した沿岸部ばかりで、内陸部との格差は拡大している。以上のようにグローバリゼーションは、格差の縮小と拡大という逆説的効果を挙げている。\n\n\n　",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809009",
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    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界各国の所得格差を縮小させた。その要因は自由市場経済化であると考えられている。\n　１９８１年当時は、１日１ドル未満で暮らす人は世界人口の３３％存在したが、２００１年現在では１７％にまで減少したというデータがある。自由市場経済化、つまり経済のグローバル化によってヒト・モノ・カネが国境を超えて行き来するようになり、経済活動が活発になった。商業活動が自由化し、市場が拡大したことで世界経済成長が促進されたと考えられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809011",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界全体の所得格差を縮小させた。たとえば１日１ドル未満で暮らす人は１９８１年には世界人口の３３％いたが、２００１年には１７％にまで減少している。しかしながら、各国の所得格差は拡大させた。たとえば日本のジニ係数を見ると、１９９４年には０．２５だったのが、０．２７５となっており、格差が広がっていることが分かる。その他の国でも同様の事態が起こっている。なぜこのような現象が現れたのかについて私はグローバリゼーションによって各国の経済が成長したことで全体としては豊かになったものの、国内での競争が激化したことでいわゆる勝ち組・負け組が生まれたためだと考える。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809012",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界全体の所得格差を縮小させている。各国の所得格差は、少し縮小しているが、それでも依然として格差が大きい国もある。\n　貧しい人々が能力を買ってもらうことができなかったり、安い賃金で雇われる、情報不足により効率よく生産活動ができないことで所得拡差が拡大したり、直接投資によって新興市場を発展させたり、人材の能力に応じて報酬を拡大するなどして所得拡差の縮小が生じたと考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809013",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションの進行により、ＢｏｔｔｏｍＢｉｌｌｉｏｎと呼ばれる最底辺の生活を送らざるを得ない人口の割合は過去に比べ減少している。しかし、市場経済の自由化が進み金融が活発に動くようになったことで、一つ一つの国々を見てみると競争が増し、グローバル化の中で国内外の格差が広がっている。私は、その格差の原因は金融の動きに幅が出たことで人同士、企業同士、国同士で他より抜きん出ようとする動きが盛んになってしまったことだと考える。自分の日々の生活でそういった差を感じることは日本ではなかなかないと思われるが、グローバリゼーションの世界基模の択え方で社会を見るとその差は顕著に現れている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界の所得格差は縮小した。しかし一方で、各国の中での所得格差は拡大した。\n　前者については、自由市場経済化に伴う経済効率化、市場拡大により世界全体、主として東アジアの貧困率が１９８１年から２００１年にかけて大きく減小したことが主な要因であると考える。\n　後者については、主に先進国各国の内での競争が激化し、競争力の弱い企業は陶汰され、競争力の強い企業がますます発展することにより、弱者は貧困化したことによって、弱者と強者の間の格差が拡大したことが主な要因であると考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809015",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって世界の所得格差は縮まりつつあるが、各国の所得格差は広がった。\n　世界の所得格差が縮小した要因は、グローバル化による労働力への影響が大きいと考える。グローバル化によって労働力は自由な移動が可能となる上、安い労働力が確保されたり労働力不足が解消される。世界中でこの動きが広がったため世界の所得格差は縮小したと考えられる。しかし、各国の所得格差が拡大したのも労働力への影響によるものだと考える。安い労働力の確保により全般的な低賃金化が起こる。また、世代間を通じて経済格差が固定化している。これらの要因によって各国の所得格差が拡大したと考えることができる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809016",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって世界の所得格差は縮小した。現在では、まだ１０億人の人々が最低辺の貧困層と見なされており、この現実は軽視するべきではない。ところが、数値上では最低辺の貧困層は減りつつある。\n　このことを助長しているものがグローバリゼーションだ。グローバリゼーションとは様々な取り組みを地球規模で行うことを指す。グローバリゼーションの例として世界規模での自由市場経済、貿易、直接投資の活発化が挙げられ、これらはグローバリゼーションが世界の所得格差の縮小に役立つという最たる例である。理由としては、これらを促進することにより商品、製品の低価格化、競争による経済の効率化が狙えるからだ。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809017",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界の所得格差を縮小した。原因には、多国籍企業の発展途上国への進出や、モノの売買に必要な情報が容易に得られるようになったことなどが挙げられる。多国籍企業が貿易のために港や道路、工場などを作り、労働力を雇うことで、その地域のインフラが整い、労働によって賃金が得られる。こうして、主に東アジアの国が経済発展し、国家間の所得拡差は縮小した。\n　一方で、国内の所得拡差は増加した。これは、多国籍企業を始めとする大企業が国内の中小企業を駆遂したためであると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809018",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　私は、講義の内容から、グローバリゼーションは世界の所得格差を縮小させたと考える。以前は、世界経済は先進国６～７ヶ国でまわっていたが、現在では最低辺の生活を送る人々を全人口約７３億人のうち１０億にまで減らすことができた。\n　また、所得拡差縮小現象が現れた原因は、中国を含むアジア諸国が貧困を脱したことにあると私は考える。中国は人口も多いため、生産消費活動が活発である。世界経済を大きくまわす力が動きはじめたことも所得拡差縮少の一要因であると考える。また、貿易や直接投資も途上国の市場を活性化させた原因の一つではないだろうか。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809019",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、国どうしの所得格差は縮まりつつあるが、国内での所得格差は広がっている。\n　この原因は、国内で、グローバリゼーションにうまく対応できた人々とそうでない人々が発生することだ。前者は、所得が増え、結果的に国全体の所得を増やしている。特に、グローバリゼーションによって雇用が増加しているのは発展途上国であるため、貧しかった国の所得が増加し、豊かな国との格差は縮まる。しかし、貧しい国の、うまく対応できなかった人々は貧しいままであるため、国内での所得格差は広がっている。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809020",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　過去には、「１日１ドル未満で生活する」という生活水準の人口が、世界全体の半分程度を占めていた。しかし、次第にグローバリゼーションの風潮が強まり、現在では、このような人々は、世界の人口７３億人に対して１０億人にまで減少している。よって、グローバリゼーションは、世界の所得格差を縮小させたと言える。\n　グローバリゼーションによって、国家間の移動が簡単になり、また情報が世界中で平等に手に入るようになった。そのため、自分の能力を生かせる仕事に就ける機会が増加したり、利益を上げるための効率の良い方法についての情報を得られるようになったりした。こうして、世界の所得格差は縮小したのだ。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809021",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションの進行によって、１９９４年から２００４年にかけて、所得拡差が拡大している。国際的にみても、アメリカやイギリスをはじめとして、福祉が整っているスウェーデンでも所得拡散の広がりは年々深刻になっている。\n　グローバリゼーションによって所得が少しずつ上がり、多くの人々が昔と比べて貧困を脱してきた状況はあるものの、実は「勝ち組」と呼ばれる元々高所得な層の人々の収入が増えることが、国の経済発展につながってきた状況は無視できない。グローバリゼーションで、勝ち組の所得が上がり、負け組の所得が変わらないという事態が、上記のような所得拡差の拡大を生み出している。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20160809022",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20160809_global_20160809022.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは様々なルールが世界的に侵透していくことで、所得格差を縮小させる変化をみせた。\n　グローバリゼーションがみられた当初は、一部の国の所得が向上し、貧困国との格差が大きく表れた。しかし近年では貧困が厳しかったアフリカ、東南アジア、東アジアにもグローバリゼーションの流れがあり、他国との格差回復の傾向がみられる。その要因として、貧困国はグローバリゼーションで重要なヒトの要素が強いからだと考える。ヒトが多くある中で、制度、モノ、カネ、情報等の要素が弱いために貧困であった。しかしグローバル化が進み他国から影響を受けることで、他要素が強化され、格差縮小の現象が現れたと考える。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809023",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20160809_global_20160809023.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションの波が世界に広がることで、世界中の人・物・金の移動が増えることとなった。世界間の格差自体は一部の豊かな国では狭まってはいるが、逆に多国籍企業の世界進出に伴って、開発途上国経済の支配が行われるようになり、結果的に所得格差拡大の原因となっている。このようにグローバリゼーションが世界的に広がることで自由経済化が進展していき、世界のあらゆる情報が素早く容易に入手できるようになっている。そのために、先進国同士では資金調達の自由化、規模拡大による投資の活性化が起こり、格差是正につながったが、▁働賃金の安い開発途上国では、こういった先進国に利用され、所得格差の拡大は生じるのである。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809024",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20160809_global_20160809024.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界の多くの国が急成長し、世界の格差が縮少した。しかし、各国内の所得格差は広がる一方である。主要国の多国籍企業が労働力を求めて世界へ進出することで、仕事のなかった人々が豊かさを得ることとなった一方、それらに乗りおくれた人々と仕事を得た人々の所得の差はどんどん広がっていくためである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160809025",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20160809_global_20160809025.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グ ローバリゼーションによって、世界全体の所得格差は昔と比較すると狭くなっている。依然、アフリカ地域で貧困層が多いが、中国を含んだ東南アジアで大きく改善されてきている。だが、１つ１つの国ごとで見ると、所得格差は大きくなっているのが今の現状である。所得格差が世界で小さくなっている理由として、各国における勝ち組の存在が挙げられる。彼らが自国で頑張ったので世界全体で見ると、格差が小さくなっているのだろう。所得格差が国の中で見ると大きくなっている理由として、負け組の存在が挙げられる。彼らが勝ち組に勝つことはできず、両者の間でどんどん差が広いてしまっていることが格差拡大を招いているのだろう。\n ",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809027",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20160809_global_20160809027.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グ ローバリゼーションは、世界の所得格差を縮小した。グ ローバリゼーションにより、世界は成長軌道に乗っており、近年では支援をしても立ち上がれない人々は１０億人まで激減した。多国籍企業が様々な国におかれて、経済が成長したり、海外直接投資によって新興市場が発展したりしたのである。\n　一方で、グ ローバリゼーションは各国の所得格差を拡大した。各国の格差を表す指数では、所得格差が拡大されていることが示されている。国の中で多国籍企業などの競争があり、どうしても勝ち組と負け組ができてしまい、その格差が広がってしまうのである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809028",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20160809_global_20160809028.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって地球全体の社会の統合化が進んだことで、各国の所得格差は徐々に縮小してきている。最貧国と呼ばれる国は減少し、先進国だけが経済の独壇場を握る状況は薄れてきているのだ。その要因として、モノ・ヒト・カネの移動が容易になったことが挙げられる。例えば、貧しい国の人々は日本のような給料の高い国へ出稼ぎに出ることができ、寄付や義援金、ボランティアなどの支援が、各国同士でより行われやすくなったのだ。さらに貧しい国には労働力の安さを求めて外国から企業が参入するため、その国での雇用も増える。したがって貧しい国にも物や人、お金が流入し、各国の所得格差は縮小しているのだ。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって起きた自由経済市場化の波は、世界全体の中での国同士の格差は縮めていったものの、各々の国の中での格差はさらに広げていってしまっている。その結果、世界では１日に１ドル未満で生活している人も数多くおり、またそういった人々はアフリカや南米などの特定の地域に集中しているという傾向も見うけられる。こうした所得格差は、一部の人に富が集中していることが原因だと思う。裕富な人は、保有する資産を用いて、投資や財テクを積極的に行う。その結果、富める者はどんどん富み、貧乏な人はさく手され続けるという構図が生まれる。",
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    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "question": 1,
    "answer": "　世界規模でみれば、格差は縮小した。とりわけアジアにおいては、中国を中心に著しい経済成長が見られた。また、東南アジアにおいても、インドやベトナムなどに見られるように、グローバリゼーションに対応した各国の政策によって貧困が大きく解消された。\n　一方で国内においては、格差が拡大した。グローバリゼーションの恩恵を受ける人とそうでない人が現れた。\n　以上のことは、世界規模でみれば、市場のボーダレス化によって各国の経済が活性化したためと考える。\n　また、国内の格差の拡大については、対外向けに生産をしている者とそうでない者との間で所得格差が生じているためと考える。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界の各国の所得格差を拡大させた。グローバリゼーションにより、労働力やものの国境を越えた移動が容易になり、世界の経済は発展し、発展についていけた先進国はますます豊かになった。また、昔は世界の半分がそのような変化についていけていなかったが、今では７３億人のうち６３億人が発展の軌道にのっている。しかしその一方で、他国の支援を受けてもうまく発展できない国々はとりのこされ、安い賃金で働くことにより先進国の人々との所得の格差が拡大するなど、貧困が解決されないままである。このように、先進国はグローバリゼーションにより発展し、途上国はとりのこされたことが格差の拡大の理由である。\n",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界の所得格差を縮めた一方で、各国の所得格差を広げた。\n　前者を裏づけるデータとして、Ｂｏｔｔｏｍ　Ｂｉｌｌｉｏｎがある。この１０億人は、どのように支援してもなかなか成長軌道に乗れない人々を指す。昔と比べて、世界人口の内、10億人に抑え込むことができたといえる。その理由として、市場拡大による世界規模での経済活動の活性化が挙げられる。また、後者は世界経済に対応するための熾烈な競争が原因だと考えられる。\n",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界の所得格差は縮少している。理由の一つとして、中国の急激な経済発展により、東アジアの経済が豊かになったことがいえる。また、各国が自由市場経済に参入したことで、発展途上国も市場でもうけることが可能となり、結果として、国ごとの所得に以前ほどの格差はなくなったと考える。\n　一方で、各国の国内所得格差は年々拡大している。その一因には、前述の、グローバルな自由主義経済がある。国同士の経済競争に勝つための国内経済活動により、その中で更に、状況に適応し利益を多く得られる労働者とそうでない労働者が生まれている。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界における所得格差を縮小させることはできたが、各国の格差は拡大させてしまった。これは、グローバリゼーションに伴って、モノやヒトやカネが自由に移動できるようになったことが大きな要因であると考えられる。具体的には、他国の商品が世界で売れることで世界経済としては活発になるが、元々その商品に大きくシェアを持っていた国より、他国の商品が質などにおいて上回ってしまうことで元の国の経済は悪化させる。また他国のその商品を国内で発展させることができなければ、国内所得格差は広がる。私はこういった状況がグローバリゼーションによって引き起こされた為、格差の拡大、縮小が起きたと考える。",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界規模での所得格差を縮めたと考えられる。何故なら現在世界規模でのモノ、カネ、ヒトの移動が自由に行えるようになり、他の国に投資をすることや企業を置くこと、他の国の人を顧うことが以前と比べ珍しいことではなくなり、もはや経済活動は一国でおさまるものではなく様々な国が密接に関連して行うものとなったためだ。\n　反対に国の中での所得格差は拡大したと考えられる。何故ならば、以前より経済活動の自由化が進み、規模も増加した分、その構造を利用して富裕層がさらにもうけ、その構造を利用できない貧困層は貧困のままとなってしまうからだ。\n",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは各国の所得格差を広げた。所得格差拡大の現免が現れた原因として、グローバリゼーションによる労働市場の拡大が考えられる。グローバリゼーションが広がっていない時代では、各国の労働市場は自国の中だけであった。他国にまで労働市場は広まっておらず競争に負ける人は少なかった。しかし、現代では国境を越えて労働市場が▁開されているため、自国の中だけでなく他国の人とも競争しなければならない。勝ち組の数が減り負け組の数が増加した。そのため、負け組となった人が勝ち組となることは難しい。勝ち組はそのまま勝ち続けるため自国の中での経済拡差は拡大していく。",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界全体の所得を底上げし、所得格差の是正に▁めたが、各国国内での所得格差はむしろ拡大傾向にあると考えられる。世界全体では、１日１ドル未満で生活をしている人の割合が１９８１年から２００１年にかけて３０数％から１７％にまで減少したことがデータで現れ、この要因として多国籍企業による海外直接投資があげられる。また、情報のグローバリゼーションによる恩恵を受ける人がいる一方で、これらを上手に活用出来た人とそうではない人の間で拡▁が拡大してしまっていることが考えられる。",
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    "validity": 3,
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界全体では所得格差を減少させ、各国の内部では逆に増加する傾向をもたらすと考えられる。\n　まず、人材や物資、情報の移動を容易にするグローバリゼーションにより、東南アジアやインドなどの過去に貧困が大きかった地域に、多国籍企業などが労働力や市場を求めて進入したことにより、それらの地域に資金や情報が流入し、経済が成長したため、比較的に世界での格差が減少したと考えられる。\n　国内の格差の拡大は、国際的な競争に伴う賃金の低下や、弱い企業の駆逐により、格差が大きくなっていってしまうと考えられる。\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　世界全体で見た場合、所得の格差は確かに減少している。１日１ドル以下で生活する人々が世界の半分位の人口から十億人ほどに減少したからだ。しかし、１つの国の中で考えると、ジニ係数より１国内での格差は約二十年前と比べて広がってしまっているのが分かる。世界規模での所得格差縮少は、多国籍企▁の進出により経済活動が増加し、新興市場の発展が促された為だと考えられる。また、これと表裏一体の作用によって、１国間での国内所得格差の拡大は、その多国籍企▁により負けた弱者の貧困化と、その勝者である多国籍企▁に入社できた人々との所得の差から生じたものだと考えられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションに伴い世界的格差は徐々に縮小を見せる一方で各国内での格差は拡大した。国を越えて金融市場や経済活動の場が広がることによって、一昔前までは先進国のみがそれらが行われる場であり所得が高いという状況であったが、今では様々な国でそれらが広がりを見せ所得が増加している。しかし各国内では勝ち組と負け組の差が明らかになり、その国全体での所得が増加していても経済的に豊かである国民が多いとは言えないのが現状である。これを定量的に示す指標がジニ係数であり、小さいほど格差は小さいとされている。ここ数十年で成長を続けている国であってもこのジニ係数の値が減少している国はあまり見られない。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　世界における所得格差は縮小しつつある。１９５０年から１９６０年代には、世界の半分以上の国々が貧しかったが、現在は、約１０億人まで減少した。東アジアでは、貧困から脱しつつあるが、アフリカでは、いまだ残っている。国内で考えると所得格差は拡大した。アメリカやイギリスといった先進国と呼ばれる国でさえ、所得格差は拡大しつつある。このような現象が現れた原因の１つとして自由市場経済化が挙げられる。企業の中に、勝ち組と負け組が存在することによって、国全体では成長軌道にのっているように見えるが、国内で見ると、勝ち組と負け組の間で貧富の差が生じるためである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界の所得格差を縮小させた。なぜなら、多くの企業が国外へ進出し経済が世界規模で動くようになったからである。海外で製品を生産する場合、進出先の国民を従業員として雇うことや、工場、道路を建設することで、進出先の国の経済を動かす。そうして世界全体では所得格差は縮小しつつある。一方、国ごとに見ると、成功した企業と失敗した企業の差が広がり国内での所得格差は拡大している。国全体としては経済成長しているが、それは成功した企業によるものである。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809046",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　自由市場経済化による世界経済成長の促進や貧困国への経済的支援などにより、世界人口に占める最貧困層の人口は減少し、各国間での格差は縮小傾向になった。その一方で、ジニ係数にも表れている様に、各国内での所得拡差はここ数十年でむしろ拡大している。グローバリゼーションにより経済競争の活発化により弱い企業は駆遂され、弱者はより貧困化し、その一方で多国▁企業に代表される強い競争力を持つ者はますます多くの富を得る事が可能になったためであり、この傾向はアメリカ等の先進国に限らず例えばスウェーデンのような経済規模の大きくない地域でも同様である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809047",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　変化の大きな鍵となったのは経済であると考える。世界全体を１つの基盤とすることで、「モノ・ヒト・カネ」が世界各国、国を越えて動くようになった。それで必要な物が必要な場所に届くようになったり、人々の持つ能力を活かせるようになったりして所得格差は以前と比較すれば小さくなったのだと考える。所得格差が起こる原因は人間の欲望にあると考える。様々な物が充実し生活が豊かになるにつれ、もっと満たされたいという思いから自分本位、自国本位で動いてきた結果ではないだろうか。格差は偏りである。それを人間はうまく分配できていない。物質的なグローバル化ではなく心的なグローバリゼーションがないと格差縮小は望めないと考える。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809048",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションは世界の所得格差を小さくし、各国の国内の所得格差を大きくした。世界の所得格差を拡小したのは、多国籍企業が入ってきたことにより国内で余っていた労働力をちゃんと活用できるようになったり、先進国から発展途上国へ技術などが伝えられることによって産業などが発展したからだと考えられる。また、国内の所得格差が拡大したのは入ってきた多国籍企業でうまく働ける人は安定して収入を得て所得は向上していくが、条件的なものにより働けないと変わらず低所得であるためだと考えられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809049",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションは、世界の所得格差を縮小させた一方で、各国の所得格差を▁大させた。世界の所得格差の縮小が起こったのは、自由市場経済化の競争による経済効率化と、市場▁大による世界経済成長が促進され、また自由貿易の▁大による経済活動の活性化及び直接投資の投資効果による新興市場の発展によるものと考えられる。一方、各国の所得格差の▁大が起こったのは、自由市場経済化のために熾烈な競争による競争力の弱い企業の駆逐により弱者が貧困化していき、地域そしてさらに国内の格差が▁大していったためであると考えられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809050",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "世界における所得格差は減小傾向が見られる。これは、自由市場経済化によって、世界経済の成長が促進し、また、自由貿易が拡大したことで経済活動が活発化したからであると考えられる。また、労働力を安く確保しやすくなったり、資金調達が自由化したり、情報通信技術の発達によって世界情勢を知るのが容易になったことも要因として挙げられる。しかし、各国の所得格差は拡大傾向にある。その要因として、競争力の弱い企業の駆逐、多国籍企業による発展途上国の経済の支配によって、「勝ち組」「負け組」ができてしまったり、世代を通じて経済格差が固定化されてしまうということであると考えられる。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは１日あたり１ドルで暮らす貧困相の割合を２００１年には１７％まで激減させ世界の所得格差を縮小させた。これは、全世界を地域ごとで見たとき、東アジアの貧国相が激減していることから、経済のグローバリゼーションによって東アジアの貧困相が裕福になったためと考えられる。\n　一方、各国の所得格差は、アメリカ合衆国や福祉大国のスウェーデンでさえ広がっている。これは、経済のグローバリゼーションがもたらす側面で、国内での競争によって活性化されているのは確かであるが、その競争に敗れた側と勝った側で格差が生まれてしまうためだと考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "世界全体で考えると、レジュメにもあるように１日１ドル未満の暮らしをしている人の割合が３０年で１５パーセント以上減少しており、所得格差は小さくなったと考えられるが、１つの国の中での所得格差はジニ係数の比較をすると、３０年で先進国において増加しており、大きくなったと考えられる。この原因はグローバリゼーションにより、資本主義の競争原理がより強く機能するようになったからと考えられる。資本、労働力の国際的な移動が容易になり、競争に勝つ企業、労働者は資産を増大させ豊かな暮らしをするようになる。これにより各国内における所得格差が拡大し、世界規模で見ると格差が縮小したのではないだろうか。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809053",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界的に見ると貧困層を減らす要因となったが、個々の国々の中身を見てみると返って所得格差を広げる要因にもなったと考える。その仕組みについては、まず所得格差拡大においては、一つの国の中でもグローバリゼーションが進むことにより多国籍企業が入ってきても、企業側と労働者側という勝ち組負け組の関係が成立して給与額を始めとする雇用条件を企業が支配してしまうということが考えられる。また、所得格差縮小においては多国籍企業が様々な国に出回ることで各々の国内や国と国の間で競争が起こったり市場拡大による経済活動の活性化が起きることが要因の一つだと思う。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809054",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは最低辺にいる人を１０億人にするまでに多くの国々を成長軌道にのせ貧困を脱するほど世界の所得格差を小さくした。これは多国籍企業による物流や金融の流れが大きく起因している。ヒトの移動も多国籍企業の影響力には劣るが、この現象の因子である。一方、各国については所得格差は拡大している。この現象をもたらしているのはやはり先ほども触れた多国籍企業の存在が大きい。多国籍企業と自国のビジネスを上手く折り合いをつけることができた、いわゆる勝ち組の人たちは豊かになっていくのに対し、多国籍企業と自国ビジネスを折り合いをつけず競争に負けた人たちは貧しくなり、この２者の所得格差は拡大するのである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809055",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界の最底辺とされる人は１０億人にまで減少した。又、１日１ドル未満で暮らす人の割合が多い国も年々減少し、その値は１９８１年から２００１年にかけて、３３％から１７％にまで下がった。経済が豊かになる人が増えるに従って、各国内での所得各差は広がるようになった。世界の所得各差が縮少したのは、グローバリゼーションにより、市場経済や金融が世界中に広がったことや、食料難や難民の問題に対し、世界規ぼで対策が講じられるようになったことが理由と考えられる。その一方で多額の富を手にする人がでてきたり、まだ対策が行き届いていない地域もあったりして、国内の所得各差が広がったと考えられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809059",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、世界の、特に東アジアの貧困層が減少したことで、各国間の所得格差は縮まりつつある。しかしその一方で、各国の所得格差は広がりつつある。\n　各国間の所得格差縮小の背景には多国籍企業の活動と情報通信技術のグローバル化がある。一方で各国内の所得格差拡大の背景にも多国籍企業の活動がある。多国籍企業の活動で、自由市場経済が活発になり、世界経済成長が促進されたが、一方で競争が激化したことで弱者が駆逐され低賃金化が引き起こされたと言える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは各国内での競走を捉進し、世界全体の所得格差を小さくした。しかし、各国の中での競走において勝敗が分かれ、勝者と敗者の所得格差を拡げることになった。また、所得格差の拡大はグローバルな広い世界での競走をすることによって、特定の分野に優れている業者が大きくもうけを出すため、それ以外の業者との所得格差が大きくなると考える。市場が大きければ大きいほど、受け入れられた時の利益は大きくなるが、それと同時に、受け入れられなかった時の損害も大きくなることが考えられる。それゆえに所得格差は各国内で大きくなり、世界全体では縮小がみられたと考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリーゼーションは、世界を豊かにしつつも、各国の所得格差を拡大させた。物流・労働・金融が自由化されたことで、貧しかった国や地域は豊かな国から支援を受けるようになった。特に東アジアはその対象となった。自由市場経済化によって貧困は減る一方で、格差は拡大していった。なぜなら、自由化によってモノ・ヒト・カネをたくさん、そして賢く扱える少数の企業が、残り大多数の企業の市場をうばっていったからである。一部の企業が世界の市場で一人勝ちをした結果、多くの企業は倒産又は吸収合併された。そして、勝ち組の所得が増える一方で、負け組は減り、所得格差は拡大していったと言える。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、かつては大きかった各国間の所得格差を縮小させたが、各国内での所得格差を拡大させた。この現象が起こった原因は、グローバリゼーションが市場経済での競争を促し、いわゆる勝ち組、負け組が生じてしまったことにある。\n　各国間の所得格差縮小の面で言えば、特に昔は貧しかった東南・東アジアで経済が発展し、グローバリゼーションによって成功した企業等がでてきたために、国全体での貧しさは解消されつつある。\n　一方で、市場経済で成功できず、依然として貧しいままの人がいたり、競争の激化で苦しむ企業等も存在しているために、各国内での拡差は拡大している。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって世界の所得格差は国によって差があるが、大きくなっていった。グローバリゼーションによって多国籍企業が進出し、発展途上国にも大きな企業が現れることになる。優秀な人物はその企業に採用され、所得が増加することが予想される。しかし、一方で大企業が現れたとなると、もともとその国にあった小規模の企業の経営が危うくなり、雇用者のリストラなど、所得を失う人も現れると考えられる。また、弱者に対しては、企業側は特別な対応をしないため、弱者の所得改善には貢献しない。ゆえに、グローバリゼーションによって、外部から企業が入って所得格差が大きくなったといえる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
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  },
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界各国の所得格差を拡大させている。そう考える理由は二つある。\n　まず一つ目に、グローバリゼーションにより市場経済が自由化したからだ。市場経済が自由化することにより、企業間の競争が激化し、強い企業はさらに成長し、弱い企業は衰退してしまう。これは国家間、地域間でも同じことである。\n　二つ目は、グローバリゼーションにより貿易、直接投資が増加したからだ。これにより、多国籍企業が開発途上国の経済を支配しやすくなり、先進国はさらなる利益をあげることができるが、経済の支配下におかれた発展途上国にさらなる成長は期待できないだろう。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションは世界全体での所得格差を縮小させたが、各国内での所得格差を拡大させた。世界全体での格差が縮小した理由としては、多国籍企業が世界各国へ進展し、国に直接投資することによって新興市場が発展したことや自由市場経済化によって市場が拡大し、東南アジアなどの経済成長が促されたことが挙げられる。各国の格差が拡大した理由としては、自由市場経済化によって競争が熾烈なものとなり、競争力の弱い企業や地域が強い企業に駆逐され、経済的弱者や競争に負けた企業が貧困化し、強者と弱者の間で経済格差が生じたことが挙げられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　世界の所得格差は小さくなったが、各国の所得格差は大きくなった。\n　多国籍企業の途上国への進出や、労働力が移動できるようになったことによって、貧しい国も経済力を持つようになり、最貧国が激減したから、世界の所得格差は小さくなった。\n　国の中で経済的に波に乗った人々は、情報を多く手に入れさらに成長するが、波に乗れなかった人々は情報を得られずそのまま成長できないなどの、デジタル・ディバイドなどによって、各国の格差は大きくなった。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　私は、グローバリゼーションは世界の国々の所得格差を縮小させているものであると考える。\n　先進国の企業が安い人件費などを求め、他の発展途上国などに進出することによって、その国の国民が安定した働き口を得ることが可能になった。それとともに、その企業を通じた輸出入なども活発になり、その国の経済が発展することで国ごとの所得格差は縮小されたと考える。また、経済が発展し国としての所得が増えることで、インフラの整備や人材育成などをそれまで以上に行うことが可能になり、国としての所得格差はこれからも減っていくものであると考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界の国ごとの所得格差を縮めた。しかし、各国の中での所得格差を広げるという変化をもたらした。\n　ではなぜこのような現象が起こったのか考えてみる。まず世界の国の所得格差の縮小についてだが、これは中国など東アジアの国がグローバリゼーションにより成長したからだと考えられる。実際にデータでも１日１ドル未満で生活する人の割合は東アジアでは少なくなっている。しかし、これらの成長は国のトップの人間によってもたらされたものである。それゆえ各国のトップの人間だけがグローバリゼーションにより豊かになるので各国の中で所得格差が広がったと考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809070",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、所得格差を今まで以上に広げてしまった。世界には未だ１０億人の最貧国の人々がいる。インドや中国にも１日１ドル未満で暮らす人々が一定数いる。先進国の所得格差の推移を見ても年々格差が広がっている国が多い。これらの理由はグローバル化が進み、自分のやりたい仕事がある人はとことんその仕事をやれるようになってお金も稼ぐが、そうでない人は結局今までと仕事が変わらないことが多いからであると推測できる。東南アジアなどの貧困層が減ったのは、日系企業などが工場を東南アジアに作り、多くの人を雇ったからである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションにより世界の所得格差は縮小し、国内の所得格差は拡大している。世界の所得格差が縮小している理由はおそらく、グローバル化により、競争が激しくなり、労働費の安い途上国などに工場を建てることによって、途上国に金が入り、発展することによって国家間の所得の格差は減少していると思う。しかし国内の国民の所得格差は拡大している。理由は途上国では工場などで働く人と今までどうし暮らしている人とでは入収に差が産まれてしまう。先進国では、競争に勝った者と負けた負の間で所得差が産まれてしまうのだと私は考える。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって経済やビジネスが世界規模へと拡大された。それにより、企業はより多くの労働力が必要となり、貧困に苦しむ人々も働けるようになった。この雇用の拡大によって世界全体で見る所得格差は小さくなったと考えられる。\n　しかし、グローバリゼーションによる企業間の競争激化は巨大な多国籍企業を生み出した。これらの多国籍企業は雇用を生む一方で、他の企業への驚威となった。この企業間競争の勝者は大きな富を得ることができたが、逆に、敗者は雇用される立場となってしまった。これにより、各国の所得格差は大きくなっていると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809074",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは各国の所得格差をしだいに縮めていった。しかし、アフリカ等の貧困国を考えると先進国との格差はやはり大きなままである。\n　グローバリゼーションは世界中に作用している。先進国においては元々資金が存在する為大きな恩恵を受けられるものの、力の無い途上国では資金不足、その他社会情勢の不安定さによりグローバリゼーションの波に乗り切れていないのが現状といえるだろう。更に、貧困国の中での金持ちはより上位に、貧乏な人々はそのままであるため一国の中での格差は大きくなるばかりである。よって、既存の方法ではない、より有効な援助が必要とされる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　世界規模で考えれば、所得拡差は小さくなっている。この現象の原因としては、自由市場経済化によって貿易、直接投資が増加することで、世界経済の成長と活性化が促進されたことが挙げられる。\n　国ごとに考えれば、所得拡差は拡大している。この現象の原因としては、自由市場経済の中で競争が激しくなることで、競争力の弱い企業などの弱者が駆逐されていること。その反面、激しい競争に勝ち残った企業は拡大した世界経済の恩恵を独占できることが挙げられる。\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809077",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界の所得格差は縮少し、各国の所得格差は拡大した。\n　各国の所得格差拡大の理由は、グローバリゼーションにより各国の国内で激しい競争が生まれ、この競争の勝者と敗者との間に大きな所得格差が生じてしまったことにある。\n　また、世界の所得格差縮少の理由は、各国での競争で勝ち抜いた勝者がそれぞれに能力を発揮するため、世界的に見ると国と国との間には大きな所得格差はなく、むしろ所得格差縮少に繋がったということにある。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809078",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界の所得格差を小さくした。考えられる理由は貧しい国に先進国の企業が進出することによって経済活動が活性化したことによってまた、情報通信技術の発達によってどこにいるかどうか関係なく世界の需要生産、技術、価格情報を手に入れられるようになったことによって世界的に機会が平等になったからだと考えられる。\n　しかしグローバリゼーションは各国の所得格差を大きくした。考えられる理由として世界的に機会が平等になることにって先進国にいるというアドバンテージがなくなり、国家内での各個人の能力差が顕著になったためだと考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809080",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界と各国それぞれに異なる変化をもたらした。グローバル化により世界全体での所得格差は縮小したのに対し、国単位でみると所得格差は拡大している。世界規模で格差が縮小したのは、自由市場経済化が進み、競争により経済が効率化したことや、市場拡大により経済成長が促進されたことなどで、かつてより多くの人々が成長軌道にのることができるようになったからである。一方で、グローバル化により熾烈な競争が起き、競争力の弱い企業は駆逐され、弱者の貧困化も進んでしまっているといえる。すなわち、世界全体で所得格差の縮小が進んでも、国単位で見ると格差は拡大してしまうのである。\n\n\n\n\n\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809083",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界の所得格差を縮小させた一方で、各国国内での所得格差を拡大させている傾向にある。\n　世界に焦点を当てると、世界規模の問題に諸外国が協力し対策を取れる点が大きな理由であると考える。それはグローバリゼーションによる、より自由なモノ、ヒト、カネの移動があるからこそ可能である。\n　一方で各国に目を向けると、格差の拡大は自由な経済活動に伴う競争激化が理由であると考える。国内だけでなく海外から参入してくる企業との競争により、勝ち負けや貧富の差が顕著になってきている現状がある。これらが先進国でも見られるのが良い例である。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809084",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバロゼーションとは、地球規模で起きる現象のことであり、気候変動や人口増加、市場拡大等が挙げられる。その中でも、所得格差に大きな変化が起きている。１９５０年代から１９６０年代にかけて、世界の約半分が貧困に陥っていた。しかし、グローバリゼーションにより、現在１０億人までに減少するという成果がみられている。この現象の要因としては、主に２つ挙げられる。１つは、資源配分の偏りが改善されていることである。そしてもう１つは、自由市場経済化である。以上により、中国を含む東アジアを中心に貧困が改善されつつあり、世界的な所得格差は縮まる傾向にあると考えられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809085",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "世界では１日１ドル未満で生活している割合が３分の１から１７％まで減少したことから格差は減少した。しかし、国では競争に勝った者が富を得ることにより格差は増加した。格差が減少したのは世界中でモノ、ヒト、カネの移動が自由になり、貧困国の人でも能力があれば活躍をすることができるようになったためだと考えられる。しかし、モノ、ヒト、カネの移動が自由になったことにより競争相手が増え、競争が激化したことによって競争に勝った人と負けた人の格差がより増加したと考えられる。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809087",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより多国籍企業が増加して、自由市場経済化や海外貿易、海外直接投資の増加が引き起こされたことにより、世界および各国での所得格差の拡大が起きている。\n　自由市場経済化や海外貿易および海外直接投資の増加は、世界および各国での熾烈な競争を生み、この競争に勝ち抜いた企業や国は、企業や国の力の増大されて、世界および各国の経済成長の促進へとつながっていくが、競争に敗れた企業や国は、弱体化していき、そのまま国および企業の貧困化につながるのである。\n　このように競争に勝った者と敗れた者が現れることで所得拡差が拡大しているのである。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809088",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、３０年ほど前では世界の人口の約３０％が１日１ドル未満で生活していたが、近年は２０％程度にまで減少させることができた。東アジアの割合が減少したことが主な理由としてあげられる。これらの事柄は、世界の多くの国の経済が軌道にのることができたといえる。\n　しかし、経済の軌道にのることができていない国や、国内での所得の格差が拡大している国もある。国内での激しい競争による弱小企業の駆逐と弱者の貧困化が出現した。つまり、勝ち組と負け組の出現によって国内での所得の格差は拡大したと考えることができる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809089",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより世界全体での所得の格差はなくなりつつあるが、国内での所得格差は増加していった。その理由としては、グローバル化によって多国籍企業が発展途上国に進出すると他国から物や金が入るようになり、その国の経済が活性化する。それによって国が発展していくので世界全体での所得の格差は減少していく。しかし、国内では多国籍企業に入ることのできた人は多くの収入を得ることができるが、入ることのできなかった人は高い収入を得られないといった状況になる。そうして各国の所得者の間の格差が大きくなっていく。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809090",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションとは、さまざまな現象（市場経済など）が地球規模で生じることである。これは、各国の所得格差を大きくした。グローバル化の競争に勝った国は経済的に豊かになるが、負敗した国は貧しくなる。これが原因として考えられる。現在、最貧国は10億人である。この数値は減ってきたとも言える。また、元々難民が多く貧困だった東南アジアも今では経済発展をしている。このように、所得格差は拡大しているが、縮小の現象も見られる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809091",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20160809_global_20160809091.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界の所得格差を縮小させて、各国の国内での所得格差を拡大させた。　世界の所得格差が縮少した理由は、多国籍企業による海外直接投資によって新興市場が発展したからだと考えられる。　各国の国内での所得格差が拡大した理由は、激しい競争により競争力の弱い企業の駆逐と弱者の貧困化が進んだからだと考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160809093",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20160809_global_20160809093.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、世界全体での所得格差は縮少したが、一つ一つの国を見てみると、国の中での所得格差は拡大していると考えられる。\n　所得格差が縮少した理由としては、グローバリゼーションにより、世界の多くの地域が成長軌道にのることができたからである。グローバル化により経済が効率化され、東アジア等で１日１ドル未満で生活していた人の数が減少したことがあげられる。逆に格差が拡大している理由としてば、収入の差が大きくなったからである。所得が多い人はグローバル化によって世界各地の企業に投資が可能となった。これにより出資できる人とできない人の間で収入に差がうまれていることも要因の一つだ。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809094",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　昔と比較すると、世界における貧しい人々の数は格段に減少した。世界銀行の統計からも１日を１ドル末満で過ごす人の数が３３％から１７％に減少していることを見てとることができる。このことからも、世界の所得格差は縮小していることがわかる。しかしながら、各国における所得格差は大きくなっていることを示す統計結果がある。これは各国内における競争が激しくなり、「勝ち組」と「負け組」の二極化が進行しているためである。勝ち組となったものが勝ち続けるために各国内での格差が進行していくが、それによって国全体としては経済発展が起こるため、世界における所得格差は縮小していると考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809096",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、確かに世界的な格差を縮小して来た。まだ貧しい地域もあるが、７３億人の世界人口のうち６３億人は成長軌道に乗っている。これはかつての貧困者の割合よりもずっと少ない。この変化は、グローバリゼーションが進む中で、「経済」を共有することになり、経済的に強い国が弱い国を引き上げ、また弱い国も引き上げられる努力をしたことが原因だと考える。\n　一方で、各国内の所得格差は広がっている。これは、グローバリゼーションの波に乗って成長できた者と、波に乗れず成長できなかった者がいることが原因であると考えられる、グローバリゼーションの問題のひとつだ。\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションの進展の中で、世界全体の格差が縮まりつつある。これはグローバリゼーションのプラスの影響と言える。一方、アメリカ、イギリスなど先進国は年数の推移に伴って、ジニ係数は徐々に増えている。\n　グローバリゼーションの進展の中で、世界各国の競争も激しくなってくる。勝ち組（先進国）は激しい競争の中で優位に立って、豊富な資源、市場、人材を利用してさらに豊かになる。負け組（貧困国）は不利な競争位置に立って、一層厳しくなる。\n　これはグローバリゼーションの進展の自然の結果であると考えている。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界全体の所得格差を縮小させた。これは、世界銀行が行った調査で、１日あたり１ドル以内で生活する人の割合が、１９８１年の３３パーセントから、２００１年では１７パーセントに減ったことからわかる。\n　また、グローバリゼーションは、各国の所得格差を拡大させた。これは、「全国消費実感調査結果」において、多くの国でジニ係数が１９８４年と比較し２００４年の方が高くなっていることからわかる。例えば日本では１９８４時は０．２５だったのに対し、２００４年では０．２７５となり格差が広がっている。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グロバリゼーションによって、世界や各国の所得格差は拡大した。この拡大の原因は、自由市場経済の発展にあると考える。自由市場の中では、個人の能力次第で際限なく所得を得ることができる。つまり、高所得者の所得率が上がるということである。一方で、自由市場経済の波に乗れなかった人の所得率は伸び悩む。また、有力企業の多数進出により、小さな企業が倒産に追い込まれることもある。その場合、経営者や社員は職を失い、安定した収入が得られなくなってしまう。\n　こうした点により、世界や各国の所得格差の拡大が生じたのだと考える。\n\n",
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  },
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、世界的な貧困率は減少傾向にある。しかし、世界的な所得の増加の一方で、国内での所得格差は増加傾向にある。また、世界的に見ると、地域によって所得推準に格差が生じている。このように、グローバリゼーションによって世界全体の所得が増える反面、富裕層と貧困層の所得格差はますます拡大していっている。このような所得増加と所得格差の矛盾の原因として考えられるのは、富を持つものと持たざる者との間でグローバル化の恩恵が不平等に分配されているためではないかと考える。ＢｏｔｔｏｍＢｉｌｌｉｏｎと呼ばれる現象のように、グローバル化の恩恵を与えられない人々が与えられる者と対照的に存在している。",
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    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界中の全体的な所得は増加したが、各国内の所得格差はジニ係数を見ても明らかなように拡大しているといえる。これは、所得を拡大させる様々な要素がグローバリゼーションに含まれていたからだ。その要素として、自由競争・金融市場の拡大が挙げられる。教育を充分に受けていない労働者は世界中の労働者と比較された結果選ばれず排除されてしまう。また、金融市場には元々お金を持っているものだけが参入でき、新たな金を生みだせる一方貧困層は固定化される。よって貧困層で教育を受けられない人々はいつまでたっても富を増やせない一方で金持ちは富を増やし続けるので、格差が拡大することにつながっていく。",
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    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって世界全体での貧困層の人口は減少したが、世界全体及び各国においての所得格差は拡大した。\n　所得格差の拡大の原因はグローバリゼーションの進行によって自由市場経済化が進んだことであると考える。企業が安い労働力を求めて海外、特に途上国への進出が進み低賃金で労働者を働かせることで世界全体においての労働力の低賃金化が発生し、更に途上国では十分に教育が受けられず自立が困難なため低賃金の職にしか就けない市民も多く、国内においての世代間の経済格差の固定がなされるために更に所得格差の拡大が進行しているのである。\n",
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  {
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    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって世界全体の貧困者の数は減少したが、各国内では所得格差は拡大している。\n　それは各国内のジニ係数の推移をみれば、明らかである。原因はグローバリゼーションによってヒト・モノ・カネの移動が自由化し、容易に国境を超えられるようになったことにある。資金や資源をもつ者は、国境を超えて他国と取引きを開始することで、さらに富を増やすことができる。一方で競争力の弱い企業は、他国の企業の介入により駆逐される。また自由な労働力の移動が可能となることで、企業は安い労働力を手に入れようとし、全般的な低賃金化を招き、所得格差が生まれる。\n　このように格差を拡大させる連鎖がある。\n",
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    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界の多くの人々は成長軌道にあるが、ＢｏｔｔｏｍＢｉｌｌｉｏｎと呼ばれる人々の存在も生まれている。特にアフリカ中央部では１日１ドルで暮らす人々の比率が高く、世界の所得格差は拡がっている。また、ジニ係数をみると各国の中でも所得格差は年々増大傾向にあるといえる。\n　このようになった理由として、国同士の競争が考えられる。競争の中で勝てば力がつき、その力をたくわえてどんどん勝ち進む。一方負ければ力は勝ったほうに奪われる。こうした自国の成長のために周りを見ず勝つことを考えていた姿勢が、弱い力でも頑張ろうとする国々をつぶしてしまい、現在の格差につながると考えられる。\n\n\n\n\n\n",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　様々な問題を地球規模化するグローバリゼーションは、世界全体から見れば貧しい人を減らす結果となった。しかし、各国の所得格差は広がっており、特に東アジアでは国全体では所得は増えているのに中の格差は広がっていくばかりである。これは、グローバリゼーションの動きの中にある影の部分が原因であると考えられる。経済発展や生産拡大は、まさにグローバリゼーションによってもたらされた光の部分であり、欠かせないものとなっている。だが光があれば影があるのが常なのだ。多くの発展途上国がグローバリゼーションによって労働力を低賃金で与なければならなかったり、多国の文化に自国の文化が押し潰されたりして格差を広げ続けている。",
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    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界全体から見れば年々貧困からの底上げをしてきたが、世界や各国内での所得格差は広がりを見せている。ＢｏｔｔｏｍＢｉｌｌｉｏｎと呼ばれる世界の底辺に属する１０億人は中々貧困状態を脱せずにいる。対して世界の上位１％に属する人々は世界の富の約半数を保有している。こうした格差の拡大は少数の人や企業が金融や経済を独占に近い状態で操っているからだと考える。この状態が固定されている以上は富める者がより富み、貧しい者はより貧しくなる負の連鎖が続き、グローバル化が進展していくごとに拡大していくことは避けられないだろう。流動していくように見える金は固定された帰着先しか持たないと考える。\n\n",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、世界経済の発展が進んだことにより、世界全体で見ると所得格差は縮まったように見えるが、国ごとに見ていくと必ずしも縮まっているとは言い難く、むしろ拡大しているとも言うことが出来る。グローバル化に伴って、企業は安い労働力を求めて国内から国外へと進出していく。その結果、国内で働いていた労働者たちは職を失ってしまい、所得が減ってしまうという結果になる。このように、今までほとんど所得を手にしたことがないような人を安いとはいえ、雇用することで世界全体の格差は縮まり、一方国内では安い労働力に負け、失業者数が増加することで、格差が広がっていったのではないかと私は考える。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226013",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　世界全体で見ると、一日一ドル未満で生活する貧困層は減少しているが、各国内での所得格差は拡大している。グローバリゼーションの中で国と国がつながり、経済が発展し、十分な生活ができるほどの給料がもらえる職に就く人たちが増えた。自給自足の不安定な生活から抜け出した人が多く存在したということである。その一方で、経済成長の流れに乗れず、充来の不安定な生活を続けざるを得ない人も存在する。つまり、グローバリゼーションによって、全体的には貧困層は減少したが、その層から抜け出せた人、抜け出すことができなかった人との間に差が正じることによって所得格差は拡大しているのである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　世界全体で見れば、貧困層の人口は確実に減少したと言えるだろう。特に東アジアの経済成長は目覚ましく、経済的に成功を収めている地域で、貧しい人々の減少率も大きい。しかしアフリカには未だ１日１ドル未満で暮らしている人の比率が高く、状況が改善したとは思われない。国内での様子に目を向けると、富の累積値で格差を測るジニ係数は上下しながらもおおむね上昇傾向にある。グローバル化は貧困の底上げには貢献したが、格差は広がり続けている。グローバル化によって貧しい国にあっても掴めるチャンスは増えたが、成功した者とそうでない者との差を生むことになったのではないだろうか。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、所得格差は世界全体では減少傾向にあるが、各国内での所得格差は拡大している。世界全体での所得格差が減少している要因としては、東アジア地域の生活向上がその最たる理由である。これは、多国籍企業がより安い労働力を求め東アジア地域に進出したことによるものだと考えられる。多国籍企業の進出が市場の拡大を促し、結果として東アジア地域の人々の賃金が向上したのではないだろうか。また、各国内において、所得格差が拡大しているのは、金融市場の拡大のためである。『２１世紀の資本』によって、労働者と資本家との富の拡差は長い目で見れば序々に拡大しているということがすでに証明されている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは地球規模で様々なモノ、ヒト、カネが動くように世界を変化させた。国自体としては所得は上がったが、国の中で所得が高い人と低い人の格差が問題になっている。それは、ヒト、モノ、カネが自由に動くようになり、企業がより利益の出る所へ進出するようになったからであると考える。企業はより人件費の安い発展途上国に進出する。そこで地元の人が雇われ、賃金が支払われるため良いように聞こえる。しかし、途上国の弱い企業は進出してきた企業に負けて倒産してしまう可能性が高い。すると失業者が出てしまう。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226017",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界全体の所得格差を縮めることに貢献し、１９８０年代には１日１ドル未満で生活する人が３５％だったのに対し、２０００年代では、２０％以下に減少している。これは、グローバリゼーションに伴う世界全体での支援や援助が拡大したからだと考えられる。\n　一方各国内の所得格差は拡大している。これは、支援が行われることによって、それを受けられる人とそうでない人ができてしまい、より格差が広がるためだと考えられる。富を手にした人はより成長できるが、一方では一部の人が富を握っているがために十分な援助をより受ける機会を失ってしまうのである。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226019",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　世界的にみて１日１ドルで暮らす人口を減らすことには貢献したが、一国内での富裕層と貧困層との溝を深めてしまった。１日１ドルで暮らす人々の減少の原因は、グローバル化による企業の移動であると考える。安価な労働力を求め、貧しい地区に進出することで今まで職を得られなかった人々が働き出せたのが大きな理由だと考える。各国内での所得の溝が深まってしまった原因は、多国籍企業に駆逐された企業の労働者が、今までより安価な賃金で多国籍企業の下で働かざるをえなくなってしまったことであると考える。一方、多国籍企業とうまく手を組んだ企業は今までより高い生産を生み出し、高い収入を得ているので富裕化が進んでいるのだと考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界の所得格差を縮小させ、各国の所得格差を拡大させた。格差が世界的に縮小した理由としては、競争で経済が効率化したこと、市場の拡大で経済成長が捉進したこと、自由貿易の拡大で経済活動が活性化したこと、低価格化が実現したこと、新興市場が発展したことが考えられる。また、各国の格差が拡大した理由としては、激しい競争の中で、競争力の弱い企業がなくなり、弱者の貧困化が進んだこと、国家間あるいは地域間の格差が拡大したこと、そして、多国籍企業が進出したことにより、開発途上の国の経済が、進出してきた国によって支配されてしまった、ということが考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226021",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界の所得格差は縮小させたが、格国の所得格差は拡大させた。様々な企業が貧しい国にも進出し、その国の中で仕事を手に入れられた人々が増えたため、世界全体で見ると所得格差は縮小していると考えられる。しかし、格国の中では、仕事を手に入れて経済の波にうまく乗れた人々と、仕事に就けず、経済の波に乗れなかった人の間で所得格差が拡大していったと考えられる。経済が成長し続けていくため、世界規模で考えると貧しい国は減少していくので所得格差は縮小するが、国の中では勝ち組と負け組ができてしまうために所得格差は拡大してしまうと考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226022",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界の所得格差を縮少させた。その一方で、各国のそれにおいては拡大させた。この理由として、自由市場経済化がある。自由市場経済化により、多国籍企業が新興国に進出したことで、貧しい国の経済が潤った。その結果世界の所得格差を縮めることはできた。したし、その多国籍企業との価額競争などに負け、自国の競争力の弱い企業は駆逐されてしまうということが起きた。また、多国籍企業は全般的に低賃金である。そしてさらに、多国籍企業は貿易の直接投資により新興国の支配も行った。そのようなことの結果として、各国の所得格差が拡大してしまうという現象がおきたと考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226023",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションが進むにつれて、世界全体の所得格差は減ってきた。しかし、各国で見てみると、中国や日本などの東アジアでは減少しているのに対し、アフリカでは増加しており、国ごとの格差は広がっている。その要因として、グローバリゼーションの基本となる「モノ」「ヒト」「カネ」の３つに対する各国の世界における位置づけが影響すると考える。講義の中でも述べられていたように世界の１％の人が世界の半分の富を握っている。世界で通用するような企業がなければ、海外の企業などが低賃金を理由に進出する。その企業に支配された状態で、働ける人と働けない人が生まれ、より所得格差が拡大すると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226024",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションとは、政治・市場経済・情報通信など社会全体の様々な分野における各現象が地球規模化することである。金融のルールが統一されたり、ネット網が世界中に広がってきたりといった具体例が挙げられる。そんな中で、所得格差は世界規模でみると拡大しているといえる。よく耳にするデータとして「１％の人が世界中の４５％の富を握る」というものがある。その理由としては、上記の政治・市場経済・情報通信などが先進国を中心に高度な成長を遂げ経済は急速に発展したが、その一方で発展途上国の一部ではそれらが社会の中発達せず貧しい生活から脱去できないという現状があるからである。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226025",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションによって、多国籍企業などが市場に参戦し経済が効率化し、商品や製品が貿易によって全世界に流通したことで、世界の所得格差は縮小し、各国の所得格差は拡大するといった変化が生まれた。理由としては、多国籍企業などの資金を多く持った企業が安い人材費を求めて、所得格差の大きい国に進出したことで世界的には所得格差は縮小するが、国ごとに所得格差を見てみると、その国に元からあった企業が多国籍企業によって縮小や駆逐されることになり、一部の人しか富を得られなくなってしまい、結果元々貧しい国ではさらに所得格差は拡大するからである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226026",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、世界、または各国の所得格差は拡大し、富める者はますます富み、貧しき者はますます貧しくなったと言える。所得格差を表す指標であるジニ係数が、１９８０年代から２０００年代にかけて世界各国で増加しているからである。この所得格差の背景には、グローバリゼーションに伴い企業が他国に進出しやすくなったことが関係していると考えられる。即ち、外国で安い財料を仕入れ、安い労働力を利用して新たな客層へ商品を売り込むことが、そのまま利益へとつながるのである。これに対して、そのような生産手段を持たない貧しき者の所得はグローバリゼーションによっては増えないから、所得格差が拡大したのである。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226027",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界全体で見ると格差を縮小させたといえる。しかし、各国の国内の所得格差について見ると、むしろ所得格差を拡大させている。以下では、このそれぞれの現象を生み出した理由について考える。\n　まず、世界全体で格差を縮小させた理由として考えられるのは、自由な労働力の移動である。これにより、能力に応じた報酬を受けることができる人々が増えた。\n　次に、国内の所得格差を拡大させた理由として考えられるのは、国家間での競争の激化である。これにより、特に先進国においては労働力を安く買い叩かれることが行われるようになったと考えられる。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226028",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションとは、文化・政治などが地球規模で流通されることである。グローバリゼーションにより市場規模が格大し、経済活動が活発に行われることで、国際社会全体の経済の底上げが可能となった。一方、▁界における所得格差については、拡大しつつあり、グローバリゼーションによる利益を一部の人のみが享受している現状がある。\n　所得格差拡大の要因として、安い労働力の搾取が考えられる。途上国の人々による安価な労働力が、先進国に多くの利益をもたらしている。貧しい人々は貧しいまま、豊かな人々がより豊かになってしまっているため、格差格大がより深刻なものとなっている。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、貧しい人々が減った国がある一方で、世界や各国の所得の格差が拡大してきている。格差をあらわすものであるジニ係数に基づいて考察してみると、１９８４年から２００４年にかけて、調査対象国のほとんどで所得格差が拡大している事がみてとれる。その背景には、拡張力や財力の強いもののみが生き残り、弱いものが駆逐されている事態が存在している。文化的側面でいえば、様々な国でハリウッド映画が上映され人気となった事で、多くの国の自国の映画の人気が下がり、売り上げも落ち、結局はハリウッド映画を作るアメリカが巨大な富を握り、他国は貧しくなり、国間の所得格差が広がるという事態が挙げられる。",
    "comprehensiveness": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、全世界的に見れば、所得格差を縮小させているが、一方では、先進国を中心に、各国内における所得格差を拡大させている。実際に、グローバリゼーションが進展していった２０世紀後半において、東アジアにおける貧困層は減少しているが、先進国における所得格差を表すジニ係数は大きくなっている。\n　その原因は、グローバリゼーションによって、人、物、金などの移動が活発になり、貧困層の多い開発途上国に先進国からの金や企業が流入したことで、経済的な豊かさが広がっていった一方で、競争の激化に国内産業がさらされていく中で、雇用の▁失や弱い産業の廃業が生じてしまったことにあると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 5,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって自由市場経済化が進み、世界全体を見ると、貧しい人の数は減少した。しかし、格差を表す数値であるジニ系数を国ごとに比較すると国内での格差が拡大していることが分かる。世界の１％の人が世界全体の富の４８％を保有していると言われるまでに、所得格差の問題は深▁化した。自由市場経済化により競争が促進され、世界経済は成長したが、その一方で、グローバリゼーションは、激化した競争の中で競争力の弱い企業の駆逐と弱者の貧困化をも促進した。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界全体からみれば、最下層の人々の所得の底上げにより格差を縮小させたが、各国についてみてみると、所得格差を拡大させた。世界全体で格差が縮小したのは、企業が労働力の安い地域、失業者の多い地域に展開し労働者をやとい、賃金を支払うことによって、所得のなかった人々にも所得が生まれ、最下層が底上げされたからである。一方各国で格差が拡大しているのはグローバル化による熾烈な競争により、勝ち組と負け組に分かれてしまい、勝ち組は膨大な富を得るが、競争力の弱い企業などの負け組は駆逐され、富をもつ者ともたざる者にはっきりと分かれてしまったからである。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションが進展するに従って、各国間の所得格差は縮小、国内の所得格差は拡大する、という現象が現れた。\n　各国間の所得格差縮小については、グローバリゼーションによって自由な市場が開かれるようになったため、各国はより多くの分野の市場でより多くの国とより多くの取引を行うことができるようになった、というのが理由となるであろう。\n　対して、国内における所得格差の拡大については、結局、各国間の貿易による利益を享受できるのは一部富裕層のみであって、その富裕層のみが更に所得を増大させたに過ぎない、というのが理由であると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界、各国内の両方で所得格差を拡大させた。\n　世界レベルの格差拡大の理由は、先進国や多国籍企業にあると思う。多国籍企業が途上国の労働者を低賃金で雇用すると、安い給料で日々の生活でいっぱいになり、経済成長が阻害されてしまうということが考えられる。\n　各国内の格差の原因にも、多国籍企業が関係していると思う。国内の不安定な産業で働く者と、外国企業の安定した賃金を得られる者では、やはり格差が生じてしまうと考えられる。また、情報のグローバル化の発展から、情報を持つ者とそうでない者の間で格差が生じるということも考えられる。\n",
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    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションに伴う自由市場経済化により、貧困層の底上げがなされる一方で、競争の激化により所得格差が増大した。具体的には、１日当たり１ドル以下で暮らす人々の割合が約３０％から約２０％まで減少したというデータや、格差を表すジニ系数が年を追うごとに上昇しているということが挙げられる。\n　これらの所得格差拡大、または縮少の現象の原因であるが、格差拡大については多国籍企業などの競争力の強い企業による経済の支配とそれによる富の独占が、格差縮少については市場拡大により新興市場が発展し、それに伴い新たな雇用が生まれたことなどが考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
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    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226043",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは所得格差の拡大に貢献している。そのことはジニ係数という所得格差を示すデータにより浮きぼりとなっており、先進国のアメリカ、イギリス、日本、さらには世界幸福度ランキング上位のスウェーデンにも格差の広がりが見うけられる。\n　格差拡大の要因は主に２つ。第１に多国籍企業の進出による弱者の淘汰と、開発途上国経済の支配である。豊かな企業はその富を使いさらに大きな資本を手に入れる一方貧しい者は支配と貧困から抜けだすことができない。第２の要因は情報格差である。情報をうまく手に入れ扱ることは所得に大きく影響する。以上の２つがグローバル化で引き起こされ、所得格差を生むと考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって所得格差は拡大した。世界の人口７３億人のうち最底辺の１０億人は貧困から立ち直れていない。また所得格差は発展途上国に限った問題ではなく、先進国においても各国の国内で格差が広がっている。\n　所得格差拡大の大きな要因は自由市場経済のグローバル化にあると考える。カネを媒介とした経済活動システムに乗り遅れた地域は未だ貧困から抜け出すことができていない。また自由市場経済への移行がうまくいった地域であっても地域内で自由な金のやりとりに成功した人と失敗した人が生じてしまう。各人の自由な経済活動に任せているだけでは格差から逃れることはできない。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界あるいは各国の所得格差は拡大していることが資料から分かる。有数の積極国家であるスウェーデンでさえも確実にその格差拡大は進行しているという状況である。しかし、グローバリゼーションが、およそ全ての国における所得の底上げにつながったという事実も無視できないものである。\n　グローバリゼーションは世界のあらゆる人に生活水準を向上させる機会を与えはするが、全ての人が平等にそれをつかみとることができるわけではない。競争の結果生じる「勝ち組」と「負け組」の差が、そのまま所得格差の拡大を引き起こしていると考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、世界における所得格差は、１日に１ドル未満で暮らす人の比率からみれば、全体としては減っている。しかし地域ごとではアフリカでは比率は増加し、経済発展の著しい中国を含む東アジアでは比率は減少している。先進国の所得格差の国際比較の面からみると所得格差をあらわすジニ係数が元々高いアメリカでは、さらに数値が上がっている。福祉国家と呼ばれるスウェーデンでもその数値は増加している。\n　なぜ所得格差拡大が多くの国で現象としてあらわれたのかという原因は金持ちはより金持ちに、貧しい者はより貧しくなるという経済のシステムだと考える。なぜなら資金や学力がなければ富を得られない社会だからだ。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226048",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界経済の大きな底上げとなったが、一方で競争の激化により各国で勝ち組と負け組が生まれるといった所得格差拡大の現象が現れた。\n　この現象が現れた理由として、グローバリゼーションに伴う多国籍企業の進出、安い労働力、デジタル・ディバイトの深刻化ということが挙げられる。多国籍企業は各国に直接投資する一方で地元企業は駆逐され、弱者の貧困化を招く。加えて、貧しい国の人々は外国へ出る知識もなければ、賃金もない。そのために企業が動いてきて、提示した安い賃金でも働かざるを得なくなってしまう。\n　以上の理由から所得が拡大したと考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより各国の所得格差は拡大した。この原因は多数あるが、特に重要な二つを述べる。\n　一つは、市場経済の拡大や自由競争の激化により、富かなものがより富かになっているからである。激しい競争に最終的に勝つのは、一般的に多くの富を持つ大企業である。一方、地方や貧困国の弱い企業はグローバル化した経済についていけず、弱い対場を変えることができないという問題も同時に生じている。\n　もう一つは、安い賃金を求める企業の海外進出である。これにより先進国内では職が減少、途上国では法外な低賃金労働が行われるようになり格差が拡大した。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226050",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、各国間の所得格差を縮小させることはできたが、一方で各国内での所得格差は拡大させてしまった。特に東アジアで貧しい人々が減った。これは、自由主義経済化よって、貧しい人が減り、富裕層が増えたため、各国間の所得格差は縮小した。しかし貧しい人々はもっと貧しくなり、富裕層はもっと豊かになったため、国内の所得格差は拡大した。現に、所得格差の推移を見てみると、先進国の多くで、格差が拡大している。世界の１％が世界の半分の富をにぎると言われているが、将来はより少数でより多くの富をにぎる将来がくるかもしれない。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226051",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションとは、経済・情報・政治など様々な分野での地球規模での拡大である。このグローバリゼーションは、世界全体を見ると、所得格差の縮小に繁がっていると考えられる。その要因として、貧しい国の多かったアジア地域への多国籍企業の進出やそれにともなう現地経済基盤の整備・発展があげられる。この結果、地球規模での格差は縮小している。一方で、国内経済の格差は進行している。所得格差を表すジニ係数は０．４以上から深刻な格差社会と言われているが、日本を例にあげると現在のジニ係数は０．２８で８０年代より１０％も拡大している。原因として、グローバル化による競争の激化があげられる。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226052",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、政治、経済、文化などが多国間に渡って移動することにより、各国の生活水準の底上げにつながった一方で、発展途上国だけでなく先進国でも所得格差は拡大した。なぜなら、グローバリゼーションの進展に伴い競争が激化し、競争力の無い企業などが競争に敗れるという状況を招いたからである。例えば先進国の大手企業が発展途上国に進出した場合、先進国の企業の参入によって地元企業が競争に敗れ、失業が増加する。そして先進国の企業は吸い上げた資金を活用して更に強固な基盤を策き上げると同時に、発展途上国の成長の障壁となる。こうした負のスパイラルが国家間、各国で生じ、格差が広がったと考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226053",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって自由経済市場化が進んでいった。これにより、１９８１年から２００１年にかけて、世界の所得格差は全体的にみると縮小した。これは、自由化が進んだことにより、企業が安価な労働力を求めて世界各国に進出し、各国で経済効果が働き、貧しい人々が減少したことが原因の一つと考えられる。\n　一方で、先進国の国内の所得格差は１９８４年から２００４年にかけて拡大している。この拡大は、先進国における高所得者が影響している。現在、世界人口の１％の人が約５０％の富を所有しており、このことが先進国での格差拡大の原因と考えられる。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226054",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界全体でみると、東アジア地域は１９８０年代に比べると裕福な人が増加したが、アフリカは貧しいままになっている。各国の状況をみると、先進国については、一様にジニ係数が増加する、すなわち、所得格差は拡大しているというように変化している。この所得格差拡大の理由としては、グローバル化の進展によって、より競争が激化したことが挙げられる。競争力のあるヒト、モノ、カネは勝ち組となり、より力をつけ増殖していくことができるが、競争力のない側は、搾取され力をつける機会も得られず負け組のままで、この現状からは容易に抜け出すことができない状態が続くからである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226055",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションはヒト、モノ、カネ、情報の移動が容易になる事で、自国と他国で金融、貿易、ヒト、企業が各々の目的により移動するようになった。それは、市場を世界規模に拡大させ、グローバリゼーションをする前よりも多くの富を生み出し、企業は効率の良い経済活動を行えるようになり、ヒトはそれに基づいて世界規模で動けるようになった。それは情報が他国に居なくてもその国が知れるという事も影響している。しかし、これはそのような行動が出来る状況の人とそうでない人とで所得に影響を及ぼし、富のある人により富が、貧しい人はますますそのようになるといた事になり、格差は拡大していった。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226058",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、近年、多くの国で進展しているが、それにより世界または各国の中で所得格差が拡大してきている。その事実は各国の格差を表すジニ係数という指数を見れば、明らかであり、ほとんどの国のジニ係数が増加している。しかし、１日１ドル未満で生活している人々の割合は、減少してきており、特に東アジアが急激な減少を示めしている。この原因は企業の拡大である。企業はグローバルゼーションによって他国へ進出するに従って拡大し、貧因層は、進出してきた企業に低賃金で雇われ働くという構図が出来上がってしまったためである。これにより、企業で働いていた人と、職に困っていた貧困層の格差が広がったと考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226059",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、一見世界の所得格差を減少させているように思えるが、焦点を各国に当てて見ると、世界の先進国においては、ほとんどの国で所得格差が増大している。また、１日１ドル未満で生活している人は現在でも２０％以上存在しており、貧しい人の数は減少していても、約１０億人は貧しいままで残されている。また、現在では世界人口の１％が、世界の富の５０％を保有している。この所得格差拡大の現象が現れた理由として、多国籍企業が増大したことが考えられる。これらの企業は貧しい人々を安い賃金で働かせ、さらに地元企業も駆逐している。これにより貧しい人々は貧しいままで固定されてしまっているのである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226060",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20161226_global_20161226060.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションによって、１９８１年は、１日１ドル未満で生活する人が３０％だったが、２１世紀に入ると、その割合が２０％になったように、世界的にみると、所得格差は減少している。しかし、各国でみると、賃金を安くして働くことができる外国人がたくさん入って来たりしたため、格差は大きくなっている。この所得格差の拡大、縮小が起こった理由として、各国では、外国人に職を取られ、貧しい人が大勢出てしまったからであり、世界では、人口の多い東アジアの人達が、グローバリゼーションによって活躍する人が増加したからである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226061",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20161226_global_20161226061.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションによって、国家間の格差は多少無くなったように思えるが、国内での格差は広がっているように思える。その原因としては情報が鍵を握っていると思われる。今まで特に所得が低く、先進国によって窄取されていた国の人々も、インターネットの普及等によって、例えば石油等の資源の価値に気付いたり、大量生産をする際の労働力の人件費などが適正なものに近付くようになったりしている。しかし、その一方で、国内でも地理的な理由や政治的な理由で、情報の伝達が滞っている地域には、窄取されるという形式を壊せないままに生活をしているので、国全体として所得格差は縮小したが、国内間では拡大しているように思える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161226062",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20161226_global_20161226062.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、国家間の所得格差を縮小し各国の国内の所得格差を拡大した。この理由を以下のように考える。グローバル化する前から先進国と発展途上国には所得格差が存在した。先進国側は安い労働力を確保し、労働力不足を解消する為にこの格差を利用して発展途上国に労働拠点を移したり、先進国に出稼ぎに来た労働者を雇用したりした。この為、国家間の所得格差は縮小したが、発展途上国内では労働力確保の恩恵にあずかれなかったり、先進国では移民の労働者が安い賃金で働かされる等の制限を受けたりした人々が貧困層に固定化されてしまい、国内での所得格差が増加したと考えられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226064",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20161226_global_20161226064.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界または各国の所得格差は拡大した。それはグローバリゼーションによってヒト、モノ、カネの動きが自由になり、多国籍企業のような多数の国に影響力がある非常に強い企業が出現したためである。多国籍企業は経済を活性化させ巨額の豊を生みだし所得を増加させたが、一方で競争力の弱い企業を駆逐して所得格差を拡大させた。つまりグローバリゼーションの波に豊を得た勝ち組と、それが出来なかった負け組とに分かれてしまったことにより、所得格差が拡大した。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226065",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、世界中の所得格差が大きくなった。それは、自由市場経済化により、世界中全体的に貧しい人が激減したが、１日１ドルで暮している貧困層が激減したのは主に東アジアであり、アフリカや南アジアの国々では減っていない。ゆえに、国と国の格差が広がっているからである。また、各先進国の国内においても、グローバリゼーションが進んでいる１９８４年から２００４年までの間、ジニ係数が大きくなる傾向が示めされた。それは、自由市場経済化による激しい競争の結果だと思われる。現時点では、世界の１％の人が４８％の富を占めている。今後は５０％以上になると予測される。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226066",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、１９８０年代以降、１日１ドル以下で生活している世界人口は３０％から２０％へと減少したが、先進国を含めた各国の所得格差は拡大している。この原因は経済活動のグローバル化の中で強者による弱者の支配が進んだことにあるといえる。\n　大企業が▁い人件費を▁めて途上国へ進出すると、途上国の人々は彼らを▁る制度も整備されていないところで低賃金の▁働者として固▁化され、大企業に支配される。大企業は利益を増やす一方で、先進国で職を失なった人々は収入が減少し、大企業のトップで働らく人とそれ以外の人々との間でさらに所得の格差が広がっていくことになる。\n\n",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションによって政治、経済、社会の情報が世界中で共有されるようになり、物資・労働力・資金の流動が活発になっている。それにより世界全体で見ると経済は豊かになったが、先進国と途上国の間での経済格差、また国内での経済格差は大きくなった。また、ボトムビリオンと呼ばれる世界の最底辺にいる１０億人はなかなかその状況からぬけ出せないと言われている。グローバルに情報化された社会において、最新の情報をつかむことが豊かさにつながるが、それは豊かな者同士で共有され、貧しい者は情報を手に入れる機会さえもたない。このようなデジタルデバイドが経済格差が拡大する原因の一つであると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界の所得格差を縮小し、各国の国内での所得格差を拡大させた。世界の所得格差を縮小させた要因として、先進国から発展途上国への資金援助や、NPOやボランティア団体による活動が活発化したことが考えられる。また、各国の国内での所得格差を拡大させた要因としては、グローバリゼーションによって駆逐された地元の企業等に勤めていた人はリストラされ、貧困化し、競争に勝ち残った企業に勤めている人はより給料を与えられるようになったことが考えられる。",
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    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションが世界、または各国の所得格差に与えた影響として「１日１ドル未満で生活する人々の世界規模での減少」が挙げられる。あるデータによると１９８１年に存在した件の人々の総数は２０００年以降にかけて３１％から２０％以下に減少している。その一方で各国の規模で見ると所得格差の拡大が発生している。これはグローバリゼーションによる全般的な低賃金化やホットマネーによる経済混乱、情報格差の深刻化によって起きていると考えられる。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションによって、世界・各国の所得格差は増大した。このことは、格差の程度を表すジニ係数の上昇からわかる。グローバリゼーションとは、政治・経済の問題が地球規模化することだ。これによって、市場経済の拡大や経済の流動性が上昇する。すると、人々はこれまで以上に競争社会にさらされることになる。能力に応じた報酬が得られる社会になるということだ。これは資本主義▁済の原則であり、経済の発達に貢献している。しかし、貧困層の人々には、十分な教育を受けることができず、福利衛生の整っていない環境にいるため、　その状況を打開するのは難しいのではないか。そして、これが、所得格差の増大に寄与すると考えられる。",
    "comprehensiveness": 2,
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    "grammar": 3
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　自由市場経済化や自由貿易の拡大、直接投資によって国家間、地域間の所得格差は拡大した。自由市場経済化では、競争による経済効率化が利点であるが、熾烈な競争によって競争力の弱い企業が駆逐され、弱者の貧困化を引き起こし所得格差が拡大すると考えられる。まだ自由化のインパクトに耐えられる経済制度が構築されていないことも所得格差が生じる原因であると考えられる。また、自由貿易の拡大によって経済活動が活性化、投資効果によって新興市場が発展するが、多国籍企業によって開発途上緒国経済の支配によって所得格差が拡大すると考えられる。",
    "comprehensiveness": 2,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションがおこることによって所得格差は拡大することになった。\n　自由市場経済の評価は下落し、それと共に主な先進国の所得格差はどんどん増加することになってきた。\n　例えばグローバリゼーションが何に影響を与えたかを考えてみよう。食品関係、交通関係、他にも様々なことにおいて良くも悪くも影響を与えているのだ。\n　グローバリゼーションがおこると、私たちの視野は広がり、自分の周りのこと以外にも外に目を向けることができる。\n　このことから、一人ひとりの意識に変化をもたらし、所得格差が拡大するようになった。\n",
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    "logical_consistency": 2,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界における所得格差は縮小しているが、各国の所得格差は拡大している。世界全体の所得格差が縮小した理由として考えられるのは、多国籍企業が安く豊富な労働力を求めて、貧しい国や地域に進出したことである。それにより、これらの地域の人々の雇用機会がもたらされ、所得の増加につながったと考える。そして、各国の所得格差が拡大している理由として考えられるのは、企業が多国籍化するという現状の裏にある、企業同士の熾烈な競争の結果である。より大きな企業が、小さな企業を駆逐することで企業間の格差が生じ、それに伴ってそれらで働く人々にも所得格差が生じ、拡大しているのだと考える。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226074",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界全体としては貧困層が減少したが、各国の所得格差は拡大した。この原因として、グローバリゼーションによる競争の激化が考えられる。グローバリゼーションは国民に平等に浸透していくわけではない。元々の所得差や地域差等によってグローバリゼーションの波にすぐに乗れる人と乗り遅れる人が出てくると予想される。そのような状況のまま、モノやヒトやカネを巡る競争が地球規模で展開される。従来は競争についていけていた人達もこのような競争の激化によって、グローバリゼーションの波にすぐに乗れる競争力の強い人達により駆逐されてしまうのである。従って、各国内の所得格差は格大する。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226075",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、世界規模の金融や、政治、物流、情報などが国際化されることで、世界規模で活動する組織は、より運営が活発になっていると考えられる。なので世界の先進国を中心に所得格差は小さくなり、活動しにくい組織が多いそれ以外の国では、所得格差は増化していると考えられる。\n世界規模で活動できる組織は、元々資金力が多いと考えられるので、グローバリゼーションによって、一段と組織を発展させられるが、資金力や移動手段が無い場合には、そのような活動ができないので、所得格差の拡大が世界的に見られていると考えられる。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　世界と各国の所得格差では、全く逆の動きをしている。まず、世界という大きな枠組みで所得格差を考えてみると、グローバリゼーションにより、各国の連携が取りやすくなり、貧しい国への支援などが容易になったことが格差縮小の一因となったと考えられる。しかし、一方で国という小さな単位で考えると、グローバリゼーションにより、情報を上手く集め、活用できる人とそうではない人との間に差ができ、一部の人に富が集中してしまうといった事が起きている。これが所得格差の拡大を招いていると考えられる。\n　このようにグローバリゼーションには、正と負の面が表裏一体となって含れていると考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226077",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "経済のグローバル化によって、多くの国で市場経済が導入された。それに伴う競争の自由化や貿易の拡大によって、世界各国の経済は底上げされた。それによって世界的に見れば、所得格差は縮小したといえる。それは、主に中国などの進興国がグローバリゼーションに伴い経済を発展させてきたからであろう。逆に各国国内の所得格差は拡大していると言える。グローバリゼーションに伴う自由競争の激化による格差の拡大と、国外資本の参入により、もともと貧困層の多い地域では、そのまま低賃金で労働させられ、所得が伸びなかったことが要因であろう。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226080",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより貧しい人の総数は減少したが、貧富の差が広がった。特に国別の所得格差が広がっている。\n　所得格差が広がった原因は一部の人間だけが富を得ているからである。現在、世界の富の約半数は世界の人口の約１％が所持している。グローバリゼーションにより、元から所得を持っている人間、国が世界の至るところに進出し、元々そこで暮らしている人間が得るはずだった富までをも得てしまったからこのような所得格差の拡大が起こっていると考える。また、これにより富自体は得られているので東アジアなどの一部の国では所得格差の縮小が起こっていると考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226081",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、貧しい人々は全体的には減少していったが、世界、または各国の所得格差は広がっていった。\n　これは、人口の増加によって、紛争が起きたり、福祉の拡大によってお金を使うことや移動の自由化によって不法移民が増えたことでその対策に費用を当てないといけないことが理由として考えられる。また、多国籍企業の進出によって、低賃金の労働者が増えること、進出してきた企▁が、その国独自の企業を駆逐してしまい、弱者が貧困になってしまうことも挙げられる。さらに、情報が十分に得られる人々とそうでない人々との技術の差があることも、所得拡差が広がる原因だと考えられる。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226084",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは各国の所得格差を拡大させた。他国との貿易により、資源や技術の豊かな国はそれを元手により多くの資金を得るが、資源、技術の貧しい国は他国との品質競争に勝てず、貿易赤字におちいる。それが繰り返されることで所得格差は日々大きくなっていく。また、先進国は船、飛行機などで頻ぱんに他国と貿易を行うことができるが、発展途上国はそのような貿易手段自体が貧しく、貿易可能な量、国が制限されてしまう。ゆえに、豊かな国はより豊かになるのに対し、貧しい国は変化が少なく、グローバリゼーションによって各国の所得格差は拡大された。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226085",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、世界の所得格差を大きくしました。また各国で見ると、先進国において所得格差は特に広がっています。グローバリゼーションによって世界の少数が莫大な富を得るようになったため、このような結果になったのだと考えます。１ドル未満で生活する人の割合も東アジアでは減少していますが、アフリカの国々ではむしろ増えています。これは経済力のない国々がより所得格差を広げているのだと考えられます。先進国格国でも所得格差が徐々に広がっているのも、グローバリゼーションが各国の弱い文化を潰してしまう点によるものだと考えられます。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226087",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界の貧困層の人々の数を▁少させたが、世界全体、及び各国の所得格差を拡大させた。これは、多国籍企業の世界各国への進出によって、現地の国の貧困層の人々の生活は豊かになったが、富裕層が多国籍企業の進出を利用して、さらに富を手に入れた事が理由の一つと考えられる。\n　また、労働の面では全般的な低賃金化や不法移民の増大も所得格差の拡大につながったと考えられる。\n　さらに金融の面では、流動性の高い投機的資金による経済混乱という理由も考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226088",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションが進む前の１９８０年頃では、１日１ドル以下で生活していた貧しい人たちは３０％以上もいた。しかし、グローバリゼーション化が進んだ２０００年頃では、１日１ドル以下で生活していた貧しい人たちは、２０％以下まで減少した。詳細として、アメリカなどは増加しているが東アジアの特に中国で減少し、全体として減少につながった。一方で、所得格差について均等分布線とローレンツ曲線で狭まれた面積で判断するとグローバリゼーションが進むことで格差が広がったと判断できる。所得格差拡大の要因としては、グローバリゼーションが進むことで他国との間で自由に貿易することが可能となり裕福な人がさらに富を得たことだ。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226089",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションの発展に伴い、世界、または各国の所得格差は拡大している。その理由として、私は２つの理由を考える。それは、経済が世界規になるにあたって、競争力の強い企業が著しい発展を遂げる一方で弱い企業は駆逐されるため、結果どちらの企業に就職しているかで賃金に大きな差がでるようになったからということと、失業の多い地域に、低賃金で雇用できるという理由で勝ち残った企業が進出して現地の人を働かせるため、敗者の賃金は低いまま、益々利益を上げた勝者の元にお金が集まってくるからである。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226090",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションは世界および各国の所得格差を大きく拡大させた。これはジニ係数の変化やローレンツ曲線の形状により推定できる。この所得格差拡大の現象の背景には、激しい競争社会のついて行くことのできなくなった貧困層が存在することが一つの大きな要因であると考える。富める者はその資金を元手にさらに自らの財産を増やすことができるが、貧しい人々にとっては元々十分な資金がないどころか生活をしていくのがやっとという状況に置かれているのが今の現状である。雇用機会や社会福祉の整っていない現代において、グローバリゼーションが好ましいものとして無理に推し進められた結果、格差の拡大が生じたものと思われる。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226091",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションによって地球規模で政治や経済を考慮するようになった結果、世界のすみずみまで市場取引がなされるようになりカネの移動が発生しやすくなった。それは世界の各地に新たな雇用や産業が生まれたことが原因である。世界の格差はそうした社会状勢の変化によって縮まったが、各国の格差は広がる一方である。グローバル化の軌道に乗ることができたか否かが所得額に強い影響を及ぼしていると考えられる。グローバル化のプラスの側面を的確に捉えそれを上手く操ることができた者はそうでない残りの層を利用することで所得の拡大を可能にさせたと考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226092",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界の所得格差は縮小させたが、各国の国内の所得格差を増大させた。１日１ドル未満で生活する人の割合は、１９８１年と２１世紀以降とで比較すると、世界規模では大きく減少しているが、地域別に見ると増加している地域と減少している地域がある。アフリカでは増加しているが、東アジアでは激減しているのである。このような現象の理由には、グローバリゼーションによって経済成長をとげることができたかどうかがあると考える。東アジア最大の国である中国は、自由主義経済が拡大し、経済的に発展したが、アフリカは多国籍企業に進出され低賃金労働が増えた。したがってこのような現象が起きたと考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226093",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって世界の所得水準は大きく上昇したが、それにともなって各国間の所得格差は拡大してしまうことになった。\n　所得拡差が広がってしまった原因として考えられる理由は、ある国において人々に大きな需要があった企業が世界規模で、その需要が共有されることによって、各々の国における需要が高かった企業、低かった企業も含めて、他国の企業によって衰退させられることである。そうした競争に勝った企業の国が先進国として、また負けてしまった企業の国が発展途上国として分けられ、経済にとって重要なヒト、モノ、カネの３つが集中することにより、所得拡差が広がっていったと考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161226094",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションの進行の結果、世界的な所得格差は減少したが、国内での格差は拡大した。所得格差減少の理由は、市場の発展や政府開発援助等の海外支援の活発化が挙げられる。先進国が途上国への援助を行ってきたから格差が減少してきたと言うことができる。一方で、それぞれの国内での貧富差が激しくなっていることは、競争の自由化によって説明できる。市場がより良いモノ、安価な労働力を求めていった結果、一部の企業が多大な利益を獲得する一方で、大多数は利益をあまり受けられない情況が発生してしまっている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226095",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションとは、政治や金融などが地球規模化することである。地球規模化により、多くの人々は成長軌道にのることができ、より高い所得を得ることができた。一方、アフリカ中央部に多い貧困層の人々の所得は変化が少なかった。そのため、世界では所得格差がますます大きいものとなっている。また、各国の所得格差も年々大きくなっている。特にグローバル化の進んでいる先進国では所得格差が大きい。このように、もともと裕福な層で所得が高くなり、貧困な層では所得が変わらなかったことにより格差が大きいものとなっているのだ。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226096",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションは全世界規模で見ると所得格差を縮小させている。これは経済活動や政治、社会があらゆる面で世界規模になり、金の流れが活発になったからである。しかし、このグローバリゼーションによって国内の所得格差は広がる結果となってしまった。経済活動が活発になった分、それによって富を得られる人間が出る一方で、その波に乗れなくなった人間はその場に置いていかれるだけである。その状態が続き、国内の金の大部分を、一部の人間だけが独占しているという現状が今のグローバリゼーションが生み出した現代社会の姿である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226097",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　まず、グローバリゼーションは世界の所得格差を縮小させたが、各国とくに先進国内での所得格差は拡大させる結果に至った。まずこのような世界の所得格差の縮小は、多国籍企業の世界進出が原因であると考える。この進出は発展途上国などに低コストな労働力を手に入れるために工場を設置することで行なわれた。発展途上国の人は労働場所を得て、所得を確保できるようになった。次に、各国の所得格差が拡大した原因としては企業のグローバリゼーションが進んだことで安い労働力が利用されるようになり、低賃金化が進んだ。国内の労働力を利用せず、発展途上国の安い労働力を求め、安定した所得が手に入らなくなったことも原因として挙げられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界規模での経済格差を縮小させる。あるデータでは人口当たりの貧困層の割合の減少が示されている。\n　この理由として大企業が人件費の安い発展途上国で操業することで富が再分配されることや、先進国から発展途上国への支援が進んだことなどが考えられる。\n　一方、グローバリゼーションは国単位においては所得格差を拡大させる。例えば日本では格差を示すジニ系数は右肩上がりで増えており、他国でも同様の傾向がある。\n　理由として考えられるのは全般的な低賃金化、格差の固定化や不法移民の増大といった問題である。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界の所得格差を拡大させ、また各国の所得格差を拡大させた。これは、多国籍企業の進出により競争力の弱い企業が排除され多国籍企業の市場の独占が進むと同時に開発途上国の経済の支配を行っていることや開発途上国の人々が財をあまり持っておらず自国を出て仕事を得ることが困難であるため、多国籍企業にとって都合の良い安い労働力源とされていることなどがその要因として挙げられる。これにより、先進国の富裕層などは財を増々蓄え、開発途上国では経済格差から抜け出すことができず世代間を通じた所得格差の固定化、さらにはその拡大を産んでいる。",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって世界全体の所得は底上げされているが、年を追うごとに所得格差は拡大している。なぜならグローバリゼーションによって受ける影響が国によって著しく異なるからである。勝ち組といわれる国ではこの影響でより多くの富を手に入れ、その反面負け組ではより生活が苦しくなっている。世界の約50％の富は１％の人がにぎっている。この１％の人が発展しても元々貧困に苦しんでいる人の生活は豊かになるどころか、今以上に苦しくなることも考えられる。グローバリゼーションは世界全体が良い方向へと変わっていくのではなく限られた人が得をして、発展を必要としている人の生活を苦しめることも現状である。",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界的に見ると所得格差を底上げしたように思えるが、各国で見るとその差は大きくなっている。ＢｏｔｔｏｍＢｉｌｌｉｏｎといわれ、最底辺の１０億人は立ち直れないといわれているが、先進国に関してもジニ係数を見てみると、各国の格差は広がっていることが分かる。この所得格差拡大の理由としては、グローバリゼーションには光と影があるということが挙げられる。ヒトは自由な労働の移動ができるようになったが、低賃金化による格差が生じたり、情報通信技術は向上したが、環境により情報格差があったり、企業の競争による経済化は弱者の貧困化をもたらすなどということが起きてしまうからである。",
    "comprehensiveness": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　世界でグローバリゼーションが進んだことにより、人や企業の移動も増えた。それに伴い自由化された市場によって、主に先進国が直接発展途上国の市場に関わるようになり、現地の競争に弱い企業が消えていく。また、それを見た他の先進国も企業を展開することによって、現地で先進国同士の競争が増え、地域の弱い企業は数を減らしていくことになる。このように、自由市場経済化が進むことによって、先進国あるいは力を付けた発展途上国にとっては、他の市場に手を出しやすい環境が作られたので利益を得やすくなったが、競争力の弱い国にとっては、自国の企業が成り立たなくなりることで利益が得られず、国家間の格差は広がる一方である。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションは貧しい最底辺層の底上げを実現したが、全体として見ると所得格差は拡大し、世界の人口のうち１％の人々が世界の富の半分を握るようになった。これはグローバリゼーションによる競争自由化が勝ち組と負け組を生み出し、豊かな国や人々はますますお金が集まっていく一方で、貧しい国や人々はその状況から抜け出すのが難しいことが要因となっている。例えば先進国ではその豊富な資金力で産業の設備に十分な投資ができ、質の高い製品を作り輸出することで利益を生み出せるが、貧しい国ではそういった産業の活性化ができず、先進国に安い労働力として利用されるため、格差が広がる。",
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    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界、または各国の所得格差を拡大させた傾向にある。私は、その理由は主に二つあると考える。\n　一つ目は、自由市場経済化に伴い、競争が激しくなったことである。これにより、経済は効率化したものの、競争力の弱い企業は駆逐され、弱者の貧困化が助長されたと考える。\n　二つ目も、同様に自由市場経済化による、市場の拡大である。市場拡大により世界経済成長は促進されたが、これは、国家間、地域間の格差拡大につながった。\n　このようにし、グローバリゼーションによる所得格差拡大の現象が現れたと、私は考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "  グローバリゼーションは世界、または各国の所得格差を増大させた。グローバル化においてはヒト・モノ・カネの交流が世界規模に拡大したことにより多くの利益が上がり貧困層の減少に貢献した。貧困層の減少は東アジアで著しく、中でも中国での減少が大きい。しかし、所得格差の指標であるジニ係数で各国を見てみると、所得格差は増加する傾向にある。\n　つまりグローバリゼーションによって生じた利益は、世界全体の所得の底上げには貢献したが、その大部分は一部の人間にのみ分配されているのである。その結果お金を持つ者と持たざる者に二極化し、格差は拡大した。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228003",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界全体における所得格差は縮少に向かっているが、各国の国内における所得格差は拡大しているといえる。\n　世界規模で見ると、発展途上国の経済的開発が進み、貧困層が減少することで、進行国との格差が縮少しつつあると考えられる。\n　一方、国家単位において、多国籍企業の国を超えた貿易のように、自由な競争が進むことで、格差が拡大しているといえる。経済的に成功した富裕層が模大な所得を有しているのに対し、競争力の低い中小企業等は、自由な競争にやぶれることになる。それゆえ弱者は貧困におちいりやすく、所得格差が拡大していると言える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、特に各国内の所持格差を拡大させている。この原因として、私は市場経済が世界規模に拡大していることが挙げられると考える。\n　市場経済とは、自由競争を進めていく経済である。そのため、競争に勝つものと負けるものとの間で貧富の差が生じるのが、市場経済の特徴の１つである。\n　このような市場経済が世界規模で進むと、多国籍企業のように、世界の中でも高い競争力を持つ企業が各国に進出していく。その結果、競争力の高い企業はより多くの富を手に入れることができ、逆に競争力の弱い企業は倒産していき、所得格差が拡大していくのではないだろうか。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228005",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　様々なことが地球規模化するグローバリゼーションによって、世界の貧困率は下がったが格差は拡大した。\n　グローバリゼーションにより、地球規模で商売を行うことが可能になり、企業は安い人件費を求めて外国へ進出する。低賃金で単純労働をさせることで企業はより効率的に商品を生産することができる。しかし、労働者はスキルアップを図ることができず、高所得の職に移動することができない。\n　このように、労働者が低賃金で単純労働をするという現状をぬけだせず、高所得者（企業）が多くの利益を得ているという構図が固定化されているために、所得の格差拡大がおこった。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228006",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界においては所得格差を縮小させた。一方で、各国においては所得格差を拡大させた。世界において、１９８０年代は１日１ドル以下で生活する人が３０～３５％の割合でいたが、現在では２０％以下に低下した。しかし各国の所得格差を格差を表すジニ係数で見てみると、１９８０年代から２０００年代に至るまで全体的に上昇していた。\n　世界において所得格差の縮小が起きたのは、グローバリゼーションによる金融ルールの統一、情報の共有で同条件での競争がしやすくなったためだと考える。一方で各国の貧困層は情報にアクセスする手段を確保しにくいため、各国の所得格差は拡大したと考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228007",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20161228_global_20161228007.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによる自由市場経済や自由貿易の進行が地球規模化することにより、各国の所得格差は大幅に拡大した。自由市場経済では熾烈な競争により、勝ち組と負け組とにどうしてもわかれてしまう。勝ち組は多くの富を得、その富を資金としてまた投資し財をなしていくが、負け組は資金を失い貧困化していき格差が拡大する。自由貿易では多国籍企業の進出により各地の中小企業が弱体化しすい退していく現象が起こっている。特に途上国では顕著で、各国間の経済格差は拡大した。\n　以上により自由市場経済の熾烈な競争や自由貿易による多国籍企業進出の為、経済格差は拡大したと考える。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228008",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションによって、自由市場経済が世界中に広まった。その結果、一日１ドル以下で生活している人口の割合は減少していっている。特に中国の発展の影響で、東アジア地域での減少が顕著である。しかし、所得格差は日本を含むほとんどの国で拡大している。現在、世界人口の１％が世界の富の４８％を占めているといわれている。これは先に挙げた世界の自由市場経済化により競争が激化し、力を持った大企業が急速に発展していく一方で、中小企業などが衰退していったことが原因として考えられる。また、労働者の賃金が全体的に低くなったことで企業の収益が上に集まりやすくなっていることも格差拡大に繋がっている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228010",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20161228_global_20161228010.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　１９８０～９０年代にかけてグローバリゼーションが進み、その中で貧困に苦しむ人の数は減り、世界全体として人々の暮らしは豊かになった。特に、中国の著しい発展によって東アジアにおける貧しい人の数はかなり減少している。\n　しかしその一方、自由な競争によって所得格差が生まれ、それは年々広がる一方である。グローバリゼーションによって世界全体に富が行き渡ったにもかかわらず所得格差が拡大した原因は、国や企業が発展していく中で激しい競争が起こり、いわるる”負け組”と”勝ち組”が生まれ、”勝ち組”に富が集中することになってしまったことにあると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228011",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20161228_global_20161228011.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "  グローバリゼーションは地球規模の自由な競争を促進させたことで、世界全体の経済を底上げした一方で、所得格差を拡大させた。というのも、多国籍企業を中心とした熾烈な競争が、競争力の弱い地元の中小企業を駆逐し、国家間もしくは地域間で格差が拡大したことが原因の一つと考えられる。また、多国籍企業が賃金の低い開発途上国に進出し、実質的に現地の経済を支配するため、ただでさえ競争力の弱い途上国において、全般的な低賃金化が進み、さらにはそうして発生した経済格差が、世代間を通じて固定化しているのも事実である。つまり、グローバル化に伴う格差拡大の要因は、弱者に手を差し伸べるシステムの不十分にあると私は考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228013",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションは、世界または各国の所得格差を拡大しているように思われる。そもそもグローバリゼーションとは、経済的、政治的、社会的な面でヒト・モノ・カネが国境を越えて自由に移動できるようになる地球規模化のことを指すが、経済で世界規模の自由化が行われたとき、国家あるいは企業間での競争が促進され、世界的な経済水準の底上げや経済の効率化に成果がみられる一方、過熱する自由競争のなかで生き残れる者と駆逐される者の二者の差が明確になる。前者のいわゆる「勝ち組」はより経済規模の拡大を図れる一方、後者のいわゆる競争力が弱体化した「負け組」は市場経済から追い出され、貧困がすすんでしまう現象が見られるのだ。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228014",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界各国の所得格差を拡大させた。それは、自由市場経済システムの世界への浸透によっている。つまり、モノ、ヒト、カネの移動が世界中に広がったとともに、所得拡差も世界に広がったと言える。その理由を考えていきたい。\n　まず、モノとヒトの移動は一つで考えることができる。それは、多国積企業が発展途上国に対し、不当な値段で取引し、外国に工場を作り、労働者を安い賃金で雇用しているということだ。さらに、カネの移動は富裕層によってなされる。元々資産を保有している人々は、その資産を運用して増やせるが、持たざる者は増やすことができない。以上の理由で拡差は拡大しているのだ。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161228015",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界各国の所得格差を拡大させている。\n　グローバリゼーションは世界規模での経済活動を可能にした。その結果、企業らはより広い市場でより効率的に事業を展開することで経済を活性化させ、各国は経済的に豊かになった。\n　しかし、全体の富は底上げされても、グローバリゼーションの中には、自由競争に勝つ者と負ける者が存在している。勝ち組は巨大な富を使って経済を回し、自らの富を増やし続けている。この連鎖によって、富める者は富み続け、富を持たない人々との所得格差を広げ続けていると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228016",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションにより世界や各国の所得格差は拡大している。政治、経済、社会の問題が世界規模化する事によりモノ、ヒト、カネが以前に比べ自由に行き来できるようになった。その事により人種や性や宗教等に関わらず自由に自分の能力をいかして働きそして自由に競争する事が可能となった。しかし競争が自由になればなる程自身の能力や世界規模の事業展開により、大きな利益をあげる勝ち組と、時代の流れに乗る事ができず大きな成果をあげられない負け組の差は大きくなる。勝ち組は市場の大きさのために更に利益をあげる事ができ、所得の差は自然と開く一方である。負け組の方は世界規模で戦う力がないために賃金をあげる事が容易ではない。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228017",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、人々は自分が最も評価されるところで職を得られるようになったが、実際に自分の国から出る人たちは少ない。それとは逆に企業がその低い賃金で労働力を手に入れるために、そこにおもむき、工場などを建てることもある。そのため、国によって、または国内でも、安い賃金の職に就いている人はずっとそのままで、グローバリゼーションのメリットである、国境を楽にこえられるという部分をうまく使えない状況なのではないだろうか。そして、企業はそのメリットを活かし、世界に支店や工場を建て、ビジネスを成功させている。これがグローバリゼーションが生み出した所得格差の１つであると考える。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228018",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": " 　グローバリゼーションにより、世界中で貧困問題が共有されていく中で、最低辺の貧困層であるボトムビリオンの減少がみられ、世界全体の所得拡差が縮少しているということが分かる。\n　しかし、一方で各国の所得格差の推移を見ると、福祉国家とされるスウェーデンをはじめ、日本やアメリカなどの先進国の多くで格差が拡大していっていることが分かる。この原因として、世界全体で自由な競争が始まり、その結果、所謂勝ち組と負け組に人々が分配されてしまったために国内での格差拡大という現象が進行していると考えられている。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228019",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、国内での格差に限らず、世界的にも所得格差が大きくなっている。世界の１％の人が、世界の４８％の富をもつと言われているが、ＢｏｔｔｏｍＢｉｌｌｉｏｎの存在は世界規模の格差を物語っている。\n　なぜ、所得格差は拡大したのか。グローバリゼーションにより、自由な競争が可能になり、これは大きなメリットであった。しかし、その競争の勝者と敗者との間で格差はより広がることになったと考えられる。経済の規模が大きくなった分、それによって生まれる格差も大きくなったと思われる。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228020",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、１９８４年から２００４年の間で、日本やアメリカなど各国の所得格差を広げる変化をおこした。特にアメリカやイギリスの変化がいちじるしくアメリカは０．３６３、イギリスでは０．３４５のジニ係数を示した。このような所得格差を広げた要因は貿易や直接投資ではないかと考える。直接投資を行うことにより、発展途上国で低賃金で労働者を雇いものを生産し、それを貿易によって売買することで、自国で生産し売買するよりも大きな利益が入り、今まで自国で生産した売買していた会社よりも利益の差が広がったために所得格差が広がったと考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228021",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって世界各国の所得格差の問題についても地球規模で考えられるようになった。そのため、国全体で地球温暖化や紛争、難民問題に対する対策を考えるようになった。その結果、多くの国が成長にのり、約６３億の人々の生活が豊かになった。しかし豊かな国が増えても貧しい国が貧しいままなのは変わらず、残りの１０億人の人々は苦しい生活をしている。また、格差を表すジニ係数が各国で上昇傾向にあることから、所得格差は拡大していることがわかる。その背景にはグローバリゼーションによって世界中で自由な貿易ができるようになったことが考えられる。つまり、グローバリゼーションで所得格差は縮小していないのである。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、先進国・途上国間での所得格差を縮めたが、国内間での格差を広げる要因となった。１つには、多国籍企業による発展途上国への進出が挙げられる。こうした進出により、現地では多くの雇用が生まれ、多くの途上国は経済が発展するとともに人々の所得も増加した。しかし国内、特に先進国においては、商品・サービスの低価格化を売りにする企業により格差が広がった。それは消費者が安い商品を享受すればする程、安い賃金で働かされている人々の労働環境改善がなされず、同種の企業がその価格差により駆逐され、失業者が増加してしまうという負のスパイラルが発生していることが原因となっている。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションの進行により、世界の貧困は解消されつつある。しかし、世界人口の１％が世界の富の４８％を占めているとも言われるように、世界全体での所得格差は広がっている。そして、各国の所得格差もまた同様に広がっている。なぜならば、グローバリゼーションによって理論上は動くとされている労働力は実際のところ動いておらず、そのかわりに、低い賃金を求めて企業が動いているためである。その結果、貧困問題を抱える人々は現状を改善することができないまま低賃金で働き続け、低コストで世界中にモノを売り出す企業は成長し続け、格差がいつまでもなくならないのである。",
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    "logical_consistency": 3,
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  },
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　自由貿易に参加できる企業が限られることに格差拡大の要因が挙げられると考える。なぜなら、自由貿易で活濯できる多くの人が元手やサポートがしっかりとある状態からスタートするからだ。そもそも、投資や支援には多くの資金が必要である。だから、海外で企業拡大をするといった多国籍貿易に着手することのできる企業は、経済力のあるほんの一握りの会社だけである。経済力のない企業は事業拡大どころか衰弱の道をたどり、結果繁栄できず終わる。このように元手のあるなしだけで富が集中するのだ。今世界人口の１％の者が世界の富の半分を占める。グローバルになったからといって全ての企業が利益を手に入れることはないのだ。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界の自由市場経済化による貧困層を減少させたが、同時に、世界各国の所得格差を拡大させた。世界各国には様々な所得水準の人々がいるが、大企業の経営者や資産家といった、元から資金力のある人々がグローバリゼーションによる世界の自由市場経済化を利用して、資金力を元手に国内だけでなく世界中で経済活動を行い所得を増やしていった一方で、中小企業に勤める一労働者のような元々の資金力に乏しい人々は、企業の収益増加による多少の所得増加はあるものの、資金力が乏しいため大規模な経済活動を行うことができなかった。そのために、世界各国の所得格差拡大という現象が現れたと考えられる。",
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    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、１９８０年代以降に生じた流れであり、政治社会問題、金融等の地球規模化を指したものである。\n　このような様々な問題の地球規模化は、所得の面において世界全体で見ると良い方向へと向かっており、現在の世界人口７３億人の内６０億人は成長軌道にのっていると言われている。しかし、一方で所得の格差も各国で拡大傾向となっている。\n　私は、このような事態に陥っているのは富裕層とそれ以外の層の人間で、経済成長によって受ける恩恵に差が存在しているためであると考える。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界の所得格差に関しては縮小させた一方で先進国等の各国の所得格差に関しては拡大させる方向に作用した。この理由として、世界の所得格差縮小については、経済の世界規模での展開によって、それまで国内にとどまっていた富が全世界を移動することになった結果、富の少ない国にも富がもたらされることになったことが挙げられる。\n　一方で各国の所得格差拡大については、自由競争が激化した結果、競争の勝者が力を付け、より事業を拡大することによって敗者が増加していき、少数の勝者と多数の敗者という構成になっていったことが挙げられる。\n\n",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションに伴って世界の所得格差は小さくなった。なぜなら、グローバリゼーションによって発展した途上国が多いからである。市場が世界に広がったことで、経済が活性化され、発展したと言える。東アジアを例に挙げると、中国の発展によって１９８０年代から２０００年代にかけて貧困層の人口が減少している。\n　一方、各国の所得格差は拡大した。なぜなら、市場が世界に広がったことで、激しい競争が生じているからである。ジニ係数を参照すると、あらゆる先進国で所得格差が１９８０年代と比べて大きくなっているので高所得者にお金が集まるようになり格差が拡大していると私は考える。\n",
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    "logical_consistency": 4,
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    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228034",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションとは、政治や経済のさまざまな問題が地球規模化することである。これは、６３億人を成長軌道にのせ、東アジアなどの貧困を解消しつつあるが、日本やアメリカにおいて所得格差を増大させる一因ともなり、世界人口の１％が世界の富の４５％を所有する現状を生み出した。グローバリゼーションによって、資本を有する組織が生き残り、その利益の大部分を一部の者だけで分配しているために所得格差が拡大する。そのため、世界規模の富の再分配が必要であると考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228036",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションによる自由競争の影響によって、各国の所得格差は拡大した。自由競争では、勝ち組と負け組が存在し、勝ち組が巨大な富を得るのに対し、負け組はほんのわずかの富しか得られないことがよくある。現在では、世界の１％の人口が、世界全体の富の４８％を占めていると言われており、その統計から見ても明らかに所得格差が拡大していることが分かる。１９８０年代と比べて、１日１ドル以下で生活する人数は減少し、貧困化が徐々に解消されつつあるように思われるが、世界全体の富はグローバル化による自由競争によって、取得する差が広がり、所得格差が拡大しているのである。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228037",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより世界全体での所得自体は向上する結果となったが、所得格差についてはより拡大することとなった。その理由として、金融の共通ルールや資本主義、インターネットの普及などがあげられる。\n　これらにより世界全体で競争原理が一般化し、また世界のどこにいても同じ情報に触れることが可能になった。こうして貧困国においても成功し富を築く人も現れるようになるが、そうした機会すら全く持てない人々、あるいは競争に負け失敗した人々と成功した人々との間の格差はより広がることとなった。こうした理由により、グローバリゼーションは世界や各国の所得の格差を広げることとなったと考える。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228038",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションは冷戦の終結前後から急速に発展していった。ソ連の崩壊によるアメリカの更なる台頭、つまり資本主義の潮流が各国に流れ始め、それに伴って自由市場の展開が着実に進んでいったのである。さらに技術革新と相まって貿易のボーダーレス化を招き、先進国の増加やＢＲＩＣｓのように成長を見せる国も現れた。しかしこうした急速な発展についていけない国も多い。財産の私有化を拒む共産主義国や紛争などで成長の遅れた発展途上国はグローバリゼーションの潮流から置いていかれ、さらに先進国の企業進出により地元市場の崩壊、所得の格差が広がっていったと私は考える。現在では世界規模の経済見直しにより、改善の兆しもある。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　私はグローバリゼーションは、世界、または各国の所得格差を拡大させたと思っている。確かに、グローバル化の流れで、物や人の流通は自由になり、今まで貧困と呼ばれていた層や国にもチャンスの門戸が開けられ、ある程度のステータスを手に入れる機会が設けられたが、自由競争はいちかばちかという状況の下に行われるので、勝ち組と負け組が顕著になってしまったからだ。\n　また、この富裕層と貧困層の所得格差は先進国においても拡大しており、今や世界の人口の約１％の富裕層のみで世界の富の約半分を占めているという事実があることから所得格差が日に日に拡大しているということは確かなものであるということが断言できるだろう。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界全体でみた所得格差を縮小させたが、各国内でみた所得格差は拡大させている。\n　まず、世界全体でこの格差が縮小したのは、世界中の国々で貿易を行い、各国の企業が資本主義に基づいた自由な競争をすることにより、世界全体の経済レベルが底上げされたからだと考えられる。しかし、国内での格差拡大は、世界全体にはいい影響を与えた、自由競争が逆に、企業や個人の収益の多い少ないを明確に分けてしまったからだと考えられる。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228044",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "  グローバリゼーションは、世界、または各国の所得格差を拡大させた。なぜなら、グローバリゼーションによってモノ、ヒト、カネの３つが容易に移動するようになったからだ。自由市場経済となったことで、激しい経済競争に打ち勝つだけの力がない国や企業が駆逐されてしまう。このことが国家間、地域間の格差拡大の要因の一つとなっている。\n  もう１つは直接投資のために多国籍企業が多く他国に進出したことだ。多国籍企業は多くの場合、先進国であるため、先進国が安い労働力や資源を求めて進出した。その結果、前述したように競争力のない企業が倒産し、所得格差を広げる要因となった。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228045",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "政治・経済・社会における事象が世界規化するというグローバリゼーションによって、世界や各国の所得格差は著しく拡大した。また、大企業が他国に拠点を置くことが容易である環境であるので、大企業どうしが他国で低価格競争あるいは付加価値競争をすすめていく一方で、地元で発足した中小企業は、それらの競争に耐えられずに衰退してしまう事象が起こりうる。すなわち、海外に多国籍企業を中心とした、熾烈な競争により、競争力の弱い企業が駆逐され、また弱者の貧困化が進んでしまうことで、世界規模で所得格差が拡大するという現象が現れた。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228047",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバル化の進展は世界の中の所得格差を拡大させた。経済、金融などのあらゆる分野が地球規模でつながろうとする動きは力のある者をさらに豊かにし、弱い者は富を手にできない世界を築いたとも言える。\n　では、なぜこのような格差拡大が生じたのだろうか。それは、グローバル化は自由競争を弱者にも強いる面があるからだ。昔は保護政策をとることで弱い国を守ることが多かったが、戦後のアメリカが築いた世界は最も強いアメリカが利益を多く得られるようなシステムを採用した。それがＧＡＴＴで表されるように自由競争の舞台に世界を招くことだった。そうして強制的に対等に立たされた国は負け続けた結果、格差が広がったのだ。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228049",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界、または各国の所得格差を広げ、問題を地球規模化させた。これにより所得格差を拡大させたわけだが、原因としては主に３つ考えられる。1つは地球規模の自由な競争により、勝つ者、負けるものが明確化したことである。世界経済を成長させることにつながったが、競争が激しく、強い者がより強くならざるを得ない構造がある。2つ目に全般的な労働力の低賃金化である。賃金が安いので仕事があり、賃金が高くなると仕事がなくなってしまう構造があり、格差を固定化してしまっている。3つ目に金が金を生む構造である。グローバリゼーションのよい部分は大きいが、その代償として様々な問題が出てきているといえる。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、地域間の所得格差を大きく広げた。なぜなら、グローバリゼーションによって、資本経済も世界中に広まることとなり、富を得るものは更に得ることができるようになり、逆にうばわれる者は富を得る者がつくったシステムから抜けだせずに、貧しいままでいることなるからである。また、インターネットのグローバリゼーションによって、今までインターネットの使えなかった貧しい国でも使えるようになったことで、今までできなかった取引を行い、豊かになることができると同時に、インターネットを使うことができない地域との格差、つまり、デジタルディバイドも貧しい国の中での所得格差の要因となっている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションが唱えられるようになってから、政治や経済、社会が世界規模で認識されるようになった。その結果、市場経済や金融のルールの範囲が大きく拡大し、資金も世界各国に流れるようになった。\n　その影響により各国において自由競争が繰り広げられる社会となり、そうして国内外問わず勝ち組と負け組に二分される格差が生じるようになった。このことが所得格差を生む社会構造の変化であったと私は考える。\n　また、一方で中国の発展により貧困率が減少した東アジアの例に見られるように、グローバリゼーションの影響で、他国の成長が周辺国にもプラスに働くこともグローバリゼーションの特徴であると私は考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228054",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　各国のジニ係数の推移を見ると、グローバリゼーションにより、世界全体の所得格差は拡大している。先進国の大半で、グローバリゼーションが進展する以前よりも、ジニ係数が上昇しているからである。これは、世界的な自由市場経済の発展による影響が大きいと考えられる。自由市場経済の発展に併い、社会全体で見たときには貧困は解消傾向にあるが、ジニ係数の上昇からも分かるように、人々の所得格差は広がっている。自由市場経済の下で、競争力の弱い企業は、競争力の強い大企業との競争に破れ、その結果として、社会的弱者の貧困が進み、強大な競争力を持つ人々に所得は集まる。これらのことが同時に起こり、所得格差は拡大するのである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228055",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界の所得格差を拡大させた。\n　グローバリゼーションは、国境を超えた自由競争を促した。結果、製品の低価格と労働力の低賃金を実現した。製品の生産主であり、労働力の雇用主である企業は、コストを抑えることで多くの利益を上げ、ますます多くの所得を得る。一方で、製品の低価格競争に負けて、地元の企業や新しい産業が育たなかったり、雇用を失わないために低賃金に甘んじるしかなかったりするのが、低所得層の現状である。世界の人口の１％が世界の富の半分を所有する。自由競争により、勝ち組と負け組が明白に区別され、所得格差が拡大している。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228058",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20161228_global_20161228058.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界・各国の所得格差を大きくさせた。グローバリゼーションが進展することで、先進国だけでなく途上国の国々が少しずつ豊かになっており、豊かな国の優れた金融システムなどが世界で共用されることで豊かな国が世界経済を引っ張り所得の底上げがなされていることも事実である。しかし、グローバリゼーションの進展により自由競争が激化して技術や能力・富を持つ者と持たざる者が明確化し、勝ち組と負け組の区別がなされるようになってしまった。豊かな者や国は競争に勝利してどんどん豊かになり、貧しい者や国は豊かな者や国に淘汰されてしまう。こうして、世界の所得格差の拡大がおこり、今後も続くと考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228059",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界の貧困層の減少に貢献したが、同時に各国における所得格差の拡大も助長してしまっている。\n　グローバリゼーションによって貧困層が減り、全体的な底上げがされたのは今まで先進国にとどまっていた資金や仕事が貧しい国にも流入して、発展のための支えとなったからだと考えられる。だが、世界的な格差の拡大もこのことが原因であるだろう。さらに効率的に労働力を得ることができるようになり、一部の企業が勝ち組となったからだ。グローバル化に上手く適応できなかった企業が駆遂され、勝ち組の企業が膨大な富を得たことで格差が拡大したと考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228060",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　世界全体でみれば、絶対的貧困者の数は大幅に減少してきている。しかし、各々の国でみると富を持つ者と持たない者の格差が拡大し始めて、相対的貧困者の数が大幅に増加してきている。現在では世界の１％の人が富の４８％を独占しているようだ。このような変化はなぜ起こったのか。それは、自由市場経済化によって力の強い大企業の安い価格が実現され、中小企業が駆逐され、貧困者が増大したからである。また、多国籍企業による途上国経済の支配や、貧困者の労働力の自由移動の困難さ、制度不備による世代間の格差固定化なども挙げられる。そして、富のある者が金で金を呼び込める金融の仕組みも原因である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228061",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界の所得格差を、国境を超えてヒト、モノ、カネの動きを自由にさせることによって貧困層は減少させたが、拡大させた。\n　また、所得格差は、情報通信技術の発達によって瞬時に情報を得られる様になり、知識や資金を持つ者は、富を得、持たない者は得られないという状況が生まれた。お金がお金を生むというシステムも開発され、実体経済の８３倍の量のお金が、世界で取引される様になった。\n　しかし、労働力については、多国籍企業が、より安い労働力を求めて移動したため、また、労働者への情報不足等により、グローバリゼーションのおんけいを労働者は受けていない。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって所得格差は拡大の傾向にある。貧困層は減少傾向にあるものの、今だに世界人口の１％が世界全体の約半分の富を占めている。",
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    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、市場の規模は地球全体へと拡大した。これにより、世界経済全体が活発に動くようになった。その中で、発展途上国などの新興市場にも目が向けられるようになり世界経全体の底上げにつながった。また、一方で各国内の格差は拡大の一途をたどっている。その原因の一つは自由競争の激化である。国家や地域を問わず貿易が行われるようになった現在では、多国籍企業の進出により自国の企業が弱体化や消滅する現状がある。このようにして格差は広がり、世界の人口の１％が世界の富の約４８％を占めているという現状を生み出した。この格差は現在も広がり、富の割合は５０％にせまるいきおいである。",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、多国籍企業の進出と拡大によって、世界各国に雇用を増やしている。貧しい国というのは、換金価値の高い資源を持っていたり、多くの人口がいるにもかかわらず、それを仕事という形にまで持っていくノウハウが無いがために、金を手にすることができずにいた。そのような中で、多国籍企業により、現地の資源や労働が力を発揮できる環境が与えられたことで、国家間、また、貧困国内部の所得格差は縮まった。\n　一方で、多国籍企業により被害を受けた人々もいる。地元の企業である。労働力を取られたり低価格による販売戦略など、世界の企業に貧困国の小さな企業がかなうはずがない。政府による規制が必要になると考える。\n",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、世界全体で所得格差は大きくなった。所得格差を示すジニ係数は、日本でも１９８４年には０．２５であったのに対し、２０年後の２００４年には０．２７５まで上昇している。世界規模でも、世界の１％の人が全世界の４８％の富を所有しており、格差はよりいっそう広がっている。\n　グローバリゼーションによって、元々所得が大きい人は、他国での事業に手を出して所得を伸ばす一方、元々貧しい人は世界とつながろうとする意欲も、そのための情報もないので所得は減る状況にある。このような現象によって、所得格差が大きくなっていき、問題が解決しにくい状況が続いていると考えている。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションは、世界各国の所得格差を拡大させた。これはグローバリゼーションによる、自由な競争に原因があると考えられる。市場経済、金融ルール、インターネット網の広がりにより、確かに貧困人口は減少した。特に東アジアでは、中国の発展により貧困は解消されつつある。しかしそれぞれの国ごとに見てみると、格差は拡大しており、ローレンツ曲線も富裕層が大金を占めていることを示している。これはグローバリゼーションによる世界規模での競争、そしてその勝者となったごく一部の富裕層に莫大な資金が集中し、敗者の貧困層はほとんど変わっていないという現状がある。以上のことから、所得格差は拡大したと考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、熾烈な競争が起こり、競争力の弱い企業が駆逐され、弱者がさらに貧困になる。その故、国家間、地域間の格差が拡大する。\n \n",
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    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "１９８０年代から進行してきたグローバリゼーションにより、世界各国の所得格差はますます拡大している。一般的に社会福祉が整っているとされている北欧緒国であってもその傾向は見られる。また、昔から所得格差の大きかったアメリカでは、ますますその傾向が顕著になっている。なぜグロバリゼーションによって所得格差が広がるのだろうか。\n　グローバリゼーションは地球規模での市場経済化を引き起こしてきた。市場経済化によって、国内または国同士の激しい経済の競争が生まれる。その結果、自由市場経済化における勝ち組と負け組が生じる。これにより、所得格差は拡大していると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 2,
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    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界全体で見たときには１日１ドル未満で暮らす貧困層を減らす役割を果たした。しかし一方で、各国の所得格差を表すジニ係数は、先進各国で増加しており、比較的格差の少ない福祉国家と言われるスウェーデンでも同じことが言える。したがってグローバリゼーションは各国の所得格差を拡大させたと言えよう。この理由として、グローバリゼーションの効果が直接及ぶ者と及ばない者とが同じ国の中にも存在することが挙げられる。つまり、多国籍企業であれば従業員や現地で雇用されるものは恩恵を受けるし、インターネットであればアクセスを得て売り上げを伸ばすことができるが、それらが無い者には良いことが無いのである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより世界全体では貧困状態にある人は▁り、格差は縮小した。対して各国国内では個々人の所得格差は拡大してきている。背景にはグローバリゼーションによる資本主義的な市場原理、考えの拡大があると思う。文化や金▁ルールも世界に広まりうるものであり、自由競争の概念が侵透することは即ち全世界の富を全人類が競争相手となり奪い合う構図が整いつつあるということだ。奪い合う富が多くなる事で才能・教育といったアドバンテージのある者はより多くを得られ格差は拡大し、逆に途上国であってもより対等な条件で参加できる様になってきている為全世界における格差は縮小してきていると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228074",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、最底辺の貧困層は減ったが、各国内の所得格差は広がってしまった。なぜ所得格差が広がったかといえば、自由市場経済が世界中に広がり、競争が激化したためと考えられる。\n　ヒト、モノ、カネが自由に行き来できることは、競争を生み、経済の効率化・活性化をもたらす。しかし、競争が激しくなるので、どうしても勝ち組・負け組に分かれてしまう。今までは自国内だけで経済活動できた企業や商店などでも、グローバル化により外国の強力な企業が参入してくると競争に負けてしまうリスクが格段に高くなった。勝てる者には都合の良いグローバル化だが、格差拡大を抑制するシステムが不十分である。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228076",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは良くも悪くも経済を発展させたが、所得格差は広がりつつあります。こうなった理由として、競争の熾烈化があると考えます。グロバリゼーションによって他国の企業とも競争を始めるようになると、大企業などの参入による中小企業の駆逐などその国の経済にダメージを与えることとなり不働者の増加につながったり、また多国籍企業の進出でその地域の労働に対してプラスでも、他の地域との格差が生じてしまいます。労働力の視点では、発展途上国の安い労働力を求めている企業はその地域の所得を低賃金のまま雇うことで賃金を固定化させる。これも所得格差が縮まりにくい要因と考えられます。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228077",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界の所得格差を拡大させた。所得格差の拡大の原因として、全般的な低賃金化が挙げられる。グローバリゼーションによって、労働力は世界を自由に移動することが可能となり、労働力は世界を自由に移動することが可能となり、労働力が不足している場にも行き遮るようになった。しかし、そのことにより今度は働き手にあふれ、全体的に低賃化が進んでしまった。\n　また、職業の能力においては報酬の拡大もあるため国ごとの技術や経験の違いで働く側にも差が出てしまう。このようなこともグローバリゼーションによる所得の格差を拡大することにつながると考えられる。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界、または各国の所得格差を拡大させた。\n　グローバリゼーションによって競争による経済効率化が進み、市場拡大による世界経済成長が促進された。その結果、熾烈な競争により競争力の弱い企業は駆逐され、弱者の貧困化が進んだ。また、自由貿易の拡大による経済活動の活性化や商品、製品の低価格化が進み、安い賃金で雇うことができる労働力を求めた多国籍企業による開発途上諸国経済の支配が進んだ。このようにしてグローバル化による世界、または各国の所得格差拡大の現象が現れたと考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによる所得格差の影響は、世界規模では縮小、国内規模では拡大したと考える。\n　それぞれについて理由を述べる。まず前者は、物流や金融の世界規模化が進み、多国籍企業が働きやすくなったことで、最低賃金で働かせれる貧乏国に趣き、そこで活動することで貧乏国のＧＤＰが増加し、先進国との格差が縮小したと考えられるからだ。次に後者は、多国籍企業の負の影響と言えるだろう。それらが国内の地元産業や国内のベンチャー企業の成長、利潤を抑制、搾取し弱小化させていることで、その企業らの失業者、貧乏者が増加し、底辺階級の人数が増えることで、国内の所得格差が拡大しているからだと考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界、または各国の所得格差を広げた。格差は広がったが、貧困層の縮少も同時に起こっている。所得格差拡大の原因として、地球規模での自由な競争が、グローバリゼーションにより可能になったことが挙げられる。地球規模での競争となった場合、ある１つの国内での競争と比べるとお金の動く額が大幅に変化すると考えられる。その結果、競争に勝った者には、１つの国内での競争の時とは比べものにならない額の富が集まることになり逆に負けた者には大きな損失が産まれることになる。実際に、今の世界では競争に勝った世界中の１％の人間が、世界の富の４８％を持っているという状況が起こっている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228083",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界、または各国の所得格差を増大させた。グローバリゼーションとは様々な事象や問題が地球規模になることである。そのため経済活動も地球規模となる。すると、これまで戦ったことのないような大きな国の企業と競争をすることになる。そして、弱小な国、企業と強大な国、企業での競争では勝敗が明らかであり、競争で敗れた国、企業と勝ったそれとの間の経済的格差が広がる。そのため所得格差が増大したと考えられる。\n　また、国家内の所得格差は多くの先進国で拡大している。国家内でもそのような傾向にあるのだから経済の動きは全体として拡差が拡がっていると考えられる。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228084",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、世界規模では所得格差が縮小している一方、先進国では国内の所得格差が拡大している。\n　世界規模で考えると、グローバリゼーションの波は、情報・貿易網の発展によって貧困国にも所得を生む機会を与え、東アジアを中心に1日1ドル未満で生活する人々の数は減少してきている。また、国際的に先進国が発展途上国を支援する動きがあることも大きい。\n　一方で先進国内では、多国籍企業を中心として富を持つ者がより富を得るためにグローバリゼーションを有効に利用しており、その結果富が極端に集中する構図ができることによる所得格差の拡大が見られている。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228085",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20161228_global_20161228085.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　１９８０年代以降進んだグローバリゼーションは、多国籍企業や海外直接投資を生み出した。また、それに伴い、企業は海外で安い労働力を確保するようになった。さらに、グローバリゼーションが進むにつれて、情報入手の重要性は増大した。これらの事象は、経済を活性化させたが、一方で競争を激化させ、全般的な賃金の低下やデジタル・ディバイドの深刻化を起こした。これにより、競争力の弱い企業は貧困化し、労働者の賃金格差は拡大し、情報弱者は経済成長から取り残されることとなった。これらの理由から、グローバリゼーションは世界の所得格差、また各国の所得格差を拡大したといえる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228086",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションは所得格差を拡大させた。理由としてはまず、自由市場経済の活発化による企業間の競争激化に伴い、弱い企業の駆逐、及び弱者の貧困化がもたらされたことが挙げられる。グローバル化は自由市場経済をより世界に浸透させ、全体として見たら確かに世界は豊かとなり経済は成長したと言えるが、各国のジニ係数が増大している事実から分かる通り、所得格差は広がり、富める者はより豊かに、貧しい者はより貧しくなっている。次に、貿易・直接投資によって多国籍企業らが開発途上国経済を支配、並びに世代間格差の固定を促進したことも要因の一つとなっている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228087",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、先進国における所得格差を拡大させた。世界においても、約１％の人口が約４８％の富を所有しており、まもなくその富の割合が約５０％に達するということをふまえると、所得格差は拡大しているように思われる。\n　このような現象が起こっている原因は、物や資金を国内だけにとどまらず、世界的に動せるようになったからであると考える。市場を世界中に拡大させることで、多国籍企業と呼ばれるような企業は、その商品の標的の幅を拡張することが可能になり、より安く原料を調達し、より安く加工することで、より多くの富を生み出すことができるようになり、上限値が引き上げられたと思う。\n\n\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228089",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって物資や情報、経済などの流動性が増し、一見したところでは貧困というものは解消されているようであるが、自由な競争の活発化から競争に勝つ者や負ける者が現れ、勝者と敗者間での所得の格差は大きくなった。\n　この所得格差の拡大はグローバル化によってその波に上手く乗ることのできた先進国では流通が進み、所得の増大を成し遂げることができたが、グローバル化の波に乗ることができなかった途上国などでは情報の遅れ、あるいは技術の遅れが原因で貿易の拡大が達成できずますます世界の市場から孤立してしまったため起こってきた問題であると私は考える。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228090",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって世界各国では所得格差の拡大が見られる。これは自由市場経済化が要因だと考えられる。自由市場経済化によって大きな利益を生むことができるのは、元から資金力・競争力を持つ組織に限られる。力を持たない組織は、所得を増やすために、他の地域へ進出することができず、現状の維持しかできないためである。それに対し、力を持つ組織の場合、利益を得るために、新しい事へのチャレンジが可能となる。また、低賃金の地域へ組織が進出した場合、所得が増えるかに思われるが、そうすると一番の魅力である低賃金の労働力というステータスが無くなる。そのため実限には、賃金維持となり、一方だけが利益増加に留まる。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228092",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20161228_global_20161228092.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションが進行することで世界の所得格差は縮小したが、各国の所得格差は拡大した。\n　世界の所得格差が縮小した理由は、世界規模で経済の問題に取り組む様になったからである。昔は、先進国のみが成長軌道にのっていたが、グローバリゼーションが進行することで、成長が世界に広がった。特に、中国などの東アジアでは１日１ドル末満で生活している人の割合がかなり減少している。\n　国内の所得格差が拡大した理由は、自由競争によって外国の企業が参入し、地元の中小企業が育たないことや底上げによって元々収入が少ない人々の収入が減少したが、元々多い人々の収入は増加したなどの要因がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228093",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20161228_global_20161228093.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションにより、自動車メーカーや飲食チェーン店など、多国籍企業が世界へ進出しており市場拡大を続けている。そのような市場拡大が世界経済の成長を支えており、特に近年では南アジアや東アジアで貧しい人々が減りつつある。しかし、国内での所得格差は今もなお埋まっていない。国内での所得格差が生じる要因として、多国籍企業による開発途上諸国経済の支配が挙げられる。開発途上諸国には、このような市場の自由化の影響に耐えられる経済制度や人材の育成が追いついておらず、地域経済の安定化と海外からの直接投資のコントロールがうまくできていないからであると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228094",
    "image_path": "./essay/global/1/ansimg_20161228_global_20161228094.png",
    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションは所得格差の拡大をもたらした。これはジニ係数等、経済的指標からも明らかである。この現象の要因として、自由市場経済化が挙げられる。　１９８０年代頃から、急速な技術革新に伴い、人類は人、物、サービスを地球規模で動かし、考えることができるようになった。この流れは、必然的に市場が世界規模に、かつて国内での競争に限られていたものが、世界での競争となり、競争力の弱い国、あるいは企業が弱体化し、国家間、地域間の格差拡大につながった。　「世界の１％が世界の富の約半分を所有する」と表現されるように、強者はより強く、弱者はより弱くなるというような社会構造をグローバリゼーションは助長している。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228096",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界の貧困率は約５～１５％減少したが、このことにより所得格差は拡大したと考える。理由としては、いぜんとして、先進国と南アフリカ等の貧困の地域との経済格差は、とても大きいものと考えられるからである。中国のように人口の増加等により経済が発展し、貧困率が減少し東アジアの貧困率は大きく減少したが、南アジアでは全く貧困率の変化が見られないというように先進国を中心に貧困率が減少しているため、所得格差が拡大してしまっていると考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228097",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションの広がりにより、世界全体、または各国の所得格差は拡大した。世界規模で見ると貧困率は減り、貧困は解消されてきたように思われます。\n　しかし、社会経済を活性化しようと企業が市場を増やした結果、労働者は低賃金労働が一般化してしまった。このようなことが続いてきたことによって、富裕層はより資金を増やしました。現状では富裕層の１％が全世界の富の４８％を占めているというデータもある。その一方で貧困層は現状維持をすることしか出来ません。\n　この背景があることにより、世界的には経済は成長中ですが所得格差は世界としても、それぞれの国の中でも拡大していると考えます。\n",
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    "validity": 2,
    "grammar": 4
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  {
    "student_id": "20161228098",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　世界的に見れば貧困層は減少し、格差が小さくなったように見えるが、１つの国の中で見てみると格差が広がっており全人口の１％が世界の富の約半分を占めているということになっている。またなぜこのような格差拡大が現れているかというと、自由市場経済化や自由な貿易ができるようになったことで、経済競争が激化し、競争力の弱い企業が駆遂され、強い大企業が利益を独占できるようになったからだと考えられる。またそういった現象が国内だけでなく、外国からの企業が入ってくることによって競争が熾烈になったと考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより自由市場経済化が進んでいくことで、貧困が解消されつつある地域もあるが、全世界の人口約１％が全世界の約４８％の富を占めるなど所得格差を拡大させていった。グローバリゼーションにより国境の壁が薄くなることで労働力としての人が自身を評価してくれる場所で働くことができるといったメリットがあげられているが、実際には途上国には他国家での労働に関する情報も得ることも難しいため労働力の移動はあまりない。結果として先進国の企業により途上国の貧困層は低賃金での労働を強いられてしまうため、さらに先進国と途上国の間の所得格差が広がっていってしまったと考えられる。",
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、多国籍企業が教育の行き届いていない国に進出したことで低金が固定されてしまっている。また、金融面では実物経済の８３倍もの額の為替取引が行われ、「お金を使ってお金を増やす」仕組みが確立されている。このことから短期的、流動的な投資が行われることが多くなり、経済の混乱を招いている。以上から、貧しい人は貧しいまま、富のある人は一層富を増やし、格差が格大している。\n　豊かな家庭は子供の教育に使うお金に余裕があるが、貧しい家庭では十分な教育費の確保が難しい。よって平等に教育を受け能力を身につける機会を得られないから平等に就職ができず、所得格差が広がると考えられる。\n",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって各国の所得格差は拡大したと考えられる。その現象が現れた要因の１つに先進国による多国籍企業の拡大がある。発展途上国の安価な労働費を目当てに企業を建て、安い賃金で多くの労働者を働かせ生産効率を上げ、先進国が発展途上国の経済を支配するという問題が出てきている。せっかく収入を得ることができても利益の多くが先進国に取られるため、先進国の豊かさは増し、途上国との所得格差は拡大するばかりである。また、先進国では一般的に普及している情報機器も途上国では所有者が少なく、デジタル・デバイドがより深劾化し経済戦略でも負けてしまい途上国の企業が成功するのは難しい状況である。",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界の最貧困層の人々の数を減らした一方で各国内での所得格差を拡大した。世界規模では、従来の発展途上国に先進国のシステムや技術が広がり貿易が活発になることによって発展途上国内でも先進国の人々と同様の職がおこなえるようになったため、最貧困層の数が減った。しかし、各国内のみで考えるとグローバリゼーションの進展によって企業間の競争が激しくなりもうけられる人は事業などを拡大してよりもうけられるようになるが競争力の弱い人はもうけられない人となって、退けられていく。これにより、所得格差が拡大したと考えられる。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによる自由な競争によって勝ち組と負け組に分かれ、所得に格差が生まれた。確かに１９８０年代３０％であった貧困率が２０００年以降は２０％以下に減少しており、特に、東アジアでの貧困率の低下が著しい。これらはグローバリゼーションの効果といる。しかし、世界人口の１％が世界の豊の５０％を得ているというデータもある。経済発展が進み、人々が自由に競争をする中で、競争するための知識やお金はみな平等であったのであろうか。結果元々裕福で学ぶ環境があった人々が得をすることになる。貧しい人々でも成果を出せるような制度を取り入れることで所得格差は縮小していくと考える。",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "グローバリゼーションとは、地球規模で市場経済が回ったり金融システムが同じになるという事が挙げられる。これにより、自由市場経済の評価を見てみると、特に東アジアが中国の大幅な発展により貧困層の人口があから様に減っている事が分かる。全体でみても１９８１年２００１年を比較すると６６％程に減った事が分かる。しかしながら、ローレンツ曲線を見てみると、格差が広がっている事が分かる。これは、発展途上国などではインターネットの普及が進んでいる所と遅れている所で、情報の格差が起こりうまく使いこなせる人は様々な情報を手に入ることができ、豊かな生活を送るが、普及していない所ではまだ貧しい生活を送っている事を示す。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、１日１ドル以下で生活する人々の貧困が主に東アジアで解消されている。また、先進国では、所得格差は年々広がっている傾向にある。\n　東アジアで貧困が解消され、所得格差が小さくなった理由としては、中国の経済成長が挙げられる。この急激な発展は、グローバリゼーションにより、先進国から大きな補助をもらえたことが大きいと考える。また、先進国で所得格差が広がる理由として、ごく一部の人が巨大な富を所有し、それを増やし続けていることが考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界、または各国の所得格差を拡大させた。グローバリゼーションにより、世界規模でのモノ、ヒト、カネ、情報の移動が活発に行われることで経済は発展し、貧困層は減少した。しかし同時に、経済発展のための自由競争は勝者と敗者を生み出し、勝者はより豊かになり、敗者はその富を奪われる。勝者はより豊かになることでより高度な情報や技術を得ることができるが、敗者はその損害が足かせとなり、不利な立場に立たされ続ける。結果として、勝者と敗者の立場が入れ変わることは少なく、格差は拡大していくと考えられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228110",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションに伴い、世界全体では貧困とされる人々が減少するなど、世界に富が配分されたとみなせる。しかし、各国国内レベルで見ると多くの富を持つ人と持たない人との間で大きく差がでる所得格差拡大が起きている。グローバリゼーションにより、モノ・ヒト・カネの移動が国境を越えて自由になった。これが世界レベルで富が分配されたとみなせる大きな要因だろう。豊かな国から貧しい国へ富が移動して貧困は緩和された。しかし、自由な富の移動により自由な競争も生じ、一握りの人が富を独占することとなった。競争が格差を拡大させ、国内レベルで富の集中を引き起こしたのである。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228111",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは、世界、または各国の所得格差を拡大させた。その理由としては、グローバリゼーションに伴い、世界全体で自由な競争が起こるようになったが、自由な競争は世界全体の所得の底上げにはつながったものの、裕福な人と貧しい人との格差を拡大させてしまったことが考えられる。実際、国内の貧富の差を表すジニ係数の値は、日本を含め、多くの国で上昇している傾向がみられる。また、現在では、世界人口の約１％の人たちが世界の約半分の富を得ているという状況も分かっている。このように、グローバリゼーションには、所得格差を拡大させてしまったというような、負の側面もみられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228112",
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションは世界の所得格差を小さくすることに成功した。多くの国が発展していくことにより、貧困が解消されてきている。世界の人口約７３億人のうち約１０億人が非常に恵まれない環境で生活しており、その数は以前より減少している。\n　一方、各国の所得格差は大きくなった。国の平▁は高いとしても、所得の高い人もいれば低い人もおり、国内で考えると皆の生活水準が高いとは言えない。\n　このような所得格差の拡大・縮小が起こる原因は、自由になった競争であり、得にそれが国内にとどまらず、地球規模で行われていることであると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 1,
    "answer": "　グローバリゼーションが１９８０年代から行なわれ、それにともない東アジア、南アジアでは所得格差が減少された。しかし、アメリカやイギリス、日本等の先進国では競争化社会の影響により所得格差が広がっている。この現象により、世界の人口１％が世界の約48％の富を占めるというような影響が起こっている。\n　これらの現象が現れる背景として挙げられるのは、経済を考える上で必要な「モノ」、「カネ」、「ヒト」、という三個の主体がグローバリゼーションの影響により、様々な問題が起こったからだ。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808002",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は発展途上国の経済的発展や国際市場の拡大という点でグローバリゼーションに寄与している。\n　例えばマクドナルドは、世界的に展開したチェーン店により多大な利益を上げつつ、現地人雇用や風土に沿った食品開発、発展途上国でも変わらない味を提供して他の多国籍企業の誘導などでも活躍しており、発展途上国の雇用拡大や市場活発化に大きく寄与している。\n　一方で、不安定な発展途上国の市場は安定した多国籍企業に依存しやすく、企業による市場支配が懸念されており、在来企業との兼ね合いが課題となる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808003",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業はその市場を世界へと拡大させていくことで資本の流動や文化の拡大・交流など世界のグローバル化を直接的・具体的に担っているといえる。たとえばアメリカのマクドナルドは世界各国の市場に進出している。各地の景観に合わせた外装にしたり、好まれる味を追求したりと、各国の文化やニーズに柔較に対応・様▁わりしながらファストフードというアメリカ文化を世界に拡大させている。多国籍企業はグローバリゼーションそのものであると私は思う。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20160808004",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、世界経済の発展をもたらした。例えばマグドナルドやスターバックスなどの多国籍企業は他国の様々な地に拠点をおくことで、世界の自由市場経済化を進めている。互いに競争することで経済の効率化促進などの利点をもたらした一方で、激しい競争による地元の伝統企業の弱体化や廃業を導いたという負の役割も持っている。また多国籍企業により経済がまわされている部分が多いため、世界経済をコントロールするという役割を果たしているという面もあり、問題視されている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808005",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "マクドナルドは安い小麦を仕入れ、肉を大量に買いとり、他の国にある店に送るなど、多国籍企業内部で大きくモノのやり取りを行っている。その動きは世界貿易の約３分の１を占めるなど、世界的に大きな影響を与えている。こうした国家のしばりのない多国籍企業の存在によって、新たな市場が開拓され、開発途上国の労働力を雇用する場が生まれるなどのポジティブな役割を果す一方、そうした経済的に弱い国を一方的に▁取するような役割を果たしてしまった面もある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808006",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　世界的規模で展開するスポーツ用品メーカーであるナイキを例にとると、ナイキは本社で設計した製品を実際に量差するため、海外から原材料を調達し、安い労働力を有する東南アジア等の地域で製造を行っている。ナイキが事業を拡大すると原材料産出国への間接直接投資は増大し、東南アジアにおける雇用も拡大する。そして製造された製品が世界中で販売されることによりグローバリゼーションが進展して行く。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808007",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中で、世界経済の成長を促進する役割を果たした。それは、現在多国籍企業が世界のGDPの１０％以上を占め、世界貿易の約３分の１を占めていることからも分かる。\n　また、多国籍企業は、マイナーな文化を駆逐してしまうこともある。例えば、多国籍企業の１つであるマクドナルドは、拡張力のある文化であるファーストフードを世界の多くの国で販売しているが、拡張力の高い文化はときに、昔からその地に根づいているマイナーな文化を圧倒してしまう。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808008",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": " 多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中で、世界中での市場の拡大や新市場の開拓という役割を果たした。例えば、ソニーは日本だけでなく他の多くの国に拠点を置き、アジアの国々では工場も多く持っている。\n　この様に、多国籍企業は世界中の市場を広げ、経済活動を活性化している。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160808009",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "  自由貿易の拡大によって、マクドナルドをはじめとする多国籍企業は経済活動の活性化を促した。また、商品、製品の低価格化や海外直接投資による新興市場の発展も実現させた。労働においては、自由な労働力の移動や能力に応じた報酬の拡大が促進される一方、全般的な低賃金化によって所得格差の拡大や不法移民の増大が生じた。また、開発途上国の経済を多国籍企業が支配してしまうといった、多国籍企業の果たした役割において、悪い側面も見えてくる。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808011",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　グローバリゼーションが発達していく中で、多国籍企業は私たちの生活の一部となっているように思われる。マクドナルドや、モスバーガーといったファストフードは、学生たちは必ずと言っていいほど利用しており、小さい子供から高齢者まで利用しているのをよく見かける。又、ソニー等の電気メーカーも海外から評価され、外国の人々にも享受されている。実際、こういった多国籍企業は、世界に６万社以上あり、世界のGDPの１０％以上を占めているのだから、生活に必要不可欠といっても過言ではない。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808013",
    "image_path": "./essay/global/2/ansimg_20160808_global_20160808013.png",
    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、世界各国に営業拠点を置いている企業のことであるが、世界にとって重要な役割を果たしている。例えば大手企業マクドナルドは、かなり多くの国の人々に愛されるジャンクフード店だが、海外展開することによってその国の雇用を増やす役割を果たしている。\n　また、株式などを通じて国に直接投資することもでき、その国の経済発展に寄与している。\n  しかしながら、マクドナルドの進出によって格差が広がり、弱い企業が苦しくなるなど、進出に伴う弊害にも目を向けなければならない。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808014",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　パナソニックを多国籍企業の具体例と考えると、貧しい国に拠点をおくことで、まずその国の土地を買って工場を建てるので、国にお金が入る。次に、その国で生産・販売を行うためには人材が必要なため、その国の人を雇う。するとその労働者にお金が入り、その労働者がお金を使って何かを買ったり、より豊かな生活をすることで国に税金が入る。さらには、材料や作った商品を海外の国々へ輸出・輸入することで、貿易におけるお金も発生する。このように、多国籍企業は、貧しい国自体に多くの恩恵を与える役割を果たしている。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808015",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、マクドナルドのように様々な国で現地の株や土地を買ったり、ある国で安く買ったものを別の国で売ったりして、途上国に恩恵を与え、働き口を増やし、経済の効率化を進め、ものを安く提供し、世界経済の成長を▁す、といった良い役割を果たしてきた。\n　しかし一方で、もともとあった商店に対してダメージを与えたり世界各国個有の文化と合わさることなく浸▁し、文化の多様性を損なったりするなど、かつての生活にあった豊かさを失わせる役割も果たしている。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808016",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　韓国のサムソンは大量生産により商品、製品の低価格化に成攻した。またライバル企業と競争により競争力の弱い企業の駆逐と弱者の貧困化をもたらした。世界中にあるＭｃＤｏｎａｌｄ’ｓは途上国に進出、安い労働力を大量に得て国▁間、地域間の格差を拡大した。多国籍企業は世界経済成長の促進、商品、製品の低価格化をもたらした一方で世界各地に経済的格差拡大をもたらした。仕事、労働を増やしたことで極度の貧困層を減らす役割もある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808018",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバライゼーションにおいて競争による経済効率化を進め、世界経済成長を促進させた。また、自由貿易の拡大により、商品・製品の低価格化を実現した。具体的には、マクドナルドは世界各国に多数の店を進出させたが、それらの店で提供する食材は安くで手に入る国で大量に購入している。また、多国籍企業が新興国で事業を行うことでその国の市場の活発化に貢献するという役割ももつ。これにより、進出先の国には新しい技術や制度が導入され、また現地における雇用機会が拡大する。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
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  },
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は様々な国に進出していく中で、一つの国に多種多様な人やモノを流入させ生活を激的に変化させる役割を担ったと考えられる。ファーストフードで有名なマクドナルドや世界的に展開しているスターバックスなど、いつでも、世界中のどこにいても同じ物を購入することができ、グローバル化の一例として挙げられる。またＩＴ等の進んだ技術から単純労働に至るまで、幅広い分野で労働者を受け入れることが近年当然とされるようになってきており、人という個人ですらグローバリゼーションの影響下にあることが深く認知されている。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、自由貿易の拡大による経済活動を活性化させる役割を果たした。その例としては、大手ファストフード店のマクドナルドが挙げられる。多国籍企業は世界のＧＤＰの１０％以上を占めており、世界貿易の約３分１を担っているなど、強い影響力を持っている。\n　一方で、多国籍企業による開発途上国経済の支配という弊害が生じている。地域経済協力による地域経済の安定化が求められている。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　世界中に拠点をおく多国籍企業は、世界各国においてそれぞれ現地での雇用、生産の拡大や、現地への税金によって市場経済だけでなく、相手国に対しても大きな恩恵をもたらしている。\n　多国籍企業として代表的なものといえば、マクドナルドである。マクドナルドは、各国の拠点で必要な原材料を、一括で安価なものを仕入れることで効率化している。このおかげで、商品の低価格化に成功している。また、多国籍企業による取引は、内部での取引も含めて世界貿易の約3分の１を占め、経済を活性化させている。\n\n",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の例としてマクドナルドを挙げると、マクドナルドはそれぞれの材料をそれが安い国から買い上げ、工場で製品化し、それを再び輸出するという流れをとっており、大きな経済的効果をもたらした。場合によっては、土地ごと買い上げそこに工場を作って製品を作るという直接投資により、雇用の拡大をもたらした。また、この投資効果による新興市場の発展をもたらした。このように多国籍企業は大きな経済的発展・新興市場の発展等により、世界全体での成長をとげるための弾力性のある起爆剤としての役割を果たした。\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、流通のグローバリゼーションの先兵として、自由貿易を拡大させた点に、大きな役割をもつ。例えば、マクドナルドは、ファスト・フードという規画によって世界にその活動領域を展開している。マクドナルドは、廉価で手軽な商品によって、既存の企業との間に激しい価格競争を起こし、経済を活生化させ、市場経済を促進させたのである。しかし一方でこのような多国籍企業は、既存・土着の市場を混乱させたり、後進国において市場を支配するなどのグローバリゼーションの負の側面を拡大させる役割も果たした。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業とは、世界各地に店▁を持ちグローバルな経営を行う企業のことであるが、これらの企業はグローバリゼーションの進▁の中で多くの発▁途上国に経済的な恩献を与える役割を果たしているといえる。例えば、洋服を販売しているユニクロなどは、その生産工場を主に東アジアや東南アジアにもっており、現地の人々が多くそこで働いている。これは現地に雇用の拡大をもたらしているといえ、企業の人件費を抑えるためだけではなく、現地の人々の所得の拡大や安定にもつながっており、途上国の経済発▁の力になっているともいえる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、世界中で企業体の分身から組織されているので、例えば電器機械製品を中心に商売をする企業では、設計などは技術者のいるいわゆる先進国の部分でされ、部品の原材料となる鉄やプラスチックなどは原料の産出国で調達し、それを設計図どおりに組み立てを行うのをいわゆる世界の工場（中国）などの労働賃金の比較的安い国でする。これは車の組み立てと似ている。ベルトコンベアに乗せられた車の本体に部品を入れて完成させていくのである。多国籍企業により、経済循環が活性化されているのがその役割だと考える。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　グローバリゼーションが進む現代社会の中で、多国籍企業は、各国間をつなげるものとして大きな役割を果たしてきたと言えるだろう。\n　例えば私たちの身近にある多国籍企業として挙げられるマクドナルドをみてみると、ハンバーガー類に使用している牛肉や小麦をまとめて安く購入しそれを各国に分配するという方式をとっている。このように企業内部の貿易も含めて行う、ということは自国のみで展開している企業ではできないことであり、この場合企業が各国間の架け橋の役割を果たしていると言える。\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　ここにいう多国籍企業は、世界に６万社以上存在する。そして、世界のＧＤＰの１０％以上、世界貿易の約３分の１を担っている。\n　多国籍企業は、企業間の競争によって経済を効率化させ、その市場拡大によって世界経済の成長を促進させてきた。加えて、自由貿易の拡大によって経済活動を活性化させ、商品や製品の低価格化をもたらした。さらには、多国籍企業らの投資効果は、新興市場の発展にも大きく寄与している。その他にも、労働や金融面に大きな影響を与えた。\n",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　グローバリゼーションの進展の中で、海外の国々にも活動範囲を拡大して活動している多国籍企業は大きな役割を果たしているといえる。多国籍企業は世界に６万社以上存在し、世界貿易の約３分の１を占めているが、その例としてマグドナルドが挙げられる。世界規模で活動すること自体がグローバリゼーションに繋がるし、そこでの労働力としてその原地の人をたくさん雇うことや、そこでの業績を出していくこともグローバリゼーションに果たした役割であると考える。ただ、何をするにしても課題や問題は生じるので常に対策を行う必要がある。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業とは、さまざまな国に拠点を置き、海外に直接投資をすることで利益を得ている企業である。世界に６万社以上あるとされている。「マクドナルド」もそのうちの一つである。ユニバーサルな文化、つまりだれにでも受け入れやすいことを武器にして、世界各国に進出しているファーストフード店だ。多国籍企業として、内部取引を行うことで、商品の低価格を保持するだけでなく、世界経済を成長する役割を果たしている。また、投資効果によって、新興市場の発展にも影響している。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "マクドナルドを代表とするような多国籍企業は、世界各国にその経営基盤を拡大するためにその国の土地や株式を買収して、直接投資により地域経済に刺激を与える役割を担っている。また、多国籍企業は、その地域におりる雇用や生産を促進し、地域住民に広く雇用の機会を与え、また平均賃金の上昇など経済活動の活発化及び生活水準の上昇などの役割を果たしていると考える。さらに、従業員に他国への移動の機会を与え、個人の国際的活動を可能にするなどの機能もあると考える。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションにおいて、主に貿易を活性化する役割を果たしている。\n　マクドナルドという企業を例に挙げると、マクドナルドは海外から安い小麦、牛肉を大量に買い占め、それを各国の支店に分配している。経済学の統計上、企業の内部取引も貿易の一部に含まれるため、貿易を活性化させているといえる。\n　さらに、マクドナルドなどの多国籍企業は、進出先の各国に雇用を産み出し、税金を納めるなどして、いろいろな国の国内の経済も活性化させている。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの中で二つの役割を果たしたと私は考える。\n　一点目は、商品の低価格化と同時に新興市場の発展に貢献したことである。製造拠点を労働コストの安い新興国へ移すことで、現地に新たな雇用やＧＤＰの増加につながるからである。同時に商品の低価格化でより多くの所得層がそれらを手に入れることができる。\n　二点目は、商品自体の世界への広がりである。先進国の技術力の高い製品が海外へ広まることで、世界の多くの人々の便利な生活に貢献している。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
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    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "  多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、「我々に新たな考え」をさずけてくれたという役割を果たした。これはある特定の考え、例えば、お金の流通の仕方だけ、ではなく、モノ、ヒト、カネ、いわば「国」が成長するために必要な材料を提供したといえる。\n　企業で簡単な例をあげるならば、「マクドナルド」である。やわらかい食感、料理提供の素早さ、シンプルな作り方、とこれほどまで人々の食文化、人との対応の仕方、で驚かせた企業は、そこまでないのではないだろうかと考察する。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は世界に６万社存在し、世界のＧＤＰの１０％、世界貿易の３分の１を占めるなど、世界経済に欠かせないものとしてグローバリゼーションに寄与してきた。例えばマクドナルドは世界展開している多国籍企業であるが、マクドナルドは多くの役割を果たしている。まず労働者を受け入れ、働く場を提供している。また大規模な資金調達により投資などを活性化させている。また世界の需要や扱術などを、高度な通信扱術により把握し、低価格で提供している。これらの役割を果たすことで開発途上国においても経済の中心となっている。",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、海外直接投資により、新興市場を発展させ、また、市場拡大によって世界経済の成長を促進させてきた。例えば、マクドナルドを例にすると、各国に店▁があるが、メニューの原料は他の国からの輸入になるため、貿易をすることになり、また、それぞれの国に住む人が労動力となるため、現地での人材育成にもつながる。このように、企業が他国に進出していくことで、その国の中での経済を活発にするだけでなく、貿易によって、世界経済においても発展させてきた。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の途上国への進出によって、雇用の創出や経済の活性化をもたらし、それらの国が貧困から抜け出し、経済成長を軌道に乗せることに貢献してきた。\n　例えば、多国籍企業の１つであるマクドナルドを考える。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "マクドナルドのような多国籍企業は、開発途上諸国において投資し、事業を行うことによって未開拓の市場を発展させることに大きな役割を果たしている。また、市場を発展させることによって、世界全体の経済成長をも促進させており、さらにこれらのような役割を果たすことによって地域経済における要所となり、地域経済の安定化のためにも大きな存在感を発揮している。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業による、貧困国に直接資金を投資し工場を作り生産を行うことにより、貧困国に多くの雇用をうみ新興市場の発展をうながしている。また、ものやかねの世界的な移動をうみ、活発化させることにより、世界全体の経済の成長を▁している。\n　そしてマクドナルドのような多国籍企業は、世界統一の文化をうみ、経済面だけでなく、文化の面でもグローバリゼーションの進展を▁進している。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "トヨタはアメリカで車を生産している。それにより商品に高い関税がかけられなくなり経済が発展した。ユニクロは中国を初めとする発展途上国で服を生産する。このように多国籍企業は、経済を発展させる役割、雇用数を増やす役割がある。また海外の優秀な人材を必要な所に集める役割も任い、世界の経済発展に貢献している。金融資上でも大きな要となる。大規模な資金調達が可能になることでより多くの人が起業したり、今までの企業をより大きくしたりしやすい環境となった。流動性を生むのが多国籍企業の最たる役割である。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、世界のＧＤＰの１０％以上、世界貿易の約３分の１を占めており大きな存在感を放っている。グローバリゼーションの進展の中で、現地の株式を買ったり、土地を買ったりと海外に直接投資をしている。多国籍企業のマクドナルド等は世界各国、様々な場所に出店し、市場を拡大させている。また、雇用も生みだしている。さらに自由貿▁で小麦や牛肉などを大量に購入し、世界各地へ運び、商品の低価格化や経済の発展へと貢献している。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　マクドナルドのような多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、経済を効率化することができた。また、市場拡大による世界経済の促進を果たした。さらに、貿易や直接投資の面では、自由貿易の拡大による経済活動の活性化を果たし、投資効果による新興市場の発展という役割も果たした。\n　多国籍企業は、世界に６万社以上あり、世界のＧＤＰの１０％以上、世界貿易の約３分の１を占めている。よって、多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で重要な役割を果たしたと言える。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の代表と言えるマクドナルドは、途上国を含む多くの国に進出し店舗をかまえ、たくさんの人々に働き口を与えた。また、マクドナルドは基本となるメニューを一ヶ所で生産し世界中に届けているが、この企業内取引も貿易であり世界経済の一翼をになっている。\n　安くて美味しく高カロリーなマクドナルドの食事は国の貧富を問わず広く世界中で受け容れられたものの、それによりその国古来からの伝統的な食文化がないがしろにされつつあるという問題もうんでしまった。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　言語など様々な壁があるグローバリゼーションにおいて、多国籍企業は、個人よりも安定した立場で、これを進展させる役割を果たした。\n　例えばマクドナルドは、現地の雇用を生み、市場拡大による経済の成長を招いた一方で、熾裂な競争を起こし、競争力の弱い現地の企業を駆逐するなど、良くも悪くも、グロバリゼーションを進展させる役割を果たしている。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808049",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は、グローバリゼーションの中で、世界貿易の活性化、競争による経済効率化、雇用の増加といった役割を果たしている。例えば、世界各国に店舗を展開するマクドナルドでは、マニュアルを作成し、店員に周知させることで、効率化を図ったり、使用する食品を各国から輸入することは、輸出国の経済活性につながっている。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中で、多くのメリットとデメリットを与えてくれた。日本を例とすると、多国籍企業のマクドナルドが日本に上陸したことで、異国の食文化だったハンバーガが日本の食文化に入りこみ、食文化が豊かになるメリットをもたらしてくれた。一方、外国の食の安全基準と日本の基準とで違いがあったり、ハンバーガを含むファストフードがなじみすぎたことにより健康状態が悪くなるなどのデメリットもあった。多国籍企業は良くも悪くも、他の国に対して大きな影響を与える役割を果たした。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808052",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はまず、経済的に貧しい国や地域に雇用や貿易による収益をもたらし、さらに企業が進出することによって、現地に経済活動の流れをもたらした。\n　マクドナルドは小麦や肉類を大量に買いつけ、企業内で再分配することでコストを下げ、小麦や肉類を育てている国や地域の人々は、マクドナルドと取引をすることで収入を得ることができる。また、世界中に店や工場を▁開することで、現地の人々が建設にたずさわったり、店や工場で働いたりするため、ここでも経済の流れが生まれることとなる。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業では海外直接投資が推進されている。マクドナルドでは小麦や肉などを安い市場から買い、それを全国の店舗へと輸送している。そのことによって安い値段で材料を確保でき、また途上国など現地で生産、販売することで市場を拡大している。このことにより途上国も恩恵を受けることができ、その企業としても市場拡大によって世界経済の成長の促進の手助けとなっている。また、投資効果により新興市場の発展にもつながっている。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は世界貿易の３分の１を占めており、国内だけにとどまらず、世界の経済成長を促進し、活性化を行っている。そんな多国籍企業の中で最も有名なのものの１つはマクドナルドである。日本国内でも多く見られるが、世界の多くの国に出店している。どの国でも同じような仕組みが取り入れられていることや、商品の価格の安さなどから、労働者も移動が自由であったり、発展途上の国の労働者も上手く取り入れることができる。消費者も自国の店と同じように利用できるなどの特徴から国を超えて広がる企業が愛されるようになってきた。\n\n",
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    "validity": 3,
    "grammar": 5
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は、グローバリゼーションが進展していく中で、多くの国に進出することによりその国の雇用を増やしたり、生み出すお金を増やしたりなど、その地域を活性化させるような役割を果たした。例えば、世界各国に進出しているマクドナルドは日本だけで考えても今や全国どこにでもある日本の多くの人に好まれるお店となっている。マクドナルドは多くの人を雇用し、全国に▁開していることによって多大なお金を生み出し、それぞれの地域で多くの人に親しまれるようになったことで、地域の発▁に▁献している。\n",
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    "grammar": 3
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業とは色々な国に拠点を置き資本を展開している企業のことで、現在世界には６万社以上存在している。グローバリゼーションの進展の中でこの多国籍企業は資本分配による発展途上国の経済活性化の役割を果たしている。世界のＧＤＰの10％以上、世界貿易の約３分の１を多国籍企業が占めているが、その一企業にマクドナルドがある。マクドナルドは安価な材料を輸入し、それらを他の海外拠点に分配することで分配先の国と貿易を行っている。貿易によって商品の低価格化や現地の雇用および市場経済の発展が促進されている。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　数多くの企業が市場拡大を求め海外に進出している。この多国籍企業の例として、ユニクロを挙げる。ユニクロは各国で展開することで、現地で雇用を生んでいる。また、商品の低価格化を実現し多くの需要をうんでいる。一方で、その地元で古くから営む衣料店は大打撃を受け閉店に追いこまれることも稀ではない。地域の経済が海外から入ってきた企業に支配されてしまうことも、グローバリゼーションの影響である。多国籍企業の展開と現地の伝統企業が、上手く共存ができていないということが実情である。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、賃金や物価が安い途上国に海外直接投資を行い、途上国の経済を活発にさせ他国との貿易でつなげることでグローバリゼーションを促進している。例えば、マクドナルドは、原料を価格の安い国で買ったり、賃金の安い国で加工したりして、それを輸出している。そこでは、輸出による利益もそうであるが、現地の人の雇用を生み出しているという点や、その国・土地に税金を納めているという点で投資した相手国に利益をもたらしている。このように投資した相手国に利益を与え、グローバリゼーションに貢献している。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、開発途上国諸国経済の支配するという役割を果たした。\n　例えば、企業側として、他の国へ新たな拠点を増やす時、より労働力が豊富で安い賃金で雇えるような国が選びやすい。そして、多くの場合、それはフィリピンのような開発途上国に集中される。そうした結果、その国の経済は、多国籍企業に大きく影響を受けるといえる。\n　そのため、多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中で、労働力が多く安い開発途上国に進出し、その国の経済を支配するという役割となった。",
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    "question": 2,
    "answer": "　マクドナルドのような多国籍企業は市場を拡大し、世界経済や貿易を活性化させた。また現地の会社の株や土地を買い、地元民に仕事を与えることで世界の所得格差を縮小させた。一方、多国籍企業により地元企業がつぶれたり、開発途上諸国経済が支配されたりした。また、全般的には低金賃化するので貧しくなる人も出てきて、各国の所得格差が拡大した。更に流動性の高い投機的資金による経済混乱も生じやすくなった。また多国籍企業特有の、拡張力のある文化によってマイナー文化が駆逐されてきた。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　本講義より、グローバリゼーションの進展の中における多国籍企業の役割として、経済の視点から考えると、自由市場経済化と貿易直接投資という２つの側面が挙げられる。例えば、マクドナルドはどの地域の人にも好まれるような食を作り、あらゆる国に進出し、市場拡大による世界経済の促進を起こした。さらに、競争による経済効率化を図った。したがって、商品の低価格下を実現することで利益を得て、世界に雇用を拡大したのである。それにより、貧しい国にも多くの税金が入り、世界の国々の経済格差を縮少するという役割を果たした。",
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  {
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    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業はグローバリゼーションが進むにつれて世界の経済や貿易を発展させるという優れた役割を持つ。大手ファストフード点のマクドナルドがその好例である。この企業は世界に六万社以上もあり、ＧＤＰの十パーセント以上、貿易の約三分の一を占めている。小麦などの原料を安価で購入し、商品や製品を低価格で客に提供することができる。だが、多国籍企業の力が強大になってしまうあまり、開発途上国の経済を支配してしまうという欠点もある。\n",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は発展途上国にも拠点を置くことで経済の市場を拡大し、貿易を活発にした。一つの例としてマクドナルドが挙げられる。主要な商品の材料である小麦や牛肉を人件費が安く土地も豊富にある途上国で生産することで安く仕入れることができる。また各国に雇用をうむということにもつながる。それらの材料を各国に輸出して、様々な国で商品を安く売ることができるようになる。他の企業との価格競争もうまれ、多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中で、経済をますます活発にしていく。",
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    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "question": 2,
    "answer": "　グローバリゼーションの発展に伴い多国▁企業が激増したのであるが、それらが果たした主な役割は、世界各国の共通項のクリエイションと、発展途上国経済へのドミネイションである。世界各国の共通項のクイエイションとしては、例としてマクドナルドが挙げられるだろう。マクドナルドは皆に親しまれる味を世界各国の共通項にしたのである。発展途上国経済のドミネイションとしては、企業が現地の人々を雇用することで、その国の経済を豊かにし、結果的に支配しているように思われる、自動車会社トヨタなどが例として挙げられるだろう。",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は、例えばハンバーガー店であるマクドナルドのような企業で、グローバリゼーションの進展の中で、経済の効率化や市場拡大による世界経済成長の促進に貢献し、商品・製品の低価格化を行った。開発途上国の経済活動の活性化や、市場開発を促進した。一方で、開発途上国の経済活動を支配し、その影響力の強さから、地元の伝統的な企業を駆逐していくこととなった。多国籍企業は自由な労働力の移動と市場の発展に寄与したが、強い影響力で格差を引き起こすこともあった。",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　マクドナルド等の多国籍企業はグローバリゼーションが進展する中で、進出した国や地域の文化に合わせて市場を展開することで世界経済の成長の手助けをした。例として、マクドナルドは宗教上の理由で牛肉を食べない地域では、牛肉を魚や鶏で代用した商品を提供している。\nしかし、このような多国籍企業の進出によって開発途上国企業の発展の機会が失われ、経済が多国籍企業によって支配されるという弊害も引きおこしている。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は世界中の様々な国に会社を設立することで、企業外だけでなく、企業内における貿易によっても資金や雇用を回し、多くの恩恵をもたらすという役割を果たしている。例として、ファーストフード店のマクドナルドを挙げてみると、まず原材料の生産地においての利益を上げた後、他国に輸出し、調理して売り上げる間だけでも多くの雇用を生み出し、経済を回していることがわかる。このように多国籍企業は市場の活性化を促し、経済成長を促進させている。",
    "comprehensiveness": 2,
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    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の例として、構義内ではマクドナルドが挙げられていたが、食べものだけでなく、例えばトヨタなどの車のメーカーや、H&Mなどのファッションブランドも、それに当てはまると考えられる。これらの企業が多国籍企業となった背景や理由は様々であると考えられる。その製品の機能や能力が、他のもの比較して明らかに優れているから、もしくは、値段が安いから、などの理由があるかもしれない。しかし、いずれにしても、多国籍企業は国と国をつなぎ、他国の文化を交通することで他文化を知り受け入れることを可能にした。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は競争による世界の経済効率化、市場拡大による世界経済成長の促進、自由貿易の拡大による経済活動の活性化といった経済的な恩恵をもたらした。また、自由な労働力の移動、安い労働力の確保により発展途上国の仕事を失った人々などに職業を与え、その結果労働力不足の解消をもたらした。　金融面においては資金調達の自由化、規模拡大による投資の活性化などによって世界で広くお金が回るようになった。文化面でも各国の文化の融合により文化がさらに良くなった。例えばマクドナルドが世界に広がったことがいえる。\n",
    "comprehensiveness": 2,
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    "validity": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　トヨタなどのような多国籍企業は、ヨーロッパや地価の低い国に工場を建設することにより安い労働力を確保できる。これにより、工場がある国では多くの人々に雇用の機会が与えられ、これまで以上の所得を得ることができるようになった。しかしながら、工場で働いている者とそうでない者との間の所得格差の拡大が生じることや、雇用を求めて不法移民が増加するなどの問題が発生する他に、発展途上国の経済が多国籍企業によって支配されうる可能性がある。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の例として、マクドナルドなどが上げられるが、相手国に直接資金を投資し、工場を建設することで、新たな雇用を生み出し、途上国の発展に大きく貢献してきた。また、商品の低価格化や自由貿易の拡大による経済活動の活性化、世界経済成長の促進に貢献してきた。しかし、こうした良い面ばかりでなく悪い面もあり、例えば多国籍企業が進出することで、元々あった企業がなくなってしまったり、多国籍企業が経済を支配してしまうといった問題がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国▁企業であるマクドナルドは、今や非常に多くの国々に存在しており、その国での食文化だけでなく経済にも大きな影響を与えている。\n　マクドナルドは強い拡張力をもち、その国における他の飲食店に強いだげきを与えている。しかし、その国における雇用の場として機能するだけではなく、肉や小麦などを主として生産する国からまとまった量を購入することで、その国の経済をうるおし、また大きな世界経済の流れの中に取りこんでいる。また飲食店同士の競争力を高め、国を強くすることにも役立っている。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808076",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中で、経済成長の促進、食文化などのグローバル化に貢献した。その多国籍企業の内、有名なものにマクドナルドがある。マクドナルドは世界の様々な国に各々の拠点を作ることで、新しい市場を発展させた。それだけでなく、原地の人々を雇うことで安く労働力を得て、拠点のある原料の安い国で原料の調達を行い、他の国の店舗にも輸送することで商品の低価格化を実現し、強い競争力を身につけることができた。このように世界に一定の質の商品を提供するなどをして、食文化の均一化も促進した。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、発展途上国の経済の発展に恩恵を与える役割を果たしている一方で、それによる幣害も発生している。\n　現地の国で株式を購入し経営権を得たり、野原を買い、工場を設立し、生産を開始するといった多国籍企業による海外直接投資の例は、貧しい国にも資金が入るため、経済が活性化し、また、投資効果による新興市場の発展にもつながる。しかし、その国の伝統的な店がつぶれたり、地域経済が企業によってコントロールされる幣害もある。\n",
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    "validity": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展とともに、世界中の国々へ労働環境や物質、人や金といったさまざまなものを循環させてきた。過去に高価だった香辛料は現在とても安く求めることができる。しかし一方で多国籍企業の力が大きすぎるために、国の経済が企業に左右されるという問題もある。\n　また文化的な面から考えると、マクドナルドがハンバーガーを世界にもたらしたように、人々の日常に身近な異文化というものを浸透させるようにも効用してきた。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808079",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業によって世界中での経済成長が促進された。しかしながらその熾列な競争によって元々その国にあった企業が競争に負けて駆逐され、貧困化を招いてしまった。\n　マクドナルドは世界中に展開し、商品の低価格化を進めてきた。その圧倒的な人気は市場を独占し、経済発展につながってしまった。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808080",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、多くの発展途上国に恩恵を与えている。グローバリゼーションにより、もし貧しい国に生まれたとしても、自分の能力を発揮することが出来る１番良い居場所を求めて自由に国を行き来することが出来る。\n　しかしながら、実際は、言語の問題や外に出るための費用、情報不足により実行することは困難であるが、むしろ企業の方からとびこんできてくれる。\n　また、マクドナルド等のファーストフード店のような拡張力のある文化に触れることで新しい文化が生み出されるかもしれない。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808081",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの中で発展途上国であった国を成長軌動にのせる役割を果たしたと考える。\n　例えば、マクドナルドは、世界各国に店をかまえ、市場の格大や経済活動の活発化を成しとげている。これにより、職を持つことのできなかった人に対するこようを拡大することも出来た。\n　これは、貧困に苦しむ人々を救うことにもつながったのではないだろうか。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808082",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　グローバリゼーションの進展の中で、多国籍企業はより多くの利益を上げるという役割を果たした。\n",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの発展の中でその国の中での働く場の格大という役割を果たしている。今回の講義で挙げられた多国籍企業の例としてマクドナルドがある。私はグローバリゼーションの良い形として自国で経済を動かすことができることだと思う。経済を動かすためにはお金が動く必要がある。貧しい国ではお金を使うより生み出すほうが難しい。働きたい意志があっても、知識が足りないのだ。こうした人がしっかり働き方を教えてもらいながら働くために多国籍企業は重要な役割を果たしていると言える。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808084",
    "image_path": "./essay/global/2/ansimg_20160808_global_20160808084.png",
    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中で自国、現地の国々両方に恩恵をもたらす役割になった。\n　マクドナルドなどの企業が現地で工場等を建てるために土地を買ったり、現地の人々はその工場で働くことによって職を得ることができ、現地の所得が増大する。また、マクドナルドの本社をもつ国は、安い自国の土地で、安い労働力を使って効率の良い生産を行うことができる。\n　このように、多国籍企業によって、自他国両方が経済成長することができる。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808085",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業が各国に広がることにより、企業はより安い商品を消費者に届けることができるようになった。例えば、ユニクロであれば少しでも人件費の安い東南アジアで商品を作ることにより、より安く、良いものを売って、企業を拡大してきた。また、これにより発展途上国の経済の発展にもこう献したと言える。しかし、このような企業は労働環境が悪かったり、労働に対する給料が安すぎるという批判を受けることもある。この差を小さくしていくことがこれからの課題である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808086",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は、経済競争を活発にした反面、競争力のない企業を駆逐したり、その結果、地域経済の力を弱くして、支配したりした。マクドナルドを例にとる。同社は、原材料は安い地域で仕入れ、各国で販売することができる。仕入れ、販売の際に、国をまたぐ事になるので、同社は世界貿易の３分の１を占める。原材料を提供する地域の経済は同社に支配される。また、地域の力をもたない企業は、同社が進出することによって駆逐され、その結果、弱い企業およびその企業で働く人々を貧困化させた。\n\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業のひとつであるマクドナルドは、グローバリゼーションの進展の中で、製品の原料である小麦の生産で、途上国に雇用を与え、経済発展の機会をもたらした。また、その生産物の輸送の過程で、世界貿易の活性化をもたらしている。一方で、マクドナルドの世界規模の進出は、規模の地元企業に大きな打撃を与え、一部の競争力の弱い企業は駆逐された。結果として、マクドナルドが途上国の経済を支配するという問題も生じている。",
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    "logical_consistency": 4,
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    "grammar": 2
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　マクドナルドのような多国籍企業が、材料を安く大量に買うことができる地域からそれぞれ大量に得ることで、製産コストが抑えられ商品の低価格が激しくなった。それによってお金をあまり持っていない人でも様々な物を買うことができるようになったり、他の企業も対抗しようと競争が激化する。それによって、世界経済の成長が促進され、経済活動が活性化される。\n\n",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、自由市場経済化の引き金となり、競争による経済の効率化および市場拡大による世界経済成長の促進を担っている。言うまでもなく、マクドナルドは世界経済に大きな影響をもたらした。マクドナルドは、世界に６万社以上あり、世界貿易の約３分の１を占めている。ある工場を拠点として、各地に材料や肉を運ぶ。その材料を集めるのにも運送が必要だ。モノが動くには当然金も動く。６万社もあるのだから、莫大な経済効果を生んでいる。世界経済や貿易はマクドナルドをはじめとする多国籍企業によって機能しているのである。",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業による自由市場上での貿易がグローバリゼーションの進展として世界経済成長の促進の役割を果たしている。例えば、マクドナルドがハンバーガーに使用する牛肉、豚肉などは生産国に大量に注文しなければならないがそれにより、生産国は安定して有益を得ることが可能である。さらに貿易拠点の拡大により経済活動の活性化や商品、製品の低価格化といった世界の経済を活性化させる役果も果たしている。このことから多国籍企業は経活を活性化させる役割を果たしたといえる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの中で世界経済の成長の促進に貢献した。これは、多国籍企業がある国に進出し、\n",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業として、マクドナルドを例に挙げる。マクドナルドがグローバリゼーションの進展の中で果たした役割は、展開先での食文化の変革である。例えば、日本においては和食という食文化が存在している。野菜が多く使用され、歯ごたえのある食材が頻繁に用いられる和食に対して、マクドナルドは肉中心でやわらかい食材の使われた商品を提案した。これにより、洋食文化もいくぶんか含まれていた日本の食文化に、新規にファストフード文化を追加し、食文化を変容させたのである。\n\n",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は自国の企業を海外に進出させるので、市場拡大による経済活動の活性化を促進し、また投資貢果による新興市場の発展にも貢献してきた。また、労働力の移動が容易になり、投資も活性化されてきた。\n　マクドナルドを例に挙げると、原料となる小麦を安価で調達できる国で調達すれば、低コストで生産を行うこともできるようになる。\n　このように、海外に進出することによって生産性も高められるので、生産においてもより効率化、低価格化されてきた。\n",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、先進国や発展途上国の土地を買い、現地の人々を雇うことにより雇用を増やし、また産業をより活発にすることも多くあり、経済の発展に大きく貢献している。その一方、多国箱企業がその国の利えきをを独占してしまい、現地の企業や人々には恩▁が行き届かないということもある。例えば多国籍企業との競争に現地企業が敗れ失業者が増えてしまうなどがある。多国籍企業は良くも悪くも現地の経済・企業・人々にとって大きな影響を与える役割である。\n",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の例としてマクドナルドを提示する。元々アメリカで発足した企業であったが、各国に進出し現地の人々の雇用の場を増やしたり、原材料のコストを削減するため様々な国から肉や野菜を仕入れることによって世界経済を動かす、「経済のグローバル化」を進めた。\n　また、手軽に安くで購入できるファーストフードの文化を海外に浸透させて「文化のグローバル化」の進展も行った。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は世界貿易の約３分の１を占め、世界のＧＤＰの１０％以上を占める、という役割を果たしている。例えば、多国籍企業であるマクドナルドは、小麦や肉をある国で安く購入し、世界中にある各店へ輸送するという、企業内部での取引きを行っている。この取引きにより、世界貿易がより盛んになっている。多国籍企業はその市場の拡大によって世界経済の成長を促進している。多国籍企業のおかげで、資金の少ない、貧しい国々にも資金がまわるようになった。しかし、その地域の伝統的な企業をつぶしてしまうという問題も生じている。",
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  },
  {
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    "question": 2,
    "answer": "　グローバリゼーションが進む中で大企業が果たした役割は人・モノ・カネという三面において見られる。国と国の間の移動がしやすくなり経済力をもつ大企業は安い労働力を求め海外にでることで雇用を増化させたものの低賃金化をもたらした。モノについては自由貿易を捉進し経済活動を活性化する反面、国家間・地域間の格差を拡大してしまった。カネに関しては、投資の活性から大規模なＭ＆Ａを行うことができるようになった一方で流動性の高い資金を用い投機をねらう投資家を増やしてしまい、その結果経済の混乱を招いてしまった。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は世界の「ヒト・モノ・カネ」を流動化する役割を果たした。とある多国籍企業Ｓは、比較的安価な労働力として、後進国からヒトを登用するし、フランスのワインを日本や各国で販売し、逆に日本のアニメや各国の商品をフランスで販売する。また、その際取引される硬貨は数種類に及ぶ。このように多国籍企業は流動性という面でグローバリゼーションの進展に貢献している。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、商品・製品の低価格化と新興市場の発展という２つの役割を果たしたと考える。例えば、マクドナルドという多国籍企業は、ハンバーガーという商品を低価格で提供している。これは原材料を独自に大量に仕入れることができるだけの競争力を持っているからである。\n　また、マクドナルドはファストフードという新興市場を開拓てしている。「安価な食品を早く提供する」という概念をつくり、市場として成立させるだけの競争力があればこそであると考える。\n",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、世界の経済を活性化する役割を果たした。\n　例えば、多国籍企業の例としてマクドナルドが挙げられる。マクドナルドは、様々な国から安い牛肉を大量に仕入れ、また様々な国でハンバーガーに加工して販売する。その過程で、国際貿易が発展し、牛の飼育や販売のために雇用が拡大する。\n　このように、多国籍企業が国をまたいでビジネスを行うことで経済が活性化し、貧しい国々が成長するチャンスが生まれる。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の例として、大手ファストフード企業であるマクドナルドが挙げられる。マクドナルドはグローバリゼーションの進展の中で、雇用の拡大と食文化の拡大・多様化を促してきた。食品の原料となる小麦や食肉等の生産、またそれら食品を加工する工場を途上国に設けることにより、世界的に雇用を生み出した。又、ファストフード文化のない地域へのそれらの拡大、イスラムやヒンドゥー等の多様な文化・宗教に対応したファストフードを生み出してきた。以上のようにマクドナルドは、雇用拡大と、食文化の拡大・多様化の役割を果たした。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で進出地域の経済成長を手助けしている。\n　多国籍企業は世界に６万社以上あり、世界のＧＤＰの１０％以上を占めているという絶大な影響力を持っている。日本の企業ではマクドナルドやＳＯＮＹ、トヨタがその例だ。こうした多国籍企業は現地で雇用を生み出すことで経済発展に貢献している。このように、多国籍企業は進出先で労働力を駆使して利益を生み、市場を動かすことで、現地の経済成長を促進する役割を果たしたと言える。",
    "comprehensiveness": 2,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業というのは国内で上位５００社に入るような大きな企業で、５・６カ国以上に進出している企業だ。たとえばマクドナルドがそれにあたる。多国籍企業が海外直接投資をし、進出する国に直接工場を建てることでその国に多くの雇用が生まれ、経済成長が促進される。資金のない貧しい国はこのことで経済が軌道にのり、結果として世界経済全体の成長を促進することとなる。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は世界のＧＤＰの１０％以上、世界貿易の３分の１を占めている。マクドナルドがその例であり、様々な人材が世界中で活躍でき、安い労働力を確保して世界で多くの地域が成長の軌道に乗る役割を果たした。しかし一方で、多国籍企業との競争に負けたことで倒産する企業が現れたり、元々あった競争力の弱い産業が駆逐したり、企業が決める賃金が安いために所得拡差の拡大も起こしている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の最も大きな役割は、進出した国に直接的に投資がなされる面であろう。例えばマクドナルドなどのファーストフード企業が多国籍企業に多く見られるが、そういった企業が海外直接投資により、貿易ではなく株などで直接その国の経済に関わっている。うまく国の伝統や文化とすり合わせることができず衰退するというマイナス面が見られることもあるが、グローバリゼーションの中で、多国籍企業が人材を求め進出し、様々な人材が世界中で活躍できる機会が設けられたことも、それらの企業によるものが大きくなっている。",
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    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、海外直接投資（ＦＤＩ）を行うことで大きな役割を果たしてきた。ＦＤＩとは、貿易ではなく拠点とする国に直接投資をすることでその国が発展していく、というものである。\n　例えば、多国籍企業である日本の製鉄会社は、アフリカにも拠点を置いている。そこでその企業は、土地を買って工場を作りそこで現地の労働者を雇用したり、さらには運輸のための道路も作るなどして、ＦＤＩを行っている。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションに貢献しており、特に途上国において大きな役割を果たしている。マクドナルドなど数多くの国に展開している企業が途上国にも展開することで、そこで多くの雇用をうむ。\n　また、世界中に多くの支店を持つことから世界経済においても大きな役割を担っている。事実、世界のＧＤＰの１０％以上は多国籍企業が占めている。さらに世界貿易の約３分の１を占めている。多国籍企業のもつ物流の影響力により、世界貿易に対する役割を果たしているのである。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の身近で分かりやすい例としてマクドナルドが挙げられる。マクドナルドはファーストフード店として有名であり、様々な国に進出している。こうした多国籍企業は、複数の国に拠点を置き、その国での物資や労働力を駆使している。こうすることで企業は安価な労働力を得られる上に物資も土地によっては安く大量に得られる。つまり、その国や土地での特長を生かすことを念頭に置いた上での多国籍企業の進出は原地の人々にとっても利益は大きい。なぜならば、多国籍企業の生産活動が盛んになれば拠点の経済も活発になるからだ。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の１つにＭｃDｏｎａｌｄ’ｓがある。この企業が各国に支店を作ることで、ファストフード文化を世界に拡散した。そして、各国支店がアメリカの本社から肉を買えば、その取引は貿易となる。また、その貿易のために各国支店がドルを買うことで、為替取引が活発になる。この各国支店が現地の人を雇うこともある。一方で、多国籍企業の工場からの廃棄物が世界的な環境問題の原因の１つとなっている。\n　このように、多国籍企業は、文化、モノ、ヒト、カネ、環境などのグローバリゼーションに大きく貢献した。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809018",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中で、途上国の人々にお金をかせぐ手段を与えるという役割を果たしたと私は考える。例えば繊維工場である。現地にはモノとなる原料の▁花が大量にあり、自国に輸入するよりも安く利用することができる。また、職をもっていない現地の人も多く、彼らを労働力として雇うことによって労働者は収入を得、雇用者は国内で生産するよりも安いコストで仕事ができる。現地の人々は多国籍企業の介入によって安定した収入を得、経済活動が活性化し、教育も充実しはじめることが可能になる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809019",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、さまざまな地域において人々に働く場所を提供した。例えば、マクドナルドもそのような企業の１つである。マクドナルドは日本、ロシア、中国などさまざまな地域に進出している。現地の人々を雇用することで、その国の所得を増やす手助けとなっている。\n　しかし、問題点もある。それは、進出先の国の文化を変容したり、薄めてしまう可能性があることだ。マクドナルドも、ファーストフードを広め、現地の伝統的な食文化の変化に関与している。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809020",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "nan",
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    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションを通して経済面で多きな影響を与えている。例えば、現在世界中に進出しているマクドナルドは、その国でハンバーガーを販売するだけでなく、食物の生産や輸送など、世界を巻き込んで経済を動しているため、経済成長の促進に大きく貢献している。しかし、マクドナルドの参入によりその国にあった競争力の弱い企業が衰退したり、開発途上諸国の経済自体を支配してしまうという傾向も見られる。多国籍企業の成長なくして世界で戦えない企業があるものの、そのインパクトに耐えられる耐性づくりが必要である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809022",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の侵出により、優れた知識・技術・技能を世界の市場に広めることで世界経済成長の促進に役立つことが出来る。それにより、貧困の国からの底上げが可能だ。日本の自動車産業が海外侵出していることも一例として挙げられる。より性能の良い自動車を販売することで生産効率、環境問題、市場活性化等の影響がある。しかし、侵出先の自動車メーカーにとっては巨大なライバルとなり、競争による自国メーカーの弱小化も考えられる。また、新しい技術侵透まで、地域ごとの格差問題をおこす要因にもなりうる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20160809023",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は世界に6万社以上あり、世界のＧＤＰの１０％以上、世界貿易の約３分の１を占めるほどとなっている。例えば、マクドナルドは世界中から安い牛肉・鶏肉といった原料を大量に入手することができ、生産コストをおさえることで大きい利益を生み出している。グローバリゼーションは世界に自由市場経済化、貿易の直接投資をもたらすものとなったので、競争力の弱い企業の駆逐と弱者の貧困化・国家間地域間格差が多国籍企業による開発途上国経済の支配に伴い、拡大する結果となったのである。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業とは、複数の国に拠点をもつ企業のことで、例としてはマクドナルドやパナソニック等が挙げられる。これらの多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中、どんどん広がりをみせ、多くの人々が貧困を脱出することができ、世界の格差が縮少することとなった。企業が進出することで競争による経済効率化、市場拡大による世界経済成長の促進が進む一方で、競争力の弱い企業は駆逐され、国家間、地域間の格差が格大するといった、デメリットもみられる。",
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    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は相手の国に直接投資を行うことで、今や世界に６万社以上、世界のＧＤＰの１０パーセント以上、世界貿易の約３分の１を占める、グローバリゼーションに欠かせない存在である。彼らがモノ、つまり生産を生み出し、ヒト、つまり労働力を動かし、カネ、つまり資金を創り出している。このことは、市場経済におけるグローバリゼーションに大きく貢献しているということができるだろう。マクドナルドを例にとってみると、容易にモノ・ヒト・カネを動かしていることが分かるだろう。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グ ローバリゼーション進展の中で、無くてはならないものとなり、各国にとっては取り入れるしかないものとなった。また、メリットもデメリットも生み出すこととなった。\n　例えばアメリカが作ったマクドナルドは、世界に広がり、雇用者もとても多い。▁価格で商品を提供できているので他の食品企業と競争になりやすく、その競争で経済が発展することもあれば企業が駆逐されてしまうことある。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業とは多数の国に展開する企業であり、その拡大は現地に利害双方を与えている。例えば、マクドナルドが各国に進展すると、現地の雇用は増え、その低価格さから国民の食費の負担は減るというメリットがある。さらに、市場拡大により国内で競争が生じ、経済効率が上がる。しかし、元から国内にあったハンバーガー店はマクドナルドにその座を奪われ、企業は倒産し従業員の離職、低所得化につながる例も少なくないのだ。多国籍企業は世界全体の経済を活性化させる一方で、そのような一部の弱者を更なる貧困化へ追い込む可能性がある。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は投資先の企業の産業構造や労働環境といった、その国の大きな枠組を技本的に変える役割を果たしたと言える。世界的ファストフード店の場合、投資先の国の店舗だけではなく、道路や港湾といったインフラストラクチャーの整備までをも担うことがある。また、貿易の自由化による経済の活生化や商品・製品の低価格化といった恩恵をもたらすこともある。その一方では、投資先、貿易先の開発途上国の経済の主権を握ったことで、その国を支配してしまうのではないかといった懸念も出て来ている。",
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    "question": 2,
    "answer": "　進出した国に雇用を生むなど、世界経済の促進に貢献したと言える。例えば、マクドナルドでは、アメリカから世界中に出店をしている。これによって現地に雇用が生まれる。さらに他のハンバーガーショップやファストフード店との競争により経済の効率化がはかられたり、商品の低価格化が実現したりする。\n　こうして、多国籍企業はグローバリゼーションの中で世界経済の発展という重要な役割を果たし、更なるグローバリゼーションの促進へとつなげていった。\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中で世界の経済を成長させた。世界に市場を拡大することで、競争相手が増えて競争が激化することにより商品やサービスの質を良くし、安く労働力や資源を手に入れやすくなり商品やサービスを安くすることで世界の人々の経済活動はより活発化した。多国籍企業の例としてはマクドナルドが挙げられるが、マクドナルドも色々な国から材料を買ったり色々な国で工場を作ったりして商品の生産を効率化させ、人気のファーストフード店として経済を世界規模で動かした。\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　グローバリゼーションの進展の要因に、多国籍企業の増加がある。多国籍企業は今や世界に６万社以上存在し、世界貿易の約３分の１を占めている。マクドナルド社がその代表例として挙げられる。\n　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で様々役割を果たした。労働面では、自由な労働の移動や労働力不足の解消、金融面では、資金調達の自由化や規模拡大による投資の活性化といった役割が挙げられる。\n",
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    "question": 2,
    "answer": " 　多国籍企業とは５～６か国以上の海外に拠点を持ち、世界貿易の大部分を占める企業であり、マクドナルドなどがそれにあたる。多国籍企業は、その活動の中で、発展途上国の経済活動を成長軌道に乗せる役割を果たしてきた。例えば、途上国の土地を買い取り、そこに立てたオフィスや工場の労働力として現地の人々を採用するといった直接的な投資により、途上国の市場の発展が可能となった。先進国に限らない経済市場の拡張に、多国籍企業は深く関わっている。\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーション進展の中で、途上国の雇用拡大に貢献している。具体例として私は日本の企業、ファーストリテイリングを挙げたい。ここはユニクロに代表されるアパレルブランドを持つ会社であり海外にも多く工場を持つ。主に生産を海外で行っているが、途上国の労働力に目をつけ、安くそして生産性の高い国に進出している。現地の人にとっても、海外企業が自国で雇ってくれるという状況は有難いものであり、成功していると促えられる。このように、多国籍企業は、進出先の国の雇用を促す役割を担う。\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は海外海外直接投資の増加、拠点とした国での新たな雇用の創出、世界貿易の促進、さらには海外の文化の発信など様々な役割を持っている。アメリカで生まれたマクドナルドは多国籍企業の１つだが、安く仕入れた原材料を拠点を置く他の国々へ輸出、輸入を活発に行っている。さらに拠点とした国でげん地の人々を従業員として雇い、アメリカの食文化の代表といえるハンバーガーを世界中に広めた企業の１つである。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は世界経済成長の促進という役割を果たした。他国に企業を設置することにより市場を広げた。市場が広がることにより他国に資金が流入されていく。また、新たな雇用が生まれることにより国内での競争力も高まっていく。そして、様々な国に資源を分配する過程において、貿易が生まれ経済が活性化される。また、発▁途上国などで雇用を生むことによって発▁途上国の経済成長を支える。以上のことから私は多国籍企業は世界経済成長の促進という役割を果たしたと考える。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の一例として、車製造会社のトヨタをあげる。トヨタはグローバリゼーションの中で、部品の製造や材料の輸入・工場の展開などに合わせて世界各国で販売・事業拡大している。途上国に工場を作ることにより、その国での雇用を生み出し、本来買う事の困難であった車などのハイテク品を買う事が出来るようになり、またそれによってトヨタは競争力を拡大させている。一方、トヨタなどの大企業に元々の自国の企業は対抗出来ずにつぶれてしまうなどの負の面もある。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　マクドナルドなどの多国籍企業は、他国に直接賃金を投下する海外直接投資（ＦＤＩ）を行い、市場を拡大し、労働力や市場の量を増やしている。それによって競争が激化し、経済か効率化し、商品の価格は低下したが、代わりに競争力に劣る企業が駆逐されたり、多国籍企業の開発途上国への支配力が大きくなりすぎるといった問題もある。\n　また、どこの国でもマクドナルドのカンバンを目にすることがあるなど、その存在が拡大する文化のようなものとして、日常に浸透しつつある。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は世界のＧＤＰの１０％以上を占め、世界貿易の約３分の１の規模に達している。これらの企業が進出してゆくことによって競争が生じ、世界経済の活性化、拡大化が促進された。しかし、多国籍企業によって開発途上国の経済は間接的に支配されてしまったともいえる。経済だけでは無い。その国の文化もである。マクドナルドやコカコーラの様に、欧米の企業が、欧米では無い国々に進出して行くと、その国々の食文化やファッションなどが、元のものから欧米のものへとぬり変えられてしまうことも多々起きてしまうのである。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業が進出することによりヒト・モノ・カネの流れが活発化された。その例として日本の自動車会社ＴＯＹＯＴＡが挙げられる。海外に工場を建設することでその土地の労働力を産み出し、そこで生産した部品や自動車を輸出・運搬することで物流を盛んにし、その製品のやりとりを行うことによって金融市場に変動が生じるというこの一連の流れがつくりだされる。ＴＯＹＯＴＡをはじめとする日本の自動車に対する世界の信頼度は高く多国籍企業によって日本の科学技術の高さのアピールもなされていると考えられる。",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、経済活動を活発にしてきた。世界のＧＤＰの１０％以上を占め、世界貿易の約３分の１を担っている。多国籍企業の利点として商品、製品の低価格化が挙げられる。企業自体が他国にあるため、関税などがかからないので、低価格で提供することができる。良くない点もある。多国籍企業が発展途上国経済を支配してしまうことだ。そうならないためにも、地域経済協力による地域経済の安定化と海外直接投資のコントロールが必要不可欠である。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　トヨタは海外に多くの工場、店を持つ。日本で採用した人材を全て海外に派遣することは不可能であるから、現地の人々を雇う必要がある。また、工場の建設や自動車を生産するにあたり、様々な場所から必要なものを入手しなければならない。そうすると規模は非常に大きくなり、多くの人や国が関係することになる。こうなること、一国のことではとどまらず、多数の国を巻き込むことになる。よって、多国籍企業はグローバリゼーションをさらに加速させている、と考えられる。\n\n\n\n\n",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　マクドナルドを例に挙げると、原材料となる小麦や肉などを買い付けること、また出店先の国へのＦDＩによる市場の拡大及び労働力の需要を生み出した。文化的な面でもハンバーガーというファーストフードの概念を世界中に広め、商品の低価格化や生産の効率化に貢▁した。一方で多国籍企業ゆえ競争力の弱い各地域の企業を駆遂し、途上国での経済支配を起こした他、低賃金化により所得拡差を拡大し、また既存のファーストフード文化を駆遂し変容させるなど負の側面も生み出した。",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　今やどこの国に行っても見られるマクドナルドは多国籍企業の代表例と言っても過言ではないだろう。多国籍企業によって、原材料を安く支入れるので商品も安く提供できるようになった。買い手と働き手の両者に、同じ物が食べられ、同じように働けるといった安心感にもつながるのではないだろうか。これによって、人の動きが国を越えていくことを活性化させ、それがさらに経済面にもプラスの影響を与えると考える。多国籍企業は各国の特色はありつつもマニュアル化されているという面でも経済だけでなく文化なども安定させていると考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は、国内では低所得であるがより高い収入を求めたり、自分を求める企業に就くため国外へ出たいが言語の壁があったり、新しい環境への不安などのため困っていた人がたくさんいるところへ進出することで、多くの人がそういった企業、例えばマクドナルドといった世界でも多く進出しているところで働くことで、その国の所得は向上する。それにより、少なからず世界の所得格差を縮小させるという役割を果たしたと考えられる。",
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  {
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    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業の具体例としてはマクドナルドが挙げられるが、多国籍企業は世界に６万社以上存在し、世界のＧＤＰの１０％以上を占め、さらに世界貿易の約３分１をも占めている。多国籍企業は、グローバリゼーションの発展の中でその海外直接投資によって自由貿易の拡大による経済活動が活性化し商品や製品の低価格化が起こるので、我々が気軽に消費できる商品や製品が生産されるという役割を果たしている。",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は世界に６万社以上も存在する。世界のＧＤＰの１０％以上、世界貿易の約３分の１を担っている。例えば、マクドナルドのように、世界各国で展開していると、その店を経営するために、現地で人を雇うことになる。すると、現地の人の新たな雇用が生まれることになる。さらに、他国で展開すると、その国の定める税金を働うことになり、その国の税金の収入の増額を見込むことができる。",
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    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　例えばマクドナルドは、アメリカだけでなく他の国で支店を出し工場を作って経営していけるほど、他の企業と競争していけるだけの経済力がある。このような多国籍企業はその国の経済を活性化させる程の影響力をもっている一方、経済競争を激化させその国に元々あった弱い産業や企業を駆逐してしまう他、雇用の面でも既存のものと大きく異なっているため、多国籍企業の参入によって経済全体は活性化されるもののその国の経済を破壊するきっかけとなったりもする。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809052",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業の例として、ユニクロを例にとる。９０年代人件費が日本と比較して安かった中国、タイなどの国々に工場を作ることで、ＧＤＰの低かった国に外貨を投下し経済発展を促進したと考えられる。市興市場の発展にもなり所得格差の縮小にも貢献したと考えられる。しかしその一方で、大企業ほどの資金力を持たない現地の中小企業の駆逐、弱者の貧困化にもつながり、一国内での所得格差は増大したのではないかと考えられる。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  },
  {
    "student_id": "20160809053",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　主に発展途上国を始めとした労働の場を広く提供することにより貧富の差を縮める役割を果たしたと考える。例えば、講議にあったマクドナルドを例に挙げると、マクドナルドはほぼ全世界で展開しており、もちろん先進国にも多く存在しているが、ハンバーガーを作る前の作業（肉の処理やポテトの調理等）は人件費の安い途上国が担っている部分が大きいと思う。天候に左右され、安定した収穫量や収入を▁保し難い農業より工場内の労働は▁実な収入へとつながり、人々の生活へより快適さや安心を持たらしたのではないかと考える。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の例としてマクドナルドがあり、安い小麦や安い肉を輪入し、加工して販売している。マクドナルドという企業としてみれば、企業内部での物資移動となるが、多国籍企業の入ったある１つの国にしてみれば、小麦や肉の調達が輪入となったり輪出となったりする。つまり多国籍企業のプラスの役割としてはある国に雇用を生み出しであったり税金の収入を得たりして成長軌道にのせるということがある。反対にマイナスの役割としては民族文化を失わせたりその国内での所得格差の拡大をもたらしてしまったりするということがある。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
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  {
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、市場の拡大により世界経済成長を促進させたり、貿易の拡大により経済活動を活性化させたりという役割を果たした。私たちの生活の身近にあるマクドナルドという企業を例にとると、アメリカを拠点とし、世界中に店を置くことで、世界中の経済を発展させた。又、１つの企業の中で、材料・食料を国と国の間で輸出入させることで自由貿易の拡大が起こり、経済活動の活性化や、商品の低価格化を進めていった。このように様々な国に企業を拡大することで、企業内の取り組みで世界の経済レベルを上げることができるようになった。",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、自由市場経済化、労働のグローバル化、金融のグローバル化、文化のグローバル化に役割を果たしたと言える。\n　例えばユニクロは、東・東南アジアなど賃金の安い地域で製品を生産することで製品の低価格化を実現した。また、世界各国に店舗を設けることで、どの国にいても同じ服を着ることが可能になり、文化をグローバル化させた。一方で、例えばマクドナルドは、世界各国に拡大したことで現地の食文化を破壊したと非難されることが多い。\n\n",
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    "validity": 3,
    "grammar": 5
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展において、特にモノのグローバル化に影響を与えた。賃金が何倍にもなる他国での労働よりも家族と安定した生活を選んだ貧困層の人々が他国の企業に自分の国で雇用してもらうことで互いに利益が生まれ、金融の動きも活発化させた。多国籍企業として有名なマクドナルドでは、物流や影響力が非常に大きく、その国に合った形のサービスを提供することで低賃金の国での雇用を拡大すると同時に、自社の製品を世界各国で有名にした。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展に大きく貢献した。多国籍企業の１つにマクドナルドがある。マクドナルドは、大量の物資を安く仕入れるため、安価な商品を供給できる。そして市場拡大により多くの労働者を雇ってきた。さらに、海外直接投資を行っているので大規模で自由な資金調達やＭ＆Ａを可能にした。つまり、マクドナルドは貧しい国に労働や資金を扱え、安価な商品を供給する一方で、その地元の市場を吸収し、市場競争に勝利する点で、グローバリゼーションの進展に大きく貢献していると言える。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "  今や世界のＧＤＰの１０％以上、世界貿易の約３分の１に関わる多国籍企業は、市場や自由貿易の拡大により世界経済を成長させ、商品の低価格化を実現させることで多くの国に進出してきた。例えば、有名な多国籍企業のマクドナルドは、アメリカ等で安く原料を生産し、大量に商品を作りコストを削減して輸出することで、世界各国で数多く店舗を展開している。このことが、進出先の国で雇用を生み、また、その国の外食産業の競争を促進することで、市場経済を効率化してきたと言える。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションにおいて、世界経済を活性化させる役割を果たしたといえる。多国籍企業の例としてＨＯＮＤＡ自動車を挙げる。この企業は自動車の製造に関しては世界的に見てもトップクラスであり、ＨＯＮＤＡ製の自動車は外国でも普及率が高い。これに刺激された外国の自動車会社もより高性能な自動車を作ろうとして、企業間の競争が激化することになる。このように外部の企業によって、その国の企業の生産性が高くなるといえる。したがって、多国籍企業は世界経済を活性化させるという役割を果たしたといえる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は世界に６万社以上あり、世界のＧＤＰの１０％以上、世界貿易の約３分の１を占めるほど、現代の社会において重要になっている。\n　例えば多国籍企業の一つにマクドナルドという企業がある。マクドナルドは先進国だけでなく発展途上国にも店を出しており、その地域での雇用増大、市場経済の活性化に役立っている。ここまでグローバリゼーションが進んだ現代において、多国籍企業はなくてはならないものとなっている。\n\n",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業はグローバリゼーションの進展において、途上国を興す役割を果たしている。ここではマクドナルドを例に挙げる。マクドナルドは相手国に直接資金を投資することで経済活動を活性化させ、新興市場を発展させている。様々な国へ企業自身が動くことで、これまで能力があるにも関わらず金銭面などの様々な問題で活躍することのできなかった人材が新たに活躍できるようになった。また、為替でカネを動かすことで大規模な資金調達が可能になり、直接投資を更に活性化させ市場を発展させた。",
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    "question": 2,
    "answer": "　マクドナルドが、ある国で買った肉をその国から、マクドナルドのある他の国に輸出することで、その国の港を使い貿易を行い、経済活動を活性化させる。また、ハンバーガーなどの商品が低価格で手に入るようになったり、雇用が増えたりもする。また、企業による税収も増える。\n　しかし、その国の元々の産業が、競争力が弱いために駆逐、吸収されたり、多国籍企業により開発途上諸国経済が支配されたりする恐れもある。\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、発展途上国の国民への働き口の提供、輸出による貿易の活性化など、その国の経済発展に大きな影響を及ぼした。\n　具体例を挙げると、トヨタや日産などの自動車企業が人材を求めシンガポールなどの東南アジア諸国に進出することで、シンガポールと日本の自動車の輸出入が増え、シンガポールの貿易活性化の一因となっている。シンガポールでは各国の色々な多国籍企業を受け入れており、今では世界有数の貿易大国となり世界経済に大きな影響を与える存在となっている。\n",
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  {
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中で、モノ、ヒト、カネの移動の役割を果たした。今回は多国籍企業であるマクドナルドを例に実際にどのような移動があったのか答える。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業が世界へ進出していくことで競争が激しくなり、より良い企業を目指すことで経済効率化につながった。しかし、そのような競争に勝てないような小さな会社は徹底的に排除されてしまった。例えば、大きなスーパーやショッピングモールができてしまうとその近所の商店街がのきなみ閉店になってしまうのなどはその典型的な例と言えるだろう。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業はグローバリゼーションを最も進めてきました。たとえばマクドナルドは世界中で見かけることができます。日本やアメリカ、中国などマクドナルドのある所ではどこに居ようと同じ食べものを食べることができます。　一方、多国籍企業の影響で、その国どくじの文化を破壊してしまいます。たとえば工場を建てることにより、人々はそこで働きます。しかし競争力のないその国伝統の物作りは働らきてが見つからず、その技術などが失なわれてしまうことにもなる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　近年では、スマートフォンやＰＣといった機器は必要不可欠なものである。有名な多国籍企業であるＡｐｐｌｅ社はこれらの機器の普及に貢献してきたと言えるだろう。このおかげで、私たちは多くの情報を手軽に入手することができ、グローバル社会を生き抜くことができている。\n　一方で、スマートフォンの流行に負け、日本独自のガラケー市場は衰退する結果となった。\n　多国籍企業は大きな利益をもたらしてくれるが、不利益を受ける人達もいる。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　第一に、外国に行こうにも金が無い人々の働き先の提供に貢献した。ユニクロを例に取っても、アジアを中心として非常に多くの人々が働いている。これは途上国にとってはありがたい事である。\n　第二に、金の移動で大きな役目を果たした。多国籍企業がある国に来る、となれば建築費用、人権費が発生するし運営開始後はリソースの取り引き、商品の販売で更に金が動くことになる。こうした金の活発な動きは、各国の格差改善のみならず更に大きなグローバリゼーションへとつながるのである。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　マクドナルドなどの多国籍企業は、企業内の活動が貿易や直接投資などを利用するので、活動拠点としている国や、世界の経済成長を促進させる役割を果たしている。\n　\n　しかし、開発途上国においては、地域間の経済格差を産み出したり、ある地域の伝統を壊すなどの経済的・文化的な支配を行う可能性のある存在でもある。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "  現在、世界に６万社以上存在し、世界のＧＤＰの１０％以上を占め、世界貿易の約３分の１を占めている多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で市場拡大による世界経済成長の促進や商品、製品の低価格化などの役割を果たしてきた。\n　例えばマクドナルドを例として挙げる。以前、マクドナルドで大きな問題が生じ、利用者が激減した時に世界経済に大きなダメージを与えた。このことは、多国籍企業と世界経済成長との間に親密な関係があることの表われであると言える。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業であるマクドナルドは、様々な国に配置され、人種や国に関係なく働くことができるので貧しい国に住む人も働くことができて世界的な所得格差を小さくした。また、国家内でなく世界的に価格競争することによって市場での商品、製品を低価格化させた、そしてそうすることによって世界的に市場は活性化した。しかし安価な商品、製品が増えることによって例えば日本では洋食化が進み、伝統的な店が競争に耐えきれず、つぶれてしまうことがあった。",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は世界のＧＤＰの１０％以上、世界経済の約３分の１を占めている。多国籍企業により直接投資が行われることで、新興市場は豊富な資金を得ることができ、発展につながる。しかしながら、多国籍企業は発展途上国に雇用をもたらし、資金を調達する一方、それにより開発途上国経済を支配している面がある。Ｈ＆Ｍは近年、その下請け企業が労働者を不当に安い賃金で雇っていたことで大きくマスメディアで取り上げられた。多国籍企業は豊富な資金、雇用をもたらし市場を発展させる一方、それは安い労働力があってこそなのである。",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの中でモノ（物流）へ貢献してきた。トヨタを例にとってみる。まず、ＦＤＩにより米国に拠点を作り、そこでのモノの流れと雇用を促進する。また、海外から米国への物資輸入により、経済活動を活発化させる。最終的に米国に税金を納めることにつながり、トヨタにとっても米国にとってもＷｉｎ－Ｗｉｎの関係ができる。　\n　このように、多国籍企業は何段階かのプロセスを踏みながら、その国で雇用や経済活動を向上させ、世界的な物流にまで良い影響を与えることが多い。",
    "comprehensiveness": 2,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業とは、世界の５～６カ国以上に展開する企業であり、世界貿易の３分の１を占める。具体例として、ファーストフードチェーン店のマクドナルドが挙げられる。こうした多国籍企業の役割としては、主に３つ挙げられる。１つ目は、競争による経済効率化である。２つ目は、市場拡大にによる世界経済長の促進である。そして３つ目は、現地での雇用創出である。これらの役割を果たすため、多国籍企業はグローバリゼーションにおける重要な存在であると言える。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
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    "validity": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業の例としてマクドナルドは世界中にその店を増やしていった。店で実際に働くスタッフは現地の人々であるため現地の雇用の増加、また、優秀であっても海外で働くことができない人々にとっては企業の方から来てくれたため、自身の能力を発揮できる場所を獲得することができるようになった。このため多国籍企業は世界の所得格差の減少という役割の一部を果たしたと考えられる。",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の１つであるマクドナルドは、アメリカ合衆国だけでなく、日本を含めたアジアの国々やヨーロッパ等、様々な国に進出している。\n　多くの国に進出することにより、マクドナルドであれば、ハンバーガー市場を世界のあらゆる国と地域に拡大させており、市場を拡大させることによってハンバーガー市場が発展し、世界のあらゆる国と地域で、市場効界による経済成長がもたらされている。\n　このように多国籍企業が増加することは、グローバリゼーション進展の起点の１つとなっているのである。\n",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、ヒト・モノ・カネに大きな役割を果たした。まず、ヒトでは、現地の人を雇うのでその国の雇用を促進した。モノでは、企業内での製品の移動は国単位で見ると輸出・輸入になるので、その国の貿易に貢献した。カネでは、活動している国に税金を支払い、土地の整備などで資金を使うのでその国の経済に影響を与えた。具体例としてマクドナルドが挙げられる。生産した具材を各国に輸出し、工場や販売店で現地の人を雇用して販売し、売り上げから税金をおさめ、その国の経済に貢献している。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "question": 2,
    "answer": "　マクドナルドを例に取って考えてみるとする。マクドナルドの進出によって雇用を生み出すと同時に国に対して税金を支払うことによりその国の経済成長を促していった。また、世界中にファストフードの文化を伝えた。しかしマクドナルドの進出によって肥満や健康上の問題が生じる。また、食もグローバル化によって▁一化されるために自国の食文化も損なわれるといったような問題も生じている。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業とは、マクドナルド、コカコーラなどである。グローバリゼーションの進展の中、競争による経済の効率化、世界経済成長の促進をした。",
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    "validity": 2,
    "grammar": 1
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、文化の多様性を生む役割を果たした。多国籍企業の例としてマクドナルドが挙げられる。マクドナルドが日本に進出したことによって、日本にファストフードが浸透して、日本の食文化が多様化した。",
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    "validity": 2,
    "grammar": 1
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーション進展の中で、モノ・ヒト・カネを動かすための大切な戦力となっている。例えば講議の中で上げられたマクドナルドは世界各地に店舗を持っている。メニューの素材一つとっても、アメリカで収穫をし、他の国の店舗へ送ればそれは輸出入となりカネなどが動く。店舗を新しく出店すれば、そこで新しい雇用がうまれヒトが動く。そして商品を作り販売すればモノが動く。材料の生産から商品の販売までの間に多くのモノ・ヒト・カネが動いている。多国籍企業があることでこの動きが世界的規模で行えるのだ。",
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    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はモノ、ヒト、カネの全ての点において多くの役割を果たしてきた。まずモノについては自社内で行っている物流は、世界の目では輸出、輸入であり、それが世界貿易の約３分の１を占めている。また、ヒトのいる所に企業は参入するため、それに伴って様々な制度の開発も求められる。そして、資金調達の自由化により規模の大きい合併や投資が可能となった。まとめると、多国籍企業は、多くのメリットとデメリットを世界にもたらし、そのデメリットに対する制度開発など、改善の機会までをもたらす役割を果たした。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、まずカネに関する面で絶大な影響を及ぼした。世界各地に拠点があるため、企業内の取り引きも事実上の世界貿易となり、モノ・カネは世界中を巡る。グローバリゼーションの中で、多国籍企業はこうした世界規模のやりとりを推進する役割を果たしてきた。\n　具体的な例としては、マクドナルドが挙げられる。彼らは世界中に店を出し、モノ・カネを世界で回し、各地の雇用（ヒト）も生んでいる。しかし、ファストフードが広まることで、各地の食文化を壊すという、グローバリゼーションの負の側面も推し進めている。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションに大きく貢献している。例を挙げてみると、有名な多国籍企業Ｐ＆Ｇは市場経済の発展に大きく貢献している。拠点は日本、中国、韓国、シンガポールなどいろんな国に分散されていて、全世界の数多くの労動力に仕事の機会を提供している。\n　また、多国籍企業は世界に６万社以上あり、世界のＧＤＰの10％以上を占めていて、世界貿易の約３分の１に貢献している。ある意味で、多国籍企業によって、全世界は一層緊密につながっている。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業が果たした役割にはプラスの役割とマイナスの役割がある。具体例としてマクドナルドがある。\n　プラスの役割としては、様々な国に大量に同じ製品を販売するため、安価な商品を提供できることや、進出先で現地の人を雇用することで新たな労働の場を生み出していること等がある。\n　マイナスの役割としては、競争による競争力の弱い企業の駆逐と弱者の貧困化がある。安価で便利なマクトナルドに客が流れた結果、地元の飲食店は経営が苦しくなり、国内での格差はますます広がる。\n\n\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の代表例として、マクドナルドが挙げられる。ここでは、世界中の人々が同じものを食べることを実現しているという点で企業が地球規模化しているといえる。\n　こうした多国籍企業は世界中の支店に同じ食材や機械を輸出入することによって物流を活発にしている。また、それにより商品や製品の価格を下げることができ、消費者の消費促進につながっている。\n　多国籍企業は物流を活発にし、世界的に消費を促すことで経済を発展させ、グローバル化を支えている。\n\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、複数の国にまたがって経済取引を行ってきたことによって世界の経済市場の発▁に貢献してきた。世界的な製品の品質や価格の競走は世界経済を活発化させた。例えば、ＷｉｎｄｏｗｓやＡｐｐｌｅといったコンピューターの大手多国籍企業がたがいに技術の競走をすることによって商品の品質や価格が向上されてきた。また、このような世界経済の活発化は、自由市場経済化を促した。しかし一方で、世界の物流を握り、強い影響力を持つ多国籍企業が力を持たない弱い企業を駆逐するなどのマイナスの影響も及ぼしてきた。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、多くの国の文化や価値観を変化させてきたように思える。例としてマクドナルドは日本を多くの点で変化させてきた。まず指摘できるのは食の低価格化である。マクドナルドのような外資系企業からこの低価格の波が広がったといえる。またファストフードという栄養の偏りのある、短時間で食べられるものの消費拡大にも一翼を担ったといえるだろう。このように、多国籍企業は、土地独特の価値観や文化を徐々に駆▁し、世界的な文化の単一化を果たすという役割があるのではないかと考えられる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの中で、自由市場経済化と貿易拡大の促進を行った。例えばマクドナルドは、オーストラリアで小麦を大量生産しそれを加工して世界中の工場に輸出している。この時の貿昜額は多額であり、多国籍企業のこのような大規模な貿昜によって世界全体の市場が拡大していった。\n　また、同時に文化のグローバリゼーションを進めている面もあり、世界中に店を出すことで異文化への容昜なアクセスと現地のマイナーな文化の駆逐を加速させているという面も存在する。\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中、自由貿易を拡大してきた。例えばマクドナルドは、安価な食材を世界中から大量に仕入れることで、人々が購入しやすい価格で商品を作り出すことを可能としている。\n　この多国籍企業内の自由貿易が拡大することにより、貿易額が大幅に増大し、世界全体で経済活動は活発化してきた。商品・製品の低価格化が進み、投資効果により新興市場は発展してきた。\n\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　複数の国に拠点を持つ多国籍企業は、世界のＧＤＰの１０％以上、世界貿易の約３分の１を担うなど、世界経済の成長や活性化の役割を果たしている。例えばマクドナルドでは、使用する食材を安く手に入る国でまとめて購入し、各拠点の国へと配ることで１つの会社の中でありながら貿易を行っている。\n　また、企業が労働力を求めて移動するため、拠点のある国での雇用にもつながっている。\n",
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    "grammar": 2
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　６カ国以上に展開して事業を行う多国籍企業の代表として、マクドナルドが挙げられる。この企業はグローバリゼーションにより世界中でファーストフードを提供し世界経済成長の促進にもつながっている。だが一方で、様々な問題も起こっている。大規模な企業は当然安い労働力を求めるために、貧しい国へ展開し低コストでの生産をはかり、労働者達の所得増大を妨げるのだ。さらに地元の弱小企業に打ち勝ってしまうことで、弱国が発展する機会を減らしてしまう。全体的に見て、経済が成長するためになっていても内側では格差は広がっている。\n\n",
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    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で特に世界の物流の面で大きな役割を果たしている。例えば世界に多数の販売店を抱えるマクドナルドは、一会社としてアメリカの小麦やオーストラリアの牛肉などの安い原材料を大量購入し、それを各販売店に送っている。こうした支社間での内部取引は世界貿易とみなされており、多国籍企業の取引は世界全体の貿易の訳３分の１を占めている。世界に６万社以上ある多国籍企業は世界のＧＤＰの１０％以上であることからも、世界経済という視点から非常に大きな力を持っていると理解できる。",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、あらゆる国に支社を置き、各国とつながりを持つ企業である。多国籍企業における労働力は安い賃金で働かされていると考えがちだが、ユニクロのように、そこではあらゆる人種の人たちが偏見にさらされることなく働いて給料をもらっている。私たち日本人は差別にさらされるようなことがあまりないため考え辛いが、少なくとも、差別が横行している国で、差別されることなく働けることはこの上ないことではないだろうか。多国籍企業は、不当な扱いを受けてきた人々に正当な評価を下す役割を果たしていると私は考える。",
    "comprehensiveness": 2,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の一つに、ファストファッションのアパレルメーカーＦＯＲＥＶＥＲ２１がある。日本にも店があり、低コストで服などを購入することができる。これらの商品は東南アジアなどで低賃金で大量生産され、低価格での提供を可能にしている。グローバリゼーションの進展の中で、より低賃金の労働者を求めて海外に進出することが可能となり、多国籍企業は低価格商品の供給に一役買っている。しかし、低賃金化によって貧困から抜け出すことができない人も存在し、所得格差が拡大しているという面も合わせもつ。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国▁企業の活動は、経済の効率化や市場拡大による自由市場経済化、自由貿易の拡大などをもたらし、世界の物流形成に大きく寄与した。さらには、国境に妨げられない海外進出によって労働力を確保し、世界各地の人々に働き口を提供している。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、企業同士の競争を促し市場の拡大と経済の効率化をもたらすとされている。例えば、マクドナルドなどは世界各国に支社を置くことによって、より安価な材量の安定的な確保を可能にしている。これによって、できるだけ安い商品の安定的な供給に成功しているのである。こうした価格・供給面での有利を得ることがその企業の競争力強化につながり、競合他社の排除や合併といった企業の駆逐といった現象をもたらすこともある。企業の駆逐が行われた場合には、弱小企業などのいわゆる弱者の貧困化のような問題も発生しうる。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は世界経済を活性化し、様々な文化を各国に伝える役割を果たした。世界各国に支社を持つマクドナルドを例にあげる。マクドナルドでは低価格でハンバーガーを食べることができる。それは世界各国から安価な原料を輸入し製造しているからである。そして、価格競争が生まれる。また、日本の食文化にないハンバーガーを日本に伝える役割も果たしている。しかしそれは必ずしも良いものとは言えず、経済格差が生まれたり、他国の文化を侵食してしまう可能性も含んでいる。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226017",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、今日の世界経済において３つの役割を果たしている。１つは、貿易の活性化である。例えば、コーヒーを売る企業は、発展途上国でのコーヒー豆の輸出を拡大させた。これによりその国にも収入が入る。２つ目は新市場▁得による利益の拡大だ。その国にコーヒーを飲む習慣を植えつけることで、利益の拡大をはかり、新たな可能性を生み出す。そして３つ目は、雇用の拡大である。例えば失業率の高い国や、企業が少ない国に進出することで新たな雇用を生み出し、自国だけでなく他国の経済力を上昇させることができる。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の代表格であるマクドナルドは各国に支社を置いている。つまり、各国で多くの人に働き口を与えた。また、ある社が買い占めた食材ないしは商品を他国の支社へ移動させることは世界貿易の約３分の１を占めている。これは、多国籍企業が貿易の活発化という役割を果たしている証拠である。また、多国籍企業は安価な労働力を伴って、大規模な工場で大量生産を行うので消費者は今までより安い商品を手にすることができるようになった。また、そういった品を輸出入することでさらなる経済の活発化も行われている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は物流を形成することにおいて大きな役割を果たした。海外直接投資や貿易をさかんに行うからだ。有名な多国籍企業として、マクドナルドを例に挙げる。マクドナルドでは、アメリカやオーストラリアなどで大量に生産された小麦や肉を安く手に入れ、各国に存在する支店に送り、安く客に提供している。このような支社との内部取引は、データ上では貿易として扱われるため、貿易の活性化に貢献している。また客に安く提供することで、多くの人が買い求めやすくなり、経済を動かすことにもつながっている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226021",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は貧しい国にも労働力を求めて進出していったため、外国へ出稼ぎに出ることのできなかった人々に仕事をあたえた。その結果、貧しい国を減らす役割を果たした。また、マクドナルドなどはある国で一気に安く材料を仕入れ、各国に送ることで、世界の貿易活動を盛んにするという役割も果たしている。また、安い労働力を活用して商品、製品を作ることができるため、低価格の商品、製品を提供するという役割も果たしている。これらは世界の経済活動の活性化を促進している。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226022",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、世界の経済の発展に大きな役割を果たした。例えばマクドナルドにおいては、商品の低価格化により他の同業種との競争を活発化させたり、労働者を多く雇うことでその国の雇用者を増加させたりできた。しかし、正の作用ばかりがあったわけではない。その低価格化により自国の企業は駆逐され、各国における経済格差は拡大してしまった。そして労働者においては、その労働を求めてやって来る不法移民が増加するといった負の作用もおきた。多国籍企業はそのような問題を抱えながらも、世界の経済の第一線をリードしてきた。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　主に６ヵ国以上の国で拠点を置く多国籍企業はその国に投資をする海外直接投資（ＦＤＩ）を行っている。例えばマクドナルドでは世界中から大量の小麦や肉を輸入し、その後各支店で送る。そうすることで、様々な国の市場拡大を行い、経済成長の促進に繋げる。さらに拠点では労働力を増やすとともに、商品の低価格化を実現するなど投資効果によって新興市場の発展へと進めることができる。このように多くの国と協力することで世界のネットワークや物流に対して大きな役割を果たしていると考える。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、物流・労働・金融を相互に作用させながらグローバリゼーションの進展の要としての役割を果たしつつ発展している。大手ファストフードメーカー「マクドナルド」がその代表的な企業の１つである。物流の面では、世界中で生産される安価な材料を各国が輸出入し合うことや先進国の製造技術を共有することで低価格で美味しい食品を作り出している。また、労働の面ではクドナルドメーカーは、労働賃金の安い労働者を起用しすることで労働生産性を高めている。各国の優れた技術を融合させることでグローバル化は進展している。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
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    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は、経済、文化、環境の面で様々な役割を果たしている。例えば、マクドナルドでは、様々な国に進出したことで新たな職場を提供し、安い値段で様々な物をすばやく提供することができ、各国の食文化とコラボした新商品を国ごとに販売している。また、安い価格で材料を仕入れることで、材料を無駄にすることなく、仕入れ先にもマクドナルドブランドとして名を広げることができる。ただ、安く商品を販売することで、他の外食企業との間で集客がより激しくなってしまうといった点もある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業とは世界６ヶ国以上に進出している企業を指し、マクドナルド等がその代表例と言える。多国籍企業は、グローバリゼーションの中で２つの役割を果たした。１つ目は、市場経済を拡大させ、大きな経済成長を生み出したことである。これにより地元企業であると否とを問わず多国籍企業と過烈な競争を繰り広げたことは、結果的に大きく消費者に資することになった。２つ目は、そのような経済成長の過程でグローバル化に伴う企業進出を耐えられる企業構築や人材育成を考えさせたことであり、これもまた消費者に資するものである。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバル化の進展の中で、その企業グループ内の内部取引を増加させてきた。それは、物流の効率化をもたらした。また、多国籍企業の存在は、市場において競争の熾烈化をもたらすことで、世界経済の成長を促進させる役割を果たした。\n　このような多国籍企業の具体例として、「マクドナルド」が挙げられる。この企業は、原材料の仕入れなどを一括して行い、商品の低価格を図ることで国際的に高い競争力を保持している。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　グローバリゼーションが進む中、企業は独自の流通経路を開拓し、様々な国で活動する多国籍企業へ変化していった。衣服の販売をする企業を例とすると、原材料、生産、販売を複数の国で行っていることが挙げられる。\n　原材料を加工すると、加工した国のＧＤＰが増加する。また、生産物を他国へ運ぶことで貿易活動が活発になり、さらに、販売国での市場競争にも影響を与える。様々な国を経由して経済活動を行うことで、多国籍企業の本籍地に加え、他国の経済についても活発になるように刺激を与えている。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、光と影のどちらもをもたらした。マクドナルドを例にして言えば、光の面では、市場を拡大させ、世界経済を促している。例えば小麦や牛乳などの材料を各国から内部取引で安く仕入れて送る事で、世界貿易を活性化させている。一方で影の面では、様々な国に進出し、人気を得ている事により、マクドナルドと競争して負けた各国の企業が駆遂され、利益を生み出せなくなって、国家間における所得格差の拡大をもたらしている。この事は自分の国である日本でも起きているように感じる。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、競争による経済の効率化や市場拡大による世界経済成長の促進などの自由市場経済化を進展させる役割を果たしている。また貿易、直接投資によって経済活動を活発化させている。しかし一方で、競争の激化によって経済的弱者との格差を拡大させている一面をもっている。\n　例えば、多国籍企業として有名なウォルマートは、低価格な商品を提供することで、価格の競争を促したが、地域の小売店を廃業に追いこむことによって、その地域内での所得格差を拡大させているといえる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226031",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　世界に６万社以上存在する多国籍企業は、世界のＧＤＰの１０％以上と世界貿易の約３分の１を占めている。自由貿易の拡大により経済活動は活性化された。多国籍企業の一例であるマクドナルドは、今や世界中に店舗数を拡大し、商品の低価格化を実現したといえる。一方、企業は安い労働力を求めて移動するため、そういった多国籍企業により開発途上国が支配されてしまうという懸念もある。今後の課題は、地域経済協力による地域経済の安定化と海外直接投資のコントロールであるといえるだろう。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226032",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は貿易を活発化させたり、様々な地域に雇用を生みだしたりしている。例えばマクドナルドは、まとめて安い小麦や牛肉を購入し、それを世界各国にある支社、チェーン店に送るなどの内部取引により貿易を活発化させている。また、チェーン店を世界各国におくことにより、その地域に雇用をつくっている。また、ハンバーガーという欧米の食文化を、日本や、中国、中東などの違った食文化をもつ地域にも広めている。",
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    "question": 2,
    "answer": "　日本にも多くの店舗を有するファーストフード店、マクドナルドを代表とする多国籍企業は、グローバリゼーションの進む現代において様々な役割を果たした。良い側面としては、経済の効率化や経済活動の活性化、新興市場の発展促進等があげられる。しかし、このように各分野の各市場を先導し、世界経済を盛り上げた側面の裏には、中小企業の駆逐や、開発途上諸国の経済の支配等の出来事も同時に存在していた、ということから目を背けてはならないだろう。多国籍企業の華々しい役割の裏には、数多くの犠牲が隠れている。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中で、経済成長や貿易の拡大といったプラスの役割と、弱い企業や文化の駆逐、国家間や地域間の格差の拡大といったマイナスの役割を持っている。\n　マクドナルドを例にすると、マクドナルドはハンバーガーの材料を安い国から仕入れ、様々な国で販売するため、市場拡大による経済成長の促進や貿易の拡大が行われる。一方で、競争により国内の他の飲食店の客を奪ってしまったり、食生活を変えてしまうこともあれば、マックで働ける人とそれ以外で格差が生じることもある。\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　グローバリゼーションの進展の中で多国籍企業が果たした役割について、ここではマクドナルドを例として考える。\n　グローバリゼーションの進展は市場、自由貿易ともに拡大させるが、市場の拡大についてはそれによる新興市場への進出があり、その結果新たな雇用が生まれ、ファストフードという類型の食文化の提供すらなされた。自由貿易の拡大については世界各国に原材料を送るといった行為が経済活動の活性化の一助となっていることがマクドナルドの果たしている役割として考えられる。\n\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　グローバリゼーションにおいて多国籍企業は重要な要素の１つだ。その拠点を置く国との直接的な関係の他に、企業の支社との内部取引なども行っており、世界貿易の約３分の１、世界のＧＰＡの１０％以上を動かす巨大市場として大きな役割を担っている。\n　具体的な多国籍企業の例としてマクドナルドを挙げる。マクドナルドは言わずと知れた大企業であり、多数の国に進出している。その経済効果は図り知れず、「自由市場経済化」、「貿易直接投資」の２つの面において世界規模で促進を促し、貢献していると言える。\n",
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    "answer": "　マクドナルドやスターバックスコーヒーなど、世界には膨大な数の多国籍企業が存在する。彼らは大量に仕入れ効率的な生産活動をし、世界中に商品を提供してきた。同時に安い労働力を求め他国に工場をつくり人々に仕事を与えたり、新興市場の発展に寄与する役割も果たしてきた。\n　一方で彼らが持つ強力な競争力を背景に弱小企業をつぶし、市場を支配してきた。そうして持つ者と持たざる者を生み出したため、地域間の格差拡大を押し進める役割も同時に果たした。\n",
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    "answer": "　今や全世界に６万社以上存在し、世界のＧＤＰの１０パーセント以上を占める多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、世界貿易を促進するという役割を果たした。その代表例ともいえるのがアメリカに本社を置くファストフード企業のマクドナルドである。この企業は、商品の原料である小麦や牛肉等を世界各地で安価に仕入れ、それを各国のチェーン店に配送しているが、その配送の過程は「貿易」とみなされるため、結果として過剰なまでに世界の貿易を促進しているのである。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の例としてマクドナルドを挙げると、主に４つ面で影響を与えている。まず「モノ」の面だ。大量に小麦など材料を仕入れそれらを各国拠点に供給している。すなわち貿易を行い「モノ」と「カネ」を流通させている。「ヒト」の面では労働者が実際に国をこえて移動することは少なく企業自体が安い賃金で働く労働者を求めて動く。「文化」の面では日本独特の食生活にマクドナルドなどのファストフードや西洋風の食文化が影響を与えてきた。以上の点より、多国籍企業は多様な面から国と国をつなぐ仲介の役割を果たしてきたといえる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、大きな経済力と世界各国に支社があることで、ネットワークと物流において大きな役割を果たした。世界貿易では約３分の１を占め、多くが支社との内部取引である。グローバリゼーションに伴う自由貿易の拡大による経済活動の活性化に多国籍企業は大きな影響を与えた。\n　例えばマクドナルドであるが、多量の原材料を得るために世界各国で栽培されたもの、加工されたものを輸入している。大きなネットワークと物流が経済を変化させ、同時に多国籍企業にとって必要不可欠である。\n\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、主にカネの移動という面でグローバル化に対して大きな役割を果たしたと言える。\n　世界における１日の為替取引高はこの１０年で２倍以上に増えているが、この増加には多国籍企業が大きな影響を与えている。多国籍企業の台頭により、経済は効率化され、また自由貿易の拡大によって経済活動も活性化した。さらに、商品を安く提供することも可能にした。マクドナルドがハンバーガーを一個百円で販売できることも、商品の低価格化の一例といえよう。\n　主に以上が多国籍企業の果たした役割である。\n\n",
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    "answer": "　グローバリゼーションによって、ヒト、モノ、カネ、の移動が自由になり、多くの多国籍企業が存在するようになった。いまやその数は６万社以上あるといわれている。多国籍企業の１つであるスターバックスは、アメリカンコーヒーという文化を世界に広げることに成功した。コーヒーに使う豆は、主にブラジルなどの貧しい国でつくられたものである。このように、多国籍企業は、ヒト、モノ、カネの自由化によって、世界をつなぎ、より自由化を促進する役割を担っている。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバル化の中で、様々な役割を果たしている。まず、進出した先での現地開発や、企業の進出による政府の経済基盤の整備があげられる。また、技術を現地に伝えたり、法人税を納めたりという役割を果たす。実際、ネスレがアジア地域に進出した際、現地に法人を作り現地での開発が行われるようになった。しかし、多国籍企業の進出は、現地企業・産業の壊滅や経済のモノカルチャー化を招く、負の側面も持っている。さらに、それを防ぐため現地政府が閉鎖的な経済政策を行い、経済の流動性が失われる危険性も出てくる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　私は多国籍企業の例としてＡｍａｚｏｎをあげる。同社は物流ノウハウを活用し、ネット通販により消費の多様化をもたらした企業であると考える。独自の物流システムによって消費者は購日した日の午後には受け取りをすることが可能になった。また、最近では中国で越境ＥＣが増加しているように、以前は足を運ばなければ手に入らなかった商品が国境を越えて容易に手に入るようになったという意味では、消費の選択肢を広げるという役割を果たしていると考えられる。同時に、郵送は現地企業に任せており、各国の雇用も創出している。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　グローバル化が進んでいく中で、企業も多国籍化するところが多くなっている。これは、企業が安価な労働力を求めて移動していったことによる。例えば衣料品、繊維工業などは、少し前までは中国で多く生産されていたが、今ではタイやベトナムで作られたものも少なくない。これはより多くの利益を求める企業がより安価な労働力を求めた結果である。企業が移動していくことは、各国の経済を活発にし、発展させていると考えられる。\n　以上のことから、多国籍企業は、様々な国に経済的に良い影響を与えるといえる。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　マクドナルド等の他国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、統計上は貿易として分類される。まとめ買いをした原材料を各国の支店へ送るという企業内の内部取引によって世界貿易を活発にし、またその３分１を担っている。また、未開拓であった市場に進出することによって、新しい市場の開拓やそこで労働を需要することによって、労働力を有効に活用している。\n　多国籍企業は、世界経済を自由市場経済化させ、各国へ出店することで、市場の拡大、成長、内部取引による物流を促進させるという役割を果たしたといえる。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、原材料や労働力を安く手に入る場所に工場などを設置や原材料を安い国から大量に仕入れ、先進諸国で製品を売る事で、色んな国で富を生み出し、市場を広げる役割をしている。\n　例えば、ユニクロは、中国などのアジア諸国に工場を建設し、そこで現地の人々を大量に雇用する事で安い労働力を手に入れる。そして、工場で作られた製品を先進諸国へ輸出し、その国々で安く売る事で多くの利潤を得て、市場を広げている。\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーション進展の中で３つの役割を果たした。それは労働力、流通、金融に対しての３つの変化である。まず他国の貧困層を低賃金で雇うことにより、労働力の▁消を成功した。二つ目は、各国との貿易、内部取引などの増加によって貿易の自由化など制度までにも変化が起きた。上の２つの例では具体的にはマクドナルドが▁てはまる。３つ目は、各国の連携による規模拡大のよる投資の活性化などが進んだ。しかし上の例以外にも、所得格差の拡大、金融のグローバル化による経済の混乱などマイナスな面もあった。",
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    "logical_consistency": 4,
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    "grammar": 4
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、自由市場経済化及び貿易の直接投資により、光の部分としては市場そして自由貿易の拡大による世界経済成長の促進、経済活動の活性化や、商品等の低価格化などのように数々の貢献をしているが、その反面、影の部分として、競争力の弱い企業の駆逐、多国籍企業による開発途上国経済の支配が考えられる。\n　例として、巨額の費用により制作されていたハリウッド映画は、地元の小額な費用で制作された映画を駆逐するだろう。また日本のユニクロも中国やベトナム等の労働力の安い国に工場を建てて安い賃金で働かせている。\n",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は、市場では、市場拡大によって世界経済成長の促進であったり、貿易に関して言えば、商品、製品の低価格化や、経済活動の活性化を担っている。多国籍企業の一例として、マクドナルドは、世界中に多数の店ぽを置いており、支社のライブ取引を行っているため、原材料を安く買うことができる。また世界中どこにでもあるため、同じ味を世界中で味わうことができる。多国籍企業は、今や世界貿易の約３分の１を担っており、グローバル化の世界において、なくてはならない役割を果たしている。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業の代表の１つである、マクドナルドを例に考えてみる。マクドナルドは世界各国に支社が存在する。その支社間での取引により、世界的に物流形成に大きく貢献して、経済活動の活性化を促している。また、他の企業との競争による経済効率化も著しい。しかし、その一方で、マクドナルドは各国の固有の食文化に影を落としている。日本もその一つで、元々は魚中心で、脂肪成分の少ない文化だったものが、手早く済ませられるという利点も加わってしまい、ハンバーガー等のファストフードによる高カロリーな食文化に侵されつつある。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの中で自由市場経済化、貿易・直接投資、労働、文化の４点で大きな役割を果たしたと考えられる。例えば、マクドナルドは日本のファーストフード業界でも提供の早さに関して他企業と競争し、効率化に成功したが、競争に負けた日本企業も存在した。また、彼らは大量の米国産牛肉を各国で提供している。大量の労働者を雇用しているが、米国内ではヒスパニック系や黒人の人々が安い賃金で働かされている。世界のどこでも同じ味のものが食べられるが、日本\n\n",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は多数の国に支店を持つ巨大な力を持った企業でマクドナルド、ユニクロなどが多国籍企業に当たる。多国籍企業は経済を効率化し世界経済の成長を促進させ、さらに商品、製品の低価格化などももたらした。一方で、競争力の弱い企業を駆逐し経済の格差を拡大させた。また、多国籍企業は安価な労働力を求め発展途上国での雇用を行い発展途上国内での雇用増加ももたらしたが、一方で全般的に低賃金化したことにより所得格差の拡大をもたらすことになった。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国企業は、海外直接投資で世界中数多くの支社をもち、企業内部の取り引きだけで世界貿易の３分の１を占めている。大量の仕入れによって、商品の価値を安く抑え、世界の経済成長を促進する。新興市場の発展も促進している。一方、熾烈な競争により、競争力の弱い企業が負け、格差が広がる。また、投資▁果、利益が求めるため、投資する地域と他の地域の間や、国と国の間の格差が大きくなる。また、発展途上国への経済的支配によって、地域経済が不安定になってしまう。\n\n\n\n\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　私達にとって最も身近な多国籍企業の１つにマクドナルドがある。マクドナルドはグローバル化のなかで、経済、▁働力、文化において特に大きな役割を果たしていると考える。\n　なぜなら、１つのブランドを維持するために、仕入から販売までに世界共通を保つための流通システムがある。また、世界中で人々を雇用している。さらに、各国でファーストフードという文化を違文化のなかで新たに築き上げてきた。不健康であるという批判もあるが、グローバル化の中の多国籍企業の成功例となっている。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業の例としてマクドナルドやアップル社などが挙げられる。資本の少ない発展途上国に投資して新興市場を発展される効果がある。世界のネットワーク物流をなめらかにし、世界全体の経済成長を促進している。例えば、日本のトヨタ社の車の部品は労働者が豊富で賃金の低い国で製造され日本でくみたてられ国内外で販売されている。労働者不足を解決するとともに他国の失業者が増加する問題の解決にもなっている。資本・労働力をうまく活用する役割をもっている。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  },
  {
    "student_id": "20161226068",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、商品、製品の低価格化の役割を果たした。例えば、マクドナルドは、原料の大量購入、安い労働力の確保などを世界で行ってきた。このことによって、コスト削減を実現し、商品の低価格化を果たした。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の果たしている役割として競争による経済効率化や自由貿易の拡大による経済活動の活性化、安い労働力の確保と労働力不足の解消、自由な労働力の移動、商品・製品の低価格化が挙げられる。特に後者２つに関してはグローバリゼーションによって各国に複数の拠点を置いていることに由来する。例としてマクドナルドなどの企業では豪国の牛肉が安価であれば豪国の拠点から、米国の小麦が安価であれば米国の拠点から内部取引きで得ることで世界貿易に大きな寄与を果たしている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226070",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、経済の成長、効率化、自由貿易に寄与した。多国籍企業とは、６カ国以上の複数の国に拠点をおいて活動している企業のことである。株式の購入、工場の立地、貿易など様々な事業を行う。例えば、マクドナルドは、安い牛肉や小麦を大量に購入し、内部貿易を行い原材料の低価格化を実現し、コストを削減している。マクドナルドが、全世界にチェーン店を出し、グローバル化しているわけである。しかし、地元企業などは、競争力の面で苦戦をしいられている。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業の例としてマクドナルドが挙げられる。マクドナルドは世界のＧＤＰの１０％以上、世界貿易の約３分の１を占める。",
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    "logical_consistency": 1,
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、自由市場経済化が進み、自由貿易にも良い影響が与えられた。\n　例えば、ファストフード店では、グローバリゼーションが進むことによって、市場は拡大し、世界的なファストフードの分野における経済成長を促した。\n　また、多くの労働力を必要とする部門の会社では、グローバリゼーションが進展することで安くて自由な労働力を手に入れることができ、教育の充実に力を入れたり、外国人労働者を受け入れる環境をも作ることに努めた。\n\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業が、グローバリゼーションの進展の中で果たしてきた役割は、大きく２つあると考える。１つ目は世界貿易によるお金の移動の活発化である。例えばマクドナルドは、世界各国で手に入れやすく、価格の低い材料を調達することでその地の雇用などを増やしている。２つ目は製品の低価格化や製造過程の効率化といった、技術における成長である。世界中の企業が移動することでそれらが競争をする機会が増え、企業はよりよい商品、サービスを提供しようと努力する。そのおかげで、人々の生活も向上する。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、世界各地の市場に進出し、経済活動や経済成長を促進した。例えば、多国籍企業のひとつであるマクドナルドは、現在世界各地に拠点を置いている。商品の原料となる小麦やジャガイモ等を世界各地の拠点で育て、それらを同様に世界各地にある商品生産工場に届けるために輸出入している。さらに商品も各地の店舗に届けるために輸出入される。このように、多国籍企業は企業内での取り引きを盛んに行い世界貿易を拡大したり、世界各地で市場を展開したりすることで、経済活動、経済成長を促している。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の登場により世界貿易が促進されたと考えられる。世界中に企業が存在することによってフットワークは軽くなり、経済効率は上昇したと考えられる。\nしかし競争が激化することにより、競争力の弱い企業は駆逐され、大きな格差が広がっていると考えられる。例えば、マクドナルドは世界中に存在しており、日本においても大きな影響力を持っている。価格は安く、利用しやすいが、一方で他のハンバーガーショップはあまり見かけなくなっている。このように、成長できる企業と衰退する企業が明確になってきていると考えられる。\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の一例として、マクドナルドが挙げられる。この企業は、それぞれ使われる材料を世界各地の安い地域で仕入れ、各国の支社に送っている。こうする事で商品の低価格化を実現している。このように、一つの多国籍企業が、その社内で物を貿易で動かすことによって、自由貿易の拡大に貢献している。また、世界へと市場を拡大していくことによって、経済効率化、さらには世界経済の成長という大きな役割を果たしている。",
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    "question": 2,
    "answer": "グローバリゼーションの進展の中で多国籍企業が各国に与えてきた影響は大きい。例えば、世界各国に出店している、ユニクロやH＆Mなどファストファッションブランドで言えば、より安いものを提供しているという点で各国での競争を高め、商品の低価格化に貢献していると言える。また、これから需要が見込める国や地域に出店することで地域経済の活性化の一因にもなっているだろう。また、工場などを発展途上国に置くことで、そこでの雇用の創出や、貿易を通して、その国の経済発展にも奇与していると言える。",
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    "question": 2,
    "answer": "　マクドナルドのような多国籍企業はグローバリゼーションにより、競争による経済の効率化や市場拡大による世界経済成長の促進のような正の役割を果たした一方で、熾列な競争による競争力の弱い地元企業の駆逐と弱者の貧困化や国家間、地域間の格差拡大などの負の役割も果たしてしまっている。しかし、世界の経済成長以外にも、多国籍企業が進出した先の国で雇用を生み出しているので、多国籍企業のグローバリゼーションによる正の役割は世界的にも地域的にもある。このように多国籍企業の世界的進出には光と影が存在する。",
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    "question": 2,
    "answer": "　マックやソニーなどの多国籍企業は、自由市場経済の面いおいて　世界の６万社以上の企業間での競争による経済効率化や世界のＧＤＰの10％以上を占めることから市場拡大による世界経済成長を促進させてきた。\n　また、貿易、直接投資の面においては、世界貿易の約３分の１を占めていることから、自由経済の拡大による経済活動の活性化や商品、製品の低価格化、さらに、投資効果によって新興市場を発展させるなどの役割を果たしてきた。\n\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業により、様々な物に対する価値感や印象が世界中で統一された。例えば、マクドナルドは今や世界中で親しまれているファストフード店であるが、マクドナルドができる前は、『ハンバーガー』というとその地方毎に異った大きさ、形、味を連想させたが、今では世界中の人が同じ大きさ、同じ形、同じ味のハンバーガーをイメージする。このような現象は食べ物のみならず、様々な物に生じており、私たちは無意識のうちに多くの物事に対して世界共通の固定概念をもたされてしまっている。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中、自由市場経済を開拓し、貿易や直接投資を活発にしました。また、多国籍企業は安価な労働力を求めるため、発展途上国に新たな市場をもたらす結果にもなりました。例えばマクドナルドは、各国に安価な食生活を提供し、また各支店との取引によって世界中の安価な原材料を仕入れるとともに世界貿易も活発にしていきました。また、多国籍企業によって、人々は移動が容易になったこともあって自由に労働環境を選べるようになりました。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の一つであるマクドナルドハンバーガーは、グローバリゼーションの進展の中で様々な役割を果たした。まず、良い▁として、マクドナルドが各国に進出したことによって各国内で競争による経済効率化がもたらせた。また、市場拡大による世界経済成長の促進にもつながった。\n　悪い点としては、熾列な競争による競争力の弱い企業の駆逐と弱者の貧困化を誘発し、さらに国家間、地域間の格差拡大をもたらした。\n\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　外国籍企業の例として海外直接投資というものがあります。外国の国に直接投資をするというものです。外国籍企業は世界に６万社以上あり、世界のGDPの１０％以上を占めています。世界貿易で見ると約３分の１です。また、外国籍企業は主に、治安がよく、失業者の多いところに、労働力を求めて進出します。すなわち、外国籍企業の役割としては、労働環境の提供を貧しい国や、失業者の多い国で行うことです。グローバリゼーションにおいて、貧しい国に行くことは企業においても安く労働力を買えるというメリットがあるのです。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　マクドナルドを例に挙げると、グローバリゼーションの波に乗って各国に進出し、そこで手軽に食べられるハンバーガーを提供している。それはその国々の元々の食生活にはないものであり、その手軽さ故に多くの人々が外出した際に店に立ち入り、商品を買っていく。そのことはその国の食生活に大きな変化をもたらしている。また、客先が変わることにより、元々あった飲食店において経営が立ち行かなくなるということが時には起こる。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業はグローバリゼーションにおいて、世界全体のＧＤＰを底上げしたり、効率の良いより安い、より大きな労働力を求めて雇用機会を増やすなど、世界全体のネットワーク形成において非常に大きな役割を担ってきた。その具体例として例えばマクドナルドのような巨大飲食チェーン店は世界各国に店を設けることによって様々な国の間の貿易に深く関わってきた。日本の企業で言えば、ユニクロのようなファストファッションブランドは特にアジア地域での展開が著しく、日本とそれらの国との関係をより強固なものにしてきている。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は世界中の至る地点に効率的な営業活動に寄与する拠点を設けているため、各地から集めた大量の物資や労働力を強い原動力として世界規模の物流ネットワークを形成し、それを効率的に運用している。この効率的な経営によって社会に安価で手頃に入手しやすい製品を提供することを可能にしてきた。世界規模の市場を持つ食品販売店を例に挙げると、世界各地に経営拠点を設け周辺エリアの業者から安価で大量の原材料を効率的に購入することで生産工程にかかる費用を抑え私たちにより安価な製品を提供し支持顧客数を増やしている。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は他国にある支社との内部取引、つまり貿易によって世界の物流に大きく関わっている。そのため、例えば多国籍企業のマクドナルドがますます多くの国に進出して市場を拡大し、大規模な小麦の貿易を行うとする。すると、小麦の販売会社らは激しい競争を行い、経済が効率化し、小麦の低価格化が起こる。また、マクドナルドへの投資によって、新興市場の発展も期待できる。したがって、多国籍企業はグローバル化の進展の中で、世界の経済成長に貢献するという役割を果たした。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、様々な媒体が世界中を移動するようになってはいるものの、労働力に関して言うならば、それほど大きな動きがないと言われている。そういった経緯から企業の方から他国へと移動して、労働力を得るという構図ができあがった。\n　だがこれは他国の労働力を使って自国へて輪出させるというものだけでなく、チェーン店などの海外への進出で、現地の人々がその技術やブランドを使い、現地生産、現地消費をするという動きもできあがった。多国籍企業はその国における労働力の大きな役割を\n",
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    "logical_consistency": 2,
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    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　モノ・ヒト・カネの流れを加速させたという点で、多国籍企業はグローバリゼーションになくてはならない役割を果たしてきた。６ヵ国以上の国に進出するこれらの企業では能力のある人材は国籍や人種、性別を問わず雇用する。また、グローバル化が充分に進行してきた昨今では、ローカルに対応した企業も出てきた。マクドナルド等のファストフード店がそうである。宗教上の理由で商品を選べない、といったことがないように配慮されたメニューが店頭に並んでいる。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業とは、海外に市場を拡大し世界中に展開している企業のことである。多国籍企業の例としてマクドナルドが挙げられる。マクドナルドは商品を低価格で販売するのが特徴である。それは発展途上国の安い労働力を使い、商品の製造コストをおさえているからである。多国籍企業の発展途上国への進出が進むことで発展途上国内の全般的な低賃金化を進行させることになる。つまり、多国籍企業は市場拡大により世界経済成長を促進させる一方、発展途上国の発展を引き止めてしまっている。",
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    "question": 2,
    "answer": "マクドナルドという大手ハンバーガーチェーンがある。この多国籍企業は、アメリカを始め、ヨーロッパ、東アジア、中東など様々な国に店舗が存在し、各国間における、物資や金の流動はかなり大きい。更に現地の労働力や場合によっては工場などを用いるので、国内での経済活動の大きもそれなりである。このように多国籍企業の経済活動は国内、国外共にとても大きな規模を誇っており、グローバリゼーションにおける金の流動に関して多きな影響を及ぼしたと言える。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は世界に複数の会社を置き、その国の間で貿易のやり取りをすることで世界の物流に大きな役割を果たした。例えば、マクドナルドでは安い肉を大量に用意し、世界中の会社に分配して経済を動かしている。この恩恵として市場が拡大して経済成長の促進効果や、安価で質のいい商品を消費することなどがある。しかし、考えられる悪影響として、競争力の弱い国内の中小企業の駆逐や、多国籍企業による開発途上国経済の支配などが挙げられる。",
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    "validity": 4,
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　グローバリゼーションにおいて多国籍企業は自由市場経済という価値観を広め根付かせる役割を担った。\n　これによって競争による経済の効率化が発展途上国において進んだ。また世界貿易も増やしモノ、カネの移動を活発化させた。\n　他にもマクドナルドに代表されるような世界の食などにおける文化の画一化を引き起こしている。\n",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中で世界に様々な分野において正と負のインパクトを与えた。正の影響としては安い労働力の確保・労働力不足の解消、資金調達の自由化や規模拡大による投資の活性化などがある。負の影響としては不法移民の増大、流動性の高い投機的資金による経済混乱、デジタル・デバイドの深刻化がある。具体例としてはマクドナルドが挙げられ、安価な価格の実現や働き口の提供にきよする一方で、その国独自の食文化の希薄化や食事産業等の中小企業の排除を進行させている。\n\n",
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    "logical_consistency": 5,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で市場を拡大させた。これにより自由市場経済化し、効率的に販売、分配することができるようになる。しかし、この裏には厳しい▁争にさらされ、地元の小さな企業は駆逐されていく。つまり企業間の格差が広がり、これから発展しようとしている途上国の小さな企業ではより不利な状況となる。また労働力も自由化し、人の移動が自由になる。こうして企業は安価な労働力を得て、進出するが、貧しい国では情報、資金がないので企業に良いように使われてしまう可能性もある。",
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    "logical_consistency": 4,
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、世界のＧＤＰの１０％以上、さらに世界貿易の約３分の１を占める。そのためグローバリゼーションに大きく関わる。マクドナルドは様々な地域に店舗があり、多国籍企業の例として挙げられる。貿易による物流の拡大、競争による経済の効率化、文化の接触によって国が豊かになるといったグローバリゼーションの光としての役割は多くある。しかし、競争力の弱い企業の駆逐、国家間地域間の格差拡大、多国籍企業による開発諸国経済の支配のような影の役割もあり、対策が必要となっている。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は様々な国で企業することにより、人々の移動や現地の人を雇用することによる低コスト化あるいは労働力の確保などをし利益を得ることで、世界的な経済活動の活性化や効率化、世界経済成長の促進、商品・製品の低価格化などを促した。例えば、日本では車の輸出が多かったが、現地で生産し、現地で売ることによって、貿易にかかる費用や関税がかからなくなったり、現地で労働力を確保することによって、製品の価格もおさえられ、売り上げも上がり、経済が活性化される。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は複数の国に拠点を置く企業であり、国々の間の物流ネットワークの形成に大きな役割を果たした。また、現在多国籍企業は世界のＧＤＰの10％以上を占めており、世界経済においても大きな影響力を持つようになっている。マクドナルドを例に挙げると、アメリカの食文化であるハンバーガーを世界に広め、かつそれを低価格で提供することで新たな市場を開墾し、グローバリゼーションの一要を担った。しかし、その国の競争力の弱い企業には悪影響も与えたため、様々な役割を果たしたと言える。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、貿易による、経済活動の活性化の役割を果たした。その多国籍企業の例として、世界全国に展開している大手ハンバーガーチェーン店である、マクドナルドを例に挙げて考える。\n　マクドナルドのハンバーガーに使用されている小麦粉や野菜、牛肉などは、本社に大量に購入され、世界各国の支店へと振り分けられる。これは企業内でのやりとりに過ぎないが、国家間の貿易として扱われるのである。\n　このようにし多国籍企業は経済の活性化に寄与した。\n",
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  {
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    "answer": "  多国籍企業はグローバリゼーションの中で、競走による経済効率化や市場拡大、自由貿易の拡大、商品や製品の低価格化などもたらした。その一方で競走力の弱い企業の駆逐や国家間の格差拡大、多国籍企業による開発途上国諸国経済支配などの弊害ももたらした。\n　例えば多国籍企業であるマクドナルドにおいては、世界中の支社と内部取引をすることで大きな利益を上げているが、その一方マクドナルドが持つ強い拡張力のために、もともとからその地域に存在した飲食店の売り上げを減少させることにもつながっている。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　マクドナルドを例にあげると、グローバリゼーションの進展の中で、経済活動の活性化を捉進する役割を果たしているといえる。\n　原材料を安く仕入れることができる地域から大量に仕入れ、世界各地にある自社の支店におろすことで、一企業でありながら、世界貿易の発展に責献している。\n　加えて、途上国に自社の工場を建設することで、新しい顧用を生み出している。その結果、途上国における経済を発展させることにつなげていると考えられる。\n　これらの点から、経済を活性化しているといえる。\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業がグローバリゼーションの中で果たした役割は２つある。１つは新興市場の発展への寄与であり、もう１つは、進出先の地元企業の駆逐である。\n　マクドナルドやパナソニックなどの多国籍企業は、安い製品を作るため、労働力が安く手に入る新興国に進出する。そこで地元の人を雇用し、また貿易を行うことで新興市場の経済活動を活発にし、市場の発展に貢献している。\n　一方で、新興国内の競争力の弱い企業は多国籍企業に市場を奪われ、力を失っていくのである。\n",
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    "validity": 4,
    "grammar": 5
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、その国での雇用を生みだし、経済成長をうながしてきた。\n　ユニクロは安価な商品提供のために、アジアにも拠点をおき、商品を生産している。現地の人々を雇い、現地の材料で生産することで、現地の経済を底上げしてきた。\n　このように、多国籍企業は現地では創出不可能であった雇用や経済効果を生みだすことができ、現地の経済成長を影で支えているのである。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の例としてマクドナルドをあげると、商品の原材料確保のため世界の食品市場において大規模な先物取引を行った。その結果、市場で大きな変動を与え世界市場で困乱を生じさせた。\n　また、安い労働力を確保するため展開した先で低賃金の労働者を非正規で雇用している。その結果、マクドナルドで働く人々は長時間働かないと生活を維持することができなくなる。そのため長時間働いても低所得のままの人々が各国で固定化され、貧困層の固定化を進行させてしまった。\n",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は経済活動の活性化や商品や製品の低価格化を進める役割を果たした。例えばマクドナルドやユニクロなどでは、製品の原料に高い国内産のものではなく安い海外産のものを探して使用する。それを世界各地の支店に分配する。ユニクロではさらに労働力の安い地域で製品化する。上記の生産体制により、製品の低価格化を実現している。また、同一企業内の支店への分配であっても各国間を移動していれば貿易とみなされるので経済活動を活発にすることにも貢献している。",
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    "question": 2,
    "answer": "一般に、「多国籍企業」とは６ヶ国以上に展開した大企業を指し、６万社以上存在する。マクドナルドやトヨタ、ソニー、ＩＢＭなどが多国籍企業にあたる。これらの企業は世界のＧＤＰの１０％以上、世界貿易のおよそ３分の１を占めている。グローバリゼーションの中で、多国籍企業は市場の拡大、自由貿易の拡大によって、世界の経済成長に貢献してきた。また、商品、製品を安く流通させることができるのも大企業の強みである。さらに、開発途上国への投資を行い、新たな市場の発展に寄与している。",
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  },
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業としてマクドナルドを例に挙げると、マクドナルドはより低価格で商品を客に提供するために世界各地で材料を支入れ、加工する。そのため、企業内部での物資のやり取りであっても国境を越える貿易と見なされる。このように、多国籍企業が貿易を活発に行うことによって世界経済が成長し、商品の低価格化も実現される。\n　グローバリゼーションの利点は自由に移動して働けることにあるが、実際には多国籍企業側がより安い労働力を求めて移動しているのが現実である。\n",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　ホンダやソニー、アップルをはじめとする多国籍企業は、今や世界に６万社以上存在しており、世界のＧＤＰの１０％以上、さらに世界貿易の約３分の１を占めており、世界経済の成長促進に大きく貢献したといえる。多国籍企業は商品や製品を安く、かつ効率的に提供することを可能にし、進出した地で多くの雇用を生んだ。それらが競争力の弱い弱者の生活を苦しめているという事実はあるものの、多国籍企業が経済を地球規模で大きく進展させることに、非常に大きな役割を担ったことは間違いない。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業の代表例としてマクドナルドを挙げると、グローバリゼーションにともなう自由貿易化の流れを受けて、世界のどの地域にも企業を置き、直接投資などを行うことで経済活動の活性化や、新興国における発展を促進するなど脆弱な経済基盤をもつ地域や国の経済を活発にするという影響を及ぼす。しかし一方では、そのような新興国では人件費が先進国よりも安価であるため、商品や製品のコストを抑えることができ、ゆえに安価な労働力を求めて開発途上国に多国籍企業が進出することで、経済をコントロールする役割も果たしている。",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、ハンバーガーショップのマクドナルドのように、世界中の国に国籍を持っている企業である。それらの企業はモノとヒトの移動の点でグローバリゼーションに寄与している。\n　マクドナルドでは、世界各国から商品の原材料を一番安く手に入る国から買い取り、それを世界各国の支店に届けている。これがモノの移動だ。そして、ヒトの移動では、進出先の国の雇用を創出しているので、その国の人が他国に出て働く機会を奪っていると言える。従ってモノは移動するが、ヒトは移動していないのだ。\n\n",
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    "logical_consistency": 2,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、世界規模で事業を展開することで、世界全体の経済成長を促進する役割りを果たしている。\n　例えば、マクドナルドのようなチェーン企業は、海外から材料を買い、海外の工場で商品の生産を行い、世界各地にある支店で販売を行っている。より安い材料と労働力を求めて多国籍に取引することは効率的であるだけでなく、各国に顧用を生むという利点を持っている。\n　ただし、弱小企業の駆逐や開発途上国の経済を支配するデメリットもあるため、多国籍企業を規制することも必要であると言える。\n",
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    "logical_consistency": 4,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は、企業の拠点が各国にある事を生かして多くのモノ、ヒト、カネの動きを生み出した。例えばマクドナルドであれば原材料をある特定の地域で生産し、それらを全世界の店舗に向けて出荷している。この事により膨大な数の貿易が各国の間で行われる所となっている。他にも多国籍企業は現地で多くの雇用も生み出している。再びマクドナルドを例に挙げると各店舗は多くの従業員をやとっているし、生産所や加工工場なども人財を必要とする。このような大規模なシステムの中で多国籍企業は多くの利益をあげ、世界の経済を支えている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業で有名なものは、ファストフードの店ではないだろうか。今や、世界のどこに行っても、マクドナルドやロッテリア、ＫＦＣなどを見ることができる。そして、世界のどこに行っても同じものが食べられる。これはグローバリゼーションが目指している「平等」の成功例の１つと言えると考える。そして、同じ材料や食材を使うため、社内での運送になるものが、国境をこえるため、貿易として扱かわれ、世界貿易やその経済に影響を扱えていると考える。しかし、その多国籍企業の進出の陰で地域の弱い企業が犠牲になっているのである。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "  グローバリゼーションが進行していく中、多国籍企業は、競争による経済効率化や、市場拡大による世界経済成長の促進という大きな役割を果たしている。また、商品・製品の低価格化という点については、例えば大手ファストフード店のマクドナルドでは、世界各国に拠点を置き、小麦粉などの材料が世界のどこで安く取引されているのかという点に注目し、先物取引などで大量注文することで、商品の低価格化に成功している。そしてこうした商品は私たちの生活に特に強く影響を与えるものとなっている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　世界に６万社以上ある多国籍企業は、世界のＧＤＰの１０％以上、世界貿易の約３分の１を担っている。マクドナルドのように、世界規模で拠点を広げている企業は、競争に打ち勝つため低価格化を図ったり新たな地域へ出むいたりする。そういった中で、市場拡大による世界経済成長の促進や商品・製品の低価格化、投資効果による新興市場の発展を、多国籍企業はもたらしてきた。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228020",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業であるマクドナルドは、グローバリゼーションの進展の中で、貿易などの形で世界の経済成長の促進の役割をはたした。マクドナルドは、販売する商品の値段を低くするために、商品を作るのに必要な小麦や牛肉といった食品を安く買える国から大量に仕入れた。その結果、販売する商品が安くなり、マクドナルドの利益が上がったのと同時に、他の国にも新しい店ほを設けて利益を拡大していく中で世界の国々の経済成長の促進という役割をはたした。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　グローバリゼーションが進む中で多国籍企業の進出が増加した。その例としてトヨタが挙げられる。工場を外国にも進出させることで現地の安い労働力を活用して車を作ることができる。それによってその国の就職先を増やすことにもつながると考える。また、自由貿易の拡大による経済活動の活性化も見込まれる。しかし、多国籍企業の進出には問題もある。それは多国籍企業による開発途上国の経済の支配である。また、多国籍企業などの外国の技術に頼ってしまい、現地の企業が廃れてしまったり、現地の技術が進歩しなかったりすると考える。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は進出した地域で自社の技術を輸出させることで発展途上国の経済を発展させた。自動車販売で世界的にも有名なトヨタを例に挙げると、トヨタは安価な労働力を求め多くの途上国に工場を製造し、製品開発のため数多くの現地の人々を雇用し、自社の開発技術を伝授した。多くの途上国は農産物という供給が不安定なものを中心に経済を成り立たせているが、技術力という安定したものを途上国に輸出することで、彼らが自国で製品を生産し他国へ輸出するという貿易方法を選べるようになったため、多国籍企業は経済発展の一端を担った。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228023",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　トヨタ・ソニー・シャープ・アップル・サムスンといった、複数の国で事業を▁開している企業を多国籍企業というが、このような企業は世界のＧＤＰの１０％以上、そして世界貿易の約３分の１を占めている。\n　マクドナルドもまた、世界に６万社以上ある多国籍企業のうちの１社である。このような会社は、世界各国で事業を展開し、安い賃金でモノを生産し、それを大量購入することでコストを抑え、低価格で販売している。大量購入は実際のところ同じ会社内で行われているが、国境を越えるため、世界貿易に貢献していることになる。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの中で世界各地に利益をあげることができ、経済成長の向上といった役割を担ってきた。例えばマクドナルドやスターバックスといった食品企業である。先進国は勿論、都市部や郊外にもこの事業は展開し続けている。なぜなら低価格な食品提供と気軽に親しめるといった特徴もあり多くの多忙な人々や財布のニーズに答えられるからだ。これにより世界各地でたくさんの利用者を確保し、流通を広げ、新たな事業に踏み入ることができる。このように多国籍企業は利益を増大し６万社以上にまで数を伸ばせたのだ。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228028",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　マクドナルドのような多国籍企業は、グローバリゼーションの中において、２つの面で役割を果たしていた。\n　まず１つに、外国産業に参入することで市場競争を促し、経済の効率化や市場拡大による世界経済成長をもたらすことで、自由市場経済化を進めたという面である。\n　そして２つに、市場競争を促したことによる商品の低価格化を引き起こし、対外的には自由貿易の拡大によって経済を活性化させた一方で、地域への投資を行うことで新興市場の発展に貢献したという貿易と直接投資という面である。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、主にモノのグローバルな動きに大きく関与している。\n　例えば、マクドナルドなどの多国籍企業は多くの国で競争に参加しており、これにより経済の効率化や経済活動の活性化、商品・製品の低価格化に大きく寄与している。\n　このように、モノのグローバル化による好影響を与える一方で、多国籍企業の進出によって開発途上国経済が支配されるなどの悪影響を与える結果にもなっている。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中で富の分配の役割を果たしたと考える。\n　例えばマクドナルド社についてこれをあてはめると、仕入れを行うのは、より安く購入できる物価の安い途上国からであり、これは途上国へ富を投下しているということである。また販売について、他国で店をオープンする場合には現地の人を雇用するので、従業員の給与という形でその国に富を移動させていることに加え、土地や建物の購入費用という点でも同じことが言える。\n　以上から多国籍企業は富の分配の役割を担っている。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228033",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションにおいて、ヒト、モノ、カネのグローバル化を円滑に促進させていた。多国籍企業の具体例として、マクドナルドを挙げて説明していく。まず、ヒトについては、国外に展開することで自由な労働力の移動が見られた。モノについては、アメリカのハンバーガーを国外で売るという市場の拡大が見られた。カネについては、原材料の小麦や牛肉やポテトを安く注文したり、展開した現地の売り上げを企業内で取引したり、世界貿易にも企業内取引が計上されていた。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228034",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業とは、６ヵ国以上の国に拠点を置く企業である。代表例として、トヨタやアップルが挙げられる。多国籍企業は、自由経済市場において、競争による経済効率化を推し進めるが、地域間の格差を拡大させる。また、貿易・直接投資では、商品・製品の低価格化を達成するが、多国籍企業による開発途上諸国の支配を生み出した。これらは、多国籍企業がグローバリゼーションの進展の中で果たしてきた役割である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228036",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "世界の複数の地域に拠点をおく多国籍企業は、６万社以上あり、世界のＧＤＰの１０％以上を占め、世界貿易の約３分の１を行っている。企業が資材を一括輸入し、世界各国の支店に配るような内部取引も貿易に含まれており、これによって商品の低価格化が進み、グローバル化による自由貿易によって経済活動を活性化する役割を果たしている。一方で、熾烈な競争によって、競争力の弱い地元の中小企業が駆遂されてしまい、弱者が貧困化してしまうといった側面もあり、多国籍企業はグローバル化の進展の中で光と影のどちらの役割も果たした。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228037",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の途上国への進出は、異なる国の文化をその国に根付かせる。例えばマクドナルドであればファストフードになじみの無かった国へその文化を定着させる。そうした日常における習慣の変化を通して、途上国の人々が先進国とのつながりを持ち、それが海外へと目を向けるきっかけとなる。また、多国籍企業の進出により賃金基準の上昇が起き、それにより国全体の生活の水準が向上して人々の生活に余裕ができれば、それもまた人々が世界に目を向ける一つのきっかけとなり得る。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228038",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業の出現は貿易のボーダーレス化の象徴であると考える。技術革新による交通機関の発展とグローバリゼーションの潮流により、人だけでなく企業までもが海外進出を容易にすることができるようになった。例としてアップル社を挙げるとｉＰｈｏｎｅなどのデバイスの製造は各国にある工場で行われている。これにより本社からのバックアップも相まって地元地域が活性化・雇用の拡大を招き、住民の生活を労働機会の提供という形で支援している。多国籍企業は進出地域の発展を促進し、経済的・文化的に成長を促す役割を持つと考えられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20161228039",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で自由市場経済化、貿易、直接投▁、労働の側面で主に良くも悪くも影響を及ぼしてきた。\n　例えば世界各国に店を展開しているファストフード専門店のマクドナルドは、世界に支店を置くことで世界経済成長を促進、雇用の拡大という恩▁を与えた一方で、開発途上国の独自の発▁を紡げるような独占的な支配等▁の影響ももたらしている。\n　これらの▁の影響を放置せずに、改善していくことが今後企業にも行政にも求められる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、複数の国家に拠点をもつことにより、その企業内における収益だけでなく、国レベルで多大な収益を生み出すという役割を果たしていると考える。\n　例えば、マクドナルドでは、物価や人権費の安い国で大量に原材料を発注し、それを輸入というかたちで、各国の支店に仕入れることにより、材料費も安くなるし、国を介して取引きをしているため、外観上は国の貿易収支となり、国にとっても得になっている。そのため、多国籍企業のＧＤＰは世界のＧＤＰの10％以上を占めるうえ、世界貿易の約３分の１も占めているのである。\n",
    "comprehensiveness": 2,
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    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "  多国籍企業が果たした役割の１つは、労働者が様々な国で働く機会を増やしたことだ。現在は、個人が自由に国を超えて移動し自分に合った仕事を探すことができる。しかし　実際は企業の進出がないと外国で働くことは難しい。\n  さらに、多国籍企業として各国に進出することで、現地の人のニーズにすばやく対応できるようになった。例えば、食の文化や好みの味は国によって異なる。マクドナルドなどの飲食チェーン店は、現地で有益な情報を所得し、すぐに商品開発に反映させることができる。\n",
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  },
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は、主に６か国以上に拠点を置き、現在では世界に６万社以上存在し、世界のＧＤＰの１０％以上を占めるほどである。具体例としては、マクドナルドや、Ａｐｐｌｅ社などが挙げられる。自由市場経済化によって、市場が拡大し、多国籍企業はあらゆる国で市場を展開することが可能になった。それにより、投資効果による新興市場の発展や経済活動の活性化につながった。国家間や地域間の格差は拡大してしまったが、総合的にみると、多国籍企業は、世界経済市場の底上げに貢献している。",
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  },
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はより貧しい国に雇用機会を提供するだけでなく、グローベル化を加速させる役割を担ったと考える。\n　具体例として日本のトヨタを挙げよう。１９８０年代の日本の自動車マーケットが世界市場を圧倒した時代から、トヨタはアメリカをはじめ世界各国に支社を置いた。そして、日本から車を輸出はするが、徐々に現地生産の割合も増えた。その結果、雇用も創出し、一国の企業が世界で活躍するようになった。\n　多国籍企業はグローバル化にこうして貢献している。\n",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の例として、マクドナルドが考えられる。グローバリゼーションの中でマクドナルドが担っている役割としては、良い点として、各国で雇用を生みだし、世界市場や各国市場の発展を助けたこと、商品の効率化・低価格化を促進し、地球規模での効率化を行ったことが考えられる。悪い点としては、競争力の低い企業は、マクドナルドとの激しい競争をしていくことができず、強制的に退出させられること、また多国籍企業により、開発途上国の市場を独占してしまい、国の中で新たな競争が起こりにくくなっていることといえる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の役割を、経済の要素であるヒト、モノ、カネの３つの要素から見ていく。まず、ヒトの面では、多国籍企業は安い労働者を求めるため、貧しい地域に雇用を生み出すという役割。次に、モノの面では、安価な資源を得るために、物価の低い貧しい国と積極的に取引を行う役割。最後にカネの面では、多国籍企業が新たな拠点を置く際にかかる設備投資や、その拠点と本拠地との取引などによって、その国に多くの資本を投入し、経済を活性化するという役割がある。",
    "comprehensiveness": 2,
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  },
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展に伴い競争を促すことで経済を活性化させ、市場の拡大による経済の効率化を促進してきた。また、多国籍企業ならではの取り組みとも言えるのが、パナソニックに見られるような拠点ごとのニーズ別製品の実現である。国によって異なる需要に応えるものを提供する事で現地に受け入れられる企業となりえる、という考え方である。\n　一方で、多国籍企業の成長の裏で駆逐される中小企業や国内産業の育成への対策の重要性が叫ばれていることは、現代における課題と言うべきである。\n\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、世界経済の成長を促進させた。例えば、ソニーやシャープなどの企業は多国籍企業として、電器業界でアップルやサムスンなどと競争してきた。この競争により、世界の電器産業は成長した。\n　また、これらの企業は激しい競争の中で、途上国での労働力を安く使うなど、途上国経済を混乱させる要因も作り、グローバリゼーションの進展の中で悪影響を及ぼした。\n　このように、多国籍企業は多面的に影響をあたえた。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228055",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの中で、モノ・ヒト・カネを流動化し、世界経済を活発化させる役割を果たした。例えば、トヨタを挙げよう。あるトヨタの車をつくるために、アイシンの部品を中国で組み立て、完成した車を中国から米国へ船で輸送し、米国で売り上げ利益を得るとする。モノとしての車は、販売までに複数の国を移動する。技術者などのヒトは各工場に送られノウハウを伝授する。決算時の利益確保のため為替予約を行い、カネが動く。モノ・ヒト・カネが世界規模で動くことで、経済は多様化し活発になってゆく。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228058",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、途上国への技術的支援や労働不足の解消、雇用拡大の役割を担った。日本の自動車メーカー、トヨタを具体例に挙げると、日本の優れた自動車製造技術を、海外進出先の国へ伝えることで、現地での自動車製造技術を大幅に向上させた。また、現地人を労働力とすることで、雇用を拡大するとともに、安価な賃金を活かして製品をより低価格で販売できる。能力に応じた報酬を与えることで、高い能力を持つ者へのインセンティブにもなる。多国籍企業はこのような様々な役割を果たしている。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中でより経済を効率化させ、経済活動の活生化を捉進させる役割を果たした。\n　多国籍企業は一般的に６ヶ国以上の国に籍をおく企業のことで、例としてはマクドナルドが挙げられる。マクドナルドはより効率的にするために賃金の安い国で材料をまとめて仕入れて、世界各国に送っている。これは、各国で競争をさらに熾烈なものにして経済効率化を進めるとともに、多大な資金を材料の生産国に流すことで経済の活性化に寄与している。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　マクドナルドのような多国籍企業は、より安い物を作って競争に勝つために安く作ることができる海外へ工場を移す。それによって、弱い立場のその現地ではたくさんの雇用が生み出され、経済が活発化する。また、現地で土地を買うなどの直接投資をしてもらえるため、新興市場が発展する。その一方で、そのことは多国籍企業が現地で強い権力を握るということだから、そこの経済を支配するという役割も担ったのだ。とはいえ、多国籍企業が豊かな国の富を貧しい国に分配する機能を持ち合わせていることもまた事実である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228061",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展の中で、競争を促進させ、各国の経済効率化を上昇させ世界経済を成長させた。また、その効率化により、商品、製品の低価格化を実現させ、貧困層の減少や各国の経済活動の活性化を促した。\n　しかし、熾烈な競争により、競争力の弱い企業を駆逐し、国家間、地域間の格差を拡大させた。また、多国籍企業による開発途上諸国経済の支配という問題も生じさせ、海外直接投資のコントロールという対策を考えさせ、講じさせた。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228063",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　トヨタやホンダなど、同じ産業分野の多国籍企業同士の開発、販売競争によって市場が拡大した。またそれにより、世界経済の成長を促進した。\n　米国のマクドナルドと日本のマクドナルド間などの、同一企業間での貿易を盛んに行うことで、経済活動の活性化を担った。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161228064",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業はグローバリゼーショの進展の中で、経済面の活性化の役割を担っている。市場規模の拡大に伴い、さまざまな所への直接投資や貿易を行い、経済は活発に▁環していった。特に、発展途上国への投資は大きい。現地で雇用を生み出し、国全体の経済発展へつながっている。しかし、これは一次的なことが多い。企業は安い労働力を求めている。一方で経済が発展することで賃金は上昇する。すると、企業はまた別の労働力を求め移動してしまう。このような例は工場などの生産部門によく見られる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228066",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　グローバリゼーションの進展によって、多国籍企業は貧しい国の助成に大きな影響を与えている。例えば、その貧しい国に市場を展開し、現地では高値だったものでもより良い品質で安く提供したり、商品のノウハウを地元の商売人に教えたりしている。また、現地の企業を金銭面でバックアップするために債券や株式を購入して融資や投資を行っている。\n　以上のことから分かるように、世界に対して扉を閉じている貧しい国に多国籍企業が参入することで、グローバルな経済成長の促進につながっていくのである。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228067",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、グローバリゼーションの進展によってモノの移動を大きくしていった。ＰＡＮＡＳＯＡＮＩＣなどの電子系会社では、貿易や海外への直接投資が格段に増えた。これによって世界市場が活発になり、世界のＧＤＰの１０％以上を多国籍企業が占めることになった。また、途上国に進出したことで、現地での雇用が増え、競争による経済成長の促進が図られた。その一方で、競争力の弱い企業の駆逐と弱者の貧困化が顕著になり、国家間や地域間での格差が広がるようになった。このように、多国籍企業は様々な影響を生じている。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "マクドナルドを例にあげる。多国籍企業は、ヒト・モノ・カネを動かす最も大きなグループであり、貿易や直接投資を世界規模で行う。マクドナルドでは、効率のよい大量の食材の輸入、海外進出等で経済成長に大きな影響を与えた。また規模拡大により、さらなる大きな成長をもたらした。これらの物流・金融関係の進展に加え、労働力としてのヒトに移動する自由を与えた。マクドナルド側から、労働力の集まる地域へ出向くこともあった。このように経済に関わりつつ、情報も広げることで、グローバリゼーションを引っ張ってきた。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は海外直接投資を行うため、世界経済成長を促進する。また、人がその企業に就職するため、人材の流動を促す。第三、世界中で生産、販売することより、資源の合理配置と商品低価格化を起こす。最後、その地元の文化をゆたかにする。\n　他国籍企業の例として、Ａｐｐｌｅ。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161228071",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は正の▁面と負の▁面を合わせ持っている。例えば多国籍企業であるマクドナルドは世界中どこに行っても見ることができる。企業の国境を越えた▁開は自由な労働力の移動を促すことができるだろう。また多国籍企業が発▁途上国に進出することにより現地での雇用の拡大をすることができる。しかしながら企業が低賃金の労働力を求めることによる、発展途上国での低賃金の世代間での固定化という問題もある。また自由な労働力の移動は不法移民の増大という問題も合わせ持っているだろう。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161228072",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業をグローバリゼーションの進展の中で語るには、３つのキーワード「ヒト」「モノ」「カネ」が不可欠である。「ヒト」は労働力であり、グローバリゼーションの中でも自分からはなかなか動かない労働力に対して多国籍企業が安価な労働力を求めて動いてきた。「モノ」は貿易・直接投資であり、企業内での取引であっても国をまたげば貿易となるから貿易▁を押し上げてきた。「カネ」は金融であり、資金調達が地球▁模で可能となり企業活動も活発化した。例えばトヨタ自動車は多国籍企業であり、様々な国に現地法人を持っている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228073",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は国際的にモノ、ヒトの移動を活性化させグローバリゼーションを進展させた一方で各▁間での▁済格差、所得格▁を拡大、途上国の経済を支配し弱者を駆逐したことでグローバリゼーションの方向を決定づけ▁定した。例えばトヨタはメキシコに工場を作り安い賃金で造った車をアメリカで自由に販売し利益を上げている。トヨタにより日本車のシェアは増え工場のある地域はお金を得られ経済活動は活性化し途上国で作り先進国で売るという図式が出来た。その陰で売れなくなった車もあり賃金も一定金額が決定され上がりにくくなった。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228074",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーション進展の中で、世界経済の拡大に大きな影響力を示した。世界のＧＤＰの約１割以上、世界貿易の約３分の１を占めるのだから、かなり大きな存在である。\n　例えばマクドナルドは、世界中に多くの支店を持っているので、小麦や牛肉など材料の取引で貿易に多くを頼る。また、各国での雇用にも影響している。多国籍企業は様々な国の間でヒト・モノ・カネを取引する必要があるため、必然的に経済のグローバリゼーションに多大な影響力を持つ。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228076",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は様々な役割を持つと考えられます。例えばマクドナルドで見ていくと、貿易では自由貿易により低価格の商品を流通させることで世界の経済活動を活性化している。労働力では、他国の出店や工場などで労働力を募集することで少なからずその地域の所得が上がる。さらに文化でもハンバーガーという欧米文化を受け入れやすい形で他文化に発信できている。このような正の役割がある一方で、マクドナルドに限ってではなく他企業への駆逐や低賃金の固定化、他国の文化の駆逐といった負の側面を持っていると考えます。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228077",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションが進展する中で、市場を拡大による世界経済成長の促進という役割を果たした。市場を拡大すること各企業は競争しあうため、より経済の流れは効率が良くなるよう進んだ。\n　さらに、自由貿易を拡大することにより、商品や製品は低価格で提供され、経済活動が活性化されるという恩恵も与えることとなった。また、直接投資を行うことで新興市場を発▁させるという役割も担っている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228080",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業がグローバリゼーションの進展の中で果たした役割は主に３つある。１つ目は自由な労働力の移動を可能にしたことである。労働者は自分を適正に評価してくれる企業へと自由に移動できるようになった。２つ目は安い労働力の確保と労働力不足の解消である。これにより、商品・製品のコストを抑えることができ、それらの低価格化が実現した。３つ目は現地での雇用を生んだことである。多国籍企業が失業率の高い地域に参入することで失業者が新しい職を手にすることができ、失業率低下につながった。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228081",
    "image_path": "./essay/global/2/ansimg_20161228_global_20161228081.png",
    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は世界の所得格差の縮小化を促進したと同時に地方産業の弱小化の促進も果たしたと言える。\n　具体例をあげると日本の車会社トヨタだ。トヨタは貧乏国などの低賃金の労働力がある国に工場を置くことでその国に労働先を設けることになってその国のＧＤＰを上げた。しかしその一方で、その国で生産されていたもしくは生産の兆しが見えていた地元の車産業はトヨタによって根絶され、その国自身で車を作る能力は失われてしまうのだ。多国籍企業は趣いた国に労働口を与えるが一方でその国から生産能力を奪う役割も担うのだ。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228082",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中で、経済の動き、特にモノである物流を活発にする役割を果たした。多国籍企業とは世界の６ヶ国以上に拠点をもつ大企業のことであり、マクドナルド、トヨタ、ソニー、アップルなどがあてはまる。マルドナルドの場合、安いハンバーガーを提供するため、世界中から安い肉や野菜などを一括して仕入れる。そこから世界中にある店舗へ、材料を輸送するという方法をとっている。そのため、企業内でのモノの動きが、統計上では貿易となる。全多国籍企業で世界貿易の約３分の１を占める影響力がある。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中で発展途上国の雇用拡大、そこからくる経済活性化、また新たな文化を持ちこむ役割を果たした。\n　例として、マツダやトヨタなどの自動車製造の企業が挙げられる。これらの企業は東南アジアや中国に工場をつくり、現地の雇用を拡大させた。これが国を豊かにするために大きな役割を果たしたと言える。\n　文化の面では企業が現地に工場をつくったことで、現地の人々に自動車という乗り物、またそれを利する文化が浸透し、人々の生活は大きく変わったのである。\n\n",
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    "validity": 3,
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    "question": 2,
    "answer": "　マクドナルドのような多国籍企業は、自由市場経済の中で、その規模の大きさを生かして原料や商品といったものを大量に効率良く取引を行う。さらには各国の支社間でも活発に品物を輸送することにより、世界のGDPの１０％以上、世界貿易の約３分の１以上を占めるなど国際的な経済活動の活性化と効率化という点で、グローバリゼーションの進展に大きな役割を果たしてきた。また、低賃金の労働力を求めて発展途上国に進出して行くことも、貧しい地域に雇用を生むという点で大きな経済的役割を担っている。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業とは、複数の国に拠点をもつ大企業のことであり、その例としてマクドナルドや、トヨタ、日産などの自動車産業、ソニーやシャープなどの電機産業などが挙げられる。これらの多国籍企業は市場や自由貿易を拡大し、経済を活性化することで世界経済の成長を促進した。しかしその反面、経済競争の激化により競争力の弱い企業を駆逐し、また、開発途上国の経済を支配するなどした。こういった側面から、グローバリゼーションの進展の中で多国籍企業は国家間、地域間の経済格差を拡大したといえる。\n\n",
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    "question": 2,
    "answer": "経済的な面では、商品の低価格化や市場の発展をもたらしたが、同時に途上国経済の支配を行い、労働力の面では多国籍企業が途上国に進出することで、賃金低下をもたらし、世代間にまたがる経済格差をもたらすようになった。そのため途上国側からすれば、多国籍企業は低価格下といった短期的なメリットをもたらしたが、長期的に見れば格差の拡大をもたらしてしまったと考えることができる。ただ、文化の面ではＡｐｐｌｅのｉｐｈｏｎｅによるスマホの浸透などがあり、新たな文化を生み出す大きな役割を果たしている。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの進展を推し進める役割を果たした。ここでは、ＳＯＮＹを例に挙げて説明する。ＳＯＮＹはもともと日本の企業で、製造、販売をすべて国内に完結させていた。しかし、グローバリゼーションが進むにともない、中国に生産工場を作り、中国で製造するようになり、商品も欧米を標的としたものを製造・販売するようになってきた。近年では、先進国のみではなく、発展途上国までを標的とした携帯電話の販売も行っており、ますます世界を見すえたものづくりをし、グローバリゼーションの進展に寄与している。",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の中でも特にトヨタやホンダといった自動車産業はグローバル化の中でも光と影の両面において重要な役割を担ってきたと私は推察する。\n　まず光の部分としては途上国の技術力の向上や、世界経済の底上げを果たし、雇用の拡大を担ってきた。また技術力の競争からより高効率・低排出化も進んできた。その一方で影の部分としては排気ガスに含まれる温室効果ガスによる温暖化といった環境問題が地球規模化し、さらに技術力に乏しい途上国では空気汚染などが探刻化している。\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業はグローバリゼーションの進展の中で、雇用を生み出し、商品を世界中に提供を可能にした。ハンバーガーショップであるマクドナルドを例にしてみると、世界中の人々が同じ商品を低価格で食べることができる。これを実現するために、世界規模で食材を安く手に入れ加工し、運般することを考える。これにより、各地域で安定した雇用と世界でのハンバーガー販売という新しい市場を作ることになる。この様に多国籍企業は、グローバリゼーションの中で、世界を継ぎ、所得を生み出す役割をしていると考えられる。\n\n",
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    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、複数に拠点を置くことで、経済的なものなど様々な事柄を世界規模にする役割を果たした。\n　具体例として、トヨタ自動車を多国籍企業の例として挙げる。自動車の部品を海外で生産し、海外で自動車をつくり終えることで、経済活動の活性化が世界に広がった。また、コストが抑えられることで自動車が安くなった。一方、トヨタ自動車が来たことで、地元の中小の自動車会社が発展しなくなり、中小企業が成長しなくなった。また、競争などで賃金が低くなる、もしくは低いままであるので、格差が拡大してしまった。\n",
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    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業の具体例として、マクドナルドを挙げる。マクドナルドはハンバーガーのチェーン店として有名である。日本だけでなく、食文化にハンバーガーという概念の無かった世界各国に進出し食文化のグローバリゼーションをもたらしてきた。自国にあるマクドナルドが旅行先でも営業しており、同じような品質でハンバーガーを提供してくれることで、異国の地で安心感を得ることもできる。また、国限定のサービスやメニューなどもあり、異文化を感じることもできる。食のグローバリゼーションの進展に影響を与えていると考える。",
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  },
  {
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    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業とは、６カ国以上の国籍を持つグローバルな企業であり、ＴＯＹＯＴＡ自動車や、ＳＯＮＹなどがその例である。これらの企業はグローバリゼーションの中で安い労働を求め、発展途上国に工場を構え、現地の人々に安定した雇用を生み出した。さらにその国に、技術や知恵を供与し、生活的豊かさの向上、および現地経済の発展に寄与してきた。このような点を考慮すると、多国籍企業は、発展途上国とＷｉｎ－Ｗｉｎな関係でグローバリゼーションにおいてポジティブな役割を果たしてきたと言える。",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、世界に６万社以上存在し、世界のＧＤＰの１０％以上を占め、世界貿易の約３分の１を担っている。これらから分かるように多国籍企業が多くの役割を担っていることが分かる。これは、自由市場経済化の面では競争による経済効率化やグローバリゼーションによる市場拡大で世界経済成長の促進が挙げられる。また、マクドナルドのようなファストフード店は、他の店よりも低価格でというようにモノを貿易等で回しカネ、資金を巡回させるという役割を担っている。",
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  },
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の例としてマクドナルドをあげます。マクドナルドは、多くの国に市場を拡大したことにより世界の経済成長を促進させました。これにより進出した市場の雇用も増やしました。\n　また、原材料の牛肉を安く仕入れ、世界の市場に運ぶことで、世界貿易の活性化の役割も担っています。しかし、今や全世界規模で力のあるマクドナルドにより競争力の弱いチェーン店などは排除されています。\n　多国籍企業は、独占市場になっているが、グローバリゼーションの発展の後押しをしたと考えました。\n\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企▁は低賃金で多く労働力を得るために、発展途上国などに工場を作ることが強みであり、そうすることにより貧困層の多い地域に富を分けることができる。日本の代表的な企業としてはシャープやパナソニックがあげられる。また多国籍企業はヒト、モノ、カネどの分野においても流通が１つの企業内ではあるが国▁を越えているため、そういった流通がスムーズになったことは多国籍が増えたことが影響していると考えられる。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は世界のＧＤＰの１０％以上を占めるなど自由市場経済活動を活性化させ、世界の経済成長の促進を果たした。また、多国籍企業が海外に直接投資を行うことで途上国の新興市場を発展させていき、そこでの労働力を手に入れることで商品、製品の低コスト化を実現していった。具体例としては米アップル社は全世界でもスマートフォンのシェアのトップであるｉＰｈｏｎｅの製造などを中国、ドイツなど様々な国で行っており、その投資の効果で市場を活性化させ、低賃金の労働力により製品の低コスト化を図ることに成功している。",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の一例としてマクドナルドが挙げられる。マクドナルドは原材料を世界で比較的安い地域で仕込れ、加工し世界中の店舗に送り、消費者に提供している。経済的な面で考えると、消費者に安い消品を提供していることで外食産業を活性化させ、労働の面では職の少ない国や地域で低賃金の労働力を得ている。また、文化的な面で考えると、もともとハンバーガーを食べる習慣の無い人たちにハンバーガーを提供することで、食文化を広げる役割を果たしているとも思われる。",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の１つであるユニクロについて考えてみると、発展途上国に工場を設置し原地の労働者を安い賃金で働かせる。そうすることで大量に作った製品を低価格で売ることができるため様々な国へ輸出し多くの利益を得ることができる。しかし、途上国の経済は先進国に支配され、原地の人々が豊かになることは難しい。\n　このように多国籍企業によって他国に行くお金が無くても働くことが可能になるが低賃金での労働を強いられるため、途上国の人々の生活が豊かになることが困難である状態をつくっていると考えられる。\n\n",
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    "logical_consistency": 4,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は、国と国との間のモノ、そしてカネの移動を促進した。マクドナルドでは、商品の原料となる小麦などを大量に安く仕入れて自社工場で加工しそれを各国の店舗に納入する。このとき、自社の流通ルートを利用したとしても少なくとも２度国と国の間を経由し、取引で資金が発生する。これに伴って、競争による経済の効率化と市場拡大による世界経済成長がすすみ、労働においても新しい雇用とそれにより発生する賃金で経済を活発化する役割を果たした。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業は世界で６ヶ国以上からなる世界貿易の約３分の１を占める企業である。世界各国に進出しているマクドナルドもその１つだ。拠点を拡げることで企業内であっても国と国との物の流れができる。それが貿易となり経済活動を活発化させてきた。そして経済が活性化することで商品の低価格化も実現する。このように多くの役割を果たしてきたが、多国籍企業の強い競争力に勝てない企業が出てきて格差拡大につながる面もある。自由化のインパクトに耐えられる経済制度の構築と人材育成、インフラ整備が必要となってくるだろう。",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業はグローバリゼーションの進展により、貿易投資や直接投資といった役割を果たしている。例えば、ＭｃＤｏｎａｌd'ｓという企業は、世界各国に店があるが、なるべく低価格な牛肉を使いたいため、様々な国から安い牛肉を輸入している。このように、自由貿易の拡大による経済活動の活性化や商品、製品の低価格化、投資効果による新興市場の発展が望めるが、一方で多国籍企業による開発途上諸国経済を支配してしまう問題もある。▁策として地域経済の安定化と海外直接投のコントロールを図っていく必要がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業の例としてマクドナルドが挙げられる　マクドナルドは、市場を世界各国に拡大させ、世界の経済成長を促進させた。さらに、肉やポテトなどの材料を輸入することで、経済活動を活性化させた。また、マクドナルドがより広い規模へ拡大するに従って、投資が活性化された。",
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    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "多国籍企業は複数の国に会社、支店、工場を立てることにより、物流の増加による経済の活性化、労働力が余っている地域に進入することで安い労働力の▁保と労働力不足の解消、規模拡大による投資の活性化など、停滞しがちな経済を活性化させる。例えばマクドナルドのように生産に適した土地で収穫した材料をまとめて購入することで、企業にとっての消費を減らすことで販売価格を下げることによる消費の増加、材料を輸出入することによる貿易の活性化、各国に支店を出すことで労働力の顧用先の▁保などが見込まれる。",
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    "grammar": 3
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  {
    "student_id": "20161228110",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　アップルやソニーなどの多国籍企業は、グローバリゼーションによるモノ・ヒト・カネの自由な移動を利用し、人件費の低い国での▁用や、物価の安い国での仕入、投資などを通じて全世界に活動範囲を広げた。これにより貧困とされていた国々へも自由経済の市場が拡大し、全世界的に経済成長をおし進めた。しかしこれは自由競争も広めることになり、国家間での所得格差が拡大することにもつながった。また、多国籍企業による貧しい国の経済支配や、弱小企業の駆逐ということも起きている。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　多国籍企業とは、一般的に６ヵ国以上に拠点をもっている企業のことであり、世界に、６万社以上あり、世界のＧＤＰの１０％以上、世界貿易の約３分の１を占めている。多国籍企業の例としては、マクドナルドやトヨタ、サムスンなどが挙げられる。グローバリゼーションに伴い、人々の移動は自由になったが、例えば、途上国などでは、他国の情報が入ってこないということもあり、案外、人々の移動は活発にはならなかった。そこで、このような多国籍企業がそのような国に進出することで、グローバリゼーションを進展させたのだと考えられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228112",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　グローバリゼーションとは具体的に、ヒト、モノ、カネの分野で発達しているが、多国籍企業はこれらにおいて様々な役割を果たしている。\n　例えば「ヒト」つまり労働に関して良い変化をもたらした。いろいろな国、地域に展開している多国籍企業は、人種、性別、宗教などに関係なく、その人が一番評価される職場で働くことを可能にさせる。\n　しかしその一方で、多国籍企業が低い価格で商品・サービスを提供することにより地元の一般企業が競争に負けて、経営できなくなってしまうこともある。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228113",
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    "theme": "global",
    "question": 2,
    "answer": "　グローバリゼーションの進展の中で、多国籍企業は世界中に進出している。例えば、マクドナルドである。マクドナルドは現在、世界の多くの国に進出している。そのことにより、「商品、製品の低価格化」や「競争による経済効率化」等の正の側面が存在する。\n　一方、負の側面では、「開発途上諸国経済の支配」や「国家間、地域間の格差拡大」等の負の側面も存在している。\n　これらの対策として挙げられるのが「セーフティネットの構築」等である。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20160808002",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションは多くの固有文化を消滅させつつある。例えば伝統の祭事などが挙げられる。\n　祭事は文化風土に極度に依存するもので、一部の柔軟性ある例外を除き同一文化圏でしか理解されえない。伝統を保護しようという動きもあるが、多くは後継者不足に悩まされているのが実情である。結果として多くの人々が、世界市民であっても郷土民ではない画一的な存在となってしまっている。\n　グローバリゼーションには経済的かつ社会的な合理化が根底にあり、異文化理解は奇特な体験と珍文物の保護という趣味的側面の現状が否めない。文化は個人と社会の財産であり、経済とは違う対応が必要不可欠である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808003",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは私たちの生活を一律化させていっているように私は思う。競争力の強い文化と弱い文化、つまり多数人の文化と少数人の文化の間では少数人の文化は侵しょくされ、駆逐されようとしているのが現状である。本来、文化に優劣は存在しない。多くの違った文化があるということを発信し、その違いを認めあいながら相互理解を深めていくということがグローバリゼーションの真の目的だったのではないだろうか。相互理解の余地のない文化発信はただの侵略である。どこの地域にいっても同じ食べ物、同じ姿（服装）が幅をきかせている今の世界は、少数文化が淘汰されている。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは私たちの生活において、異文化と自国の文化を混在させ、既存のアイデンティティをゆらがせた。異文化にアクセスし自国の文化と融合させることは、自国文化の▁退、崩壊につながるといえるだろう。それにより自国のアイデンティティが崩れ、国民、民族文化が全く別のものになってしまう。しかし私はこれらが必ずしも悪いことではないと思う。異なる考えや習慣に触れ、異分子を受け入れることはグローバル化の進む現在において大切なことであるし、海外からの評価を受けて自国の文化を見つめ直すことで、既存のアイデンティティを壊し世界の中においての新たなものを創設することが可能になるだろう。",
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    "grammar": 4
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションによって、私たちの暮らしはより画一的なものになった。ファストフードが世界中で広まったことで、どこに行っても同じ味を食べられるようになった。拡張力のある文化は世の中に広まりやすく、受け入れられやすい。こうした文化の広まりを私は悪いものだと決めつけることはできない。なぜなら、ファーストフードが広まることで、世界中どこに行っても同じ味を食べることができるということは、すなわち、味覚の面で他国へ行くハードルが１つ下がったということになる。文化のグローバリゼーションが進むごとに世界がどんどん狭まっていくということは、悪い面もあるが良い面も十分に存在すると考える。",
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    "validity": 3,
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  },
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　我が国におけるファストフード文化の受容は、私たちに今までになかった食生活の体験や摂取する機会の少なかった栄差の摂取機会の増大、食事の効率化等をもたらした。これらのことは、健康な体づくりや食事以外の活動へ労力を割くことを可能にした。その反面、既存の食分化の弱体化や偏食による生活習",
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    "grammar": 1
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活に大きな影響を及ぼし、私たちの生活を変化させてきた。今では、日本にいながら外国の文化を知り、受け入れることができるので、私たちの生活の変化はさらに顕著になっているといえる。私は、それは良いことだと考える。私たちが話す日本語にしても、中国から受け入れた漢字が使われているなど、異文化はその国の文化を発展させ、独自の文化へと変化させることもできるからだ。しかし、すべての異文化を無批判に受け入れてしまうと、昔からある文化を失うばかりか、その国のアイデンティティまでも失うことになりかねない。よって、私は異文化は取捨選択しながら受け入れる必要があると考える。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって私たちの生活は、様々な国の文化が入り混ったものとなっている。私は、この変化は生活をより良くするものだと思っている。\n　例えば、時代の移り変わりにより忘れられようとしていた日本の伝統工芸が、海外の文化を取り入れる事で再び人気を取り戻した、という事もある。\n　文化のグローバリゼーションによる私たちの生活の多様化は、入って来る文化を上手に受け入れる事が出来れば、より良いものとなる\n\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "  異文化への容易なアクセスが実現する一方、拡張力のある文化によるマイナーな文化の駆逐がされるようになった。グローバリゼーションが無かった時代の封鎖的な空間から一転し、インターネットの普及などによって世界中の文化を知ることができるのは、自分自身の物事を見る視野が広がって非常によいことである。しかし、そのような時代だからこそ、拡張力のある文化に押しやられていく文化にも目を止める必要があると感じる。世界から発信される文化を無批判に受け入れるのではなく、主体的に取り入れることにより本当に重要なものが見えてくると思う。\n\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションによる多様な文化の流入は私たちの生活に大きな影響を及ぼしているのは間違いないが、メリットもあれば、デメリットもあると思う。\n　ごく最近の例では、世界中でニュースになっているポケモンＧＯというアプリがある。ポケモンは日本で生まれたキャラクターたちで、それがアメリカを中心として世界中で愛されているのはとても良いことだと思う。アプリの内容は、位置情報を駆使して珍しいポケモンを自分の足で歩いて捕まえに行くといったもので、新鮮でやり込んでいる人も多いが、ゲームに熱中するあまり転落事故が起きたり、交通の妨げになることも多いので注意喚起が必要だと思う。\n\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、私たちの文化は大きく成長してきた。例えば日本の「仮名」は、中国から伝わってきた「漢字」から作られた日本特有の文化である。\n　また、食文化においても、米国の企業であったマクドナルド等によって、日本の食文化は多様化している。\n　このように、文化のグローバリゼーションは、新しい文化を創造し得る点で、私たちに良い影響を与える。しかしその一方で、和食など日本古来の文化が侵食される恐れもあり、良い面ばかりではない。他国の文化を積極的に受け入れる中でも、自国文化を守るための何らかの対策を考え、実行していく必要があるだろう。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションとして、食文化を考えることとする。近年、韓国料理やエスニックフードなど世界の料理が日本で流行している。逆に、日本の和食も世界遺産に認められ、和食が世界で流行している。そのため、来日する外国人も年々増加している。\n　私は、食を通してさまざまな文化と交流できるのはとても良いことだと考える。食を通して来日した外国人と話したり、日本人が海外へ行くことで、自分の中にはなかった考えを持つことができたり、自分の国や郷土に対する愛着をもつことができる。すると、より豊かな心をもつことができ、人間関係も良好になり、日々の生活がより充実したものになると考える。\n",
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  {
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、よく知らない国へ行ってもなじみのある食べ物を食べることができたり、外国の文化を手軽に楽しんだり、知ったりできるようになった。それらは、他国に対する理解や興味をもつきっかけになるので良いことだと思う。しかし、洋菓子などが増えて、和菓子を売るお店が減ってしまったような気がして悲しいし、遠くへ出かけても見慣れた",
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    "grammar": 1
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  {
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは私たちが他国を理解することを助け、相手のことを思いながら世界平和の実現を目指す助けとなっている。今の時代では、個人の力で他国へ行く、他国の文化を自国で学ぶことができるようになり、他国の想像、理解が簡単になった。個人が他国に関して自由な思い、見解を持つことができるようになったため国家、軍によるブロパガンダを排除し民主的な見方でこれからの戦争、平和を考えることができる。以上から文化のグローバリゼーションは世界平和につながる良い影響を与え、これからも推進すべきと評価する。",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化的な面でもグローバライゼーションが起こったことで、私たちは他国の文化に容易にアクセスすることができるようになった。アニメなど身近で、かつ刺激的なものは拡張力がある。これによってマイナーな文化やその国独自の文化が駆逐されてしまうといった危険も存在する。また、これらの新しい文化に対する反発も起こりうる。しかし、私たちが自国の文化を深く理解し、何を美しいと感じ、また、どのような文化を残していくべきなのかを主体的に、日常的に問いかけていくことが肝心なのではないか。それができればグローバライゼーションにおける文化の変化にも寛容に対応することができ、また新たな文化を創り出すこともできるかもしれない。",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションは私達の生活に対し、以前よりも世界とつながりを持たせる影響を与えたように思う。\n　以前であれば日本でいるのならば日本の文化のみを知っていさえすればよいと考えられていたが、今現在は自らが異文化と接触するだけでなく、異文化を有した人がこちらにやってくるのでそうは言えなくなってきた。私達のコミュニティや生活をする中で異文化が容易に流入することの時代になってきたのである。そのような中で私は、様々な文化が混じり合い、また流入して私達に多くの変化を与えることは自らの文化を再認識し、考える機会となるため良いと思う。ただし、受け入れる際には相手を尊重した態度をとることが求められていると思う。\n",
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    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちに異文化への容易なアクセスを可能にした。そして、ユニバーサルで万人に受け入れられやすい拡張力のある文化がマイナーな文化を駆遂しつつある。例えば、ファストフードや洋食といった外国の食文化が日本でも浸透したことで、和食文化が薄れてきているという問題がある。\n　私は、外国の異文化を積極的に取り入れることには賛成である。より便利で進んだ文化を取り入れることで、より生活しやすい社会になると思うからだ。しかし、自国の文化の継承も非常に重要である。何を残したいか、何を美しいと思うかという日本人の感性の心を大切にしつつ、外国の文化を受け入れるべきである。\n",
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの異文化へのアクセスを容易なものとし、地域古来の文化と異文化が混じることで、よりいっそう文化を新しい方向へと発展させる効果が期待できる。しかし、一方で、拡張力のある文化、例えば街のあちこちで見ることのできるファーストフードのような誰にでも受け入れられるような文化は、ときにマイナーな文化を駆逐する存在にもなる。\n　このような文化に対抗するために、地域古来の文化を再興し、保護していくべきという考え方もある。しかし、文化とは、元々古来より変化しながら伝わっていくものであり、マイナーな文化を保護することは、その文化の変化の可能性を否定することにも繋がりかねない。\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションは異文化へのアクセスを容易にしたが、誰にでも受け入れ易い拡張力のある文化によりマイナーな文化が駆遂されたり、社会の不寛容な行動を増加させたりした。私は、グローバリゼーション自体は多様な文化・考え方に触れる機会の拡大をもたらし、生き方の幅を広げる素晴らしいものであると考える。しかし、１人１人が自国の文化を抹消し、他の文化を受け入れるのではなく、良いものを自国の文化と併存する形で受け入れ、再構築をはかり、同一化を避ける努力が必要であると考える。また、他の文化は自国の文化と同等に優れており、その中で良いものを抽出するのであり、比較するものではないという前提意識も必要だと考えた。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、通常接触することが稀であった異文化への理解を促進させ、自文化への良き反省と深化を人々に可能にさせる。しかし一方で、異文化の接触はそれぞれの文化に混乱をもたらしうる。例えば、一見普遍的である欧州の文化は、グローバルな文化として世界に拡大したがその普遍性は他の文化を浸蝕して文化を均一化させる結果をもたらした。また、同時に欧州文化のグローバリゼーションは、その普遍性に疑いを抱く文化からは拒否され、文化の衝突と対立をもたらした。\n　思うに、文化とはその文化圏の伝統と歴史に由来するものであって、グローバリゼーションに適していない。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808026",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、私たちは様々な文化を現地に行かなくても体験することができたり、異国の人々と共有することができるようになっている。その反面、グローバルに受け入れられなかった文化が消えていくことや、少しずつ形態が変化していくことが考えられる。\n　私は自国の文化が世界に広まるというのは、他国の人々に自国について興味を持ってもらう手助けになりうるため非常に良いと考える。しかし、文化が成り立った歴史的な理由や、形式美を尊重する理由が含まれるものならば、その背景も一緒に広まらなければ本当の文化とはいえず、空虚な文化ではないかと思う。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808027",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバルは、人々の思想の統合化に影響を与えたと考える。なぜなら、例えば典型的なものとして、「グッド」や「バッド」のようなシグナルは世界のどこに行っても皆わかるからである。外国のレストランで料理がおいしかったら言葉は通じないかもしれないが、「グッド」というサインを出せばなんとなく通じるのと同じである。\n　文化のグローバル化には批判的である。それは文化がそもそも異なるから文化となったのだと考えるからである。文化のグローバル化はあくまで中心文化（先進国文化）の潮流であり、行きつく先はマイナーな文化を消滅へとさせていくのだからと考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  },
  {
    "student_id": "20160808028",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって私たちの生活は豊かになってきたと考える。これは現代のカタカナ語にあふれた私たちの生活が良い例かもしれないが、実はどの時代においても行われてきたことである。\n　例えば古い例で言えば私たちが日常欠かさず使用している漢字ももとはと言えば中国のものである。さらに言うなればひらがなは日本独自のものと言われるかもしれないが漢字をもとに作られたものである。\n　このような例はほかにも多く見られる。異文化との接触は現代において避けられるものではなく、むしろ良いと思うものを取り入れ自分たちの文化と調和させることでよりよいものになると評価することができる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、情報化社会と相まって、異文化へのアクセスを容易にした。一方で、拡張力のある文化によって、マイナーな文化が駆遂されているとも言われる。\n　このとき私は、異文化を容易に感じたのならば、次に母国である日本との違いが気になり、日本の文化も共に調べようと思う。調べることで新たな発見があり、その文化の知識も増える。とすれば、伝統的な日本の文化のようなマイナーな文化が完全に駆遂されることはないのではないか。むしろ、自国の文化を含めて様々な文化を知ることができる。よって、私は、文化のグローバリゼーションは我々の生活をより良く変化させたと考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　近年、グローバリゼーションが進むにつれて文化のグローバリゼーションの進展もあり、自分自身も日本にいながら様々な他国の料理を食べたり様々な言語を学習したり留学生と関わりを持ちながらそれを実感する。逆に日本の文化が他国に伝わり侵透していたりもするので、文化のグローバリゼーションは異文化理解が深まるので世界に良い影響を及ぼしている。私はそれに対して好意的に評価しているが、異文化は、理解するぐらいに留めておき、自国の文化に最もおもきを置くのが最前提であると考える。良くない自国の文化を他の文化を取り入れて変えていくのはよいが、自国の文化の良いところまでを消したり変えたりしないように注意する必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20160808033",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、世界のあらゆる文化がお互いに影響しあって、それぞれの文化に取り入れたり、合体させるものである。日本の「アニメ」がそれに該当する。日本にはいろいろなアニメがあり、外国人にとても人気でコスプレをして来日したり、海外向けのアニメに作り直されたりしている。私は、外国で日本の文化を評価してもらえるのは、日本に興味をもってもらえる第一歩であるし、いいと思う。しかし、危険も含まれていると考える。なぜなら、その文化を間違って理解されることがあるからだ。実際、日本に来た留学生に、「日本人はアニメにしか興味がない」と言われ、傷ついた。文化をまずよく知ってもらう努力が必要である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808034",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションは、私たちの視野を広げる機会を与え、国際交流における相互理解を促進、簡易化した点で生活をより広く視点で豊かにしたといえる。その反面、一般に受けいれられやすいファストフードなどの拡張力のある食文化の流入により、手間がかかり、狭い地域で受け継がれてきた食文化はそれにより侵食され駆遂される傾向があると考える。しかし、そのような文化の危機は、今まであった文化に再発見の機会を与え、国民、民族文化の再興の基礎になり得ると考えられる。そのため、私は文化のグローバリゼーションは、文化の幅を広げるに伴い、伝統文化の再興に大きな貢献を与え得ると評価する。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808035",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活を豊かにする反面、自国固有の文化を衰退させる一因ともなっている。\n　私が日常聞いている音楽は邦楽ばかりであるが、そのほとんどの楽曲にはいわゆる横文字が使われており、英語などの外国語を歌詞に含まない楽曲を挙げるのに数秒考えこんでしまうほどである。私の周囲の友人にいたっては、洋楽を好む人が多い。逆に、自国固有の楽曲である演歌などは、古いと評され、若者の間ではもうほとんど▁退しており、残念であると感じる。\n　私は、海外の新しさを積極的に受容するのに賛成する反面、自国の文化を切り捨てる姿勢には反対である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808036",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションでは、インターネットの発達による世界中からの情報の入手のしやすさも手伝って、大小問わず海外の文化に触れる機会を多くもたらしている。だがその中の拡張力のある文化は影響力が強く、その国のライフスタイル、伝統的な食習慣までも変化させる。例えばマクドナルドのファストフードは、その安さと手軽さで広く受け入れられている。しかしその反面、忙しい会社員たちは食事がファストフードにかたよりがちになり、生活習慣病人口を増加させたり、コメ消費中心であった日本の食習慣がパンの方へとシフトしたり、手軽さゆえに手料理をしなくなったりと、従来のライフスタイルは確実に変化したと考える。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808037",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活スタイルにも入り込み、メリット、デメリットを生み出している。具体例で示せとなれば、学校、企業があげられる。\n　私が、小学生、中学生の時といえば、国際化とはいわれていたが、そこまで英語重視の教育をすすめてはいなかった。企業も同様でＴＯＥＩＣの点数を見て就職が左右されるといった企業も少なかったといえる。しかしながら、日本企業が世界経済同時不況となった時を境目に日本の文化重視だった従来の教育方法から、急に国際化にかじをきった。\n　他の国の文化を知り、知識を得るのは大切だ。だが、自分の生まれた国の文化などを忘れてはならない。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808038",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化もグローバル化することによって、私達は世界の様々な文化にふれあうことが可能となる。例えばトイレという文化においては、和式が主流であったがグローバル化により洋式が入ってきた。それによって洋式が和式を駆逐し社会に広まっていった。このようにグローバル化によってマイナー文化は駆逐されてしまう面もある。一方でフローリングの床を知っているからこそわかるたたみの心地良さもあるだろう。グローバル化により改めて自国の文化の良さを把握できるといった面もある。私はグローバリゼーションによって、選択できる文化の幅が広がり、使用シーンやニーズによって最適な文化を組み合わせることが可能になったと評価する。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションによって、私たちは異文化へのアクセスが容易になった。そのため、今まで以上に他の文化と接触し、吸収することで、私たちの生活はより豊かになったと考える。しかし、その影響力も大きいためにき存の文化が失われる可能性もあると考える。例えば、食文化の変化である。今まで主食は米であったが、グローバリゼーションによって我々の食文化はいっそう豊かになり、パンやメン類など主食の種類は増えた。しかし、それにより米の消費量は年々減少してきている。このように、良いこともあれば、悪いことも出てくるということを我々は知っておくべきだと考える。そして、見つめ直す必要も出てくると考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションとともに海外の文化が流入してくることによって、それらの文化を受け入れて、吸収して、自国の文化をより豊かにするような大きな影響を与えた。例えば、日本のアニメ文化は海外でも広く受け入れられており、大きな影響を与えている。\n　その一方で、海外の文化の流入によって自国の文化の存在が脅かされてしまうようなことも考えられる。そのため、お互いの文化が共存できるような環境を整えていく必要があると考えられる。その点を意識して海外の文化を楽しむことができれば、文化のグローバリゼーションというのはとても良いことだと思う。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションによって、異文化圏出身者との文化的交流が容易にできるようになった。異文化に触れることによって、自文化も尊重するようになる傾向は良いとは思うが、私は問題も存在すると考える。他の文化で広がっていける拡張力の高い文化については良いが、反対にあまりにマイナーな文化は逆に拡張力の高い自文化や異文化に駆逐されるのではないかと考える。文化は人のアイデンティティを形成するのに重要な役割を担うが、マイナー文化をもつ人のアイデンティティが失われてしまう可能性があるため、文化のグローバリゼーションは適度に留めておいた方が良いと考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションの進展のおかげで、私達は、他国のすぐれた文化を取り入れ生活をより豊かにすることができた。また、自国の文化を他国に発信し自国の良さを他国の人々にアピールすることもできている。\n　だが私は文化のグローバリゼーションには負の部分も多くあると考えられる。なぜなら他国のすぐれた文化を取り入れると同時に、自国の大切な文化が失われ、自国の特徴が少しずつ減少しているから\n\n",
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    "question": 3,
    "answer": "グローバリゼーションにより生まれたモノ、ヒト、カネの流動性のおかげで異文化圏へ行き易くなり、また自国にいても他の文化について知ることができるようになった。しかしこの流動性により少数民族の文化や方言等も失われている。便利なのは確かだが疑問を感じている。個々の大切にしてきたものまで奪っていいのだろうか。少数民族しか知らないその土地の情報や生き物、薬の知恵などをグローバリゼーションは知らないうちに消している。方言にかくされた言葉の意味もテレビ等で広まった「標準語」により均一化されてきている。グローバリゼーションは人に恩恵を与えるが、今まで人が築いてきた栄知をつぶしてしまうと考えている。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、例えばファーストフードなど、いつでもどこでも同じ質の同じ物が食べられていて多くの人々に受け入れられるような味になっている。それゆえに、地元に昔からあった企業に人が流れなくなり、経営が悪化したり潰れていく企業もあるだろう。そのような拡張力のある文化が生活に浸透してくると▁国の文化があやぶまれてくる。\n　グローバリゼーションの文化を無差別に受け入れない\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活に深くかかわっている。各国それぞれ個有の文化はもちろん重要であり、今後も残していくべきである。しかし、今ある文化をどのように、どれだけ残すかも考える必要がある。例えば日本のアニメ文化は、世界から見てもすばらしいとされているが、中には不必要なものもあるので、どれを残すか深重に考え直す必要がある。\n　また、異文化への容易なアクセスや、国民、民族文化の再興、ナショナル・アイデンティティの再構築に対応するためにも、異国のどのような文化をどれだけ受け入れるかを日々考える必要があると考える。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、国内に居ながらにして多くの海外の素敵な文化や風習に触れることが可能となった。例えばここ数年ですっかり日本国内にハロウィンの文化が浸透し、毎年秋になるとにぎわいをみせている。もとより文化はほかの文化と触れ合い混ざり合い変容していくものであるのでこの事自体は全く悪い事だとは思わないが、他国の刺激的で取っつきやすい文化のほうへとどんどん流れていって長年日本の中で守られてきた盆や正月などの大切な風習が失われていくようであればそれは淋しく思う。なにも日本に限った話ではない。その国その国の伝統文化は尊重しつつ異文化の良い所を取り入れていくのが肝要であると考える。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　異文化への容易なアクセスは、文化のグローバリゼーションも進展させた。\n　例えば食文化では、カレーライスなど、異文化で生まれたものを、当たり前のように食しているし、逆に海外で、日本食が食されている現状もある。\n　私は、これらの影響を好意的にとらえている。異文化によって、私たちの文化が破壊されてしまう可能性もあるが、異文化を知り、自分たちの文化と融合して、より良いものにしていく道もあるはずである。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションは、他国を知るきっかけを作ると同時に自分の住んでいる国の文化を見直すきっかけを作っている。私は、テレビ等のメディアや観光地にいる外国人観光客を見かけた際に、他国の人々が「扇子」や「風呂敷」に興味を持っていることを知ったが、私自身があまり使ったことがなかったため、使い方を調べて、実際に使い始めてからは、意外に便利なことに気付き、今では習慣的に使用している。このように、外国人の方々が日本文化に興味をもってくれたおかげで、私も自国の文化を見直すことが出来たため、文化のグローバリゼーションは今後も欠かせないと考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションがおきたことで、\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションによって他国の文化が大量に流れ込んでくることで、いつでもどこでも同じ味、同じ規格のものが手に入る一方、伝統として受け継がれてきた文化が後継を失うなどして消えていくこともある。また、それにはグローバリゼーションによる選択肢の増加も影響していると考えられる。日本なら、和服を着て生活してもいいし、ＺＡＲＡの服を着て生活してもいい。選択肢が増えるということは、可能性が広がると同時に、自ら選ばなければ、流れに飲み込まれ押しつぶされる危険性もはらんでいる。現在の私たちには、情報を得、自ら考え、選択することが、より強く求められていると考える。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　私たち日本人は昔は家では畳に座り、食事もお米が中心の和食であったが、現在では洋風の家が多くリビングにはいすとテーブル、食事もパスタやパンなど洋食のものが多くなってきている。これはグローバリゼーションにより海外から欧米文化が取り入れられているからである。私はこのこと自体は他国との文化の共有という点で大変すばらしいことだと思うが、これによって日本の文化が希薄になっていることも事実である。せっかく日本には独自のすばらしい文化があるので、それを残しつつ、世界の文化と上手く共存していけるような取り入れ方ができるようになればいいなと思う。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　現在では、インターネットやＳＮＳなどを通して世界の人々とつながることがとても簡単になっている。その例としてツイッターやフェイスブックで自分と同じ趣味を持つ人と私もつながりを持っている。自分の好きな国の文化をＳＮＳを通して見ることができるので、海外の流行のファッションやメイクをリアルタイムで自分も参考にすることができたり、旅行の際に訪ずれたい場所として目に止まることも多い。最近ではその利点を活かして、店がＳＮＳ上にアカウントを持ち、広告として利用していることも多い。世界に向けて情報を発信することができ、いろいろな現在の文化を知ってもらえることが魅力であり、これからもより広がることを願っている。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションによって、プラスの面では他国の良い文化を見て、自国の文化に取り入れることが出来るようになった。マイナスの面ではいつも良い文化と接しているわけではなく、拡張力のある文化であると自国の文化に侵透してくるようになった。マクドナルドを例に挙げると、日本中で多くの人に親しまれている反面、拡張力が大きく日本文化に完全に侵透している。こういった外国の文化を親しんでいくことは、世界の良い文化にふれる機会であり良いことである。しかし、他国の文化と接しつつも自国の文化を大切にすることを忘れず、良いバランスを保ちながら世界の文化を自国の文化に取り入れていくことが大切であると考えた。\n",
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    "logical_consistency": 4,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "グローバリゼーションは人的・物的・財的交流のみならず、文化にも影響している。食卓に並ぶ料理の多様化、服装や思想の多様化と利便性の向上が挙げられ、文化のグローバリゼーションは私達の生活に良い影響を与えたと考えられがちである。しかし私は、文化のグローバリゼーションに対しあまり良い印象はもっていない。なぜなら、無批判に浸透していく他国の文化によって、自国独自の文化が消えてしまうかもしれないからである。普及する西洋文化の傍ら、衰退していく日本独自の文化、例えば『職人』とよばれる人達が文化の変容とともにその数を減らしていくのがその例であろう。文化どうしが共存していけるようにする必要があると考えている。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、世界の文化が画一化されつつある。影響力のある誰にも受容されやすい文化が、その土地の伝統文化を衰えさせることが多く起こる。例えば、マクドナルドは今や世界中どこでも見かけるほど進出している。このことは、その料理があらゆる人に受け入れられていることを示す一方、その土地特有の料理や味付けへ触れる機会が減り、伝継が継承されにくくなることをも示す。私はこの現象に疑問を抱く。他の国で触れる「その国らしさ」というものがどんどん失われているようで残念である。長年かけて築き上げられた種々の文化や伝統が、一時の流行で台無しにされるのはあまりにもったいない。再び築くのはそう容易ではない。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションにおいて、特に文化については大きく進んでいると考える。いまや世界中食事や生活の様式が日本でも多く取り入れられ、生活に影響している。\n　例えば、私たちは米と同様にパン食に慣れ親しんでいる。米を主食としていた日本で、パン食が普及したこともグローバリゼーションだと言えるだろう。パンに限らず、今では世界各国の食べ物が簡単に食べれる時代だ。\n　私はこのことについては賛成である。それまででは知りえなかった知識を得て体験できることは、グローバリゼーションの醍醐味であるし、自分の学びにもなる。しかしそれは、日本の文化を持っていてこそのことである為、自々の持つ文化も大切に守るべきであると考える。\n",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活に異文化との交流を容易にさせたが、その反面、拡張力のある文化によるマイナーな文化の駆逐が進んだり、社会の不寛容な行動増加へもつなげた。それに対して、私は文化のグローバリゼーションは、視野を広げさせるものだと考える。\n　確かに、異文化に入ることで本来の自国の文化が損なわれるという懸念はある。しかし、どの文化を良いと感じ残そうとするのは自分が決めるものであり、他国の文化を知ることで視野が広くなったといえる。\n　そのため、文化のグローバリゼーションは人々の視野を広げさせるよいものであると考える。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、世界のどこでも同じような文化を楽しむことができるようになった。例えば、今日話題となっているゲーム「ポケモンＧｏ！」は複数の先進国で大ヒットを記録した。また、世界各国にはそれぞれ独自の作法（例えば、お茶のいれ方など）があるが、そのような異文化を容易に体験できるようになった。私たちはお腕で抹茶をいただく機会も、ティーカップで紅茶をたしなむ機会もある。一方、拡張力のある文化によってその土地特有の文化が駆逐されている現実もある。実際、日本にいながら抹茶をいただく機会は減っている。私は、できることならマイナー文化を残しつつグローバリゼーションを進めてほしいと願う。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって私たちの生活がどんどん変化しているということは現代においても歴史を振り返っても明白である。例えば、昔の日本は中国から漢字や稲作の文化が伝わったことにより、劇的に生活が変化した。他にも鉄砲伝来や黒船来航が挙げられる。\n　現代は、様々な国の文化にふれる機会が多くある。また、多様性を認めるという現代社会の風潮から積極的に外国の文化が入ってくる。私はそれはとてもよい風潮だと評価するが、無批判にただ流されるように取り入れることもどうかと思う。やはり、それぞれ個人が主体となって何が美しく価値があるのかを日々問いただしながら文化を受け入れ、作っていくことが大切だと考える。\n",
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    "logical_consistency": 3,
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションによって、食文化や生活様式など、私たちの生活が大きく変容しつつあるのは言うまでもない。食文化に焦点を当ててみれば、最近では洋食や中華だけではなく見慣れない国の食文化も取り入れられるようになっていると思う。こういった文化の交流は双方の文化を豊かにし、多くの国の人と交流を深めることができるという利点がある一方で、自国の固有の文化を軽視、或いは駆逐するといった欠点もあるように感じる。今一度、自国の文化を再認識し、ナショナルアイデンティティを再構築して、自国の個性を尊重しつつ他文化との共存ができたら良いのではないかと思う。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより私たちの生活の中に他国の文化が容易に入ってくるようになった。例えば食の西洋化がある。手軽に食べることができるファストフードを食べることが多くなっている。このように文化のグローバリゼーションによって、万人に受け入れられる拡張力のある文化が次々に入って、我が国特有の文化がなくなってしまう危険性があると私は思う。どのような文化でも受け入れるのではなく、良い文化は見習って自国の文化と上手に組み合わせることで、自国の文化をより豊かな文化にすればよいと思う。このような姿勢は自国の文化の良さを改めて認識することができる機会でもある。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションで最も典型的な例として挙げられるのは、やはりアニメでしょう。日本で大きく発達したアニメは今や世界中に広がり、愛されています。アニメの世界的普及の恩恵として、世界中の人々がアニメの本場である日本を訪れてくれています。アニメは大きな経済効果と外国人との交流を生み出しました。私たちはアニメを通じて色々な外国人とコンタクトをとることができ、交流することで外国の様々な価値観を得ることができます。そういった面で私たちの生活は豊かになったということができます。私はこの変容は素晴らしいと思います。内にこもらず、外に一歩踏み出して交流することは意思疎通能力の洗練につながるからです。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションによって異文化への容易なアクセスが可能となり、他文化の受容を進めた。しかしそれにともなって文化の画一化が進行していると私は考える。例えば位置情報サービスを利用したゲームアプリ「ポケモンＧＯ」は世界中でプレイされている。世界中の人々が彼らのバックグラウンドに関係なく、同じゲームをプレイしていることは文化のグローバリゼーションが文化の多様性を失わせていることの表れではないだろうか。国民、民族文化が拡張力のある新たなものに押しやられ、その国、民族のアイデンティティとなるような文化が少数派として駆逐されているのが、現在の文化のグローバリゼーションの姿であると考える\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808068",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、私たちの生活には様々な異国の文化が自然に溶け込んでいる。マクドナルドやユニクロなどの企業やディズニーなどのアニメがその例である。これらの文化を日本が受け入れ、また日本の文化を世界に発信することは私たちの生活に豊かさを与えていると感じる。\nしかし、ただ他国の文化を受け入れているだけでは日本の文化が失われてしまう危険性がある。世界の文化に触れ、日本の文化を見つめ直すことで本来の日本文化の良さや改善点を知ることができ、自国の文化の発展へ生かせるのではないかと考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、私たちは異文化への容易なアクセスが可能になった。私はこの影響を好ましいと考える。例えば、ユニバーサルで刺激的な拡張力のある文化、インターネットや位置情報を用いたゲームを使用することにより、私たちは海外の人間とより交流を持ちやすく、国際的な人間へとなっている。さらにはマイナーな文化が駆逐されるかもしれないという危機感により、その国独自の文化が再興、保護する動きが出てくるからだ。それらの活動の一環として、大きく広告することにより、世界中の人々が民族文化に注目すると考える。近年の日本国外の人間が日本文化（盆栽や日本絵画）の分野で活躍していることがその一例だ。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　総じて、世界中がどんどん豊かに発展していくということは喜ばしいことだと思う。しかし、それに伴って、消費社会となってきたことに危機感をもつ。薄利多売な商品が人気となり、まだ使えるものもどんどん新しくて流行のものに買い換えられ、多くのゴミが増える。結果的に、それらは二酸化炭素の排出量を増やし、多くの有限な資源を食い潰す。人間の勝手な行動によって、どんどん破壊されていくこの世界は、グローバリゼーションの１つの結果だと思う。\n\n",
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    "grammar": 2
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションは、文化と文化の融合とそれに伴う文化の魅力の増大をもたらす。また、各国、異文化の人々の容易な異文化へのアクセスが可能となり、私たちの生活に豊かさをもたらす。しかし、拡張力のある文化は異文化の人々にも受け入れられやすいため浸透しやすいが拡張力のないマイナーな文化は拡張力のある文化に駆逐されることになる。マイナーな文化が拡張力のある文化に駆逐されて廃れていくことのないよう、マイナーな文化を守りかつどういうふうにすれば浸透しやすくなるかを考える必要がある。例えば、欧米の人々に受け入れられにくかった日本の寿司文化がアボカドをネタにすることで広まったことを見直すのも良いだろう。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、私たちは外国の異文化に容易にアクセスできるようになった。例えば食文化がそうである。ファーストフードやイタリア料理、フランス料理など海外の料理を扱うレストランなどが多数存在し、手軽に異文化に触れることができる。確かに、文化のグローバリゼーションによって容易に異文化に触れることができるようになったが、異文化が流入することで自国の文化が薄れているという問題がある。食文化の例で言うと、外国の食文化によって私たち日本人のコメ離れが深刻化している。異文化を通じて外国について理解することも大切ではあるが、自国の文化を守っていく努力も不可欠であると思う。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションの身近な例として、ファスフードの広まりがあげられる。ファストフードは注文するとすぐ出てきて、また味も受け入れやすいといったこともあり、現在多くの人が利用している。世界でも同じようなことが起こっており、世界中の人が同じものを楽しんでいる。こうなると、元々あった食文化が衰退していく恐れがある。日本には、無形文化遺産に登録された「和食」というものがあるので、これを守っていく必要がある。ファストフードを楽しむのも良いが、自国の食文化にも目を向けていくことが大切だと考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションの代表例として、日本のアニメを考える。日本のアニメは他の国でも大変人気があり、アニメを通じて海外の人とコミュニケーションをとることも少なくない。\n　この文化のグローバリゼーションが与える影響としては、海外から日本へとくる人が増えたことであり、このことは国内での海外の人向けのサービスの整備にもつながった。\n　しかし文化のグローバリゼーションでの影響として、パクリなどの負の面もあり、文化を正規の手順で取り入れずに悪質に模倣している。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、食文化のグローバリゼーション化が発達していくことは良いことだと考えている。それは、日本人を例にして考えてみると、和食だけであった文化が洋食などを取り入れることによって、栄養の摂り方にバリエーションが増えたことなどから感じる。その昔、日本人の主な主菜は魚であった。しかし、現在では肉などもよく食べられるようになった。それによって世界で行なわれるオリンピックなどのスポーツ競技などで昔はたちうち出来なかった体つきをしていた日本人でも堂々と臨むことができるようになった。確かに、伝統的な食文化が失われてしまうようなことがあってはならないだろうが、食に対する自由が増えたのは喜ばしいことに思える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　拡張力のある文化が広まることによって、世界中のさまざまな異文化への容易なアクセスが可能となった。\n　ファーストフードやアニメゲーム\n\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　私はグローバリゼーションを「最適化」だと考えている。人や物、そして金を最も効率的に用いることが、世界規模で進められている。そして私はこれらの影響を良いものだと考えている。\n　マクドナルドが安い国で小麦を買い、世界中の店でその小麦を使う。結果私たちは安くハンバーガーが食べられる。一方で異文化によって自文化が失われるといった不安が言われる。しかしこれを機会に自文化を見直す機会にすることだってできるのである。\n　以上により、グローバリゼーションが私たちの生活にもたらしたものは、世界規模の最適化による、生活の中での選択肢の多さではないかと考え、肯定的に評価する。\n\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって世界中の優れた文化に容易にアクセスできるようになった。また自分たちの文化を他国に知ってもらうことで世界中とよりよい深い交流を持てるようにもなった。\n　日本ではクールジャパンとしてアニメーションやゲームといった文化が発展してきた。今ではそれらが世界中で展開され受けいれられている。しかし、その中には過激な表現を含むものも多く、それらを真似することで犯罪につながるといった問題も起こっている。\n　文化のグローバリゼーションは社会が活発化させ、生活に潤いをもたらすため非常に良いと考えるが、各人がその文化に潜む危険に気づき、注視することが必要だ。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、私たちは異文化への容易なアクセスが可能となり、様々な文化に触れる機会が多くなった。\n　しかしながら、多種多様な文化が混在することで、拡張力のある文化によるマイナーな文化の駆逐が発生してしまった。また、社会の不寛容な行動の増加も見られる。\n　文化のグロバリゼーションは、結果的に私たちの生活を豊かにするものであるが、その過程において、比較的拡張力の低いマイナーな文化をないがしろにしてはならない。古くからの文化を守りつつ、他の文化を吸収し、新たな文化を生み出していくべきである。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、伝統的な文化を衰退させることにつながったと私は考える。しかし、私はこれが必ずしも悪いことではないと考える。\n　例えば、食文化である。日本では古来から肉よりも魚を主として食べていたが、現在は逆転している。だが、その食文化自体がなくなった訳ではない。それは、やはり伝統的な食事の方が好まれるからだろう。\n　文化というものは、たとえ混じり合ったとしても、残り続けていくものではないだろうか。ならば、多種多様な価値観をもつことの出来る環境というのは、決して悪いものではないと考える。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちに様々な価値観に触れることができるようにさせた。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活に良い影響を与えていると思う。文化のグローバリゼーションは他国の文化を受け入れるだけでなく、世界に発信していくことも含むと考える。例えば、私が韓国に行ったとき、日本のアニメキャラクターのグッズを多く目にすることができた。日本のものが海外でも人気があると日本人としてほこらしく感じた。これがもし、自分の好きなキャラクターであれば、よりうれしく、一緒に語り合いたいと思うこともあるのではないだろうか。自国の文化を世界に広めつつ、分かり合う。文化のグローバリゼーションは、心のグローバリゼーションにつながる良いものだと考える。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活に大きな変化を与え、豊かなものにしてくれている。\n　例として食の文化を挙げるが、昔は日本食しかなかったが、現代ではグローバリゼーションにより、日本にいながらもアメリカ、中国、イタリア等さまざまな国の料理を楽しむことができ、私達の食生活を充実されてくれている。\n　また、日本のアニメは世界的に評価されているが、これらが世界に排出されることで現地の人々は楽しむことができ、日本の企業にはお金が入ってくるため、文化のグローバリゼーションは生活の質を向上させ、経済も向上させるので素晴らしいことだと私は評価する。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、私たちは他国の文化も気軽に知り、体験できるようになった。私は映画が好きなのだが、この授業を聞いて、アメリカやイギリスなど他国のマイナーな映画を楽しめているのも、グローバリゼーションのおかげなのかな、と思った。もしもグローバリゼーションがすすんでいなければ、他国の映画が日本でここまで流通することもなかっただろう。よって、映画ファンとしてはとても良い影響を受けている。しかし、外国の映画に影響を受け、国内の映画市場が小さくなるなど、良い側面ばかりではないことも事実である。ただ、私個人としては良い影響の方が大きいと思っている。",
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    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションによって、私達は広い視野でものごとをとらえられるようになった反面、過度な文化の混ざり合いによって、文化を元の形から離れさせてしまっている面もある。食文化で考えると、グローバリゼーションによって様々な国の食べ方、調味料、食材などに▁れる機会が多くなった。それを日本食に取り入れることによって、新たな料理を生み出す例もある。一方、日本食は海外に輪出され、原形をとどめない形で提供されている例もある。グローバリゼーションによって文化の交流が活発になることは良いことだが、発活になりすぎて、個々の違いまでなくなることのないよう、個人で意識することが大切だ。",
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    "validity": 2,
    "grammar": 3
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　マクドナルドは、食文化のグローバリゼーションをもたらし、私たちの食生活に大きな影響を与えた。いつでもどこでも手軽に食べられ、誰にでも受け入れられるマクドナルドの食事は、日本人の伝統的な食文化である和食に打撃を与え、食の洋風化をもたらした。地域によって、食材や調理方法、味つけなどの特徴があるのが食文化の魅力だと考えているので、私には、無個性なファストフードには反対である。マクドナルドのような、拡張力のある食文化を無批判に受け入れるのではなく、自国で築かれてきた、個性的な食文化を尊重したいと考えている。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって多種多様な異文化に容易にアクセスできるようになった。異文化にふれることでその文化を持つ地域や人々に興味をもつ人も増えた。一方で、拡張力のある文化によって駆逐される文化も出てきた。例えば、今日本ではお米を食べる人々が減ってきている。それが必ずしも悪いことだとは限らないが、日本特有の文化などが少しずつ駆逐されているのはたしかだ。様々な文化に容易にふれることができるのは大変良いことだとは思うが、拡張力が無くても古くから伝わる地域特有の文化を残し続けることができるよう対策する必要があるだろう。",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションと言えば、真っ先に思い浮かぶのがポケモンＧＯだ。人間がポケモンに支配されてしまっているのではないかと錯覚してしまいそうなくらいのヒットである。私はポケモンＧＯをインストールしていないが、このゲームがきっかけで世界各地に旅に出るユーザーは増えたに違いない。文化のグローバリゼーションは人の動きを生むことから大きな経済効果の源となる。しかし、その文化にだけ気をとられてしまうがばかりに本質的なことを見逃しがちになる。人としてのモラルやルールだ。世界に出掛けるのは悪くないが、文化にだけ気をとられてしまうのならば、その文化は失敗だと私は考えた。",
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    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションによる大きな影響が与えられたのは食文化だと考えられる。日本を例にして考えてみるると和食中心であった昔に比べ洋食やファストフードなどが目立つようになった。元々野菜や魚、米を主としてきた日本人だが食文化の流入により肉類、小麦類など存在していなかったものが新＝たな文化として定着していった。確かにこのことは良いことだと考えられるが新たに入ってきた食文化がより定着してしまい本来の食文化である和食がすたれていっててまうのではないだろうかとどうしても危惧してしまう。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、私たちの生活は衣服、食事、住居などあらゆる面において変化をもたらされた。日本を例に挙げるならば、衣服においては和服から洋服に、食事においては和食から洋食に変化した。\n　私はこの変化を必ずしも素晴らしいことだとは考えていない。確かに、こういった変化により生活の質が向上した面が見られるが、本来自分達の持っていた文化が少しずつ薄れていると考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、衣食住の全ての面で私たちの生活を変容させている。パブリックの場で、カジュアルな服を着ることが許されつつあり、洋食が日本の和食文化を圧倒し、日本の家屋には洋風の部屋が増えた。これらに対して私は、日本の文化が失われているとは感じておらず、これからも受け入れるべきだと考えている。衣服においては、和服は成人式などで着られており、和食と洋食どちらか１つではなく、どちらともが日本人には食べられている。さらに、多くの家屋で和室が存在している。これらのことから、日本のアイデンティティたる日本文化は異文化との交流の中でも保たれていると考えられる。\n\n\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって私たちは海外の昔からの文化、また他のよい文化を取り入れることができ、それにより自文分をより豊かにすることが可能になった。結果として私たちは容易に異文化にアクセスできるようになった一方、はしや茶わんの持ち方といったような各国において異なる文化をまねしてしまうと、社会の不寛容な行動となってしまう。また、自国の文化が失われていく危険性も高まってしまう。\n　このような点から、私たちは全ての文化を容易に受け入れるのではなく、自国においても適切であるかどうかを見切わめてから取り入れる必要がある。現状では、私たちの生活に不適切な文化も取り入れているといえる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "グロ－バリゼーションにより、私たちは日常生活の中でも容易に異文化と触れあえるようになった。しかし、異文化が流入したことにより古来よりその土地にあった文化が壊れる恐れがあるのも事実である。だが今までのことを考えてみると、他の国から入ってきた文化がその土地に合うよう変化し、文化として残されてきたものは多く存在する。文化が変わることも歴史の一部として受けとめ、文化の流入を受け入れるべきだと私は思う。その土地独特の文化が壊されるのを防ぎたいならば、異文化と共存の仕方を考える。グロ－バリゼーションにより文化が多様になり、娯楽の幅が広がったように感じる。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　私は食文化の変化を例として挙げる。現在の日本では和洋中をはじめとする多国籍な料理が浸透し、食料も外国産のものが多く出回っている。「このままでは伝統的な食文化が失われる、自給率が下がる。」との意見を耳にするが、和食よりも調理に手間がかからない洋食は高度経済成長期以降、会社に出て忙しく働く人々の食事を支えた。輸入品も安価で料理を提供するチェーン店の経営とその拡大には欠かせないものとなっている。\n　海外の文化に傾りすぎることは良くないが、文化のグローバル化は国の経済と人々の生活を支える面もある。自国の文化を大切にしつつ、時代に合わせて他国の文化を取り入れていく姿勢をもつべきである。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808096",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、私たちは生活の中で他国の文化に触れる機会が多くなった。また、これらは私たちの食生活にも影響を及ぼしている。私は文化のグローバリゼーションは良いことであると思う。例えば、ファーストフードにより食生活における問題は増えたが、食の幅は広がった。また、アニメや漫画は世界へ広がり、日本を知ってもらう機会が増えた。一方で他国の文化が入ってくることでその国の独自の文化が失われてしまうという問題もある。自国の文化と他国の文化とのバランスは重要である。他国の文化と自国の文化との違いを知り、他国の文化の良い面を受け入れて、自国の文化を守り発展させていくことが大切である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは私達に異文化をより身近なものにしてくれた。しかし異文化に簡単に手が届くようになったことで力のある文化・受けいれられやすい文化が拡張し、マイナー文化の衰退が起こっていることも事実である。\n　私は文化のグローバル化がもたらす文化の画一化に恐れと危機感を持っている。ファストフード・ファストファッションに押され、滅びていく着物・チマチョゴリなどその国の個性や歴史を表す宝を守り、次世代に残していきたいと考える。手に入れやすい文化、受けいれやすいよう速さを重視した文化にばかり目を向けるのではなく、自分達の個性のつまった文化を大切にするべきだ。\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809003",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、我々は移動することなく世界中の文化―国の光―を見られるようになった。その結果、我々は平和な世界に一歩近づいたと考える。\n　確かに、日本人がマクドナルドなどのアメリカ的食文化に傾到し伝統的な食文化が失われつつあるという悪い面もあるが、これは我々がアメリカの食文化に一定の理解を示したということであるし、この現象は双方に起こっている。\n　このような現象がグローバリゼーションによって世界規模で起こり双方向での理解が促進されれば、人々の争いも減るのではなかろうか。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化がグローバリゼーションすることにより、拡張性のない伝統的な文化が衰退するという影響がある。拡張性のない文化は人々の興味をひくことができず、▁に知られることもなく消滅する。そうして消滅していく伝統的な文化は、その文化を育んだ国に特有のものであり、人間で言うならば、アイデンティティーの一部でもある。私は、伝統的な文化がグローバリゼーションの余波で消えていくということには、すなわち、その国の独自性も同じく消滅していくのと同義であると考える。グローバリゼーションを拒絶するのではなく、伝統的文化をどのように共存・適合させ、後世に伝えていくかの工夫をしなければならないと考える。",
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    "grammar": 5
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活に良い影響と悪い影響を与える。私は、悪い影響の方が大きいと考える。\n　例えば、良い影響としては、中国から日本へ漢字文化が伝わったことで、日本は漢字を少し改変して、平仮名という新しい文化を生み出した。一方で悪い影響としては、欧米からファーストフードが伝わったことで、日本独自の和食文化が衰退したことが挙げられる。グローバリゼーションは、便利な生活をもたらす一方で、文化の破壊にもつながっている。\n　以上より、私は文化の破壊という負の影響を恐れるため、極端な文化のグローバリゼーションには反対する。\n",
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  },
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちに、世界との交流を可能にさせ、世界の情報を与えるようになった。\n　例えば、Ｔｗｉｔｔｅｒ等のＳＮＳ。ＳＮＳを使うことによって、世界国各の情報を得ることができ、人々と交流できるようになった。いつ・どこでも世界の情報を感じることができ、又それらを世界規模で共有できる。これらはグローバリゼーションの恩恵と言うことができ、評価すべきものだと感じるが、ＳＮＳ、ひいてはＳＮＳを提供するデジタル機器の有無によって、大きな格差が生じていることも事実である。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションが進んだことで、私たちの生活は国際色の強い彩り豊かなものになったと考えられる。\n　近年では、インターネットやスマートフォン、タブレット端末の発達により、各国の伝統文化から最新のブームに至るまであらゆる情報を手軽に入手できるようになった。例えばＹｏｕｔｕｂｅで中国の家庭料理の作り方を視聴したり、話題のポケモンＧＯの概要を日本配信前に海外メディアから仕入れたりもできる。自国にいながら他国の文化やブームを共有できるので、生活が豊かになる。更に、この手軽さから、マイナー文化の発展にも貢献しうると考えられ、その利点は多い。",
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  {
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    "question": 3,
    "answer": "　明治時代に洋風の文化が広まってから今日にいたるまで、私たちの周りには食事や服など洋風のものがかなりある。特に家など、新しく建つのは洋風のものばかりではないか。私自身洋風の家に住んでいるのだが、この状況をさみしく思う。祖父母の家は和風の家で、住んでいたこともないのに落ちつく。だから日本古来の文化がこのまま失われてしまうのではないかと不安になる。",
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    "question": 3,
    "answer": "　海外企業のファーストフード店が日本に出店されたことによって、手軽に食事を済ませられるようになった一方、食生活の乱れや肥満化が起こった。\n　私はファーストフード店が日本にも存在すること自体は良いことであると評価する。確かに外食ばかりしていると食生活が乱れるのは当然であるが、ファーストフード店があることによって忙しい時でも安く、手軽においしい食事ができるのは私たちにとって助けになると思うからである。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　私たちは、文化のグローバリゼーションにより様々な文化に触れる機会が多く、また容易になった。接触する文化が多様になったことで拡張力のある文化が国に浸透していっている。例えば日本はアニメ大国だと海外で言われるが、それは日本の古来からの伝統文化である祭や能、和歌などとは異なっていて、新しい、そして受け入れやすい文化である。こうした文化の浸透で、私たちの生活は比較的豊かで娯楽の多いものとなってきた。この現状に私はあまり不満はなく、世間一般でも受け入れる姿勢が多い。しかし、その大前提には伝統的な文化の保全があるべきで、新しい文化があるからといって古い文化を軽視するのはあまりにも軽薄で間違いだと思う。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、私たちは異文化への容易なアクセスが可能となり、世界中が同一の文化を持つことも珍しくなくなった。\n　最近の例を挙げると、世界中で大流行している「ポケモンＧＯ」がその最たるものであると考える。私は、この文化について肯定的ではない意見を示す。確かに、日本発の「ポケモン」が世界中で親しまれているということに誇りは感じる。しかし私は、文化は文化と触れ合い互いに刺激するという過程による発展が望ましい形であると考える。今回はただ入ってきた文化を受け取ったのみであり、文化同士の相互作用を認識できない。これでは世界の文化は退屈なものになってしまうと考える。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションとして一番身近に挙げられるのが、中国からの漢字の輸入だった。これを考えると、文化がグローバリゼーションにより輸入したことで今の日本語が出来たわけであるため、良いことのように思われる。しかし、それらを無批判に受け入れることはしてはいけないと思う。\n　もしも他国からの文化を全て受け入れてしまうと日本独自の文化が廃れていってしまう可能性がある。グローバリゼーションの進む世界の中だからこそ、本当に必要かどうかを考えて、自国の伝統文化を大切に守りながら変化していくようにしなければならないのではないかと考える。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションは驚くほど身近に行われている。例えば、世界中で社会現象となっているポケモンＧＯだ。ポケモンＧＯは人々があまりにも熱中し過ぎて、事故やトラブルが多発しているという問題もある。ところが、ポケモンＧＯのダウンロード数はこれまでに類を見ないほどの速度で増加し、日本でもたちまち大流行となっている。これはポケモンが世界中で好まれているという証拠だ。世界がグローバル化するには文化を共有することが大事だという話はよく聞く。そのことは難しいように見えるが実際はポケモンという身近な文化で簡単に共有ができる。日本はポケモン以外のサブカルチャーも発達しているので、これを世界に広めていくべきだ。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、私たちの生活には他国の文化があふれかえっている。例えば、洋服やフローリング、外国の食品などがある。一方で、和服や畳、和食の需要や使用機会は減少している。\n　私は基本的に、文化のグローバリゼーションは良いことであると考えている。それによって他国との双互理解が深まるからだ。また、他国の文化と比較することで、双方の文化の長所と短所を見つけ、他国の長所を取り入れ自国の短所を改良することができる。しかし、そのためには、他国の文化に侵略されないよう、自国の文化を知り使う機会を増やすことや、他国文化を吟味するための教育を行うことなどが必要である。\n",
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  {
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、世界の様々な文化・習慣が私たちの生活に流入し、ものを見る視点、視野が多きく広がった。小学校からの英語教育、海外留学の促進によって外国人や英語に接することは日常となり、常に世界に目を向けて生活することが求められている。それは良いことである。しかし、この文化のグローバリゼーションは、自国の文化を見つめ学ぶ機会をかなり減らしつつあると私は考える。母国語よりも外国語の授業数の方が多く、国技や伝統芸能に一度も触れたことのない子どもたちも多い。異文化について学ぶことは素晴らしいことであるが、それと同時に自文化も学んでこそのグローバリゼーションであると私は考える。",
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  },
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションには、アニメやゲームなどの、受け入れやすく拡張力の高いものと、お茶の作法や住居などの、それほど受け入れやすくないものがある。前者は、世界各地で広まっているため、インターネット上での意見交換や情報交換も国を超えて行われるようになるという影響をもたらした。後者は、日常生活の一部として取り入れられたり、たしなみとして楽しまれている。\n　私は、前者も後者も、他の文化を取り入れ楽しむという点ですばらしいものだと考える。しかし、その文化が、取り入れられる地域に相性が良いか考えた上で取り入れたり工夫したりしなければならない。\n",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　高校生までは、自分の地域のものではない方言で話す人を特異な目で見ることがあった。しかし、大学に入学して、さまざまな地域の方言に触れるようになって、言葉の違いがまったく気にならなくなった。それどころか、便利な言葉であれば進んで取り入れて使うようになった。\n　同じように、グローバリゼーションによって、食べ物や遊びなどの他国の文化が身近にあって当然だ、という感覚が身についたことで、異文化圏の人々に対する視線がやわらかくなった。たかが文化の違いだ、と思えるようになったのだ。だから、グローバリゼーションは、世界の平和に貢献するものとして評価できる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
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    "validity": 2,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは我々の生活を豊かにも、貧しくもした。異色のものが混入することで新しい文化が生まれ、文化が発展してきた。一方で、その国独自の文化が衰退してきた面を見ると、生活を貧しくしているとも言えるだろう。\n　私はこの状況を、文化を守り、発展させる良い機会になると考えている。全てがグローバル化する中で、文化が変化していくことは止められないものである。しかし、異文化の混入により、守っていきたいものや守らねばいけない文化が見えてきたことは好機である。新たな文化を受け入れていく柔軟性に加え、自分の文化を守り、外に発信していく力をつけることが必要になるだろう。\n",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　日本は古来から中国、ヨーロッパ、アメリカ等多様な文化の影響を受け、現在の文化が成っている。文化のグローバリゼーションはその中でも近年他国とのつながりがよりオープンになったことからの影響の一部であると考える。洋服・英語・机・洋食・行事等、異国文化であったが、時代の流れによりこれらは日本文化の中の一部になりつつある。グローバリゼーションにより私たちの生活はより便利や欲を埋めるものに変化している。しかし、一方ですたれつつある文化もある。グローバリゼーションによる影響は強く大きい。だからこそ、日本の文化の中にも誇りをもって保つべき文化に気付くべきなのではと考える。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションは私たちの生活に異文化への容易なアクセスをもたらした。これはやはり国民、民族文化の再興、ナショナル・アイデンティティの再構築につながるものとなった。私はこの文化のグローバリゼーションは非常に評価できるものである。素晴らしい各国の文化を知ることで、各国の人と人との交流が深まるきっかけとなる。こうした異文化交流が経済的効果を生み出すことにもつながり、コミュニケーションツールにもなり得る。文化の浸透は世界間の文流を一層豊かなものにすると同時に、自国を他国にアピールするきっかけになるのである。これはどの国でも活用できることなので、自国の活性化の要因となる手段であると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、異文化へ容易にアクセスできるようになった。このことで、文化どうしの融合による新たな文化が生まれたり、異文化に触れることを通して自文化を見直す機会がもたらされ、国民、民族文化の再興、ナショナルアイデンティティの再構築がなされる。その一方で、拡張力のある文化によってマイナーな文化の駆逐といった文化の消失もみられる。\n　異文化に触れることは、心を豊かにすることにつながり、良い面もたくさんあるが、祖先が作り上げ、大切にしてきた古き良き伝統文化にも目を向け、それらを後世へ残していけるように異文化と触れ合っていきたいと考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "マクドナルドが世界に進出し、私たちの生活にファストフードが当たり前のように侵透していった。日本は古来から「和」を重んじ、ご飯を中心とした和食を好んで食べてきた。お米は洗って炊く、魚は裁いて煮る、調味料は「さしすせそ」を基本に味付けをするなどの過程を経てから食べていた。だが、今は若者のほとんどが手間をかけずに安い値段のファストフードを好んで食べている。このことは、日本のお米産業や自分の体に良くない影響を与えている。ファストフード文化を否定はしないが、それに飲み込まれないよう、自国の素晴らしい食文化をもう一度見直し、大切にする心を忘れないでいたい。",
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    "logical_consistency": 4,
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    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20160809027",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグ ローバリゼーションは、私たちの生活を豊かにすることもあれば、本来あった文化を潰してしまうこともあり、様々な文化の接触は様々な変化をもたらす。\n　例えば、現在流行しているポケモンＧＯは世界中に広がり、社会現象のようになっているように感じる。非常に拡張性があり、無意識に取り入れているようになっている。それを美しいものかどうかと捉えるのかは人によると思う。しかし、それ程影響を与えるものなので、自国の文化を見直す良い機会になるのではないだろうか。文化の接触により自国の文化について考える機会を生みだすことができると思うので、良いことだと考える。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　世界各国には民族ごと地域ごとなどで様々な文化が存在する。文化のグローバリゼーションは多くのよい影響を私たちの生活に与える。例えば、現在世界で爆発的人気を誇る『ポケモンG O 』は本来は日本のアニメであり、アプリゲームとして日本に逆輸入されたことで、国内でもその魅力を再認識するに至っている。しかし、文化の拡大化は拡大先の地域の文化を駆逐してしまうなどの危惧もある。日本の寿司を例として挙げると、寿司の素晴しさが世界中に広まることで、チェーン店の拡大などにより、各国どこでも寿司が食べられるようになるため、日本固有の伝統食という立場が薄れていくのではないかと私は不安を感じている。",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちに価値感の普偏化をもたらしたのではないかと思う。それまで見聞きすることのなかった、芸術や音楽に接することにより、新しい発想や知識が生まれる。そうなると人は、これまで自分が所属していたコミュニティーの文化と新しく接した文化とを比較する。そのような行動を通していくことで、世界の国々の国民の間で共通の認識が生まれるし、返ってあつれきを深めることもあると思う。インターネットを通して、イスラム教の教えが広まったことで、異文化理解が深まった側面があれば、テロが多発している側面もある。文化のグローバリゼーションは、一長一短で、どちらにも評価ができる。\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　多様な文化に触れる機会をもたらした一方で、マイナー文化の駆逐という影響を及ぼした。グローバリゼーションによってこれまで接することのなかった文化にも容易に触れることができるようになった。しかし、その一方でグローバル化するのは拡張力のある文化だけであり、マイナーな文化はむしろそれらの文化に圧倒され、世界から駆逐される恐れがある。\n　これらの二つの側面を踏まえても文化のグローバリゼーションに一定の評価をして良いと考える。現に私達の生活は多様な文化に触れることでより豊かになった。例えマイナーな文化であっても、他の文化に触れることで再構築され、世界に発信できることもあるからだ。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは私たちの生活を多様化させた。他国の遊びやスポーツ、食べ物や習慣など自国の風土や伝統の中では生まれ得なかったものが流入してくることにより、それらをそのまま受け入れたり自分たちに合うようにアレンジして受容したりすることにより自分たちが経験することのできるものの幅が大きく拡がる。しかし、他国の文化が入ってくることにより自国の文化が衰退してしまうおそれもあるということは文化のグローバル化の問題点であると考える。例えば、洋風の建築が増えたことにより昔より減ってしまった畳を使った和室という文化も和室独特の良さを評価して守っていくべきだと思う。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809032",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションの例として、ファーストフードやアニメがある。これらは、私たちの生活に今では深く根づいている。誰にも受け入れられる文化であるため、各国の様々な異文化へ容易にアクセスが可能であるからだ。\n　私は、文化のグローバリゼーションに対し、世界全体を統合できる一方で、頼りすぎてはならないと考える。誰にでも受け入れられることは、つまりマイナーな文化をいつの間にか駆逐してしまうという危険性を持っているのだ。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809034",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、文化のグローバリゼーションによって、私たちの生活がより快適なものになったと考える。古くは漢字から、現代ではファストフードやファッションまで、私たちの生活は海外から輸入された文化であふれている。それらは日々の動作を快適にし、いまや欠かすことのできないものになっている。\n　拡張力のある新たな文化の流入によって、国特有の文化が衰退する恐れは確かにある。しかし、拡張力のある文化は拡張性と利便性、国特有文化は伝統性に重点を置いているので、二つの文化は交わらないと考える。\n　よって、私は文化のグローバリゼーションによる生活への影響を好意的に評価する。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　私は文化のグローバリゼーションは私たちの生活に混乱を招いたのではないかと考える。スマートフォンを例に挙げたい。Ａｐｐｌｅ社によるｉＰｈｏｎｅは世界中にユーザーを持ち、今や生活に欠かせないものとなってきた。しかしｉＰｈｏｎｅをはじめスマートフォンによって、かつて観光地では穏やかな風景が広がっていたが今やスマホを片手に持ち、あるいは自撮り棒なる物まで登場し、純粋に観光地を巡る人の妨げになり、事故まで多発している。ながらスマホなども問題となっており、それほどまで触っていたい程の情報や機能は必要なのかと思う。新たな文化の台頭によって、奥ゆかしさなど大切にする日本文化が損なわれるのはいかがなものだろう。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809038",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　私たちの生活に文化のグローバリゼーションは切っても切り離せないような影響を与えていると考えられる。現在海外で生まれた服や食べもの、さらにはアニメやゲームといった無形の文化に至るまで世界中で共有されるものとして広がりをみせ、もはや海外の製品をそうとは意識せずに使用することも普通となったと感じる。私はそれらを良いことだと促えている。何故なら他の国、または人をより身近に感じられるようになったからだ。最近、日本のゲームアプリが世界中でヒットをみせたが、他の国の人と同じ文化を共有することで国を超えた交流が可能となったことを感じたし、その文化の発信国について知ってもらうきっかけにもなり得ると思った。",
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    "grammar": 4
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　私は文化のグローバリゼーションは私たちの生活に多様性を生み出したと考える。食文化や映画やスポーツなど様々な文化は他国の文化と接触することにより多様性を生み出した。例えば、私たちの朝食を考えてみる。現代では米、シリアル、パンなどがある。しかし、米以外の二つは他国の食文化である。私たちは他文化との交流を通して選択肢が増えたのである。私は多様性が生まれたことは良い事だと考えている。多様性が生まれることにより個々人に合った選択が可能になる。選択肢が増えた中で個々人が自分で考え、自分にあった選択肢を選び抜くことがより重要になってくると私は考える。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって暮らしは豊かになったが、それぞれ自国の伝統やナショナリズムに影りが生まれたと考える。私は、過度なグロバリゼーションにより、国体・国そのもののありようが無くなってしまう事は避けなければならないが、良い物は取り入れ進歩させていく、その両者のバランスを上手く取っていく事が大切だと考える。例えば、インターネットなどによって海外文化と触れる機会が増えたが、自国の文化と比較",
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    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、情報の伝達が容易になったことで、世界中の情報にアクセスすることができるようになった。しかし、情報の過多や傾向、アクセスしづらい文化が無視されるといった問題点もある。フランスのシャルリという新聞社がイスラム教をちょうはつするような描を発表し、それに報復するテロに応じるデモが発生するという出来事があった。イスラム側への偏見やイスラム側の問題もあるが、文化が多際化しつつあるにもかかわらず、狭い見方で対応してしまう、情報とその受け手の間にアンバランスさがある。テロを行ったのはイスラムの人間でもないという話も聞いたが、情報のリスクへの感覚が国際化で十分養われていないと思う。\n\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーション。それは異なる文化間の衝突とも云えるし、多文化の受容ともいえる。日本では明治時代に入るまでは人々は和服を着ており、洋服を着る人などいなかった。だが現在では日常的に和服を着ている人の方が少数であろう。この点ではグローバリゼーション、あるいは欧米化は古来からの日本の服飾文化を壊してしまったのだと、私は否定的にとらえる。しかし、かならずしも悪い事ばかりではないとも思う。その例があんパンである。あんという日本のものとパンという欧米のもの。この異なる文化が、あんパンという１つのものの中で見事に融合しているのを見ると、私は文化のグローバリゼーションも捨てた物じゃないと思える。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションが私たちの生活に及ぼす身近な影響としてマクドナルドなどのファーストフード文化の浸透が挙げられる。元々自国にはなかったハンバーガーやポテトなどがメインである食事をとれるようになったことで食文化の幅が広がりを見せた。このような拡長力のある文化によって自国の伝統的な食生活の衰退が懸念されているが、私はこのような文化の変化が及ぼす影響は必ずしもマイナス的な側面ばかりではないと考える。なぜなら異文化との接触により自国の伝統的な食事の素晴らしさを発見することやそれらの共通点や相違点を知ることにより互いの食生活やそれに伴う文化を尊重することができると考えるからである。\n\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　私は、文化のグローバリゼーションは、自国の文化を豊かにすると考える。近年、書道に興味をもつ外国人が増加している。ある国の文化が、他の国の人々に認知されるというのは、非常に喜ばしいことである。広まり、受け入れられて自国の文化の一部となる。それは、大変良いことだと、私は考える。ただ、問題点もある。アメリカのある寿司屋では、シャリの上に魚介類でないものをのせている、ということがテレビで紹介されていた。正しい文化が世界中に広まってほしいと、私は考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　ポケモンは日本のある企業が製作したものである。それが日本から世界へ進出し、今や世界的なものとなっている。しかし、ポケモンＧＯは日本からではなく、他の国から始まった。本来、日本由来の文化とも言うべきものが他の国から始まることに私は嬉しさを感じる。他の人や国に取り入れられる、ということはそれだけの影響力を持っているということであり、それを作り出せたことに誇りを持つべきだ。\n　各国の国民が自分の国に対して誇りを持つ機会が文化のグローバリゼーションには存在する。それは、国民としての自覚や愛国心というものにつながるであろう。\n\n\n\n\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　経済の自由市場化や多国籍企業の投資により金融市場の肥大化をもたらした。また人材や情報のグローバリゼーションは一部の人々に利益をもたらし生活を豊かにする一方で文化の衝突による不寛容な社会の雰囲気を助長し、デジタル・ディバイドに代表されるようにグローバリゼーションの恩恵を受けない人々との格差拡大の深刻化を引き起こす。しかしながら現代におけるグローバリゼーションの進行は避けられないものであり、その前提に立って自らのアイデンティティを見つめ直す事でグローバリゼーションに流されずに主体的な取捨選択を行いながら向き会うことが今後の私たちの生活において重要であると考える。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化は私たちの生活に楽しさや憩いを与えてくれている。お茶を飲む文化はそれぞれの国の気候や特産品、習慣に合わせて、人々が生活に取り入れやすいスタイルとなって定着している。外国に訪れた際、自国との違いを楽しむのもまたおもしろい。このように生活の楽しみとして心穏やかに味わう文化がある一方で、最近急激に世界中で流行しているポケモンＧＯには課題が多い。スマートフォンの画面と向き合い画面上で全て事足りる内容である。歩いていたとしても意識はその画面である。国特有の味、魅力を何一つ楽しめていないのではないだろうか。文化は共通のものとそうでないものとの違いを感じながら楽しめるものであるべきだと考える。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションは、和食から洋食がメインに移行してきたりして食生活の大きな変化をもたらしたり、和の文化が少しずつ減ってきている。しかし、こういったこと全てが悪いことではないと思う。元々あった和に洋をとり入れることによって新たな文化を形成する可能性もあるわけであり、不変の文化でなければならない必要もないと思う。しかしグローバル化によって簡単に文化が入ってきてしまう現在では、全てを考えもなしに取り入れていくのではなく、大事な文化なのか、そうではない文化なのかを考えた上で行動する必要がでてきた。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションの例として茶道や、アニメそして漫画などが挙げられる。文化のグローバリゼーションによって多くの外国人が日本の茶道やアニメそして漫画に触れ合いに日本にやって来るようになった。また、我々日本のアニメや漫画が外国でも商品化されたりして取り上げられるようになると、我々日本人も自分達の文化を再び認識するようになった。文化のグローバリゼーションは、異文化へのアクセスが容易になり、そして国民、民族文化の再興という役割を果たしてきた。また、私は文化のグローバリゼーションによって経済の活性化も起こると考えているので、良い影響を与えるものだと評価している。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションによって外国から様々なモノが私達の生活の中にやってきた。逆に日本からも各国へ様々なモノを送り出した。このことで、外国からの文化に触れ、外国のことをより身近に感じるようになったのは確かである。今では、少し出かければ、世界各国の料理を食べることができる。しかし、日本にやって来た文化をそのまま日本のそれと置き換えてしまうのは意味がないと思う。日本の文化と外国の文化は別モノで、どちらも価値のあるものであり、日本古来の文化は大切に守り、新たにやって来た文化は外国を知る手がかりとして生活の中に浸透させ、活用していくべきであると考える。",
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    "validity": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　昔中国から漢字という文字の文化を国内へと持ちこみ、それを日本流に変化させて作られたのがひらがなとカタカナである。これは他の文化に触れ、その原型をとどめつつ受け入れた文化のグローバリゼーションの良い結果といえる。しかし、良い結果ばかりではない例もある。\n　近年日本は文化を世界に向けて発信することが多くなってきている。ポケモンＧＯなどはアメリカ企業に協力してもらって配信しているアプリであり、何かと問題視されるが拡張力の高い文化の存在を問題視する前に、それを受けとる側の責任を考えるべきと私は思う。その文化によって廃れていた自国の文化が見直されるかもしれない可能性を秘めているなら、受け入れるべきである。\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションにより、マクドナルドのようなアメリカ発のファストフードの文化が日本も含めた世界各国に広がっていることが挙げられる。低価格のジャンクフードが短時間で食べられるという手軽さが世界各国に広がった理由であると思う。日本にいながらも、アメリカの文化の一端を感じることができ、異文化を感じるハードルが低くなったことは大いに評価すべきことと思う。しかし一方で、世界の人々には受け入れられにくいマイナーな各国の文化が駆逐されることがあってはならないと思う。文化は歴史の中で形作られてきたものであり、文化が駆逐されると人々の歴史まで失われることになりかねないからだ。",
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    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは良い面でも悪い面でも私たちの生活に大きく影響していると思う。例えば、洋服は日本人の元々の和服に比べて動き易く着崩れしにくいし、体温の調節も簡単にできるので現代のライフスタイルには和服より適している。反面、和服を着る機会が激減したことによって正しい着方が分からなかったり、非日常的な存在になりすぎて日本の伝統文化の一つにも関わらず知る機会がほとんど無い。こういった状況を踏まえると、文化のグローバリゼーションは決して良い事ばかりではないが、それぞれの国が自国の文化を退化させることなく他国の文化を取り入れ、その時相手の国の文化を尊重することができるのなら良いと考える。\n\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションの例として最近流りのポケモンＧＯをもとに述べる。ポケモンは日本発のものであり、それが今世界から拡張力のある文化としてポケモンＧＯの形で戻ってきて、運動量が増えたというプラスをもたらした一方、スマホ画面に集中し過ぎて事故に遭ったり侵入禁止区域に入ったりしている。つまり私たちに楽しみや喜びなどをもたらす反面、生命を脅かされたり、人格や責任を問われるようになってきている。このような文化のグローバリゼーションの影響を一口に良い悪いで結論づけるのではなく、その中で守らなければならないことは何なのか、どう接していくべきなのかを主体的に私たちが考え、取り入れる必要があると考える。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、文化も世界中へ拡大したり、共有されたりするようになった。日本にも、外国の様々な文化が入ってきて、生活が大きく変化した。一番影響を及ぼしているのはやはり、食文化である。日本人の食事は洋食が主となり、海外女優がはまっている商品が日本で流行となることも日常となった。私は、これは当然のことであり、決して悪いことではないと思う。洋食が取り入れられることで、食の幅が広がり、日本食が海外でブームになれば、日本の経済も活性化する。私たちは増々自分の文化にほこりを持ち、日本人としてのアイデンティティを世界レベルで発信していくことができる。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、我々は異文化へのアクセスが容易になった。その一方で、拡張力のある文化によってマイナーな文化が駆逐されつつある。また、文化同士が衝突して社会の不寛容な行動が増加しつつある。\n　前者の例としては、日本に居ながら世界各国の民族料理が楽しめることなどが挙げられる。後者の例としては、欧米におけるムスリム移民と現地住人のあつれきなどが挙げられる。\n　私は、相手の文化の良い所も悪い所も理解したうえでそれをあるがままに受け入れることが、文化のグローバリゼーションの正負の面に対処する上で重要だと思う。\n",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは他国の様々な文化に容易にアクセスできるようになり、また自国の文化も多くの人々に知ってもらうことができるため、評価できる。自国の文化を大切にしながらも、他国の文化とのコラボレーションを考えることも相互に利益を与えると考える。実際にファストフードの文化は生活を効率的にした点が評価できるが、▁む回数の減少に伴い、顎の力が弱くなったことも指摘されている。評価できる点もあるが、影響を受けない方がよい点もあるため、各国の様々な文化をみて、自国の文化を尊重しつつもより良い文化を構成できればなお良いと考える。",
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    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　現代のグローバリゼーションは、私たちの生活にモノ・ヒト・カネのほかに情報という新しいものを扱えた。情報技術の進歩で世界各国のあらゆる情報を瞬時に入手できるようになった。さらに、異文化へ容易にアクセスできるようになった。文化のグローバリゼーションによって生活はより豊かになったと考えられる。他文化には自文化がもっていない視点や発想を含んでいる。そして他文化と自文化を比較することで自文化のよさを再確認できる。例えばポケモンがある。日本で生まれたこのゲームは世界的流行を果たし、今やスマートフォンのアプリとなった。このアプリのおかげで家族の団らんの増加、運動不足改善、友人との交流増加がおきている。\n\n",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　現代ではグローバリゼーションにより、以前よりも他国からの文化に触れる機会が多くなった。その中には、拡張力のある文化と呼ばれる、様々な国の人に受け入れられやすいものもある。例えば、日本のゲームやアニメは海外でも広く親しまれている。これらは、様々な国の人々が交流を持つきっかけになる一方で、古くからあるその国の文化を廃れさせることもある。\n　私は、文化のグローバリゼーションは促進させていくべきだと考える。文化は時代と共に変わり、発展していくものだからである。日本のアニメも、海外の文化と融合し、新たな文化が生まれる可能性もある。他文化を受け入れた上で、守るべき自文化は守れば良いと思う。\n",
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    "logical_consistency": 4,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、私たちの生活が日本人特有のものでなく、より世界共通なものになった。昔は日本と外国は関わりがなく、国内ではパンなどの外国由来のものがほとんどなかった。現代になり、グローバリゼーションが進むと、貿易が盛んになって国々が異文化を積極的に取り入れるようになり、国同士の共通部分が増えていった。これは国の発展につながることであるが、一方でその国特有の文化の衰退を促すものであると私は考える。外国人と関わる機会の多い現在では共通に認識できる文化の方が円滑なコミュニケーションにおいて便利である。紅茶と茶を例にとると、前者の方が認知度が高く、茶はマイノリティ扱いされるだろう。",
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    "logical_consistency": 2,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、私たちは異文化を容▁に知ることができるようになった。それと同時に日本の文化を世界に配信することも容▁になった。例えば私は洋画が好きでよく洋画を見るのだが、一昔前では見ることはおろか、その存在すら知らなかっただろう。それと同じで、日本のアニメが好きで、日本に来る外国人もたくさんいる。今の日本の経済の大きな一端を担っているといっても過言ではない。このように経済的な面で見て良いことであるし、さらには私たちの心の豊かさにもつながると思う。いろんな国の文化に触れるという事は、いろんな国と話す機会が得られる。そういった経験は決して▁駄にはならないと思う。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションによって私たちの生活は更に豊かで充実したものとなった。例えばハンバーガーなどのファストフードは日本食には無い手軽さや味があり、日本人の食に関する経験や知識を豊かにしてきた。ディズニーはアメリカで発祥し、今や世界中の人々を大いに楽しませてきた。しかし私は、そのような文化を自国に浸透させすぎることは喜ばしくないと考える。世界中で１つの文化が浸透してしまうと、どの国にもある特有の文化が薄くなり、これまで古人が築き上げてきたものが崩れていくように思える。少しは文化のグローバリゼーションの影響を受けつつも、やはり自国特有の歴史ある文化を主張することが大切である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809067",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　日本食以外のおいしい食べ物を食べられるようになった。文字が使えるようになった。多くの選択ができるようになり、豊かになった。新たな文化が生み出され、広がりを持つようになった。例えば、外国の文化である洋服が入ってきて、それを日本人の感性と合わせることによって、着物などの和装より着やすく、安価でおしゃれな、また日本独特の服ができた。\n　しかし、着物を自分で着られない人や、お茶を正しく飲めない人が増えた。日本人しか知らない文化を日本人がもし忘れてしまったら、その文化が失われるということになりかねないと思った。ただ、その可能性はとても低いので、文化を広げることは良いと思う。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "question": 3,
    "answer": "　私たちの身の周りには世界中の文化が入り交じっている。それは世界の国々でも同じであり、文化のグローバリゼーションの広まりの大きさを感じる。\n　私は、文化のグローバリゼーションは私たちの生活をうるおす存在であると考える。例えばカレーライスという食べ物が日本では人気であるが、これは元々インドなどの伝統的な食べ物のカレーを日本人向けに味付けを替え、日本人になじみやすくローカライズしたものである。このように各国の衣食住などの文化を自国の文化と合わせることで、新しい文化が出き上がり、また、それまでの文化は廃れることは多少あっても失われることはないので、グローバリゼーションを進めるべきである。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって私たちは異文化により簡単にアクセスしやすくなった。私はこれにより人々の成功する可能性が増えたと考える。例えば現在大流行中のアプリ「ポケモンＧＯ」。このアプリは最初はアメリカでのみ先行配信されていた。そしてその様子はニュースになり、日本人の我々の中でもそのニュースを見て期待が高まった人々は少なくないだろう。このように、現在ではグローバリゼーションによってある文化を全世界に伝えることは容易になっている。したがって我々は成功するチャンスが増えたと考えられる。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションを受け私たちの生活はより便利なものになったてあろう。例えば衣服は着がえるのに手間がかかる和服から簡単に着がえられる洋服になり、食事はファーストフード店で気軽にとれるようになった。それはすばらしいことであるが一方で日本の美しい文化に触れる機会も少なくなってしまっている。今さら、普段着を和服に戻したりファースドフードを禁止するのは不可能だから日本の文化に触れる機会を大切にして生活することが必要である。",
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    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションにより、私たちの生活は大きく変化したと思う。特に食文化のグローバリゼーションは私たちの生活に与える影響は大きいと思う。食文化化のグローバリゼーションによ私たちは様々なおいしい食べ物を食べることができるが、急激な食文化の変化により、健康面では少し悪い面があると思う。　また私達日本人の暮らしは、西洋の文化が入り、大きく変化しました。特に周の人々との関わりが減ったと思います。昔は世間様などという言葉を使っていたと思います。周りに気を配り、とてもきょうちょう性が高いのが国民性だったと思いますが、今はあまりそうだと思わない。",
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    "question": 3,
    "answer": "　例えば、マクドナルドは世界中のどこの店でも同じ味であると言われている。また、町中の標識や案内板には多言語づの表示が当たり前になっている。これらは、世界を旅行する時の助けとなるだろう。しかし、グローバリゼーションの▁果、どこへ行っても同じ光景では旅行の意味がない。大切なのは、グローバリゼーションと独自の文化のバランスである。\n　グローバリゼーションによって、この数十年で私たちの生活様式は大きく様変わりした。それでも、生活に根付いている独自の文化も数多くある。グローバルリゼーションを受け入れつつ、独自の文化を守り育てていく姿勢が必要だと考える。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　他国の文化を受け入れる事は、更なるアイデアやモノを生み出す。これは良い事だが当然悪い側面もある。\n　例えば、海外のファストフード店が日本に来ることで新たな食文化、またこれを真似た形式の店が多く出現した。経済は豊かになるが、それ以外の面はどうだろうか。当然ファストフードは体に良い物ばかりではないし、大量生産大量消費を促進させ余剰分は全て捨てられる。異国文化の流入には影が供うのだ。\n　しかし、付ずいする悪い面を避けるべく全てを拒否していては、自国の経済もろとも停滞してしまう。発生する問題に協力して対処し、自国の発展を願い積極的に文化を取り入れる。私は良い事であると思う。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、私たちは異文化へ容易にアクセスできるようになった。また、▁張力のある文化によって、その国独自のマイナーな文化が駆逐されるということもある。その例としては、スマートフォンにより駆逐されたガラパゴスケータイなどが挙げられる。\n　私はこのことに対して、良いか悪いかは別としてもはや止められないものであると考える。なぜなら、どれほど規制をかけたとしても、インターネット、スマートフォン、パソコンなどが普及している世の中ではそれらを全て止めることはできないからである。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、私たちは中国から「漢字」の文化を取り入れた。それを変換し、生まれたのが「ひらがな」であり、日本の文化である。この中国文化の取り入れがなければ、日本という国は現在とは全くと言っていいほど違った国になっていたはずである。つまり、文化のグローバリゼーションがあったからこそ今の日本があると言える。\n　よって、私は文化のグローバリゼーションは日本の新たな文化をつくり出すのには欠かせないもので、なくてはならない存在だと思う。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって近年日本にいながら海外の面白い文化に触れられて私は楽しく思うため文化のグローバリゼーションを推進させたい。\n　文化のグローバリゼーションは日本の文化や海外の文化同士で競争を起こすため、残るのは必然的に面白いものであると思う。また日本の強みの１つを文化にすることによって資源に乏しい我が国において収入▁になると思う。\n　例えば今ある日本のアニメ文化は近年、デザインやアニメーションのレベルが著しく向上している。文化のグローバリゼーションによってアニメは面白いものになり、我が国の収入▁にもなる。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバル化により、私達は様々な文化とより容易に接触することが可能となった。そもそも文化とは他のそれと接触することでより豊かになるものである。問題はその文化が受け入れる、もしくは発信するのにふさわしいかということである。例えば、最近日本の任天堂が他会社と協力してスマホゲームとして配信したＰｏｋｅｍｏｎＧＯは世界中で人気を博している。しかし、Ｐｏｋｅｍｏｎ自体は日本が古来からもっていた伝統的な文化というわけではない。これが広まったのはそれが万人に受け入れられやすいものであったからだ。私達は受け入れるにしろ、発信するにしろその文化の何を受け入れ、また変えるべきか考えなければいけない。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションを、他文化同士の接触、または、それによる影響とするならば、それらは私たち日本人に日本文化というものをより強く認識させてくれると考える。例えば「食」という生活の一面を見てみると、西洋から洋食が入ってきて初めて和食というものを考えたのではないだろうか。つまり、他文化というモノサシによってそこに自国うの文化と違いを見出し、良さに気づけると考える。\n　上記のように、他文化同士の接触は良い面が多いと評価する。しかし、見出すことのできた違いを守っていくのかどうか、守る場合はどうしていくかを皆が主体的に考えることが、豊かな文化を目指す上で重要である。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、私たちの他の文化と接触する機会は増えた。それにより、私たちの生活にどのような影響があるのだろうか。\n　たしかに、今までになかった価値観や考え方を取り入れることで、生活が豊かになったかもしれない。\n　しかし、その反面弊害も出ている。例えば、伝統文化の排他や、拡張的文化の浸透である。特に後者に関しては、各国独自の文化との矛盾が、トラブルや生活の不便さを生み出していしまう可能性もある。\n　したがって、私たちは素直に他の文化を受け入れるのではなく、自分たちが生活していく上で必要な文化かを能動的に判断していくべきだと考える。\n\n\n\n",
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    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションによって私たちは異文化への容易なアクセスが可能になり、また自身の文化の発信も容易になった。異文化へのアクセスは自身の文化にはない異文化の参考にすべき点や自身の文化の見直すべき点の発見につながり、自身の分化の成長につながることから私は良いと考える。さらに自身の分化の発信についても文化の再興につながるため良いと考える。一方で拡張力のある文化がマイナーな文化を駆逐してしまうということもあるため、全ての文化がグローバリゼーションの波にのるべきではないとも考える。\n\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　現在の私達の生活においては、携帯電話およびスマートフォンの所持が基本であり、これらの所持なしに生活するのが難しい携帯電話文化の渦中に私達はいる。\n　かつては携帯電話は電話をするためだけのものであったが、現在では、リアルタイムで起きている事件や出来事をいちはやく知るため、また、現在私達が必要としている情報を検索したり、世界中の人と連絡をとり合ったりするのに用いられている。このように情報を検索したり、連絡をとり合ったりすることで、私達は一瞬にして世界中の他の人と、ネット社会という世界の中でつながったり、共存することが可能であるため、情報伝達の効率化、共有がみられ、良い影響を与えるものである。\n",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活に良い影響と悪い影響を与えた。\n　良い影響では、自分達の国の文化を海外に広め、文化に関する商品の輸出、海外からの観光客増加、海外の文化を学ぶことができるようになった。\n　悪い影響では、拡張力のある文化によってマイナーな文化が駆逐されてしまったり、社会の不寛容な行動が増加してしまった点があげられる。\n　つまり、異文化が身近になり、自分達の文化を世界に発信することができるようになったが、ナショナル・アイデンティティの再構築、異文化への理解を深める必要があると評価する。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　例えばマクドナルドの場合は、ハンバーガーの販売によって日本の食文化にハンバーガーやファストフードといったものを伝えた。私はことことについて良い事であると考えている。ファストフードの出現によって手軽に食事を済ますことができる。また安価であるために多くの人が利用できるため、食事の選択のバリエーションを増やした。しかしファストフードの出現によって自国の食文化消失や栄養不足や肥満の増加が起こっていることも確かである。自国の食文化や国民の健康を▁るためにマクドナルドのようなファストフード店を認める一方で自国の食文化を伝えたり、健康的な食生活を教えるべきだと思う。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは私たちの生活をより多彩なものにし、豊かさを与えた。また、多文化と接触することで独自の文化も築き上げてきた。ひらがなは中国の漢字が変形したものであるし、日本のすしは世界中に広まり創作すしが見られる。私は昨年、ロンドンに訪れた時、すしのお店「わさび」が至るところにあり驚いた。私は文化のグローバリゼーションは、文化の再興、自文化の発展につながると考える。したがって、文化交流は私たちにとって視野を広げ多くの情報を吸収できる大切なものだ。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、私たちは異文化に容易にアクセスできるようになった。しかし一方で日本の伝統文化が失われつつある。例は、日本の国内で様々な国の伝統的料理を楽しめるようになった一方で、食の欧米化によって日本の伝統的な和食が失われつつあることである。　私は、文化のグローバリゼーションを推進して文化に多様性が生じ、生活が豊かになることは良いことであると考えるが、同時に、日本の伝統的文化を継承していくことも忘れてはならないと考える。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって私たちの生活は豊かになるのだと思う。文化のグローバルゼーションで私たちは他の国の文化に触れることが多くなった。それにより、生産がつぶれてしまったり、おかしな文化が自国の文化になってしまう可能性ももちろんある。しかし、他国の文化に触れることで自国の文化の良いところや魅力を再確認できる。また、他国に文化を持っていくことで、そこで新しい物として取り入れられ進化させていくこともできるようになった。例えばコーヒーや紅茶の文化は日本にはなかった。しかし、今ではスターバックスコーヒーなど全国チェーンの専門店ができるほど人気だ。これは新しい文化を取り入れていけるからこそだ。",
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、様々な文化と接触して影響を受ける機会が増えた。これに伴い、拡張力のあるユニバーサルなものはまたたく間に世界へと広がるようになった。私はこれを良いことであると思う。具体的には、最近日本でも配信され、話題となっている「ポケモンＧｏ」が挙げられる。日本のアニメが携帯ゲームという別なものと融合し、何億人もの人を楽しませていることは良いことであると思うからだ。しかし同時に、これはこわいことであるとも思う。良くない文化でさえもすぐに広まってしまう可能性があるからだ。文化のグローバリゼーションは良いと思うが、個人の取捨選択がより求められるようになるだろう。",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活にさまざまな地域の文化をもたらしたが、同時に日本古来の文化も世界に輸出した。結果、多くの外国人が日本に興味を持ち、日本人と関わりたい、日本に行ってみたいと考えるようになった。留学生に神道についておそわる、というような事例も耳にするようになった。\n　こういう事例から、私は、文化のグローバリゼーションは、私たちに自分たちの文化を再確認させる、という影響があると考えている。自国を知らないという恥や、他国の文化はこうだが、日本はどうか、というような興味を持つことがきっかけになり、日本文化への愛着が育つことになると考えられる。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは私たちの生活にプラスとマイナスの両方の影響を与えた。例えば、昔、日本は中国から漢字文化を学び、ひらがなを入れて、今独▁の文字文化を持っている。遠くの他文化と接触して、よいものを積極的に学ぶのは大切である。\n　一方、浸透の文化はすべてよいものではない。拡張力のある文化を駆逐し、不良な異文化をきっぱり断るべきであると考えている。例えば、ｆａｓｔｆｏｏｄは私たちの健康にはあまりよくないため、食文化にマイナスな影響を与えた。\n　要するに、他国のよい文化を積極的に吸収し、悪い面を避けて独▁の文化を作るのは大切である。\n",
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    "validity": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私達のライフスタイルを多様化させた。私は、特に食文化に注目した。\n　古来、日本人は稲作を行い、昭和初期までは穀類と野菜中心の食生活であった。しかし、第二次世界大戦後にアメリカによる統治を受けてから、小麦製品や肉といった食の欧米化が進んだ。その結果、肥満など生活習慣病が増加した。日本人と欧米人では腸の長さや脂肪の分解能力に差があり、欧米型の高カロリーな食事は合わなかったのである。\n　これらのことから、人間は自国ならではの文化をもっと大切にすべきと考える。多国の文化に関心を持つことは良いが、何でもうのみにする姿勢は危険だ。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活における「流行」としてまず現れるように感じる。\n　最近、世界的に流行したものとして「ポケモンＧｏ」というゲームがある。まず世界で流行し、後日、日本で配信された。世界中で遊ばれているからという理由で日本でも大流行したが、現在ではあまり遊んでいる姿を見かけなくなってしまった。\n　世界的な文化を目新しいものとして興味をもち、共有することは、世界に目を向ける契機となり、非常に良いことだと考える。しかしながら、その文化をただの流行として終わらせず、蓄積し、さらに発展させることができれば、文化の世界化はより有意義になると考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、自文化と他文化の接触、対立、融合などによって私達の生活に影響を与えた。例えば、グローバル化が進まなければ私達が知ることがなかったであろう遠い海外の食材が簡単にスーパーで手に入るようになり、私達の日々の食生活を豊かにしてくれている。一方で、グローバル化によって、海外の人々との接触が増えたため、宗教的差別や偏見で争いが起こっているという負の影響も出てきた。文化のグローバリゼーションは、私達の視野を広め、生活をより豊かにしてくれるという面で評価できるが、このグローバル化に伴って浮上してくる負の面にも私達はしっかり向き合い、他国と自国の文化で折り合いをつけるべきだろう。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私達の生活によい影響も悪い影響も与えたと思われる。そして実際の生活面では、これまでの文化における生活よりも格段に便利になったことは事実であろう。なぜなら多くの場合、影響力の強い文化というのは既存の文化よりもより合理的で利便性のよいものだと考えられるからだ。例としては洋服文化が挙げられる。和服から洋服に変わったことで日本人は、動きやすさと着やすさを手に入れることができた。一方で、自分たちのアイデンティティとは何かが揺らぎやすくなったように思える。先祖から続いてきたようなものが失われてきているからだ。グローバリゼーション化においては、よく考えて選択することが必要である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションの私たちの生活への影響としては、異文化への容昜なアクセスや拡張力のある他国の文化による国内のマイナーな文化の駆逐などがあげられる。例えば、ハリウッド映画の流行によって日本においても外国の映画を気軽に見ることができ外国の文化を知る機会が増えた一方、ハリウッド映画は大きな影響力を持ち話題となることが多いため、国内で制作された映画が公開されづらくなるということもある。\n　文化のグローバリゼーション化によって拡張力のある外国の文化が国内に流入することは、外国の文化を知る上では良いことであると考えるが、同時に自国の残すべき文化は何かを考えるべきでもあると考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226007",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションには良い面と悪い面がある。\n　良い面としては、異文化へ容易にアクセスでき、文化を自国に取り入れることができる点だ。\n　悪い面としては、マイナーな文化が駆逐されてしまうことや社会の不寛容な行\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161226009",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションにより、我々は新しい価値観や異文化を受け入れやすくなっているのだろう。むしろ新しさを求めているのではないか。日本の文化として和食がある。しかし毎日三食和食を食べている人は少ないだろう。マクドナルドのような低価格のファストフード店や中華やフレンチなどの様々な国の料理も、我々の食生活の中に馴染んでいる。いろいろな経験や新しいものに目を向ける探究心も大切であるが、自国の文化の存在を消さない努力も必要である。これからもどんどん異文化が生活に取り入れられてくるだろう。自国の文化を知らないまま育つ人々がいないように、継承していく姿勢、文化を残すことができるシステムの構築が望まれる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションが進むと、例えばハリウッド映画が様々な国に普及して世界中の人に親しまれるようになることが挙げられる。そうすると私たちはより高度な作品に触れ、文化を知ることができる。だが、私はこれを完全に良いことだとするような評価をしたくはない。なぜなら、そのせいで目立たず消えていく自国の作品があるからだ。特に映画は、質の高さだけで良し悪しを言うことはできず、自国の作品にしかない美しさを無下にされることがあってはならない。私たちには私たち固有の文化があり、残したい、守りたいと思うものを保有できている環境の下でのみ、文化のグローバリゼーションを評価することができるのではないかと考えた。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、異文化との交流を容易にした反面、拡張力のある文化が弱いマイナーな文化を駆逐してしまう。私はこれに対して、人々が危機感を持って対処すべきであると考える。例えば、言語が挙げられる。言語は各人によって捉え方が異なる繊細なもので、日本人が英語圏の人と全く同じように英語を扱えないように、特に国民としてのアイデンティティに深く根差しているものだ。世界では失われていく言語も多く、そうした問題も深刻であるが日本も話者が多いからと安心して安易に外来語を受け入れ、日本語を尊重していかなければ考え方が画一化して民族意識が損われていくと考える。自己の文化を見つめ直す必要があるだろう。",
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    "question": 3,
    "answer": "　私たちは常日頃、洋服を身に付けて生活をしている。この洋服というものも、少し前に文化として流入したものが定着したから常日頃着用している。その一方で、和服を着用する機会は両手で数えられる程しかないのではないだろうか。着用する機会の減少に伴い、和服は生活から姿を消しかけ、産業も後退している。このように、文化の流入によって、私たちの民族性というものが危機に陥っている。最近テレビでも、日本を持ち上げる内容の番組が目に付くようになったが、これは民族性の危機の裏返しのように感じる。異文化の流入は決して悪ではないが、異文化を享受するだけでなく、自文化とのつき合い方を考えることが、文化の国際化には必要である",
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    "answer": "　グローバリゼーションの進展の中で、食の多様化は非常に意味のある現象だと言える。我々日本人は古くから米を主食として魚や野菜中心の食事をとっていた。そこへ様々な国の文化が入ってくることで小麦製品や肉のみならず、各国の伝統料理までも口にすることが可能になった。反対に日本の料理も世界へ発信されており、寿司などは最も広まったものの一つだろう。食べるという行為がただ生存するための一手段にとどまらず、生活を豊かにする行為ともなっているのである。さらに自らの伝統を知ってもらうきっかけにもなり、食関連の経済も活性化する。グローバリゼーションがもたらした食の交流は、評価すべき点が多いだろう。",
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    "answer": "　日本には洋装、洋食、洋室と衣食住のあらゆる場において外来文化が定着している。どちらかといえば現在それらのほうが主流で、着物や和風建築の方がよほど目を引くぐらいである。文化の面でのグローバル化はより便利、より快適なものへと手を伸ばすことを可能にした。食文化で言えば世界各国に展開しているマクドナルドといったファーストフード店がいい例で、国内の、また国外のどの店▁に行っても普遍の味が食べられる。こうした拡張力の強い文化に固有の文化が掻き消されるのを懸念する向きもあるが、これはひとつの効果を有する。追いやられていく文化にかえって珍しさや貴重さといった付加価値を与えているのである。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、より拡張力のある文化に弱い文化がつぶされてしまいがちである。私たちの生活においても、現代日本で毎日着物を着て過ごす人はほとんどいない。それ以外にも現代日本には欧米文化が多く受容されている。私はこれがただ利便性を追及した結果だと言うなら何の問題もないと考えただろう。しかし、文化のグローバルリゼーションにおいて、その文化の拡張力を決定づけるのはその文化へのコンプレックスなのではないか。日本人には、西洋文化への憧れやコンプレックスから内容の良し悪しを十分に判断せずに何でも積極的に取り入れることをよしとする風潮があるように思う。こうした態度での文化の受容には問題がある。\n\n",
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    "answer": "　文化のグローバリゼーションは私たちに様々な国の文化に触れ、自分の文化をみつめる機会を与えてくれた。それは大いに評価できるものである。今日では、中華、インド、韓国料理など、様々な店が街中で見られる。他にも輸入品を多く取り扱う店も増えてきている。グローバリゼーションのために私たちは世界各国の料理を食べることができるようになった。これは、世界各国の文化を知り、自国の文化をみつめ直す良い機会である。確かに、洋食の広まりのために日本食を食べる人が減ったと言われ、グローバリゼーションを問題視する意見もある。しかし、大切なのは今からどのように自国の文化を守っていくのか対策を考え、取り組んでいくことである。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活にとても良い影響を与えていると考える。他国の文化の流入によって生活はどんどん豊かになっている。例えば日本は古くから外の文化を取り入れてきており現在の生活には西洋文化の流入が大きく影響を与ている。また、自国の文化を発信することで、逆に他国によい影響を与えることもできる。しかし、一方では、その国独自の文化が消失してしまうという可能性もでてくる。そして、互いの文化に対する考え方の違いから、衡突が起きてしまうことも考えられるだろう。現に、宗教戦争などはどの時代も、どこでも起こってきた。だから私たちは、文化のグローバリゼーションを慎重に進めていくべきである。\n\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは私たちに大きな変化をもたらした。食文化でいえば質素な日本食から肉食文化へ変わった。ファッションも多様化している。私はこの変化をあまり良く思わない。食文化の変化は生活習慣病の人を増やした。日本人の誠の心は欧米化され、礼儀が乱れてしまった。また、大麻やドラッグも欧米がもたらしたものであり、今やそれらが原因で様々な事件が引き起こされ、命を失う人もいる。これらは良い変化ではないことは自明である。価値観さえも刹那主義的な方向へと変わってきており、全体的に人間としての質が下がっていると私は感じる。他国文化が悪いわけではないが何でも受け入れている現状には危機感しか覚えない。\n\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、新たな文化を生み、また既存の文化消すという影響を与えた。私はこのことについて、好ましくない影響が及ぼされているとしても、文化のグローバリゼーションは促進されて良いと考える。ファストフード店を例に挙げて考えてみると、食生活の乱れ、という悪影響を及ぼしてはいるが、忙しい時でも素速く手軽に食べられるという良い影響も及ぼしている。現代日本では多くの人が時間に追われ、忙しそうに暮らしている。その中で、ファストフードの手軽さは人々のニーズに合っている。変わりゆく時代とともに、人のニーズも変化していくのだから、文化もグローバリゼーションによって変化していくべきだと考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、生活に便利な洋風建築ができたり、ハンバーガーなどの手軽でおいしい食を楽しめたりと、私たちの生活は良い影響を与えられている。しかし、昔ながらの日本らしい建築や、様々な意味が込められた和食など、日本人として守っていきたい文化も多くある。他の文化の良い所と日本文化の良い所を組み合わせていったり、守るべき日本文化は本来の形で残していったりと、ひとつひとつの文化を否定はせずに、きちんと考えながら生活の中に取り入れる、守る、という姿勢を持つべきだと考える。一人一人がその姿勢を持ち、周りに流されないようにすべきである。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活を豊かにした。例えば中国からやってきた漢字は、今では文字を読みやすくするうえでなくてはならないものである。私も漢字という文化は残し、守っていかなければならないものであると考える。しかし今、何も考えないままフランス語を日本国民全員に学ばせ、使えるようにしようといった考えはあってはならない。きっとその結果、今まで長い歴史の中で発展してきた漢字をはじめとするひらがなやカタカナは駆逐されてしまう。私たちが大切にしていかなければならないことは、今の文化の中で何を残していきたいか考えることだ。そしてそのうえで、他の文化の何を取り入れていくかも考える必要がある。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションが進み、様々な他文化に接して文化が変わることは良いことであると考える。しかし、その文化の変化によって悪影響が及ぶことは危険である。例えば、マクドナルドの進出により、私たちの食生活にはファストフードというものが当たり前のように入っている。だが、この文化の進出により大人そして子どもの中には肥満や糖尿病になってしまう人が増加しており、体に悪影響を及ぼしている。\n　自分が接する様々な文化に対して何も考えずに取り入れるのではなく、自分たちの文化で何を守りたいのか、何を残したいのかをきちんと持っておき、正しく取捨選択できるようにしていかなければならないと考える。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションとは、各国が影響力のある文化を受け入れ、独自の文化が失われたり、世界中で文化の価値が同じようになってきていることである。例えば、昨今の日本において、異常な盛り上がりを見せている「ハロウィーン」が代表的である。元々はアメリカで昔から受け継がれてきた悪霊を追い払うための習慣であるが、今では本来の目的はあまり周知されないままに仮装パーティーのようなお祭り騒ぎのイベントとして日本にとどまらず各国に広まっている。この現象は決してマイナス面だけを持っておらず、日本に大きな経済効果をもたらすことや一体となり楽しめることなどのプラス面も持ち合わせていると考える。\n\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションによって、私たちの生活がより多面的により個性的になっていくといった影響を見ることができる。グローバル化になる前では考えられなかった物を新たに発見するだけでなく、自国に元々あった文化と他国の文化を合わせることで新たな文化を生み出すことができ、お互いを高め合うことにつながっていく。ただ、私はそのような良い面もあると思うが、新たに自国とは別の文化が入ることで、自国の文化を軽視してしまうようになり、自国の文化に触れる機会が減ってしまうことになると思うので、グローバル化しても自国に元々あった文化は忘れないようにしなければならないと評価する。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私達の生活に多様性をもたらした。一昔前まで料理と言えば和食であったのが、今や食卓に洋食、中華と並ぶのはまさに文化のグローバリゼーションである。第一次的にはこれは好ましいものである。この多様性を享受することで私たちの生活にもまた多様性が生まれ、既存の文化との昇華すら検討し得るからである。しかしながら、必ずしも手放しで喜べることでもない。私達が文化のグローバリゼーションにかかりっきりになれば、当然既存の文化の風化は避けられない。文化のグローバリゼーションに名を借りた文化の侵食に遭わぬ様に、既存の文化を継承し、新たな文化を尊重し、互いを調和させることこそが肝要である。",
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    "logical_consistency": 4,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、異文化に容易にアクセスすることが可能になった。これは、自国の文化を比較して相対的に見る機会が増えたと捉えることができる。\n　このような生活の中で、他の文化に対して不寛容な態度を示したり、自分達の文化を軽視したりすることが多く見られるようになった。\n　このような態度では、文化のグローバリゼーションを享受できているとはいえない。他の文化に寛容でありながらも民族文化の再興を各々がすべきだと考える。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化の移動が容易になったことで、他国の人々を理解する手段が増えている。文化は人々のアイデンティティの形成に影響を与えるものであるため、異文化理解はコミュニケーションを取る上で必要不可欠である。しかし、同時に自国の文化が侵食されつつある。\n　グローバリゼーションによって独自の文化が失われると、多様性を理解するのが困難となってしまう。世界規模での流通が可能となったことで統一性を持つのではなく、その違いや同じ部分を把握し、共存していくことが大切であると考える。そして、理解を深めることで、より円滑なヒト・モノ・カネの移動が進むと考えられる。\n",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活において、価値感やお金のかけ方、物の考え方などの様々な重要な部分に影響を及ぼしている。マクドナルドやケンタッキーの進出により、日本でも欧米の食文化が受け入れられるようになり、以前より肉を食べるようになった。また、洋画を観る機会が増え、自分の国とは異なった考え方、物の見方、文化を知ることが出来るようになった。このように、文化のグローバリゼーションは、私たちの生活をより良く、豊かにしてくれた。その一方で、日本にもともとあった食文化や伝統的な価値感などの良さを失わせてしまうという危険性も有しており、ただ良い部分のみを与えてくれる存在ではないと考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションが私たちの生活に与えた影響としては、私たちの文化、特に、食文化の変化が挙げられるだろう。ハンバーガーやフライドチキンなどのファストフードの浸透によって、食の好みまで多様化してきている。\n　ただ私たちはこの様な影響は悪いとは考えていない。\n　なぜなら、こうした文化の流入は、既存の文化や価値観を変えてしまうかもしれないが、それによって既存の文化や価値観がより豊かになることができるからである。現在の日本においても、伝統的な食、特に寿司をファストフード化することによって、より手軽で親しみやすいものにするということも行われているのである。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、異文化へ触れる機会が増えたといえるが、拡張力のある文化が浸透していくことにより、マイナーな文化が駆逐されてしまったり、その社会でもともと不寛容であった行動が増加してしまうこともある。例えば、マクドナルドの日本進出により、手軽にファストフードを楽しむことができるようになったが、ファストフードが日本人の食生活にあまりにも浸透しすぎて、和食離れが起こっているといえる。カロリーを接取しすぎて健康を害してしまうこともあるし、何より、日本人として、旬の食材を取り入れながら四季を楽しみ、バランスの取れた食生活を心がけるというような日本人の心を忘れてはいけないと考える。\n\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、たしかに拡張力のある文化が弱い文化をつぶしてしまう事態も生じたが、同時に、グローバル化がなければ知ることができなかったであろう異文化を一般の人々が知ることができるようにもなった。そのことにかんがみれば、全体的にみて、文化のグローバリゼーションは世界にとって有益なものであると評価できる。例えば、日本特有の食文化であるスシは、グローバル化が進む前までは、日本でしか食べられないものであった。しかし文化のグローバリゼーションにより、スシ店が世界各国に展開され、様々な民族、人種の人々から爆発的な支持を得た。グローバル化がなければスシ好きの人は食べれなかっただろう。",
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    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、ヒト、モノ、カネ、サービスは、極めて簡単に移動できるようになった。その結果、我々が異文化に触れることも容易となり、また、その機会も増えたと言える。例えば、数時間飛行機に乗れば外国に行くこともできるし、そうでなくとも、少し街を歩けば多くの外国人ともすれ違う。大学内で外国人の友達もできた。\n　数多くの文化に触れることは非常に良いことだと私は考える。自分化を考え直すきっかけにもなり得るであろう。だが、良い測面だけではない。マイナーな文化を駆逐したり、自らのアイデンティティを見失い、良からぬ行動に走ったりする危険性も同時に秘めているのだ。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションの具体例として、食生活のグローバル化がある。これは、日本の国以外の食事に触れることを容易にする一方で、純粋な日本食を食べる機会を減らすという影響を与えた。\n　私はこれについて、他国の食事に触れやすくなるのは我々の食事の選択肢を増やすことや他国を知るきっかけとなり良いと思うが、それによって元々あった食文化が消えてしまうことなどは避けなければならないと思った。国の文化は国民としてのアイデンティティにつながるものであるし、たとえグローバル化が進んだとしても、これは持ち続けたほうが良いと思う。なので私は、食生活のグローバル化を快く思う一方注意すべきだと思う。\n",
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    "validity": 4,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションは情報の分野についても例外ではなく、あらゆる場所の情報に容易にアクセスできるようになったが、それは文化面についても言え、我々は異分化へも容易にアクセスできるようになった。\n　例えばハリウッド映画は日本にはなかった価値観や表現方法を示してくれ、マクドナルドはファストフードという食文化を提供してくれた。\n　以上のように文化のグローバリゼーションは新たな文化や価値観を提供してくれ、さらに新しいものが入ることによる古いもの、すなわち伝統文化への再注目をももたらしてくれるものであるように評価できる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "question": 3,
    "answer": "　グローバル化により他の文化との交流は盛んになり、もはやその流入は歯止めをかけることが困難なほどだ。他国の文化を受け入れること自体はさほど悪いことではない。しかし何も考えずに全てを吸収してしまおうとすると自国の既存の文化に悪影響を与えることになる。\n　例えば、アメリカのファストフードという文化は日本に新たな食の視点と効率性を与えたに違いないが、一方でもともとあった日本食という文化は圧迫され、米の消費量も年々減少している。\n　文化を受け入れる際は、それが拡張力の高い文化なのかを見極め、常に自国の文化のアイデンティティをしっかりと持ち、何を残すべきなのかを考えなくてはならない。\n",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "question": 3,
    "answer": "　グローバル化の種類の１つに文化のグローバリゼーションがある。ある１つの文化が国を超えて広がり、その国固有の文化を侵食するようになった。私たちは外から入ってくるカルチャーに敏感に反応するようになった。\n　私は文化のグローバリゼーションに対して全体的には肯定している。人々が異文化をより受け入れやすい時代に変化したことを示していると考えるからだ。異文化を排除した生々しい歴史を見る限り、良い傾向だと思う。かといって文化の多様性が失われている面も忘れてはならない。多様性があるからこそより柔軟な思考や感性が保たれ人々が傾った意見に惑わされることなくよりよい社会を築いていくことができると考えている。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、主にインターネットの通信網により推進され、私達の生活に大きく影響を与えている。例えば日本の和食なども我が国固有の文化として広く世界に認知され、結果として我々日本人に和食の重要性を再確認させるに至っている。\n　私は文化のグローバリゼーションは非常に良い現象であり、更に進めていくべきであると考える。しかし、その過程では文化の取捨選択が必須であると感じる。過度に自らの文化を押しつけず、他の文化の見習うべきところは見習うといったことが出来れば、世界全体が望ましい方向に成長すると思う。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、政治や経済など、他の様々な分野のグローバリゼーションよりも、私たちの生活に身近で親しみやすいものだと考える。たとえば、食文化や衣服、住まい、言語、ゲーム、スポーツ、音楽などが挙げられ多岐に渡る。食文化においては、日本の食生活が偏った方向へ引きずられるという悪い影響を考えられる。しかしながら、自分たちとは違う国々の文化を学ぶことで、外観でしか分からなかったその国の特質や価値観が、文化を通じて内面的な部分が見えてくるというメリットがある。この点において私は、文化のグローバリゼーションは、より価値観が複雑化し、▁突が増える世界に、良い影響を与え得るとして高く評価する。\n\n\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの食生活の変化、他文化との交流、地球規模での問題の考え方を促した。\n　例えば、食生活は以前と大きく変わり、洋食だけでなく、アジアや南米など様々な国の料理が楽しまれるようになった。さらにヒトの移動などで他文化との接触が増え、人々は自国との差を感じている。また、地球規模の問題である地球温暖化などに直面し、世界では協力して解決する道を模索するように変化した。\n　私はこれらのことは人々にとって、自分の文化を改めて認識させ、世界へ目を向けるということに影響したと考える。\n\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、私たちは容易に海外の文化にふれることができるようになった。例えば、本格的な海外の料理を日本国内の広くで味わえるようになったことが挙げられる。これより、文化のグローバリゼーションにより、異文化とふれあう機会を得、さらにはそれにより自国文化のよさを再確認する機会をも与えうるので、積極的に評価されるべきと考える。\n　一方で、我が国の文化の喪失も同時に招いていることも忘れてはならない。三年前、和食が世界無形文化遺産に登録されたが、我々の多くは洋食に慣れてしまっている。優れた異文化を吸収することはよいことだが、優れた自国古来の文化の喪失を招くことは防ぐべきだ。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、様々な外国の文化が日本に伝わった。例えば、多国籍企業の１つであるマクドナルドによって、ハンバーガーとファーストフードという文化が、日本に広まっていった。しかしその手軽さによって、和食を食べたり、家で料理したりする機会が減ったのも事実である。また、地域間の食文化の違いがマクドナルドによって、薄れていくといった幣害もある。知らない文化に触れること自体は、グローバリゼーションにとって必要不可欠である。しかし、全てを受け入れたり、全てを拒絶するのではなく、自国の文化を守りつつ、他国の文化も受け入れることが大切だと思う。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活に多くの影響を与えている。レストランで多国籍料理を楽しんだり、音楽サイトで外国の音楽を聞いたり、輸入されるファストファッションを取り入れたりなど、私たちの生活には様々な外国の文化が根づいている。個人に合わせた多様なライフスタイルがおくれるようになった一方で、自国の文化やアイデンティティの消失といった事態にも繁がってしまう危険性をはらんだものであると評価できる。例えば外国人留学生に日本の文化を説明して欲しいと言われた場合、完璧に説明できるかと言われれば難しい。相手の文化を取り入れると同時に、自国の文化を見つめなおすことが文化交流において重要と考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　私が文化のグローバリゼーションで一番身近に感じられるのは、観光客が増加したことである。京都など日本の和の文化は以前から外国人にも人気であったが、食文化なども浸透し、欧米現地に店舗を進出したり、日本の文化を知ってもらう機会が増加していると考えられる。また、アニメやドラマなども東南アジアなどを中心に流行し、ロケ地巡りなど、目的を持って来日する観光客も増加している。私はこのような状況は望ましいのではないかと考えている。なぜなら、これまで光の当たらなかった地方などの経済の活性化に繋がると同時に、日本独自の文化を理解してもらうことで、国家間の問題解決の糸口になり得るのではないかと考えているからである。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションがすすんだことで、私たちは異文化交流を容易に行えるようになった。これにより、海外旅行や留学をする人々が増え、異文化に触れる機会が多くなっている。異文化交流を容易に行えることは、新しいことを学び、楽しむことにつながるが、その一方で他の文化を受け入れることも必要である。現在、世界ではイスラム国が問題になっているが、これは反発する人々の他への理解が欠けていることが原因の一つではないかと思う。\n　グローバリゼーションが進んでいく中で私たちは、異文化を十分に理解しようという姿勢で交流していくことが大切だと思う。\n",
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    "answer": "　文化のグローバリゼーションのうち食文化を取り上げると、アメリカのファストフードであるマクドナルドが各国に進出し人々の生活に浸透しだすと、人々は手軽さやおいしさを求めて、ひんぱんに利用しだし、自国の食文化をないがしろにしていた面もあった。しかし、日本食については、グローバリゼーションの影響で、世界各国から健康食という評価を受け、日本だけでなく、他の国でも見直されているというのは素晴らしいことだと思う。また、マクドナルドだけではなく、他の国々の伝統的、もしくは流行の料理を日本にいながら味わえるというのは、食が豊かになるという面で良いことだと思う。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、世界各地への情報の広まりや企業の経済活動により　世界で共有されるものになり生活の一部になるといった影響を与えている。\n　例えば、マクドナルドのハンバーガーは世界中に広まり日本で食べられる味が中国でも食べられるといった様子になっている。\n　これは、世界で共通のものが親しまれるようになり、自国特有の文化が損なわれるとも考えられるが、各国により、趣向や国民性、生活習慣は異なるので、世界的な文化が入っても、自然と拾捨選択され、各国特有のものが形成されていくので、文化のグローバリゼーションは加速しても問題ないと評価する。\n\n",
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  {
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーション化によって各国は大陸を越えた文化を取り入れ、そして国民に対しても大きな影響を与えている。私はこのことについて非常に良いことだと考える。例えば日本では食生活において和食だけでなく洋食というスタイルも多く見られるようになり、さらにさかのぼると当たり前に使っている漢字も元は中国から来たものである。この例は私たちの生活にプラスであろう。私たちはこれからの社会、グローバル化が進んでいくにつれ、各国の良い面を共有し協調性を高めて生きていくべきである。しかし、それぞれの国の伝統的文化を消してしまわぬような注意が必要である。どこまで共有するのかという妥協点を見つけるのが重要である。\n",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションに伴って、拡張力のある文化が弱い文化をつぶす。例えばマクドナルドのようなファストフードのお店が日本に進出したことによって、日本の健康的な和食中心の食生活が無くなってきている。またスマートフォンゲームのような新たな文化は、歩きスマホなどの社会の不寛容な行動を増加させている。\n　しかし、異文化へ容易にアクセスすることができるようになったことなど良い面も有している。このことから、他の文化を受け入れるだけでなく、自国の美しい文化を改めて考え、何を残すべきかを明確にすること、ナショナル・アイデンティティーを再構築することによって他の文化と自国の文化を共存させることが重要である。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションは、世界の異文化を簡単に触れることができるようになったため、私たちの生活はより豊かになっている。例えば、スポーツの面で言えば、ラグビーや、ラクロス、アメフトなどほとんど外国から入ってきたものである。私は、このように柔道や剣道などの日本のスポーツであったり、先ほどあげた外国のスポーツであったり、それらを、世界で共有し合うことはとても良いことであると考える。文化のグローバリゼーションによって、社会の不寛容な行動が増加するかもしれないが、私は、様々な文化を共有し合うほうが、メリットが多く、とても素晴らしいものだと評価する。",
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    "question": 3,
    "answer": "例えば、日本ではハロウィンやバレンタイン、クリスマスなどの文化は無かったはずなので、このようなイベントが増える事によって、お金を消費する機会も増え、経済の活性化であったり、また逆に異文化に触れる事によって日本固有の文化の特徴を捕える機会が増加しているように思える。しかし、その一方で、マクドナルド等のファストフード文化の侵入によって日本人の食生活が変わっていったり、また、海外の服の会社が日本に多数出店したりして、服装の西洋化が進んだりした。もちろん、生活が豊かに便利になるというのは良いが、文化の多様性、その国々の個性が、失われるのは、新しく文化を発展させるという観点から危険だと思われる。",
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    "question": 3,
    "answer": "nan",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって影響力の強い文化が生活の中に入ってくるようになった。それにより生活がより豊かになる側面もあるがマイナーな文化が駆逐されていっている。私は文化のグローバリゼーションは私達の生活を便利にする良い物だととらえる。例えば洋服は和服より動きやすく管理もしやすく便利である。その上マイナー文化の駆逐とあったが、和服のように皆がその良さを認めている物は行事などで今だに着用されていて駆逐されないと考える。また洋服も日本人の感性によりまた独自の文化を生みだしている。このように文化のグローバリゼーションによって画一に文化が塗りつぶされるとは思わない。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活を豊かにする一方、地元の文化が消えていく恐れがある。それはいい面もあれば、悪い面もある。例えば、アメリカの洋画が日本で非常に人気がでるとき、日本の映画はなかなか視聴者が増えない。それは、アメリカの映画を通して、アメリカの文化を学ぶことができ、異文化の間のコミュニケーションの促進に役に立つ一方、若者が自分の国の文化にふれるチャンスが少くなくなる。×アメリカスタイルが流行になると、自分の国の文化がどんどん捨てていく。それを避けるために、若者への日本文化の教育に力を入れるべきである。外国の文化を受け入れながら、日本の文化も守らなければならない。",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　最近、日本ではハローウィンやブラックフライデーなど、外国の慣習を祝う人々が増加ししている。イベントやセールなど、楽しく過ごしている人達も多いと思うが、私はあまりお祭り騒ぎをすべきではないと考える。\n　そもそも、ハローウィンには北米の文化が根本にあるのに、日本では仮装をして騒ぐことがメインとなっていて、文化に対する尊敬が感じられない。さらには、メディアも多く取り上げるため、商業イベントとしての要素が強くなっている。そして、イベントなどで人が多くなり、交通が渋滞したり、街にゴミが増えたりケンカがあったりと、とても騒がしくなるのも問▁である。\n　以上、私は文化のグローバル化に反対である。\n",
    "comprehensiveness": 3,
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    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "グローバル化によって様々な文化と接触する機会が増えたことで自分の考え方や文化も大きな影響を受けている。他国の食材や料理は昔に比べてスーパーやレストランで手に入りやすくなっている。日本人の食事はグローバル化に伴い、年々欧米化している。最近、日本の和食が世界遺産になったが、自分自身、和食を食べることが少なくなっているのを感じる。日本人があまり興味を持たなくなった、和食や和服、伝統芸能に外国人が興味を持ち文化の交流がなされている。グローバル化する社会の中で、自分を見失わないためにも、他国の文化より先に自国の文化をきちんと理解することが大切なのではないかと思う。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、私たちは他の国や地域の文化をたくさん知ることがき、また私たち自身の文化を発信することで、日本について興味を持ってもらえるようになった。このことは、私たちの感性を豊かにする一方で、アイデンティティーを失うという危険をはらんでいると考える。例えば、国によって違う、食事のメニューは、知ることで自分のバラエティーを増やす。一方で、世界中に広がっている、マクドナルドのようなファーストフード店は、日本の食文化である和食を失わせる危険性を持っている。",
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    "grammar": 2
  },
  {
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって私達の生活に与えられている影響について良点では異文化への容易なアクセスによる関連され得る文化の活性化が、悪点としては拡張力のある文化によるマイナーな文化の駆逐が挙げられる。私の考えとしては「文化を取り入れる上でのバランスを常に念▁することが肝要だ」ということを述べたい。経済などにも言えるが、外部からの刺激によって発展と改善がしばしば起こる。文化とは人々の喜びのためにある。それが進化すること自体は万人にとっての利益になり得る。そして、駆逐の危機にあるものは如何にフォローするか、そして人々にアピールするかを努力することでバランスを取ることで両立できると考える。",
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    "logical_consistency": 4,
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    "grammar": 4
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  {
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    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションが進むことで、拡張力のある文化が、弱い文化をつぶしてしまっている。新しい文化を知ることは、我々にとって本来有益なものである。しかし、文化のグローバル化だけが進行してしまい、画一的なものになっている。例えば、ハリウッド映画の台頭によってインドのムンバイ映画が売れなくなったり、マックの進出によって日本の食生活に変化が見られたりと様々である。文化ごとによさ・悪さがあるので、文化のグローバル化によって、多様性が損われているのではないだろうか。次世代に、何を残して、何を守っていきたいのか考える必要がある。このような意識を持たなければ、同一色の文化ができあがるかもしれない。",
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    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　現在、日本では様々な国の食べ物が食べられるようになり、日本人の食生活は大きく変化した。和食と洋食を混合して食べることも多くなり、日本で昔から食べられているものでも食べたことがないものもある。例えばおせちでは、最近は子供でも食べやすいように洋食も入っており、本来おせちには何が入るのか分からなくなっている。異分化に触れることは、新しい見方を得ることができ、自身の考え方が広がり、想像力を豊かにすることができると思う。しかし、自国が引き継いできた伝統を知らなければ、他の文化を異分化として見て学ぶことができない。文化のグロバリゼーションと上手に付き合うために自国の文化を知ることは重要であると考える。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化面のグローバリゼーションがおこることで、私たちは国内以外の異文化にアクセスできるようになるだろう。\n　それについて、私はすばらしいと評価したい。人は、新しいことにおそるおそるチャレンジしたがる生き物だ。知らない国の知らない文化、またはよく知った国の知らなかった文化に挑戦することは、本当に充実して満足感のある時間なはずだろう。\n　この貴重なチャンスを逃すことなく、グローバリゼーションの進歩にあやかって、新しい文化に足を踏み入れてみるのも良いことだと私は考えた。\n\n",
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    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226073",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活をより多彩なものにしたと考える。文化のグローバリゼーションの代名詞とも言えるような、マクドナルドの世界進出は、その地の食事を便利なものにした。しかし、ファストフードが手軽だからといって常にそれを食べるわけではなく、従来の、また伝統的な食事が無くなるわけでもない。むしろ、他の国の文化が流入することで、日本古来の文化が注目される、ということもあるだろう。例えば、和食は健康的だとされヨーロッパの人々にも注目されているようだが、このように他の文化について知り、それを自らの生活に生かそうとする姿勢は、グローバリゼーションの波を有効に活用する上で重要だと考える。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、私たちの生活は拡張力のある文化に標準化されるようになった。例えば、現代の日本では欧米からきたファストフードが浸透し、伝統的な日本食が失われつつあるという問題がある。確かに、安くて手軽に食べられるファストフードのように拡張力のある文化には良い面もある。しかし、全てがそちらに標準化されることは好ましくない。\n　文化は私たちの生活を豊かにするものであり、そのためには文化が多様な価値観を含む必要がある。伝統を守りながら、新しい価値観を加えていくことで文化は良い意味での変容を遂げる。従って、文化が標準化されることは私たちの生活の豊かさを奪うことにつながるのだ。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226075",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、身近に様々な異文化を体験できるようになったと考えられる。例えば、日本はキリスト教信者が多くないのにクリスマスを祝い、大梅日や正月を祝う。食べ物も、和食や洋食、中華料理などが混在している。このように多くの文化に触れることができるのは素晴らしいと思う。しかしその反面、駆逐されてしまう文化も存在する。例えば日本では、能や和歌などは、昔に比べて衰退したと考えられる。このようなマイナーな文化を駆逐させてしまうのではなく、共に捉進させ、共存していくことがこの先の文化を発展させていくことに重要なことだと私は考えている。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションの一例として、ファストフードであるマクドナルドが進出した事により、食の欧米化が促進された事が挙げられる。手軽であるため、広く爆発的に普及したと考えられる。そのため、日本人の魚主体の食生活が衰退し、さらに野菜不足も引き起こされたと考えられる。たしかに、手軽なものにはその利便性ゆえに、何の考えもなく手を出してしまいがちではある。しかし、そういった時に自国の文化を今一度見直し、自分にとって何が大切で何を残していくべきなのかを考え、取捨選択することが重要である。\n\n\n\n\n",
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    "answer": "グローバリゼーションによって多くの外国文化が日本に入って来た。食の欧米化により、国民の健康が害されるなどの負の一面もあるだろが、より多くの文化に容易に触れられるようになったことは、私は大いに歓迎している。洋画や洋楽、海外ブランドのファッションなど、現在では当たり前にあるものだが、これもグローバル化がもたらしたものであるし、これらが無い生活は考えられない。また、国内の文化が廃れるという意見もあるが、一概には言えないであろう。国外の多様な文化を知ることで、国内の伝統の文化の良さに気付ける場合もあるし、逆に国内文化をコンテンツとして海外に発信するために、文化が再構されていく場合もあるだろう。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、異文化への容易なアクセスができ、それぞれの国に合った文化だけがそのまま残っていく。しかし、異文化がその国に入ってくることによりマイナーな文化が駆逐されたり、社会的に不要な行動が増加している。私は文化のグローバリゼーションは悪いと評価する。\n　文化に容易にアクセスが出来るとはいえ、国独自の文化はその国で感じるべきだと考える。また、具体的にハロウィンのような文化がグローバリゼーションにより日本に定着し、経済が活性化した一方でゴミが多く出るような不寛容な行動が増化している。このため、私は文化のグローバリゼーションは悪いと考える。\n",
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    "answer": "　良い影響としては、他国の文化を学ぶために、国外の人々と交流が深められることや、国外の映画や音楽、絵画などの作品を容易に見ることが可能になったことが挙げられる。逆に、悪い影響として考えられることは、拡張力のある強い文化に自国の文化が圧倒されてしまうことである。日本では、昔は、体に良いとされる魚や海藻類、野菜などを主に食していたが、グローバル化が進むにつれて、肉類を多く食べるようになってきた。\n　他文化との交流は良いことと思うが、ただ取り入れるだけでは、悪い影響を受けてしまうので、自国の文化と他国の文化の違いをしっかり考えたうえで、自国の文化を発展できるものを取り入れていくべきだと考える。\n\n",
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    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、多様な文化や技術をもたらした一方、今までになかった問題を生じさせた。昔、日本の食生活は野菜と魚中心であったため肥満人口の割合は他国に比べて著しく低かった。しかし、近年、文化のグローバリゼーション化によって食生活は肉中心のものとなり、肥満人口の割合が増えた。また、外国のファッションが流行するようになり、日本の個性であった着物、はかまなどを身につける機会が減り、それを作る職人の後継ぎ問題が生じている。\n　私は、より多くの文化に触れることができるのでグローバリゼーション化は良い事と考える。しかし一方で、昔から受け継がれている文化を守る必要があると思う。\n\n",
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    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、拡張力のある強い文化が、各国の弱い文化を飲み込む状態になっています。例えば、ハリウッド映画に地域の特色を活かした映画は影響をうけてしまうし、マクドナルドのような安価なチェーン店の登場により、高価な食事店は価格競争に参加せざるを得なくなりました。守るべき伝統文化がこのように駆逐されていくのは私は良いとは思えません。グローバリゼーションによって私たちの生活は便利に、そして豊かになりました。ただ、グローバリゼーションに追いやられた文化の中にも、私たちの生活をよりよくしてくれるものがあると思います。世界全体を見るだけでなく内側からも何かを発信できたらいいと思います。",
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    "answer": "　マクドナルドハンバーガーなどの日本進出により発生した文化のグローバリゼーションは私たちの食生活を大きく変えた。安く、おいしく、手早く食事を済ませられるファストフード店の台頭は、私たちの日本食の、食べるひん度を少なからず減少させた。しかし、私はこの現象を悪い事とは思わない。海外の食事が日本に浸透した事によって我々はより外国の文化を知る事ができ、異文化への理解が深まったと思う。日本食を食べるひん度が少なくなったと言っても食べなくなったというわけでは無いし、むしろより食事の選択肢が増え、日本人の食事の楽しみが増えたのではないかと思う。",
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    "answer": "　文化のグローバリゼーションは私▁の食生活を変化させました。日本人の主食は米だと昔から知られてきていますが、現代人では米と同じくらいパンも食されており人によってはパンのほうが米よりよく食べている方もいます。しかし、パンという文化は元々日本にあったわけではなく、グローバリゼーションが進むことによって外国からはいってきた文化です。この他にも、ハンバーガーなど外国独自の文化が日本になじんでいます。店であれば中華料理店なども、日本にはなかったものです。\n　私達の食文化は変化してきており、伝統料理はなくなってしまうかもしれません。しかし、私は食生活は時代に合わして変化していくものだと考えます。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　日本における食生活を例に挙げると、グローバリゼーションが進展する以前において、日本人は比較的健康的な和食を食べて生活していたが、グローバリゼーション化に伴い欧米風の食事が親しまれるようになってからはその肉や油分の多さから、肥満や生活習慣病になるリスクが増えてしまった。しかし、私は欧米風の食生活の伝来が必ずしも悪かったとは思わない。なぜなら、それは私たちの食生活のバリエーションや、楽しさを増やしているからである。もし伝来していなければ、私たちは一部の美味しい料理を口にすることはなかったかもしれず、それは私たちにとって不利益だと私は考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションは私たちの生活に良い面と悪い面の両方を含め、大きな影響をおよぼした。例えばクリスマスやハロウィンなどはその顕著な例である。元々これらのイベント事は日本にはないものであったが、外国からこれらが入ってきた後、街はその季節になると活気づくようになり、物の流通の面からすれば良い影響を与えている。しかしその一方で今日では日本特有の文化が衰退しているということも起こっている。人々のクリスマスへの熱は高まる一方で、例えば新年に送られる年賀状の枚数は減りつつあるなど、日本に昔からある文化への人々の関心が薄れていっているというようなこともあり、グローバル化が一概に良いものとは言い難い。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションによって自国の中に居るだけでは触れることができない多種多様な文化が世界の各地で行き交うようになった。その異文化を私たちは日常生活の中に受け入れることによって、これまでよりも豊かで便利な生活を送ることができるようになった側面はある。例えば世界中で営業を展開しているファーストフード店は安価で手頃な食品を私たちに提供しており、日々の食費による支出を抑制している面はある。しかし、世界画一的な文化の進出は地元で古くから受け継がれてきた文化を崩壊させることにつながりかねない。地元の固有の文化もグローバリゼーションの波にのまれないよう発信していく努力が求められていると考える。\n\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリセーションは、私たちが異文化に触れることを容易にした。例えば、私たちは日本国内にいながらも中国料理、韓国料理、ベトナム料理といった異国の食文化を楽しむことができる。私は食事はその国特有の伝統であり、異文化理解のきっかけとなるものであると考える。もし、日本と海外のある国が政治的に衝突してしまったとする。しかし、食文化を通してお互いの国の良さを知っていたならば、政治的に衝突が起きたとしても、その民族自体を非難し合ったり、傷つけ合うことは無いのではないだろうかと思う。したがって、文化のグローバリゼーションによって異文化を知ることで、民族間の理解を広げることができると考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、本来私達が知りえることもなかった海外の文化に触れることができ、文化の多様性を学んだり、逆にそれらを取り入れるなどするようになった。\n　しかし人々が海外の人気のある大きなコンテンツに影響され、文化の偏りが生じ始めてしまった。本来我々が継承すべきだった文化は海外の文化の影に隠れてしまい、その規模も縮小の一途をたどってしまうことになっている。世界の多くの人々が文化に対する集中が一点に集中し、文化の多様性はグローバリゼーションによってむしろ小さくなっていった。文化は多様性があってこその文化であると私は考えているため対処が必要である。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、異文化に容易にアクセスができるようになった一方、マイナーな文化が埋まってしまう危険性が出てきた。情報の伝達が簡単になり、地球のどこにいてもどんな文化でも接続することが可能となった。裏返せば、自分の住んでいる地域の文化よりも魅力的な文化があった場合、その方へ流されてしまいやすくなった。文化が同一なものになっていき、どこにいっても同じ風景、価値観になっていくことはとても怖いと感じる。外の文化を知った上で、自分の文化を大切にしていくことが望しい。しかしながら、均一化された文化もグローバリゼーションの進行のためには必要なのかもしれない。",
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    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、海外の文化が日本にも入ってくるようになった。例えば食事である。日本では米が主食であったが、最近ではパンやパスタなどめん類の消費量も年々増加している。この食事の多様化によって問題も生じている。パンやめん類の消費量が増える一方で米の消費量は年々減少している。米の消費量が減ることで米が売れなくなり、経営に苦しむ農家の人々も多くいる。このように外国の食文化が入ってくることでお金の流れも変化してくる。私たちはこのような変化に柔軟に対応していく必要がある。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "私はよくＡｍａｚｏｎという通販サイトを使用している。しかしこの通販サイト、サービスが迅常ではなく、送良無料や、翌日届くお急ぎ便、挙げくの果てには注文して１時間以内に届けるサービスも開始し出した。アメリカを本社に置く多国籍企業であるが、この企業によって私の生活はより豊かになったと思う。身近に無いものがより安い値段で買え、おまけに映画や音楽まで視聴し放題だ。しかし、最近よく耳にするのは、アマゾンが日本の物流をマヒさせているという話だ。より安い労働力で高い成果を求めるあまり、物流企業に負担がかかっている。確かにサービスは良いが、その国の労働力を食い潰すようなやり方には、私は賛同できない。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションの進展の中で日本に流入した異文化は、わたしたちの身の周りであまりにも自然にとけこんでいるものもあれば、明らかに異質としてとらえられるものもある。食事のときのナイフやスプーンなどは今となってはなくてはならないものだけど、町中で見かける「自撮り棒」のように呼ばれるセルフカメラはいまだに見慣れないように思う。これほど異文化をすぐ感じられる時代だからこそ自国の文化を世界に発信していくべきだと思う。物やサービスがありあまるほど提供されている今、日本でしかできないものという付加価値を見出していくことでグローバリゼーションに立ち向えるのではないかと考える。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　まず第一に経済的な格差が拡大している。日本では最近、「相対的拡差」の問題がよく口にされる。私の周りにもこのために苦労している友人がいる。\n　次に企業の大規模化がよく話題に登る。イオンを▁めとするスーパーのグループ化やコンビニエンスストアの統廃合などである。これはグローバリゼーションによって競争が激化する中で競争力を高め、生き残っていくための方法であると言える。\n　他にも文化の画一化が起きている。競争という理念のもとにあるため、地域活性化の町起こしも似たりよったりに感じる。\n私はこうした現象について対策せねばならぬと思う。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "文化がグローバル化したことで異文化への容易なアクセスを可能にし国民のナショナル・アイデンティティの再構築を換起させた一方で拡張力のある文化によるマイナーな文化の駆逐や社会の不寛容な行動が増加した。不の面はこのように存在するがマイナーな文化というのは目新しい物や珍しい物を好む若者にとっては輝いてみえるものであり、社会がマイナーな文化に不寛容であることは文化のグローバル化の歴史がまだ浅いためで改善の見込みは充分にある。文化のグローバリゼーションは民族・国民性の相互理解、関心の高まりを産み、世界平和に良い影響を与えうると私は考えており、これからも文化のグローバリゼーションを強く望む。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションでは世界の国々の文化を容易に知ることができ、生活がより豊かになる。例えばポケモンｇｏ！は日本のポケットモンスターというゲームをスマホで実際に遊ぶことができ、日本だけでなく世界中で楽しまれている。また、これにより運動不足の解消やＧＰＳを使っているのでポケモンを求めて地方に旅行する人も増え、観光産業が潤ったという話も聞く。しかし、日本のアイデンティティーがこのゲームかと言われるとそれは違うと感じる。日本には長い歴史の中ではぐくまれてきた素晴らしい文化があるのだからそのことを忘れないでほしい。新しいものも良いが、それぞれの国が守るべき文化は残さなければならない。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、異文化への容易なアクセスが可能となり、多様な文化を自国へ取り入れることが可能となった。接触することにより、文化が豊かになったが、それによって、自国の伝統的な文化が駆逐されてしまったり、社会の不寛容な行動の増加というような影響も与えている。\n　このように、他国の文化を取り入れることにより、自国文化が豊かになるということはすばらしいことだと思う。しかし、新しいことばかり取り入れるのではなく、茶道、華道、書道などといった日本の伝統文化など、変えずに残していく必要のあるものもあり、自国のアイデンティティも大切にしていくべきだと考える。\n",
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  {
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活に大きな影響を与えた。例えば食文化である。私たち日本人は米を主食とした食生活であったが、海外からパンやファストフードが導入されたことにより、食事の内容も大きく変化した。今では国内でも世界の様々な料理を食べられるようになった。第２次世界大戦が終わり、世界各国では",
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    "grammar": 1
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  {
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    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションにより今まで体験することのできなかった他国の文化を享受できるようになり、異文化への理解が進むようになった一方で、その国、その地域独自の文化が廃れていっている面もあり、良い影響悪い影響の両方がある。例えば日本では、ここ最近では食の欧米化が進み、パン食や肉類、乳製品の消費が増える一方で、和食を食べる人や、その食べる頻度が少なくなってきており、日本の文化の継承が難しくなってきている。拡張力のある文化が弱い文化をつぶしていく状況があり、私たちがどういった文化を守っていきたいのかという意識が大切であるし、私は日本独自の文化をしっかりと守っていくべきだと思う。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの異分化へのアクセスを容易にした。例えば食文化である。\n　私たちは今や、日本にいながら、中華料理やイタリア料理、フランス料理など、世界各国の食文化を簡単に体験することができる。一方、日本の食文化である「和食」も、海外で親しまれており、無形文化遺産としても登録されたのは記憶に新しい。\n　このように、食文化だけではなく、様々な文化が身近になっている。私はこの傾向は、非常に良い傾向であると考える。自国の文化が他国に紹介されることで、改めて自国の伝統的な文化について考え、継承していくための、とても貴重なきっかけになるのではないだろうか。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "  文化のグローバリゼーションは私たちの生活に異文化への容易なアクセスを可能にしたが、拡張力のある文化によるマイナーな文化の駆逐をもたらした。私はこれに対し危惧を覚える。これは郷愁の念から来るものではなく、実際に問題があると考えられるからである。もしある国や地域においてその地域の文化がある文化に席巻されるということは、その地の人々にとって選択の幅が狭まるということを意味する。例えば、食文化においてマクドナルドを例にとるとする。もしマクドナルドが地域の食文化を席巻した場合、その地域固有の食材を使ったレシピなどが廃れてしまい、より安全であったり安価な食品を作る選択肢がなくなる可能性が",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、私たちの生活には選択指が増えたと考える。映画や音楽、食べ物から行事に至るまで、日本に居ながら、世界各国のものを体験できるようになった。\n　しかし、その反面、その国独自の文化は失われやすくなっていると考える。勢いのある海外の文化が持ち込まれた時に、それ一色に染まってしまう可能性が高い。現に私達は今、和服を着ずに、常に洋服を着用している。\n　グローバリゼーションが進展していく中で、無防備に生活していると、今まで築いてきた、国独自の文化は失われかねない。それゆえに、何を自分の国のアイデンティティとして残すか、常に考える必要性がある。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、日本に外国の文化が大量に流入すると同時に、海外にも日本の文化が広まっている。一見、私たちの生活と関係ないように見えるが、このことが私たちの生活に与える影響を、私は高く評価している。\n　例えば、日本の漫画やアニメといったサブカルチャーなどに興味を持った外国人の中には、日本を観光のために訪れる人もいる。そして、彼らが日本で行う経済活動は、日本国内の経済を発展させ、また、外国人の多く訪れる地域や場所も、発展していくだろう。\n　このような外国人観光客が私たちにもたらす影響は私たちの生活に大きなプラスの影響を与えると考える。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションの中でも食文化のグローバリゼーションは相方の文化にうまく取り込まれ、新しい可能性を開くことができる。\n　例えば、日本の伝統的な食であるすしが海外でアレンジされ、カリフォルニアロールとなって回転ずしで手転に日本でも食すことができるようになった。また、海外の料理を和風にアレンジしたものが帰国して人気になるという現象もおこっている。\n　以上のように、異なる文化同士が出会うことで、思いもよらないアイデアが生まれるということは文化のグローバリゼーションの恩恵であると考えることができる。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、異文化へのアクセスが容易になった。例えばスマートフォンアプリのポケモンＧＯがあげられる。インターネットの普及で世界中の人々が同じゲームを遊ぶことができるため、同じゲーム文化が各国に浸透することになった。\n　私はこの現象について、よい評価を与える。世界で共通の文化ができることは、コミュニケーションのきっかけになるからである。同じ文化を共有していれば、それを糸口に相手と話すことができる。そのためより深いところまで話を広げることができ、対話も深まっていく。その結果異文化の相手とも親近感がわき、相互理解が成立する。だから私はこの現象を肯定する。\n\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは私たちの生活をより豊かに発展させる影響を与えた。私はこの影響をとても良いことだと考えているが、一部問題点はあると捉えている。例えばクリスマスやハロウィンなど欧米の文化が近年日本でますます身近に取り入れられるようになった。この事によりこれらのイベントの時期にはイベント関連のアイテムや食べ物が数多く売られ一つの経済効果がうまれている。しかしイベント時に人々が街で騒いだ後にゴミが放置されていたり、そもそもその文化の元々の意味も知らずにただ雰囲気を楽しんで騒ぐ人も多い。他文化に興味を持ち取り入れる事自体は良いと考えるがその文化に対する理解をきちんとするべきだと考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "グローバリゼーションによって情報通信技術が発達してきたことなどに伴い、異文化への容易なアクセスが可能となっている。インターネットの検索エンジンで国や地域の名前を調べれば、すぐに様々な文化を知ることができる。日本のポップカルチャーが海外に輸出されたり、海外の行事であったハロウィンが日本に輸入されたり、あらゆる場所で異文化の浸透を見られる。しかし、拡長力のある異文化によって地元のマイナー文化が駆逐されたり、社会の不寛容な行動が増加したりといった負の側面も指摘されている。すべての社会行動は他からの影響を受けざるを得ないことを認めつつ、元来持つ文化的アイデンティティに相応しいかよく吟味する必要がある。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって異なる文化と文化とに接触が生まれ、文化はより豊かになっていく。しかし、何の考えもなしに異文化を受け入れるだけでは、美しいものや素晴らしいものが異文化に駆逐されてしまう。例を挙げると、西洋の住宅様式であるフローリングが日本で一般化し、たたみが住宅から姿を消すと同時に、床に正座して座るという文化も失われつつある。\n　このように、異文化との接触によって民族のアイデンティティと言える文化が失われてしまう可能性がある。しかし、いつまでも伝統にしがみついているだけでは進歩が得られないため、常に“何を守らなければならないか”を考えて異文化との接触を図ることが大切である。",
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    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、異文化と接触する機会が増えた一方、自文化が浸食され、その中で何を自分たちのアイデンティティとして残していくかを問い直す必要が出てきている。\n　現状、日本では前者の勢いが増す一方、後者の動きは停滞している。というのも、日本の教育現場では、外向き志向が過度に促進されているからだ。若者の内向き志向は事実としてあるものの、英語教育の拡充ばかりが捉され、彼らは自国について無知なままである。今後のグローバリゼーションを担う若い世代が、より自国について知り、誇りを持てるような教育がなされない限り、異文化による浸食は勢いを増す一方である。\n\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションは、特にインターネットをはじめとする情報通信機器の発達によって、自国の文化を発信、あるいは逆に他の地域の文化に容易にアクセスすることが可能になっている。ここで庭園を例に挙げると、ヨーロッパ風の庭園と和風庭園はそれぞれ全く異なる特徴を持ってはいるが、どちらもそれぞれにしかない良さ、美しさを見出すことは決して難しくないと思う。しかし、仮にどちらかの庭園のほうが優れており、それに傾倒する者が多数を占めると、比較で劣ってしまった方はおそらくマイナーな文化として陶汰されかねない。知らず知らずのうちに浸透した文化と自文化の接触により、何を尊重すべきかを再考する必要があると思われる。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにおいて、ハリウッド映画や洋楽など、外国の文化が輸入されやすくなったことが言える。それ自体はすばらしいことだと思う。単に楽しみの選択支が増えただけではなく、日本文化もそれに対抗するために、より優れた作品が作られるようになったのではないか。つまり、市場が世界規模になったのだ。ただ、逆に日本の文化を輸出して、それが日本でのハリウッド作品のように受け入れられているかと言えば、必ずしもそうとは言えない。一部のマニアに人気なだけではないか。従って、相方向的にグローバリゼーションが進展しているのではなく、一方的に文化が侵略されていると思ったほうがいいだろう。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションは、インターネットの普及とともに、ヒトやモノの移動を自由にした。その影響で私たちの生活の中には、海外からの輸入品やサービス、文化があふれている。例えば、ネットで海外の商品を安く手に入れることができる。また海外のファッションやグルメ、エンターテインメントを自国でも楽しむことができる。しかし、エンターテイメント性の強い文化が世界中で",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションにより私たちは生活の中で誰でもよりよいサービスや商品をより安価で手に入れる事が容易になった。更に世界中の人と同じ物を共有できる事で他国籍の人とのつながりや、文化自体の発展にも貢献している。私はこの事を非常に喜ばしい事であると考えている。例えば日本のマンガやアニメは海外でも大人気である。マンガ等をきっかけにして日本に興味を持ち来日する外国人もいるであろうし、私▁は彼らとマンガを共通の話題として話をする事もできる。そしてマンガを愛する人が増え、多彩になれば更に新しい価値観や世界観を持った作品が生み出される可能性も上がるだろう。文化を通じた交流と発展は私たちの生活を向上させる。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活を豊かにしてくれる反面、マイナーな文化の駆逐や自国の文化がすたれてしまう、といった部分があると考える。アメリカのシアトルに本社を置くスターバックスは日本でもおなじみである。コーヒーが手軽に買え、人気もある。しかし、ヨーロッパのイタリアでは、このアメリカのお手軽コーヒーの進出によってイタイアの文化のイタリアンコーヒーがおびやかされている。多国籍企業とともに世界に広がる文化のグローバリゼーションは、我々の生活に良い面もあるが、そんなグローバリゼーションの波の中で私たちが忘れてはいけない文化や大切に守るべきものについて考える必要があると考える。",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "  文化は他の文化と接することで双方に影響を与え、変化し、現代まで残ってきた。グローバリゼーションによって文化と文化のぶつかり合いは増え、日本からは特にアニメ・漫画文化が海外へ進出していった。\n　しかし他文化のなじみというものは良いものばかりではない。例えば食文化では、各国がそれぞれに素晴らしい伝統を持ちながらも、ファストフード店などの発展により、安く手軽に済む食文化にそれを侵食されつつある。ユニバーサルで受け入れやすい文化はすぐになじんでいってしまうが、その中で私たちは自国の誇る文化を守るという意識を常に持って生活していかなければならない。\n",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　既存の文化に他国の文化が触れ、受け入れることで新たな文化が生まれたり、既存の文化に深みが出たりする。しかし、常に“良い文化”が入ってくるとは限らない。食の欧米化に見られるように、和食を主としていた昔に比べ、現代では高脂質で塩分も多いなど、生活習慣病を助長する食生活となってしまった。これはマイナスの捉え方ではある。「より美味しい物を選べるようになった。」とプラスに捉える人もいる。\n　文化のグローバリゼーションにより、新たな文化が取り入れられることは豊かな生活には必要であると思う。その中で、何を大事にするべきかをはっきりさせ、分別をもって向き合っていくべきであると考える。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの食生活へ大きな影響を与えた。日本では、和食を中心としていた食生活であったがグローバリゼーションの進展に伴って、海外の様々な食文化が入り交じり、洋食を中心とする家庭も多くなった。また、学校現場では、国公立の給食制度がある小中学校で、主食としてお米だけでなく小麦を使って作られたパンやめん類のものが出されるなど変化をもたらした。この影響について、他国の様々な文化にふれることができ、お米が苦手でも小麦なら食べられる人々や子どもにとって、食生活を楽しむことにつながるため、良い影響であったと考える。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　インターネットの普及により、私たちは異文化へ容易にアクセスできるようになった。それによって、世界各国の伝統や民俗性などを知る機会が増えた。また、日本の文化も世界各国へと進出している。特に日本のアニメ文化は世界でも人気であり、日本の文化に触れるために日本に来る外国人も増加している。そのことに対して私は日本のことを世界各国の人に知ってもらえることは良いことであると評価する。しかし、現在の日本は流行に流され、日本の伝統文化をおろそかにしているように感じる。グローバリゼーションによって日本のことを世界中で知ることができるこの時代、私たち日本人は伝統文化を再認識し、世界に誇れるようにするべきである。",
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションにより人々は容易に異文化を体験することができるようになった一方、自国文化の貴重さ、大切さを忘れるようになっていると思われる。食文化を例にとると、近年は多国籍企業の進出により、低価格・短時間で商品を提供するファストフード店が人気を占めるようになった。このことにより人々の食の好みも変わり、今では多くの人々が和食より洋食を好んで食べている。しかし私は食のグローバリゼーションにより、健康に良くヘルシーな和食の良さが人々から薄れていると感じる。確かに異文化を体験することも重要かつ人々の暮らしを豊かにするが、自国文化へも目を向け比較をしなければ、自国の持つ良さは消えてしまう。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより他国の文化が大陸を渡って自国にくるようになり、自国の文化もまた、大陸を渡って他国に行くようになった。私たちは、そのような他文化を受け入れ、自国の文化を豊富化してきた。\n　それにより、私たちの生活はより便利に、より過ごしやすくなっている。しかしその一方で、本来守らなければならない自国の文化の大切な部分を見落としてしまう危険性もある。ご飯・焼き魚・みそ汁といった朝食で始まる朝など、自分が大切にしたいものを見落としてしまわないよう、どのようにして守っていくかを考えていく必要がある。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　私は文化のグローバリゼーションは私たちの生活をより豊かに生きる上でとても重要な役割を果たしていると考えます。なぜなら自由貿易が波及することで世界各地の特産物や伝統技術に触れることができるからです。例えば、日本の和食が海外に普及した事で世界の日本食文化の関心や日本企業の海外進出の数が増加しました。特にＳＵＳＨＩといった単語が出来る程お寿司は人気です。勿論日本でも中国の茶葉やバレンタインの導入など、経済効果のある文化が普及しています。こうした文化は企業の発展や異国を知る上で重要になってきます。このように、文化のグローバリゼーションは異国間の交流や自国の文化を発展させる上でとても大切なことなのです。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活に良い影響を与えた。例えば、ある日本のアニメーションが世界的に評判になったときには、外国の人々とそれを共通の話題にすることでコミュニケーションを取ることができ、より親密にコミュニケーションの輪を広げることができた。あるいは、能や茶道といった日本の伝統文化が日本人の中で行われなくなり規模が著しく縮小してしまっていたが、外国の人々が日本の伝統文化を知って興味を抱き体験することを望むようになったことで、伝統文化は消えることなく一定の規模を保っている。\n　このように、文化のグローバリゼーションは、様々な文化活動を促進させるという良い影響をもたらした。",
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    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
    "student_id": "20161228029",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私達に異文化との接触、共有を容易にしたと言える。\n　これに関して、私は、その影響にも良し悪しが存在すると考える。例えば、お互い未知の文化というものに触れることで自分たちの文化を再認識し、それを誇りに感じることができたり、他の文化の良い点などを見つけることで他の文化圏で活動する人に対し尊敬し自らの文化に取り入れることで高めることができるといったメリットがある。\n　しかし、他の文化を寛容に受け入れすぎるとそれはかえって自らの持つ文化を▁しろにしてしまいかねない。よって自分達が持つ文化を守ることも大切だと考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228031",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活をより豊かにしたと考える。特にこれが顕著なのは食文化においてである。街に出かければイタリアン、フレンチ、中華、エスニックなど様々な国の料理を取り扱うレストランが軒を連ね、スーバーマーケットでは和食には使用しないような香辛料や食材が並び、インターネットでレシピを検索すれば自宅で簡単に外国の料理を再現できる。\n　このように、グローバリゼーションによって多国の食文化を自国内で享受することができ、なおかつその種類が豊富であることは消費者の選択の幅を広げるという点で私たちの生活をより豊かにしていると言え、この事を私は好意的に評価する。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": " 　文化のグローバリゼーションによって、私たちは日本の伝統文化だけではなく、海外の文化も享受できるようになった。例えば、音楽ではＪ－ＰＯＰ、演歌だけでなく、洋楽やＫ－ＰＯＰのような他国の音楽も楽しむことができる。\n　私はそれについて賛成である。なぜなら、海外文化の流入によって、私たちが享受できる文化の選択肢が広がるからである。また、海外文化の良い所を日本文化に取り込むことができる。Ｋ－ＰＯＰ調の音楽や英語の歌詞で歌っている日本の歌手も見られる。しかし、全てを受け入れてしまっては、日本文化の大切なものが損われてしまうので、見極める力が必要だと思う。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228034",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、他国の文化を自国の文化に受容することで成長を促す力を有する。アメリカの食文化であるハンバーガーは、安い・早い・うまいというファーストフードの文化を日本にもたらした。これは、時間に追われるビジネスマンから評価を受けたが、生活習慣病などの日本では見られなかった新たな病気を持ち込んだ。その結果、食のあり方が見直され、スローフードといった文化が生まれた。既存の文化に対する評価をもう一度、考え直すきっかけを得た点において評価できる。\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228036",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションによって、他国の文化の影響をうけてより自国の文化が豊かになっていったことは確かである。例えば、ハロウィンやクリスマスを祝う文化はもともと日本にはなく、他国の影響を受けた大きな例といえる。私自身、小さい頃はクリスマスをとても楽しみにしていたし、家族で団らんするとても楽しい行事であると思う。街もクリスマスムードで楽しい雰囲気になり、プレゼントの購入やパーティの準備によって市場経済がとても活発になる。これはとても良い循環であると思う。全ての文化を丸ごと取り入れず、自国の文化を大切にしながら他国の文化の良いとこを取り入れていけばもっと文化は豊かになりグローバル化が進むだろう。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228037",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバル化は、それまでの人々の生活を大きく変化させる。例えば日本でも服装や食生活は昔に比べ大きく海外のものの影響を受けている。もちろんそうして人々の生活へと根付いた文化には良いものも多く、取り込んだ文化をもとにしてさらに発展・昇華させ、より多様な文化を作り出すことも多い。しかし別の文化が発展する裏で、古くから伝わる伝統文化が消えていく例も少なくない。これを防ぐためにも、新たな文化ばかりにとらわれずに昔の文化を忘れることなく受け継ぐこと、あるいは新たな文化と融合させるなどして、昔の文化を残し、さらに発展させていくことが必要で、そうすれば文化のグローバル化はより良いものとなると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228038",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "ボーダーレス化に伴い、人間は外国の往来が容易になった。それは文化にも同じようなことが言える。文化のグローバリゼーションは全世界の人間に異文化理解を促進する。例えば日本の和食は世界無形文化遺産にも登録され、世界中の人々に知れ渡るようになり、日本への来国者数の増加も招いた。しかし、急激な異文化の流入は時に地元文化との衝突を招く。民族紛争や宗教紛争がその好例であろう。異文化の流入はエスノセントリズムの台頭を招き、さらにそれに伴う外国人の言動と地元の国内法との衝突が懸念される。近年日・中・韓の歴史認識問題が取り沙汰されている。この問題が世界規模で考えられつつあることもあり、私はこの現象を高く評価する。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活を、豊かなものにした一方で、独自の文化の発展を紡げてしまったと考える。\n　例えば、世界に支店を展開するアメリカのマクドナルドは、人々にファストフードという低コストで便利な生活を与えたという一方で　、世界のどこに行っても同じ店とメニューがあるという文化を画一化させてしまうという状況を作り出してしまった。\n　この状況を深刻化しすぎると国の文化やアイデンティティが失われかねないので、それらを再構築する対策が求められているので、企業・行政ともに努力が必要である。\n",
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    "validity": 3,
    "grammar": 4
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、食文化の面でいうと私たちにあまり良い影響を与えていないイメージを受ける。例えば、日本人は米を主食に一汁一菜でお肉も魚中心の質素な食生活をしていた。だが、主にアメリカからパン食文化や、ファストフードが伝わってから、豊かにはなったが、カロリーの摂りすぎなどの健康面でのデメリットを多くうけていると思う。元々、パン食文化の欧米の人たちと日本人では、体内のつくりも違うところがあると思うので、もっと日本人にあったパン食文化を取り入れるべきだとも思う。また、パンが広がると同時に、和食が消えかかっている現状があるので日本文化の良い面として、和食をもっと大切にしたい。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "  文化のグローバル化は、私達に異文化への容易なアクセスを可能にした。海外に行かずとも異文化を体験することができたり、外国の料理を食べることができる。一方で、他文化に触れる機会が増えたことで自国の文化が駆逐されたり、世界が一様になってきたことも事実だ。\n  私はこの現状を悲観的に捉えていない。異文化を知ることで、自国の文化が当たり前のものではなく、守らなければならない貴重な財産であることに気づくことができる。また、異文化との交流により、自国の文化が新たな発展をとげることが期待される。このように、私は、文化のグローバリゼーションは負の側面よりもプラスの側面がはるかに大きいと考える。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化グローバリゼーションにより、海外の人々が日本のアニメを好んで観るようになったり、日本人が海外の映画を観たりする現象が起きている。これは、私たちの生活に深みを与え、日本文化を豊かにするものであると私は考える。しかし、こうした文化ばかりではなく、中にはアグレッシブな属性を持つ文化も存在する。海外文化の取り入れによって自国の文化が乱れ、混沌とするような事態に陥るこ可能性を、文化グローバリゼーションは含んでいるので、自国民としてのアイデンティティを、グローバル化が進んでいる今日に再構築すべきであると私は考える。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化がグローバル化は自国の、または自分の属する民族のアイデンティティの覚醒につながり、他を排除する結果を私たちにもたらしているといえる。\n　具体例として、私たちはグローバル化で多様な文化に触れる。良い場合は多様性を生むが、これまでの歴史は紛争に発展したケースが多い。ゆえに人は自分の文化を守るために他の文化を傷つけるのことが度々ある。イスラム教徒が過激なテロリズムに走ることは、まさにこの文化の違いが生む事例だろう。\n　こうした点から、文化のブローバル化は多様性を知るという利点も含みつつ、文化の対立という危険な側面を持つと評価できる。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちにより多様な文化や価値観にふれることを可能にした。私はそれをよいことだと考える。私たちは日本にいながら、様々な料理を食べることが出来、様々な文化に触れ、理解することが出来、様々な人々と話すことで自分たちが考えていることをより客観▁することが出来る。これはグローバリゼーションが起こっているからこそ体感できるもので、文化が混ざり合っているからこそ出来ていることである。これを私は文化が多様でより深みを増していく上でとても大切で重要なことと考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、ダイバーシティを生みだしたが、その評価は一概には言えないものがある。例えば、パンを食べるという文化が日本に侵透したことで、人々の食生活は豊かになったが、日本の米農家の状況は確実に悪くなった。海外文化の流入によって日本の伝統芸能は縮小しているが、逆に海外で注目され、評価は高い。以上のことから考えると、グローバリゼーションによって、文化においても競争が激しくなる。これによって日本の文化が危機にさらされるというのも事実としてある。しかし、同時に自国の文化を見つめ直し、発展するいいきっかけにもなると思う。なので、グローバリゼーションはいいものだと思う。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって、他国の文化が自国にも受け入れられ広がっていく、という現象がよく見られるようになった。異国文化に触れ、共感し、共有しようという姿勢はグローバル社会においては良き美しいものであると私は考える。\n　しかし、一方で形だけの文化の継承となり、その文化の意義や背景を重んじないということが多く見られるのは問題である。例えば、クリスマスにキリストの生誕を祝う日本人はほとんどいないのではないだろうか。\n　このように、文化というものはその国のアイデンティティであり、世界に広がることは何か大切なものが失われるということにもつながりかねないのである。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションの進展により、異文化への容易なアクセスが可能になった。例えば、食文化である。グローバリゼーションの進展の中で、日本においても様々な国の料理を提供するレストランなどが増加し、外国の料理に対しての距離感は小さくなったため、気軽に異文化を体験しやすくなったことは、良い点である。\n　一方で、グローバリゼーションの進展により、拡張力の弱い文化が駆逐されやすくなった。例えば、日本の中でもアイヌ文化や琉球文化などは、和風文化などと異なり拡張力は小さいため、グローバリゼーションの進展の中で、文化を維持していくことは難しい。このようなマイナーな文化へどのように対応するかが課題である。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　食文化のグローバリゼーションは、食の幅を豊かにし、食を通じて他文化への理解を促した。一方で、和食に代表される懐石料理は、手間がかかるうえ高額だからと廃れている気がする。海外の料理、特にファストフードやピザやナポリタンでさえ、日本の料理に比べ油分が多く、日本人の生活習慣病者が増えているのは、良くないと思う。しかし、海外に目を向けると、スシやオムスビは、ヘルシーな日本食として好評な様である。食文化のグローバライゼーションは、日本国内では生活習慣病の原因などとして注意することも必要であるが、海外では日本の食や文化が受け入れられているのは良いことであり、日本の食品メーカーの海外進出にも寄与する。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、私たちの生活は『標準化』されたと考える。情報社会が発展することにより、欧米などの世界的に影響力のある文化や流行を、世界各国でも簡単に知ることができ、それらをかっこいいとあがめられることで、皆が欧米のマネをするようになる。洋服やスーツなどがよい例であるが、こうして世界の文化が標準化されることはよいことだと評価すると同時に、このままでは各国独自の伝統文化が淘汰されるのではないかと危惧する。日本も洋服が当たり前になり和服を着る機会は大幅に減少した。成人式でも振袖を着ない人も増えている。こうした伝統文化は日本が独自の感性が生み出したものなので、消えてほしくない。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは私たちの生活様式の非常に深い部分にまで影響を与えている。パンやコーヒーなどに至ってはもはや見かけない日がないほどまでになっている。このことには長所と短所の両方があるが、私は良いことであると考える。\n　その理由は、他国から文化が入ってくることで自分たちの国の伝統的な文化の長所を見直すことができるからである。現代の日本では朝食にパンを食べるという選択をする人が増えるようになり、朝食に米を食べることにどのようなメリットがあるのか考えられることがある。このように比較対象ができて、より文化を深く考えられるようになると私は考える。\n",
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  {
    "student_id": "20161228060",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　拡張力のある、例えばハロウィンのコスプレなどの文化が急速に広まってきている。それによって、私たちは何の文化を守り、何を失っていけばよいのかの判断の難しさに直面している。最近では、ポケモンGOが発売されると社会現象並みに世界中の人が同じことをしていた。移民の増加も文化の駆逐に一役かっている。しかし、私はこの文化のグローバリーゼーションについては良いことだと評価している。なぜなら、自分と相手を違うものであると主張したいがための文化というものが減って、どの国も互いに同じ仲間であるとの認識が生まれるかもしれないと考えているからだ。それによって各国同士の意味のない争いなどが減っていくと思うのである。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、各国が、自国の文化を世界に発信し、また他国の文化を取り入れることによって、各国の文化は深みを増すこととなった。また、通信技術の発達によって容易に、多くの人がアクセスする事が可能となり、他国への文化への興味及び理解が示めせる様になった。しかし逆に社会への不満分子による、他国の文化の悪用や、攻撃的な行動にでる者も増加した。\n　しかし、国際平和を維持していく為には、各個人の他国への理解が互いに必要なので、文化のグローバリゼーションは、共存平和への第一歩だと確信していると同じに、さらに加速させるべき事だと感じている。\n",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、容易に異文化に触れることを可能としたが、その一方で既存の文化の衰退を招いた。欧米の文化であったハンバーガーなどのファストフードは低価格な軽食として浸透している。このハンバーガー含めたパン、やパスタなどの麺の消費が増加し、米の消費が減少する傾向にある。異文化の導入は積極的に行っていく一方で、自国文化の継承も必要である。",
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    "validity": 2,
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、今まで知らなかった新たな文化に触れることができたり、文化と文化が接触することで新たな文化が生まれつつある。私は生活の中で食について感じることが多い。例えば、食文化の多様化に伴いさまざまな国の飲食店が増えている。一方で外国人が麺のすする音が不快だという「ヌーハラ」という言葉が生まれたりしている。私は文化が混じりあうことは大切だと思う。時代により変化していくものが文化だと思うからだ。しかし、文化それぞれに優劣や正誤が付くことは間違いだと思う。土地土地で根付いたものを他者から批判される由縁はない。文化がより豊かなものになってほしいと願っている。",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　インターネットやスマートフォンの普及により、私たちはいつでも、どこでも世界の情報を得ることができる。これにより、どうしても世界レベルの情報を求めようとするあまり、私たち自身の文化に対する意識が薄れてきてしまっているのではないかと思う。\n　日本の歴史に関心のある外国人の友人と話していた際に、高校で日本史を学んだ私以上に知識があり、日本人として恥ずかしい思いをした経験がある。\n　確かに、グローバリゼーションにより私たちも、また世界の人々も異文化を知る機会が増えたことは良い面ではある。しかし、その文化を守る人がいなくなってしまうのでは本末転倒だ。今一度、自国文化を見つめたい。\n",
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    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにより、生活のなかでも異文化に容易にアクセスできるようになった。異文化に触れる機会が増えることで、新たな見地を見出すことができ、個人の資質も高めることができる。ただし、元々異なっていた文化が流入することで、社会にとっては不寛用な行動が増えてきているのも事実である。\n　私は、このような現象を否定的に捉えている。異なる文化を取り入れることで行動が豊かになるのは確かだが、本来から独自に持っていた文化の力が弱くなってしまうおそれがある。日本でも、わびさびの文化が見られなくなっているように感じるので、異文化を取り入れるとしても、ほどほどに抑えるべきだと考えている。\n",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションにより、私たちの生活は、自国の文化と他国、さらに言えば別地域の文化が混ざりさらなる変化をもたらした。ある国の技術で作られたゲームは国境を越え世界全体で楽しまれ、人の心を豊かにした。またある国の料理は日本に入り、日本人の味覚に合うよう改良され、お腹を満たした。私は文化のグローバリゼーションをとても良いことだと評価する。近年ではインターネットの発達により、異文化へのアクセスが容易になった。もちろん、宗教の問題など踏み込みにくい部分もあるが、基本的には他国の文化を知ることはその国の人々を知ることであり、良い関係を築き続けるのに大きな役割を持つと考える。",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
    "student_id": "20161228069",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　私は今日本で留学しているのもグローバリゼーションのおかげですよね。私はグローバリゼーションが「なるべき」な流れだと思います。「国」という概念は人▁史の▁めからあっていた訳でもないことから考えると、人▁史の最後まで続く可能性も低いです。\n　そのため、我れがグローバリゼーションの流れを順応し、うまく付き合っていくことが必要だと考えます。\n",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 1
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションの進行により情報のグローバル化が進行してきた。情報のグローバル化によって今まで狭い地域に",
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    "validity": 1,
    "grammar": 1
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションには大きく分けて２方向ある。１つは日本から世界へ拡がるものだ。「クールジャパン」として売り出されるアニメ文化や、本年に流行したポケモンＧＯなどが挙げられる。もう１つは世界から日本に入ってくるものだ。外資系の外食チェーン「マクドナルド」は我が国の食卓を席巻している。こうしたグローバリゼーションの流れを受け、国内では反発する声も聞かれる。しかし近年改めて和食が注目されているのはマクドナルドが入ってきたからではないか、アニメ文化も外国人からの人気に動かされる形で海外展開が始まった。",
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    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションで我々の文化は異文化を取り込み深化していった。西洋建築の技法を駆使した日本家屋が建てられる様になったり西洋の考えを取り入れることで個々人、全体を尊重する様になった。他方悪い文化も取り入れてしまい、また日本文化の中でもマイナーな文化は駆逐されてしまった。社会の不寛容な行動も増加している。だが、私はこれは日本文化をより多様で味わい深い物にしているのだと思う。他国の文化を取り入れることは相互理解の基礎でもある。昨今「日本の～」といった番組をよく見るにつけ日本人は自己のアイデンティティを再構築でき、自己を保てるのではと感じる。ならば異文化の受容も問題ないのではなかろうか。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活に異文化の流入をもたらし、逆に私たちの文化が世界に認知され評価されることをもたらした。文化の交流は良い面であり、自国文化の刺激になるが、拡張力のある文化がマイナー文化を駆遂したり、アイデンティティが弱体化したりする悪い面もある。\n　例えば、Ｔシャツやジーパンのような洋服は世界中に普及していて、着物のような伝統的衣装はあまり着られなくなった。どこの国に行っても皆同じような格好をしていて個性に欠ける。ユニバーサルな文化は便利で効率的なのだが、自国におけるアイデンティティが希薄化することは私には寂しく思う。\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、どちらの側面にも働いたと考えます。正の側面としては、他文化に容易に触れあえることで自国の文化を多様化することができ、またその国の理解を深められることが上げられます。一方で、他文化のアクセスのしやすさから自国の文化がないがしろにされ、そのことが自分達の文化をいらないものとしてしまう負の側面があると考えます。自分の考えとしては、「文化」は目に触れやすく、新鮮に映るため容易にアクセスできることは良いと思いますが、そこで無防備になりすぎず、他の文化に注意の目を向けて時に自国の文化を再確認することも自分達の文化を守るという点で大切だと思います。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは私たちの生活に悪い影響と良い影響のどちらも与えると考える。今年に流行した某携帯ゲームアプリでは世界的に広まるあまり、重要な建築物への侵入や交通事故などを引き起こす事態となった。このような悪い影響がある一方で、もちろんそのアプリを趣味として別の国の人と友人になることが可能でもあり、新しく交流の場が広がる良い面もある。\n　その他にも各国の伝統文化に触れる事で、知らなかったその国の歴史を学ぶことができる。それによって、一つの国の古い文化も世界的に知られることで、文化の繁盛にも良い影響を与えることが期待できるのではないだろうか。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
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  },
  {
    "student_id": "20161228080",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "   グローバリゼーションの進展により、私たちは容易に異文化にアクセスできるようになった。しかしそれによって、社会の不寛容な行動が増加したのも事実である。異文化への容易なアクセスが可能になったからこそ、互いの文化を尊重することの重要性について改めて考える必要があると私は評価する。また、拡張力のある文化によるマイナーな文化の駆逐への対策も必要であると考えられる。異国の文化を取り入れるだけではなく、取り入れた文化に取ってかわられた伝統文化などが廃れないよう、再興や保護に力を入れることも大事だと考える。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161228081",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションにおいて私はより促進するべき良いことだと評価する。\n　私達の生活に与える影響も加味してその理由を述べる。グローバリゼーションが提唱される以前も文化は、他の文化と触れ合い、折中することでより自らの文化を豊富なものにしてきた。グローバリゼーションによって、モノ、ヒトの移動が円滑になって、より他文化に触れる機会が多くなったといえる。具体例としてマクドナルドは各国に支店を置き、国ごとにマクドナルドのメニューを変容させ、その国の文化の一部として受け入れられている。他の文化による自分の文化の侵食も▁念されるが、全体的には良い影響を与えていると私は考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私達に異文化への容易なアクセスをもたらした。私はこのことによい印象を受けるが、注意も必要だと考える。日本文化が世界へ発信され、多くの人に認知され、興味をもってもらえている。例としては、ポケモンが挙げられる。多くの国で親しまれており、今年はスマホゲームのアプリが作成され世界中で話題となった。また、和食は世界遺産に登録され、健康に良い食事として注目を集めた。日本発祥のものが世界でも認められるのは嬉しいことである。しかし、時に間違った情報が出回ることがある。外国人が現代の日本に忍者が存在していると思っていると聞いたときには驚いた。正しく理解されるよう注意が必要である。",
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    "grammar": 5
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは私たちに良い影響と悪い影響を与えた。\n　例えば欧米の食文化が入ってきたことで私たちはパンやパスタや洋菓子を食べるようになり、スーパーなどでも洋食や欧米の食材が並ぶようになった一方で和食離れが進んだ。私たちの食事の多様性が増したという点ではこれは良い影響である。しかし一方で日本の伝統的な食文化が衰退してきているという点では悪い影響が出ていると言える。さらに欧米の食文化の浸透によって日本人の健康問題も出てきたことも悪い影響と言える。\n　確かに悪い面もあるが私自身、得られる恩▁の方が大きいため、この流れは決して悪いことではないと考える。\n\n\n\n",
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    "grammar": 4
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションによって、それまで交わることのなかった異文化との交流が盛んになり、情報網の発達も相まって分からないことがあればすぐに調べることが容易になった。この文化のグローバリゼーションによって、もともとの自国・民族の文化が駆逐されてしまう可能性が問題となっている。\n　しかし、私は異文化の流入を良いものだと考える。なぜなら異文化を知り、多様な考え方を受け入れることは、人々に寛容な心を持たせるからだ。\n　例えば戦争などは、文化的不寛容が原因となる",
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    "grammar": 2
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    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションの進行に伴って、他国の文化が流入してくるようになった。このような文化のグローバリゼーションによって、他国の文化に影響されて自国の文化は深みを増していった。その例として、外国からの食文化の導入や、洋服文化、海外音楽などがある。これらの異文化との交流は、自国文化だけでは得られない刺激を与えてくれるし、他国に興味をもつことで相互理解のきっかけにもなる。また、自国の文化を見つめ直すきっかけも与えてくれる。しかし一方で、拡張力の強い文化に弱い文化が駆逐されることで、文化の多様性が失われる恐れもあるため、自国の文化を保護するなどの工夫は必要である。\n\n\n\n",
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    "question": 3,
    "answer": "学校帰りの中高生がマクドナルドに立ち寄って雑談する、ｉＰｈｏｎｅから始まるスマホの普及によって利便性が大いに向上する、といったようにこれらの新しい文化は私達の生活をより便利に、より楽しいものに変えてくれた、と私は考えている。スマホがあるおかげで煩雑な電車の乗り換えが一目で分かるようになったり、スマホゲームといった、ガラケー時代のゲームよりも非常に質の高いゲームをプレイすることができるようになったりと、消費者側からすると、これらの文化は非常に大きな利益をもたらしている。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活に良い影響を与えており、積極的に進めるべきであると考える。なぜならば、過去の歴史において、文化の多様性や豊かさを生み出してきたのは、異文化との交流であったからである。\n　例を挙げるとすれば、日本の明治時代初期の文明開化がそうである。開国をして様々な文化が日本国内に流れ込み、これまであった古くからの日本の文化と混ざり合いながら、新しく多様で美しい文化が出来上がった。\n　古い習慣・伝統といった文化を守り続けることよりも、新しくその時代のニーズにあった文化を創り出すためにもグローバリゼーションは大切であると考える。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　今、我々が日常で当たり前のように使用している漢字や主食としている米に関しても古来の文化のグローバリゼーションによって今日に影響しているものである。\n　現代に目を向けると食生活の変化や言葉遣い、教育や季節のイベントにおいて大きな変化が見てとれる。例えば、欧米の男女格差の少ない言葉遣いのあおりを受けて日本独自の女性言葉は失われつつある。また、私が小学生の頃とは違い英語教育が今では小学校で行われることが当たり前になっている。\n　文化のグローバリゼーションによって目に見える国境はどんどんなくなり、良い面もある一方で、その国独自の文化が失われるという粗悪な面も持つと考える。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活に新しい楽しみを生み出しており、それは生活の質を上げていると評価できる。例えばテレビ番組だが、現在多くの人々が楽しんでいる。この製作会社は様々な国が存在している。映画ではアメリカのハリウッドが臣額の資金を扱っていて有名であり、アニメでは日本が有名である。この様に、国によって強み、特徴が様々で、私たちは数ある中から選択することができる。これは楽しみの多様化といえる。これによって私たちはアイデンティティを確立し、自分だけの楽しみを得られる。これによって、各人の生活への満足度の自己評価は上昇しているといえるだろう。",
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    "question": 3,
    "answer": "　文化がグローバリゼーション化することで、私たちの生活が海外の文化に影響をうけるようになった。また、逆に海外の文化が日本の文化に影響をうけている様子がみられるようになった。\n　具体例として、トイレとマンガを挙げる。以前は、公共のトイレでも和式と洋式がある場合、和式の方が多かったが、現在、洋式のトイレの方が多い、もしくは洋式しかない場合が多い。日本の生活に海外の様式のものがこのように入ってきている。逆に、最近海外でマンガを目にすることが多く、海外の文化に日本の文化が入っている。私は、自国の文化に誇りをもって海外の文化を尊重し受け入れれば、素敵な新しい文化を築けると思う。\n\n",
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    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "近年、急速に進展する文化のグローバリゼーションは、私たちの生活に良い影響を与えていると考えます。例えば私の実家では和室と洋室があります。食事をする際には洋室、就寝する際には和室でふとんをしきます。このように、その時々に合った部屋の使い方をすることで、それぞれの文化の良さや便利さを感じ取ることができます。また、食事に関してはバリエーションが豊富になり、食事がより楽しくそしてコミュニケーションの場にもなると考えます。一番重要なことは異文化にのみ込まれるのではなく、異文化の良い部分を取り入れることで、良い影響につながるということです。そうした上での文化のグローバリゼーションは賛成したいと思います。",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリセーションは私たちに異文化に触れる機会を豊富に与えてくれた。しかし、それは表面上、異文化に触れ合ったということに他ならない。文化とは、特定の国家、あるいは地域で培われてきた習慣や考え方である。インターネットの普及で、異文化に▁易にアクセスできるようになった。例えば、韓国の伝統衣装と検索すれば、すぐに画像を見ることができる。しかし、それは表面上の知識、情報であり、そこで終わってはならないと思う。どのような場面で着るのか、発祥はどのようなものかを知ることで初めて異文化を知ったと言えるのではないかと考える。文化のグローバリゼーションという言葉自体に矛盾を感じざるを得ない。",
    "comprehensiveness": 3,
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    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、私たちの生活にとても重要な変化を与えている。世界中では「ポケモンＧＯ」というアプリが流行し、日本のアニメーションという文化が世界中に知られたことだろう。このように現在",
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    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　私たちの生活にかかせないものとなったスマートフォンのアプリもグローバリゼーションによって日本に浸透してきました。最近ではポケモンＧＯが流行し、ながら運転による死亡事故が問題視されていました。\n　文化のグローバリゼーションにより生活に悪影響もある一方で、日本の伝統文化である相模は、外国人の人たちによって引き継がれているという良い影響もあります。\n　これらのことを踏まえ、私は文化のグローバリゼーションは良くも悪くも我々の生活に影響を及ぼしているので、良い面はさらに伸ばし、悪い面は問題を解決していくことで上手く付き合っていけると考えています。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　世界中の情報が簡単に手に入れることができるようになったため、自分の考えで情報を取捨選択しなくてはならなくなった。しかしこれは常に自分の好きなものに触れながら生活することができるので充実していると感じる。例えば海外のドラマや映画の情報などもすぐに手に入れることができる。また大きな企業の飲食店が増え、どこにいても同じものが食べられるようになった。けれども、これは地方の小さな飲食がつぶれてしまうので、個人的に様々なお店がある方が嬉しいので大企業の店があちこちにあるのは反対である。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションによって異国の文化を取り入れる、また自国の文化を全世界に発信することが容易になり、自国特有の文化が薄れてしまうといった負の側面もある。昨近では日本の食文化の欧米化があげられる。本来、日本の食文化の中心であった米や魚を食べる頻度が減っていき、ハンバーガーをはじめとするファストフードの流入など肉やパンなど欧米の食文化が浸透している。欧米の食文化が決して悪いというわけではないが、海外の文化が浸透することにより、日本本来の文化が失われてしまうという危険性がある。文化のグローバリゼーションの流れで他国の文化を取り入れつつも自国の文化を失わないアイデンティティーの構築が重要だ。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228101",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　食文化の面で、最近の日本人の食は欧米化が進んでいる。ファーストフード店やレストランなどの外食や一般家庭での米の代わりにパンやパスタを主食として食べる習慣がその例である。\n　欧米的な食事は日本食に比べ脂質などの栄▁価が高いため、日本食のみを食べていた時代に比べ日本人の体が大きくなっていると耳にしたことがある。スポーツなどの面で海外の選手と競う上では良いことだと思う。しかし、栄養価の高い食事により生活習慣病が増えてきているのは良くない点だと思う。これを改善するためには日本食とのバランスをとること、自分の食生活を見直してみることが大切だと考えられる。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバリゼーションによる変化の１つに食事の変化が挙げられます。私たち日本人は、以前和食を中心とした食生活を送ってきましたが、欧米文化の影響により、今では洋食が食卓に並ぶことが当然のことになりました。昔の日本人は肉の摂取量が少なく欧米人と比較するととても小柄でした。しかし今では毎日のように肉を食べ平均身長が伸び、ラグビーなどのスポーツでも活躍しています。その一方で生活習慣病やメタボリックシンドロームになる人が増えています。グローバリゼーションによる他文化の受け入れは日本文化を発達させるためにも必要ですが、その際に日本文化の長所を損なうことがないようにすることが重要であると考えます。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228103",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　海外の文化が取り入れられることは、趣味や娯楽の幅を広げていると思う。日本で開発されたゲームソフトが海外でもプレイされていることは、つまり、海外の人に日本人がよりおもしろいコンテンツを提供したということである。このことは、よりおもしろいゲームをつくりたい、より多くの人にプレイしてもらいたいと思う開発者側の考えに合致している。人によって考え方は違うため、世界に存在する自分に最も合う考え方、モノを選べるという点で文化のグローバリゼーションというのは良い現象だと思う。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228105",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは私たちに異文化への容易なアクセスを可能にした。他国の文化にふれることで日本文化が豊かになったのは確かである。例えば飲み物一つをとっても、紅茶やコーヒー、ウーロン茶など我々が昔段何気なく飲んでいるものも他国との交流により定着したものである。このように他国によって豊かになる文化もあるがいつもいいものであるとは限らない。なにを美しいと感じるか、なににアイデンティティを感じるかはそれぞれの国によって違う。他国の文化ばかりに目を向けて自国の文化を見失わないように、意識的に自国の文化を守り、ナショナル・アイデンティティの再構築が重要になってくると考える。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーション化により、異文化への容易なアクセスが可能になり１つの国に文化の多様化が進んだり、自国の文化と混ざり合う事で深みを増したりしている。しかし一方でそれが原因で社会の不寛容な行動も増加した。例えば１０月３１日は“ハロウィン”と呼ばれる国外の文化だが、毎年１０月３１日になると主要な駅前では仮装をした人たちが大勢でさわいでゴミなどを散らかしてそのままにしている。ハロウィンの経済効果は大きいと思うが、ただ単にさわぎたい人がさわいでいるだけのようにも思う。それにより他の人に迷惑をかけるのはどうかと思う。他文化と混ざるのは人の心を豊かにすると思うが、社会的問題も産まれている様に思う。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228107",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　現在、私たちは普通にパンを食べているが、これは食文化のグローバリゼーションによるものである。戦後にアメリカから輸入されたこの食べ物だが、これは日本人の生活や日本の経済に大きな影響を与えた。まず、主食が洋風化し、日本人はあまり米を食べなくなった。このことは、戦後の日本を農業で復興させようとしていた農家の人々にとって、とても悲惨なことであった。また、パンの原材料の小麦は日本での生産に向いていないので、日本の農業は益々衰退していった。確かにパンという新しい食文化を導入してくれたのはよいが、それに日本が乗っとられることはあってはならないことである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228109",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "文化のグローバリゼーションにより多種多様な文化に触れる機会が多くなり、文化同士の相互作用により、お互いの文化がより豊かに深いものになると考えられます。必ずしも良い方向に進むとは限りませんが、例えば相手を知ることで差別をしなくなったり、",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161228110",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　異文化と触れることで自ら変質しうるという文化の特性のため、元々あった文化が稀薄になってしまっている。例えば食の欧米化と言われるように、生活とは切り離せない食文化が変化することで、日本独自の和食という存在自体が稀有なものとなりつつある。異文化と触れ合う中で形成されてきた文化であるため、変化していくことは当然ではある。しかしそれ故に、肥満といった今までの日本文化ではあまり起こらなかった問題も発生している。文化の変質を善悪白黒つけられないが、一方的な押しつけによる固有文化の消失とはならないよう気を付けてさえいれば、他文化を取り入れ、変わっていくのも良いのではないかと考える。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228111",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションは、異文化への容易なアクセスを可能にした。以前は、自国の文化にしか触れることができなかったが、グローバリゼーションにより、他国の文化にも触れることができなかったが、グローバリゼーションにより、他国の文化にも触れることができるようになった。例えば、最近では、街で中華料理店やフランス料理店など、他国の店をよく目にするようになった。一方で、文化のグローバリゼーションは、拡張力のある文化によるマイナーな文化の駆遂や社会の不寛容の増加にもつながると考えられる。このようなことを防ぐためには、私たちが、自分たちの文化をどう守っていくべきかを考え、意識的に行動する必要がある。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228112",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　私たちの生活において、文化のグローバリゼーションは良い影響を与えており、特に、異なる文化を持つ人々を理解するチャンスとなっていると考えている。\n　例えば、日本の食文化は非常にグローバル化していると言える。他の国からの料理を日常生活の中に導入することによって、食の選択肢が増え、暮らしが豊かになる。また他文化への興味・つながりを持ち、親近感もわく。カツサンドのように、自国の文化と他の文化を混ぜたものは他の国の人々の関心も寄せる。そして近年では、ハラルやベジタリアンという概念も身近になってきており、異なる考え方を学ぶ機会となっている。\n　このようにグローバリゼーションは役立っている。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228113",
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    "theme": "global",
    "question": 3,
    "answer": "　文化のグローバリゼーションの影響により、国境を超えていろいろな国の文化を受け入れることによって、独自の国の文化を豊かにすることが出来るようになった。\n　文化のグローバリゼーションの１つとして挙げられるのが「茶」である。現在、世界には中国茶や紅茶等のさまざまな種類の茶が存在している。これらによって、日本茶はさまざまな国の茶文化を影響しあってより良い物となった。\n　このような文化のグローバリゼーションにより、異文化への容易なアクセスが可能となり、ナショナルアイデンティティの再構築へとつながるとても良い物だと考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808002",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808002.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、推論を実験で現実だと証明できる実証性と、いつ誰が実験しても同一の結果を示す再現性と、主観や思い込みではなく誰の目からも事実であると認められる客観性の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808003",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808003.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、「実証性」「再現性」「客観性」の３つの条件をみたすものである必要がある。また、定量性やはっきりとした論拠も「科学的」であることの一つの条件であるといえる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808004",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」であることを満たす条件は、仮説が観察実験によって検討できるという実証性、同一条▁下で同一の結果が得られるという再現性、多数の人々によって承認され、公認されるという客観性の３つである。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808005",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "実際にそれを実験で証明可能であり、その証明は誰にでも再現可能であり、その証明が誰の目から見ても明らかであるという３つの条件を満たすことが「科学的」であるためには必要である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的であることの条件としては、仮説が検討可能であるという実証性、同一条件下で同一の結果が得られる再現性、広く承認され公認される客観性を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が実験などで検討できる実証性、同一の実験下で同一の結果が得られる再現性、そして多数の人々によって承認され、公認される客観性の条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」は、仮説が観察や実験によって検当出来、同一の条件下では同一の結果が得られ、科学的コミュニティにおいて多数の人々によって承認され公認される、という３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "実験により現象を説明する実証性と、ある現象をそれが起こったときと同じ条件下を作ることで再現することができる再現性、そして多くの人々によって承認されている客観性という３つの条件。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説を実験によって検討できる実証性、同一の条件下で同一の結果を得られる再現性、多数の人々によって承認され、また公認される客観性、これら三つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」であるためには、３つの条件を満たす必要がある。１つ目は、仮説が実験等によって検証できる実証性、２つ目は誰が何回行っても同じ結果になる再現性、３つ目は多数の人に承認される客観性である。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察実験などによって検討できるという実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、多数の人々によって承認され、公認されるという客観性の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
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  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察・実験などによって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "実証的であること。再現的であること。誰であろうとも実験結果は同じである必要がある。そして客観的であること。誰から見ても公平でなければならない。以上の３つの条件を満たさなくてはならない。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」であることは、仮説を観察実験により検討できる実証性と同一条件下で同一の結果を得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性の３つの特徴を必要とする。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験で検討することができる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、学会等の科学コミュニティで多数の人によって証明され、公認される客観性の三条件を満たす必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、次の３つの条件を満たす必要がある。まず１つに、仮説が実際に検証できる実証性である。次に、同一条件下で再び同一の結果をもたらす再現性である。最後に、多くの人々の承認という客観性である。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」であるには、仮説が観察実験等によって検討できる「実証性」、同一の条件下で同一の結果が得られる「再現性」、多数の人々によって承認され、公認される「客観性」の三つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などによって検証されるという実証性と、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性と、多数の人々によって承認され公認されるという客観性が科学的であるためには必要である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　講義によれば、「科学的」とは、第一に実証性、第二に再現性、第三に客観性の条件を満たすことである。実証性は仮説の立証が可能なこと、再現性は同条件で同結果になること、客観性は、学会等における承認を指す。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験などで検討できる実証性と、同一条件下で同一の結果が得られる再現性、そして多数の人により承認され公認される客観性といった３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808027",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的と言えるためには、一般的に３つの条件を要求される。「実証性・再現性・客観性」の３つにより、それが仮説でなく実論であり、かつ誰により手がけても同一の結果を示すことが科学的と言える。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　必ず何らかの方法をもってして検証することが可能であるという実証性と同一条件下で同一の結果が得られるという再現性、及び多くの人に承認され公認されるという客観性の３つの要件を兼ね備える必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　３つの条件が必要である。１つ目に、仮説が実験で検討できるという実証性、２つ目に、同一の条件下では同一の結果が現れるという再現性、３つ目に、多数の人々によって承認及び公認されるという客観性が必要だ。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808032",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察実験などによって検討できる「実証性」、同一の条件下では同一の結果が得られる「再現性」と、多数の人々によって承認され、公認される「客観性」といった条件をみたす必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808033",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、以下の三つの条件を果たさなければいけない。実証性つまり、仮説で検討できること。再現性つまり、同一の条件では同一の結果が出ること。客観性つまり、多くの人々により、承認・公認されること。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808034",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的とは、仮説が観察実験等により検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果を得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性という三要素を満たしていることをいう。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808035",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説を立て、検証する事ができる実証性と、何回やっても同じ結果になることが期待できる再現性、多くの人に承認され、公認されるという客観性の三つの要素を兼ね備えている必要がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808036",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808036.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは以下の３つの条件を満たす必要がある。一点目は実証性で、仮説が実験等で検討できるか。２点目は再現性で、同一条件下では同結果が得られるか。３点目は客観性で、多数の人々に承認・公認されるか。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808037",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、実証性、再現性、客観性の３つの条件を満たす必要性がある。なぜなら、多数の人たちが、「このようになった」と述べても、本当にそれが起きたか、どうかは実際にためしてみないとわからないからだ。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808038",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　実証性と再現性と客観性の３つを満たす必要がある。実験などを行い証明が可能であり、また同一の条件下であればいつでも再現が可能であること、多数の人々によって確認されていることを満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808039",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的とは、仮説について実験などで検討できるような実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性、これら３つが最低限満たしている必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808040",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的であるための条件の１つ目は、仮説が観察などで検討できる「実証性」。２つ目は、同一条件で同一の結果が得られる「再現性」。３つ目は、多数の人から結果が認められる「客観性」である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808041",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "立てた仮説が実際に観察実験などで検討できるという実証性、同一条件下で同一結果が得られるという再現性、科学コミュニティで多数の人に承認されるという客観性の三つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808043",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808043.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などにより検討することができる実証性と、同一条件下で同一の結果が得られる再現性、そして、多数の人によって承認されて、公認される客観性をあわせ持つ必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808044",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808044.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」とは、検討可能な実証性、同一の結果が得られる再現性、公認される客観性の三つの条件をみたす必要がある。自然の本質を解釈する際の不十分なものを防ぐための客観性確保のプロセスとして必要なのだ。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808045",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808045.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは世界中のどこでも必ず満たす必要のある条件として、仮説が観察実験等により検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々により承認され公認される客観性がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808046",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808046.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験によって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808047",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的であるためには、実験や検討が実際に可能であること（実証性）、同一条件で同じ結果になること（再現性）、多くの人に認められること（客観性）の３要素を満たさなければならない。\n\n\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808048",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、実証性、再現性、客観性の３つの条件を満たした状態のことである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808049",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」とは、仮説が観察や実験で検討できる「実証性」、同一条件下で同一の結果が得られる「再現性」、多数の人によって承認される「客観性」の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808051",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808051.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的とは３つの条件をみたす必要があり、１つは実証性、２つは再現性、３つは客観性である。この３つ全てがみたされて科学的と言え、１つでもみたされていないと科学的といえない。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808052",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　観察的実験などで検討することができる「実証性」、同一条件下ならば同じ結果となる「再現性」、多類の人々によって承認され、公認される「客観性」の、３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808053",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは実証性、再現性、客観性の三つの側面を満たすもので、仮説が検討でき、同一条件下で行うと再び同一結果が得られるもので、多くの人に承認、公認されるものである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的には３つの条件が大切であり、仮説が実験によって観察できる実証性、同じ条件で同じことができる再現性、多数の人によって承認され、公認される客観性が必要である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性という３条件をみたす必要がある\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験等によって検討できる『実証性』、同一の条件下では同一の結果が得られる『再現性』、多数の人々によって承認され、公認される『客観性』の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　主に３つの条件がある。それらは、仮説が観察実験などにより検討できる「実証性」、同一条件下では同一結果が得られるという「再現性」、そして多数の人々に承認・公認されるという「客観性」である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などによって検討できる「実証性」、同一の条件下では同一の結果が得られる「再現性」、そして、多数の人々（科学コミュニティ）によって承認され公認される「客観性」の３条件をみたす必要がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　身のまわりに起きている事象を根拠を持って説明し、法則を見つけることが必要である。",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは仮説が観察実験などによって検討できる「実証性」と同一の条件下では同一の結果が得られる「再現性」と多数の人々によって承認され、公認される「客観性」の三つの条件を満たす必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」というものをみたす条件として３つを挙げることができる。１つ目は、実証ができるという実証性。２つ目は、同一条件下では同一の結果になるという再現性。最後に多数の人々から承認される客観性である。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」とは仮説を観察実験で立証できる実証性と、同一条件下で同一結果を得られる再現性と、多数の人々によって承認され、公認される客観性の三つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が実際に検証できる実証性と同一条件のもとで同一結果が得られる再現性と多数の人に承認・公認される客観性の３つの条件。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808066",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察によって検討できるという実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、多くの他者に理解、承認されるという客観性という３つの条件を満たす必要がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808067",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が実験などで検討できる実証性と同一条件下では同一結果が得られるという再現性と多数の人々によって承認され、公認されるという客観性の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808068",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは仮説だけでなく実験などで検討できる「実証性」と、同じ実験を行えば同一の結果が出るという「再現性」、科学コミュニティ内の多くの人に認められる「客観性」の３つの条件をみたす必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808069",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察実験などによって検討できる「実証性」、同一の条件下では同一の結果が得られる「再現性」、多数の人々によって承認され、公認される「客観性」の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808070",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　３つの条件がある。１つ目は、仮説を立て、それを観察実験などによって検討する実証性。２つ目は、実証可能である事柄の再現性。そして３つ目は、その事柄を客観的に判断して多くの人が同意する客観性を満たす事。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的とは、仮説が実験で検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が出せるという再現性、また、仮説、論理、結果が多数の人々に承認される、といった客観性、の三条件を満たす必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808073",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的であるためには、仮説が観察実験などで検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が結果が得られるという再現性、そして多数の人々によって承認されるという客観性の三つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808074",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的であるためには、仮説が観察実験などで検討できる実証性、同一条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人によって承認され公認される客観性といった条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的であるための条件は、仮説が観察などにより検討できるという実証性、同一の条件下では必ず同一の結果が得られるという再現性、また科学コミュニティにおいて誰もが認められる客観性をもっていることである。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」には三つの客観性を確保するため条件があり、仮説を観察実験によって検討可能である実証性、同一の条件下では同一の結果が生じる再現性、多類の人間に承認され、公認される客観性を持つことである。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808077",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的とは、以下の３つの条件を満たす必要性がある。①実証性、仮設が観察実験などによって検討できること。②再現性、同一の条件下では同一の結果が得られること。③客観性、多数の人に承認され、公認されること。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808078",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説から▁討された「実証性」、同一の条件で同一の結果が得られる「再現性」、そして多数の人間から内容が確認されている「客観性」をもつことが欠かせないものである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808079",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808079.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験などによって検討できる実在性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、そして多類の人々によって承認され、公認される客観性の３つの性質を満たすものである。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808080",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、３つの条件を満たす必要がある。１つ目は、仮説を実際に検討できることである。２つ目は、同一の条件下では同一の結果が得られることである。３つ目は、多数の人々によって承認されることである。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808081",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的であるためには、次の３つの条件を満たす必要がある。まず、仮説が実験などで確められるという実証性。同一条件下で同じ結果が得られる再現性。多数の人々によって承認、公認されるという客観性である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808082",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　自然を理解し、適切に扱って自然の現象を利用すること。\n",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160808083",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説を立てることができる実正性、実験して再現することができる再現性、客観的に自然を見ることができる客観性の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808084",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808084.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」は、仮説が観察実験などによって検討できる実証性と、同一の条件下で同一の結果が得られる再現性と、多数の人々によって承認され、公認される客観性、これら三つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808085",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808085.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験により検▁可能なことと、同一の条件下では同一の結果が得られること、多数の人々によって承認されることが必要。それぞれを実証性、再現性、客観性という",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808086",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808086.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "第１に、仮説が仮説実験で検討可であること、つまり実証性、第２に、同一条件なら同一結果になること、再現性、第３に多数の人々で承認、公認されていること、客観性の３つ全ての条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808087",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808087.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」とは、実証性、再現性、客観性の３つをみたす必要がある。それぞれ、観察実験等によって検討できる仮説であること、同一条件下で同一の結果が得られること、多くの人々に承認、公認されることを意味する。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808088",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808088.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、３つの条件をみたす必要がある。１つは仮説が実験によって検討できることだ。次に同一の条件下では同じ結果が得られることで、最後は多数の人々によって承認され、公認されるということである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808089",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808089.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　小学校の理科教育の範囲で言うと、仮説が検討できる実証性、同一の条件下で同一の結果を出すことができる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性といった３つの条件が必要になる。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808090",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808090.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的とは、ある現象がどのようなものであるかの実証性、ある現象を理論的に再現が可能な再現性、ある現象に対する客観証の３つのことが成り立つことである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808091",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808091.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　１つ目は「実証性」、仮説を観察実験等で検討できること。２つ目は「再現性」、同一条件下で同じ結果を出せること。３つ目は「客観性」、多くの人に承認されること。以上３つの条件を満たすことが必要である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808092",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808092.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が実験から検討できる実証性、同一の条件の実験から同一の結果が得られる再現性、そして多くの人々から承認され、公認されるという客観性の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808093",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808093.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説を観察や実験などによって検討する実証性、同一の条件下では同一の結果となる再現性、多数の人々によって承認され公認される客観性といった３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808094",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160808_science_20160808094.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的であるとは、人間が一部となっている自然について共通の条件をもっている。それは実証性と再現性と客観性という３つの条件をみたしていなければならない。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的３条件をみたすことが条件である。自然界の事象について継続的に観察または実験を行い、その結果と事前に用意した仮説を照らし合わせて理論的な考察を展開することが必要である。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的とは、仮説が観察実験などで検討できる実証性、同一条件下で同一の結果が得られるという再現性、そして科学コミュニティなどで多数の人々によって承認され、公認されるという客観性をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験などによって検討できるという実証性、同一の条件下で同一の結果が得られる再現性、多数の人に承認され公認してもらえる客観性をもつ必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
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  },
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　三つの条件がある。仮説が実験などで検討できるか、という「実証性」、同一の結果が得られるかという「再現性」、多数の人々によって承認され公認されるかという「客観性」である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
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  },
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が検▁できるという「実証性」、同一の結果を再現できるという「再現性」、多くの人々により承認・公認されるという「客観性」の３点の条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説を立て、その仮説を実験などで検討できる「実証性」、同一条件下で同一の結果を得られる「再現性」、そしてその２つの条件が認められることで多数の人々により承認・公認される「客観性」という３つの条件。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説を実証することができる「実証性」と、同一の条件下では同一の結果を出すことができる「再現性」及び、多数の人々によって承認される「客観性」の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験によって検討できるかの実証性と、同一の条件下で同一の結果が得られるかの再現性、そして多数の人々によって承認され、公認されるかの客観性の３条件である。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察・実験などによって検討できる「実証性」、同一の条件下では同一の結果が得られる「再現性」、多数の人々によって承認され、公認される「客観性」という条件をみたす必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説を観察などによって実証できること、同一の条件下で同じ結果を再現できること、多数の人が見て同じ判断がなされることをみたす必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮設が観察実験などで検討ができる、という「実証性」、同一の条件下で同一の結果を得ることができる、という「再現性」、多数の人々に承認され、公認される、という「客観性」の大きく分けて３つの条件がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察・実験等により検討できる実証性、同一条件下で同一の結果が得られる再現性、多数の人々により承認され、公認される客観性の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察実験によって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果を得られるという再現性、多数の人々によって承認され、公認されるという客観性の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が用いられ、実験されたかという実証性に加え、同一の条件で同じ結果が得られるかという再現性、さらに多くの人が承認し、納得しているかという客観性という三つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
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    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」の条件は３つある。１つ目は「実証性」で、２つ目が「再現性」である。この２つの条件を満たすことで、３つ目の条件である「客観性」を得ることができ、「科学的」であると認められる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　観察や実験によって検討できる実証性、同じ条件で行うと同じ結果が出るという再現性、一人の主観によるものではなく、客観性のあることという三つの条件を満たしたものを「科学的」という。\n　\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」であるために必要な条件は３つある。１つは、仮説が観察実験などで検討できる実証性。２つ目は、同一の条件下では同一の結果を得られる再現性。３つ目は、多数の人々に承認され、公認されるという客観性。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　対象を観察・実験して検証できるという「実証性」、同じ条件下であれば誰が行っても同じ結果が出るという「再現性」、多数の人に承認されるという「客観性」、の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、「実証性」により仮説が実験で検討でき、「再現性」により同じ条件下で同じ結果が得られ、「客観性」によりそれが広く世の中で受け入れられるといった３つの条件をみたすもののことをいう。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは３つの条件がある。仮説を実験によって実証できる実証性。同一条件下で同一の結果が得られる再現性。多数の人々によって承認・公認される客観性。以上の３条件全てをみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察・実験などによって検討できるという実証性、同一の条件化では同一の結果が得られるという再現性、多数の人々によって承認され公認されるという客観性の３つの条件を満たす必要がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などにより検討できるかどうかの実証性、同一の条件下で同一の結果が得られるかどうかの再現性、多数の人々によって承認され、公認されるかどうかの客観性の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的とは、仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、多数の人々によって承認され、公認されるという客観性の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809027",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験等で検討できるという「実証性」、同一の条件下では同一の結果が得られるという「再現性」、多数の人々に承認され、公認されるという「客観性」。科学的とは、この３条件を満たす必要がある。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809028",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　人間が自然の本質を適切に解釈するのに必要な、仮説が観察などにより検討可能とする実証性、同一の条件下で同一の結果が得られる再現性、大勢の人に承認・公認される客観性の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的であるためには、仮定を実験によって正しいと証明することができる実証性と何度も反復して同じ結果を示すことができる再現性と▁三者から見ても正しい結果でなければならない客観性がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809030",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　３つの条件を満たす必要がある。１つ目は、仮説を観察実験で検当できる実証性である。２つ目は、同一条件から同一結果が得られる再現性である。３つ目は、多数の人がそれを承認する客観性である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」とは、実験によって証明できる「実証性」と同じ条件下で実験すると同じ結果が得られる「再現性」と多くの人が納得する「客観性」の３つの条件を満たすものである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809032",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」をみたすには３つの条件が必要になる。仮説を観察実験によって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性を指す。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809034",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察実験で検討できるという実証性、同一の条件下で同一の結果が得られる再現性、そして多数の人々によって事象や結果が承認される客観性の３条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809036",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的というのは、仮説が検討できるかという「実証性」と同一条件下で同一結果が得られるかという「再現性」、そして多数の人に承認される「客観性」の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809038",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験等によって検討できる「実証性」、同一の条件下で同一の結果が得られる「再現性」そして多数の人々によって承認され、公認される「客観性」の三条件が主体として必要とされる。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809039",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809039.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的は三つの条件をみたす必要がある。仮説が観察実験などによって検討できる実証性と同一の条件下では同一の結果が得られる再現性と多数の人々によって承認され公認される客観性の三つの条件である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809040",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」と言われる条件は３つあると考えられる。第一に仮説の検討などの実証性があること、第二に同一条件で同一の結果が出るなどの再現性があること、第三に多数の人からの承認などの客観性があることである。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809041",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的なものとは、事象に対して仮説を立て、それを実験で検証できるという性質や、同一の条件で実験すれば同一の結果がえられるという性質、さらに、多数によって▁認されうる客観性をもつものである必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809042",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、第一に客観的であること。同一条件下において再現が可能であること。また、反証の余地が残されている、即ちその説がかならずしも絶対的なものではないこと。発展性、改善性を有していること。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的であるというためには３つの性質を持っていなければならない。その３つとは仮説の検討ができる実証性、繰り返し同一の結果を得ることができる再現性、認められることのできる客観性である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809044",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、そして多数の人々によって承認され、公認される客観性の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809045",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察や実験などによって検討できる実証性、同一の条件化では同一の結果が得られる再現性、それに、多数の人々によって承認され、公認される客観性という３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などにより検討可能な実証性、同一条件下で同一の結果が得られるという再現性、多数の人々により承認・公認される客観性の３条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などによって検討できる実証性と、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性と、科学コミュニティなど多数の人々によって承認され、公認される客観性という３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」とは、仮説が観察実験等で検討できる実証性と同一の条件下では同一の結果を得られる再現性と多数の人々によって承認され、公認される客観性という３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」とは、仮説が観察実験などによって検討できる実証性と、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性と、多数の人々によって承認され、公認される客観性をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
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    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験等で検討できるという「実証性」、同一条件下で同一の結果が得られるという「再現性」、多数の人に承認され、公認されるという「客観性」の３つの条件をみたす必要がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
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    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "観察実験等でその仮説の正しさを検討できる「実証性」、同一の条件では同一の結果が得られる「再現性」、多数の人々によって承認され、公認される「客観性」の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などにより検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々に承認され、公認される客観性の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験によって検討できるという実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、多数の人々によって承認され公認されるという客観性の３要素を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験によって検当されることができる実証性と、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性、の３つの条件。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　実証性・再現性・客観性の３条件をみたす必要がある。即ち、仮説が観察実験などによって検討でき、同一の条件下では同一の結果が得られ、多数の人々によって承認、公認される、という条件である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験等で検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、そして多数の人々によって承認され、公認される客観性の３要素を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」には、仮説の検討を実験によって行う実証性と常に同一の結果が得られる再現性、他者が承認して公認される客観性の３つの条件をみたす必要がある。特に３つ目の客観性は重要である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
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  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が検討できる実証性、同一の条件下でなら同一の結果を得ることができる再現性、「科学コミュニティ」のような場で多数の人によって承認され、公認される客観性の主な３つの条件。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは以下の３条件から成る。仮説が実験で検討できる実証性、同一の条件下で同一の結果を得られる再現性、多数の人々に承認され、公認される客観性を満たすことが必要である。",
    "comprehensiveness": 5,
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    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験によって検討可能であるという実証性、同一の条件で同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され公認されるという客観性をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809066",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」とは仮説が観察実験で証明できる実証性、同一条件下で同一結果を得られる再現性、多数の人々に承認され公式に認められる客観性の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809067",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験によって検討できる「実証性」、同一の条件下では同一の結果が得られる「再現性」、多数の人々によって承認され公認される「客観性」の３つの性質を持っていること。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809068",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、立てた仮説が観察実験などによって検討でき、また、同一の条件下で同一の結果が得られることで、多数の人々によって承認され、世界的に公認されるような状態である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809069",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などで検討できること（実証性）、同一の条件下で同一の結果が得られる（再現性）、多数の人々によって承認、公認される、という３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809070",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809070.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察実験などによって検討できること、同一の条件下では同一の結果が得られること、多数の人々に承認され公認されることをみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809072",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験などによって検討でき、同一の条件で、同一の結果が得られ、多数の人々によって承認され、公認される必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809073",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一条件下であれば必ず同一の結果が得られる再現性、多くの人に認められる客観性の３つの条件を満たしているものが「科学的」とされる。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809074",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809074.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が正しいかの指標の実証性、同一条件で同じ現象を発生させることが可能かの再現性、そして多くの人々により承認されることにより得られる客観性の３つの条件を満たす必要がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809075",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809075.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的であるための条件は３つある。それは、仮説が観察実験などによって検当できる実証性、同一条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性である。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809077",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809077.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などによって検討できる実証性と、同一の条件下では同一の実験が得られる再現性と、多数の人々によって承認され公認される客観性の３つの条件を満たす必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809078",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809078.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的である説とは、観察実験によって検証でき、同一の条件下では同一の結果が得られ、多数の人々に認められる必要性がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809080",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809080.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは以下の３つの条件を満たすものである。　仮説が観察実験等により検討できる実証性、同一の条件下で同一の結果が得られる再現性、そして多数の人々により承認され、公認されているという客観性である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809083",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809083.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　３つの条件がある。１つ目、仮説を観察実験などで検討できる実証性。２つ目、同一条件下で同一の結果が得られる再現性。３つ目、多数の人から承認され公認される客観性。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809084",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809084.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、次の３つの条件を満たすことで言える。１つ目は「実証性」、２つ目は同一条件下で同一の結果が得られる「再現性」、そして３つ目は多数が認める「客観性」である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809085",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809085.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験などで検討できる実証性、同一の条件下で同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認されて公認される客観性の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809087",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809087.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説を観察実験により実証することができる「実証性」と同一条件である場合に同一の結果が得られる「再現性」、多数の人々によって承認され、公認される「客観性　」の３つの条件を満たす必要がある。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809088",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809088.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、その仮説が観察実験などによって検討できるかの実証性、同一の条件下で同一の結果を得られるかの再現性、多数の人々によって承認され公認される客観性、これらの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809089",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809089.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、そして多数の人々によって承認され、公認されるという客観性の３つの条件を満たす必要がある。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809090",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809090.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一条件下では同一の結果が得られる再現性と多数の人々によって承認され、公認される客観性の条件をみたす必要がある。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809091",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809091.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」であるためには、仮説が観察や実験により検討できること（実証性）、同一の条件で同一の結果が得られること（再現性）、多数の人々により承認され、公認されること（客観性）の条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809093",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809093.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験で検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果がでる再現性、多くの人々によって承認され、公認される客観性のあわせて３つの条件をみたす必要がある。また、国によって若干違う。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809094",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809094.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などによって検討できる「実証性」、同一の条件下では同一の結果が得られる「再現性」、多数の人々によって承認され公認される「客観性」といった３つの特徴をかね備えるといった条件。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809096",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809096.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説を観察や実験で実証できるという「実証性」、同一の条件下で同一の結果を得られるという「再現性」、多数の人々の承認を得、公認されているという「客観性」という３つの条件を必要とする。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809097",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20160809_science_20160809097.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、以下の三条件をみたす必要がある：①実証性：仮説が観察実験などによって検討できる。　②再現性：同一の条件下では同一の結果が得られる。　③客観性：多数の人々によって承認され、公認される。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　観察実験によって検討できるという実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、また多数の人によって承認され、公認されるという客観性。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
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  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験により検討できる実証性、同一条件では同一の結果を得られる再現性、多数の人々により承認され、公認される客観性の三点の条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
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  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、実証性、再現性、客観性の３つを満たす時にはじめて使うことができる言葉である。さらに言えば、定量性、論拠といった要素も「科学的」の諸条件として必要とされることがある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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  },
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」であるということは、再現性・実証性・客観性という３つの条件を満たすことが必要である。中でも客観性が重要な要素であり、人間の自然への解釈の不十分性を補ってくれるものである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が実験などで検討できる実証性、同一の条件下で同一の結果を得ることができる再現性、学会などの多数の人によって公認され承認される客観性の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され公認される客観性という３つの条件がある。これら３つの条件を満たすことで「科学的」であるとみなされる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察実験等で検討できる実証性、同一の条件下で同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承諾され、公認される客観性の３つの条件をみたす必要がある。\n\n\n\n\n\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　実際に検討することのできる実証性、検討したものをつくり出して再び生み出すことのできる実証性、そしてそれらを経て第三者の目で見ても同じく正しくなるような客観性を確保するという条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察、実験などで検討できる実証性と、同一条件下で同一の結果が得られる再現性、そして多数の人々によって承認され公認される客観性という三つの条件を満たすことで「科学的」であると言える。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　実際に行うことが出来るという実証性、同じ手順を踏めば同じことが起こるという再現性、多数の人々が見て評価を下す客観性という３つの要素。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などで検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、多数の人々によって承認され、公認されたことを示す客観性を兼ねそなえているものを科学的であると言う。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226014",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説を検討することができる実証性、同一の条件で行為すれば誰でも同一の結果が得られる再現性、多数の人々、自然科学の場では主に科学者たちより承認・公認される客観性という三つの条件。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などによって検証できる「実証性」と、同一の条件下では同一の結果が得られる「再現性」、多数の人々によって承認され公認される「客観性」の３つの条件を満たしている必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　条件は主に３つある。まず１つ目は、実証性である。これは、仮説が観察実験により検討できること。次に、同一の条件下では同一の結果になる再現性。そして３つ目は多数の人々によって承認される、客観性である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」であるためには３つの条件が必要である。１つは仮説を実験で検討する実証性、２つ目は同一条件下では同一結果であるという再現性、３つ目は多数の人々によって承認され、公認される客観性である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226019",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察や実験で検討できる実証性，同一の条件で同一の結果が得られる再現性，そして多数の人々，とりわけ科学コミュニティの人々から承認を得られる客観性が絶対必要で，そこに定量性と論拠があれば完璧だ。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などで検討できるという実証性と、同一の条件下で同一の結果が得られるという再現性と、多数の人々によって承認され、公認されるという客観性といった３つの条件を満たしている必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226021",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」であるためには、仮説が観察実験等により検討できる実証性、同一の条件下で同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性、という３条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　三つ条件がある。一つ目は仮説が観察実験などによって検討できる実証性だ。二つ目は同一の条件下では同一の結果が得られる再現性である。そして三つ目は多数の人々によって承認され、公認される客観性である。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": " 　1つ目は仮説が観察実験などによって検討できる実証性で、2つ目は同一の条件下で同一の結果が得られる再現性である。3つ目は多数の人々によって承認され、公認される客観性である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などにより検討できるという実証性と同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、そして多数の人々によって承認され公認されるという客観性の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226025",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226025.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "とある事象に対しての仮説が観察実験などによって検討することができる実現性、同一条件で実験を行えば誰でも同一の結果がでる再現性、全員が結果を公認することができる客観性の三条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226026",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226026.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」であるためには、仮説を実験、観察などによって検討できるだけの実証性、同一条件下では同一結果が得られる再現性、多数の人々に公に承認される客観性の３つの条件を満たしている必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226027",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226027.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」という語を用いるためには、仮説を実験によって検証できる実証性、何回でも当該事象を実現できる再現性　科学的コミュニティの中で承認されるという客観性を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226028",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226028.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": " 　必要な条件は３つある。１つ目は仮説が検討される実証性である。２つ目は同一条件下で同一の結果が生じる再現性である。３つ目は多数の人々による承認・公認を得るという客観性である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226029",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などによって検討できる実証性と、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性と、多数の人々によって承認され、公認される客観性の３つの条件を満たすことで「科学的」であるといえる。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226030",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説を観察実験によって検討できるという実証性と、同一条件下で同一の結果が得られるという再現性、及び、多数の人々によって承認され、公認されるという客観性の条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226031",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説を立て、それを検証していく実証性、同一の条件下では同一の結果が出るはずであるという再現性、客観的判断をする客観性の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226032",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226032.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」といえるには、仮説が観察実験によって検討できる実証性、同一の条件下で同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認される客観性という３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226033",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226033.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的であるためには、３つの条件が必要とされる。３つとは、実証性、再現性、客観性のことである。この中でも、特に、客観性に重きが置かれるべきである、と一般的に考えられている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226037",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226037.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」という言葉の条件を満たすには、仮説が観察実験により検討できるという実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、多数の人々に承認され、公認されるという客観性を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226038",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226038.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」であるためには①実証性、②再現性、③客観性の３つの条件が満たされる必要があり、特に客観性については重要であり、その認定にあたり厳格なチェックが求められている。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226043",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226043.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が検討できるという実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、そして多数の人々によって、承認・公認されるという客観性の３要件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226044",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226044.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とはある現象が観察実験により証明済みであるという実証性とその実験は誰が行っても同じ結果になるという再現性、またその結果が多数の専門家に公認されたという客観性の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226046",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226046.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」の要件は主に３つである。１つは仮説が実験観察等により検討できる実証性、２つ目は同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、３つ目は多数の人々により承認され公認される客観性である。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226047",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226047.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」を満たす要素は３つある。仮説を討討できる「実証性」、同一条件下ならば同一の結果が得られる「再現性」、多数の人々によって承認され、公認されている「客観性」であり、これらが必要である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226048",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」とは、３つの条件がある。仮説が観察実験などで検討できるという実証性と同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性と多数の人々によって承認され、公認されるという客観性である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226049",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説を実験、観察等で検討することができる実証性、同一条件下で同一結果が得られるという再現性、多数の人に認められているという客観性の３つ全ての条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226050",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226051",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説を立てそれを検討できる実証性、同一の条件下で同一の結果が得られる再現性、科学コミュニティなど多数の人々によって承認され公認化される客観性、の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、実証性、再現性、客観性を満たす必要がある。ある事象について検討することができ、同一環境下では同一の結果が得られ、その結果、多数の人間から賛同を得ることが自然科学には求められる。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が予想通り成り立つ実証性と、ある原理を同じ方法で実行することができるという再現性と、多くの人からその事象が正しいと認められる客観性が必要である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、同一の条件下では同一の結果が得られるという実現性、仮説が観察実験等によって観察できるという実証性、多数の人々によって承認され、公認されるという客観性の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的というのは、世界各国に共通的に存在するものでどれだけ多くの人々がそれを見たとしても、その条件は普遍的で納得出来るものであるという条件をみたす必要があるのではないかと考える。",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 3
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」は３つの条件を満たす必要がある。１つ目は仮説が観察実験などにより検討できる実証性。二つ目は同一の条件下ならば同一の結果となる再現性。三つ目は多数の人々から承認され公認される客観性である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一の条件下で同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性の３つを科学的コミュニティー内で有するという条件をみたす必要がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」とは、実測性、再現性、客観性の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的とは、仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同じ条件下ならば再び同じ結果が得られるという再現性、そしてその仮説が多くの人の目に触れて、認められるという客観性の三要素から成る。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226062",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」は実証性、再現性、客観性の３条件を満たす必要がある。実証性は仮説が観察実験などで検討できる事であり、再現性は同一の条件下で同一の結果を得る事、客観性は多数の人々により承認、公認される事だ。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226064",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験によって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され公認される客観性の３つの条件をみたす必要がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226065",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　実証性：仮説が観察実験などによって検討できる。\n　再現性：同一条件下で同一結果が得られる。\n　客観性：多数の人々によって▁認され、公認される。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的であるとは、ある物事の仮説が実験などにより実証されること、その現証が同条件下であれば誰が行っても再▁可能であること、ゆえに他の多くの科学者▁から承認され、公認されることの３つが必要である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161226067",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験などによって検討できる実証性と、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、そして多数の人々によって承認され公認される客観性という三つの条件が必要である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226068",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説を観察実験で検討できる実証性、同一条件下では同一結果が得られる再現性、多数の人々により承認され、公認される客観性の三つの条件をみたす必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226069",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」を満たす条件には「仮説が観察・実験などによって検討可能である」という実証性、「同一条件下で同一の結果が出る」という再現性、「多くの人々に承認される」という客観性の３つを満たす必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226070",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的とは、仮説が観察実験において検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される容認性を満たす必要がある。その上で、定量性や根拠も必要となる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161226071",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験などによって検証できる「実証性」、同一条件下では同一の結果が得られる「再現性」、科学コミュニティで多数の人々によって承認され、公認される「客観性」の３条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226072",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験によって検討できる「実験性」と、同一の条件下では同一の結果が得られる「再現性」と、多人数の人々によって承認、公認される「客観性」の３つの役割。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161226073",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が実験や観察などで検討できるという実証性と、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性と、多くの人々に承認されるという客観性という３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226074",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験などによって検討できるという実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、多数の人々によって承認され、公認されるという客観性、以上の３つの性質を持つことが必要である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226075",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、「実験性」、「再現性」、「客観性」の三条件を満たすものであり、全人類に対して共通の認識を持ち、正確な判断基準を持つ必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226076",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が実験などで検討できる「実証性」、同一の条件下で同一の結果が得られる「再現性」、多数の人々に承認、公認される「客観性」の以上三つの要素を満たしていることである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226077",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226077.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "空想ではなく、観察実験を通して仮説して検討できる実証性、同一条件下で同じ結果が得られるという再現性、多くの人々に広く承認されるという客観性、この３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226080",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226080.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮設が観察実験で検討可能な実証性、同一条件で同一結果が得られる再現性、多数の人により承認、公認を得られる客観性、以上の３つの条件全てを満たす必要があり、一つでも欠けると科学的と言えない。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226081",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226081.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などによって検討できる「実証性」と同一の条件下では同一の結果が得られる「再現性」、そして、多数数の人々によって承認され、公認される「客観性」の３つの条件をみたす必要がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226084",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226084.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、実現性、再現性、客観性の３つを満たしており、かつ知識や経験が必要となるものである。また、思考の対象が自然である必要がある。ただし、そのスケールの大きさは問わないものとする。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226085",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226085.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が正しいかを検討する実証性と、実験で同一の条件下で同一の結果を得られるという再現性、そしてその結果を他の大多数に承認され、公認される客観性の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226087",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226087.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験などによって検証できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性をあわせもっているという条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226088",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226088.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性、以上３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226089",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226089.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察や実験を通して検討できる実証性、同一条件下において同一の結果を得ることができる再現性、多数の人々に内容を承認及び公認してもらうことができる客観性の３条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226090",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226090.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験によって検討できる実証性、同一の条件下において同一の結果が得られるという再現性、多数の人々によって承認され、公認されるという客観性の三つの条件を兼ね備える必要がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226091",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226091.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "実験前に立てた仮説が観察や実験によって検討できること、そして同一の条件で実験すると同一の結果が得られることが求められる。また、その結果が多数の人々によって承認され公認されることも必要である。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226092",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226092.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験などによって検討できるという実証性と、同一の条件下では同一の結果が得られるという客観性、多数の人々によって承認され、公認されるという客観性の３つの条件を満たす必要がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161226093",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226093.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは自然現象に対して社会的な人間活動を考慮せず、真正面からその事実を解明していこうとするものであり、ものごとの本質や実体が世界の規則にどのように従うのか調べることである。",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161226094",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226094.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、実証性があり、誰でも再現可能であり、客観性をもったもののことである。人間は完全には客観的になれないので多くの実験や異なる科学者の考察を基にして初めて科学的である条件をみたす。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161226095",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226095.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、　実証性・再現性・客観性をみたす必要がある。科学とは、これら３つをすべてみたすことによって成り立つといえる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226096",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験などで検討でき、同一条件下で同一の結果が得られ、多数の人々によって承認、公認されるという、実証性、再現性、客観性の３つの条件が揃って初めて「科学的」であるといえる。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226097",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161226_science_20161226097.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験によって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再理性、多数の人々によって承認されて公認される客観性のこれらの３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226098",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」を示す条件はまず第一に実際に可能か否かを示す「実証性」、第二に誰が行ってもできるという「再現性」、第三に他者に認めてもらう「客観性」の３つが挙げられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説か観察実験などによって検討できる実証性と同一の条件下では同一の結果が得られる再現性と多数の人々によって承認され公認される客観性をみたす必要がある。定量性、論拠もあればなお良い。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」には３つの条件を満たす必要がある。１つ目は実証性である。これは観察実験により証明される。２つ目は再現性で３つ目は客観性である。何度でも再現でき、客観的な視点で考えなければならない。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などにより検証できる「実証性」、同一の条件下では同一の結果が得られる「再現性」、多数の人々によって承認され、公認される「客観性」をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験などによって検当できる実証性、同一の条件下では同一の結果が出るといった再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226104",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説を検討することができる実証性、同一の条件のもとでは同一の結果が得られる再現性、多数の人々に承認されて公認される客観性という３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226105",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験などによって検討できるという「実証性」と、同一の条件下では同一の結果が得られるという「再現性」、多数の人々によって承認され、公認されるという「客観性」の３条件をみたす。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験によって検討できるという実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、多数の人々によって承認され公認されるという客観性を全て備える必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228003",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説を観察実験によって検討できるという実証性があり、同一条件下では同一の結果が出る再現性に加え、この２つを確立した上で、多数の人々によって承認され、公認されて得られる客観性があることが条件である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的という言葉は以下の３つの条件をみたしている。その３つとは、多数の人により承認され、公認される客観性、条件が同じならば、同じ結果となる再現性、仮説を実験などにより検討できる実証性である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228005",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説の検討ができる実証性、同一の条件下で同一の結果を得ることができる再現性、多くの人々（現在は科学コミュニティがこの役割を担っている）に公認される客観性という３つの条件を満たしていること。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228006",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察実験によって検討できる実証性、同一条件下で同一の結果が得られる再現性、科学コミュニティにおいて多数の人々によって承認・公認される客観性という３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228007",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察実験などで検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、科学者など多数の人々によって承認され、公認される客観性の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228008",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験などによって検討できる「実証性」、同一の条件下では同一の結果が得られる「再現性」、多数の人々によって承認され、公認される「客観性」、以上三つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228010",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228010.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などによって検討できるという実証性と、同一の条件下で同一の結果が得られるという再現性と、多数の人々によって承認され、公認されるという客観性の、三つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228011",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228011.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　観察実験などで仮説が実証可能であるという実証性、及び同一条件下で同一の結果が得られるという再現性、そして多数の人々によって承認され、公認されるという客観性が条件として必要である。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228013",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228013.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」とは、仮説が観察実験などで検討できる「実証性」、同一条件下で同一の結果が得られる「再現性」、多数の人々に承認され、公認される「客観性」の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161228014",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228014.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、実証性（仮説が実験で検討できること。）、再現性（同一の条件下では、同一の結果が再現できること）、客観性（科学者など多数の人々によって承認されること）の三つの条件をみたす必要がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228015",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228015.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮設を実験によって検討できる実証性、同一の条件で同一の結果が常に得られる再現性、多くの人々によって承認されている客観性の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228016",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察、実験で検討できる実証性と、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性と、上説二つをふまえた上で多数の人々によって承認され公認される客観性がものごとが「科学的」であるために必要である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228017",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228017.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」であるためには、仮説が実験観察等により検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、そして多数の人々によって承認され、公認される客観性、この３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228018",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228018.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され公認される客観性の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228019",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228019.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　日本では３つの条件を必要とする。「実証性（仮説の検討が可能）」、「再現性（同一条件では同一の結果が得られる）」、「客観性（多数の人に承認される、公認される）」の３つの条件である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228020",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」をみたすためには、仮説が観察・実験によって検討できる実証性。同一条件下が同一の結果が得られる再現性。多数の人々によって公認されているという客観性の３つの条件が必要である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228021",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228021.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され公認される客観性の３つの条件をみたす必要があるものである。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228022",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228022.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が実験等によって検討できる「実証性」と、第三者でも同一の条件下であれば同一の結果を得られる「再現性」と他者でもその結果・過程を承認できるような「客観性」という３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228023",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228023.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」をみたす条件は、仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一の条件では同一の結果が得られる再現性、そして多数の人々によって承認され、公認される客観性という３つの要素がある時である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228024",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228024.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、多くの人々が同じ条件・環境下であれば同じ結果を得ることができると公認され、またそれに関して客観的に扱いながら検討もできるという、実証・再現・客観性といった条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228028",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228028.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され公認される客観性の３つの条件を満たしていなければならない。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228029",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228029.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」についての条件の１つめとして、仮説が観察実験で検討できるという実証性、２つめに同一の条件下で同一の結果が得られるという再現性、３つめに多数の人々に承認、公認される客観性を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228031",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228031.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験によって討検されることを指す「実証性」、同一の条件下では同一の結果が導出されることを指す「再現性」、多数の人によって承認・公認されることを指す「客観性」の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228033",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228033.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、実証性、再現性、客観性の３つの条件をみたす必要がある。仮説が観察実験によって検討でき、同一条件下で同一の結果が得られ、多数の人々によって承認され、公認される必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228034",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228034.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説を検討することのできる実証性、同一の条件において同一の結果が生じる再現性、周囲によってその事実が公認されている客観性の３つ条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228036",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228036.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的とは、仮説が観察実験によって検討できる実証性、同一の条件では同一の結果が得られるという再現性、多数の人々により承認され公認される客観性の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228037",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228037.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察・実験などにより検討することができる実証性、同一条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々の承認を得て公認されることができる客観性などの条件が必要とされる。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228038",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228038.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」であるとはある仮説について実験などで検証できるという実証性、常に同じ条件で同じ結果が出るという再現性、多数による承認・公認が必要であるという客観性を３つ全て同時に満たしていなければならない。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228039",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228039.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察実験から検討できるかという実証性、同一条件の下では同一結果が得られるという再現性、多くの人によって承認されるという客観性という３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228042",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228042.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的とは、仮説が実験・観察などによって検討できる実証性と、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性と、多くの人々（科学者）に公認・承認を受けているという客観性の３つの条件が必要である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228044",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、実証性、再現性、客観性の３つを合わせもった状態のことである。科学というのは、人間共通の財産であるから厳しく設定した条件のもとで運営される必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228045",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験によって立証できる実証性と、同一の条件下で同一の結果が得られる再現性と、科学コミュニティで多数の人々によって承認され、公認される客観性という３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは仮説が検討できるという実証性、人類共通の財産にするための再現性、そして科学コミュニティで多くの人に公認されるという点での客観性といった３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」であることとは、仮説が実験により検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、そして多数の人々により承認され、公認される客観性という３つの要素を含む必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
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  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　必要な条件は、実証性、再現性、客観性の３つ。つまりは、新たな発見が、実験や観察を伴うものであり、かつ同じ条件で再現できるものであり、それを多人数に承認される必要があるということ。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が実験等により検討可能である実証性や、同一条件下では同一結果が得られる再現性、多数の人々に承認され、公認される客観性の３つの条件をみたさなければ成立しない。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説を実験などて検討できる実証性、同一条件下では同一の結果が生まれるという再現性、多数の人々によって承認され、公認されるという客観性という３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的である条件は、仮説にもとづき実験するという実証性、同一条件下で同一の結果を得るという再現性、実証性と再現性を経てその科学知識が人類共通の財産として公認されるという客観性の３つである。",
    "comprehensiveness": 4,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学技術とは、実証性かつ再現生かつ客観性を兼ね備えることが条件で、仮説が観察実験等で検討でき、同一条件下が同一結果が得られ、さらに多数によって承認され公認されるということが必要である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」であるためには仮説が実験などで検討できる実証性、同一の条件で同一の結果が得られる再現性、多くの人々に承認され公認される客観性の３つの性質を持つ必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228060",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説を立て、それを実験し、検討できる実証性と、同一の条件下で同一の結果が必ず得られる再現性、多数の人々（科学コミュニティ）によって承認され、公認される客観性の３つの条件をみたす必要がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
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  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは以下の３つの条件を満たす必要がある。まず第一に、仮説をたて、それが検討可能であるかという実証性。次に、同一条件下では同一結果が得られるという再現性。そして多数の科学者に承認される客観性。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228063",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的、は３つの条件を満たす必要がある。仮説が観察実験で検討できる実証性、同一条件下で実験を行った際には同一の結果が得られる再現性と、多くの人々に容認される客観性、である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228064",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」をみたす条件には３つある。１つ目は実証性。仮説を実際に証明しなければいけない。２つ目は再現性。同一条件下で万人が再現できなければいけない。３つ目は客観性。万人から認められなければいけない。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228066",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　実証性により仮説を実験によって検討し、再現性により同一の条件下では同一の結果が得られて、客観性により多数の人々に承認、公認されなければならない。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228067",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的であるためには、仮説を検討する「実証性」、同一の条件で同一の結果を出す「再現性」、多数の人々に認められるような結果を求める「客観性」という３つの条件がそろわなければならない。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」とは、仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　実証性：実験で検討できる；\n　再現性：同一条件下、同一の結果が出る；\n　客観性：多くの人々より公認される。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228071",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的とは仮説が実験により検討できる実証性、同一の条件下において同一の結果を得ることのできる再現性、多数の人の承認と公認されることにより確保される客観性の三つの条件を満たしている必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228072",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察・実験などによって検討できるという「実証性」、同一の条件下では同一の結果が得られるという「再現性」、多数の人々によって承認され、公認されるという「客観性」をみたすもの。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228073",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的である３つの条件は、１つ目は仮説が実験等によって検討できる「実証性」。２つ目は同一条件下で同一結果が得られるという「再現性」。３つ目は多数の人々により承認、公認されうるかという「客観性」だ。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228074",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験などにより検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、多数の人々によって承認され公認される客観性の３点の条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228076",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一の条▁下では同一の結果が得られる再現性、多数の人によって承認され、公認される客観性の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
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  },
  {
    "student_id": "20161228077",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などによって証明される実証性と同一条件下で同一の結果が得られる再現性と多数の人々によって承認・公認がされる客観性という三つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228080",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察実験などによって検討できる「実証性」と、同一条件下では同一の結果が得られる「再現性」と、多数の人々によって承認され、公認される「客観性」の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228081",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　三つあり、一つは仮説を立て、観察実験を経て検討する実証性、二つ目は同一の条件下で同一の結果が得られる再現性、最後に三つ目は多数の人々に承認され、公認される客観性である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が実際に実験できるという実証性、誰がやっても、何度やっても同じ結果を得ることができるという再現性、多数の人が納得でき認められることができるという客観性の三つを満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228083",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的とは実証性、再現性、客観性の３つの条件がそろう必要がある。実証性とは仮説を実験や観察で検証すること、再現性は同一条件下で同じ結果を得られること、客観性は多くの人々から承認、公認されることである。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228084",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的となるためには、仮説が観察実験によって検討できる「実証性」、同一の条件によって繰り返し検証され得る「再現性」、多数の人によって承認され、公認される「客観性」の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228085",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228085.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "「科学的」の条件として、実証性、再現性、客観性の三つがある。実証性とは仮説を実験で検討できること、再現性とは同一条件下で同一の結果が得られること、客観性とは多数の人々に承認されることを意味している。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228086",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228086.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一条件下で実験を行うと同一の結果が出せる再現性、多くの人々によって承認され公認される客観性、の三要素を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228087",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228087.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　万人に理解され得るとともに、論理的である必要がある。それ故、個人の主観や思想に左右されることなく、いついかなる時でも普遍的で、なおかつ、再現性がある必要がある。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 1,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228089",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228089.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とはある１つのことに対して仮説を立て、観察実験を行い検証する実証性と同一の条件で実験を行えば同一の結果が得られる再現性、この２つの結果を多くの人が承認し、公認される客観性を持つ必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228090",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228090.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは３つの条件を満たす必要がある。１つ目は仮説が観察実験などによって検討できる実証性。２つ目は、同一条件下で同一結果が得られる再現性。３つ目は、多数の人々によって承認、公認される客観性。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228092",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228092.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」は実証性、再現性、客観性をみたす必要がある。実証性は仮説が実験などで検討できること、再現性は同一条件下では同一の結果が得られること、客観性は、多数の人々によって承認、公認されることである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228093",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228093.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験などにより検討可能である実証性があることや同一条件下で同一の結果が得られる再現性があること、多数の人々により客観的に承認される客観性があることの三つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228094",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228094.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "科学的とは、実証性、再現性、客観性の３つの側面を満たすものである。逆に、これらの条件を満たしていない考え方や技術は非科学的なものである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228096",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228096.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、自然の本質を詳しく知り、自然の変化を適切に予測することで負荷の増大を未然に防ぐことのように自然の特徴を知り、実証性、再現性、客観性の３点をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228097",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228097.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が実験によって検討できる実証性、同一条件下で同一結果が得られる再現性と多数の人に承認され、公認される客観性の３点を満たすのが「科学的」であるということである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228098",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228098.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　まずある仮説をを立てそれが観察や実験で検討できるかということと、同一の条件では同一の結果が生まれること、さらにそれらが他人によって公認されることが必要であるとされている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228100",
    "image_path": "./essay/science/1/ansimg_20161228_science_20161228100.png",
    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは実験を行うことなどにより検討できる実証性、同一条件下で同一の結果を得ることができる再現性と多数の人々の承認、公認を得る客観性といった３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228101",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説を観測実験により検討することができる「実証性」、同一の条件下では同一の結果が得られる「再現性」、多数の科学者に承認、公認される「客観性」の３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　観察実験などによって仮説が検討される実証性と、同一の条件で行った２つの実験から同一の結果が得られる再現性と、多数の人によって実験の結果が承認される客観性の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一の条件下で同一の結果が得られる再現性、そして多数の人々によって承認され公認されているという客観性を全て持っていること。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228105",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、そして多数の人々によって承認され、公認される客観性の３つの条件が必要である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228106",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "仮説や観察実験などによって討論できる「実証性」と同一条件下では同一の実験結果が得られることができる「再現性」そして最後に多数の人々によって承認され公認される「客観性」の条件を満たす必要がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228107",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験などで検討できるという実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、多数の人々によって承認され公認されるという客観性の３条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮説が観察実験などにより検討可能であるという実証性、同一条件下では同一の結果が得られるという再現性、そして得られた結論が多数の人々によって承認されるという客観性をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228110",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　国によって基準は異なるが、仮説を観察実験などで検討できる実証性、同一条件で同一の結果を得られる再現性、多数の人々によって承認され公認される客観性といった３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228111",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　「科学的」とは、仮説が観察実験などによって検討できる「実証性」、同一の条件下では同一の結果が得られる「再現性」、多数の人々によって承認され、公認される「客観性」という３つの条件をみたす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228112",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　科学的とは、仮定が実験によって検討できる「実証性」と、同一の条件下で同一の結果が得られる「再現性」そして、多数の人に認められることによる「客観性」の３つの条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228113",
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    "theme": "science",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験等によって検討できる「実証性」、同一の条件下では同一の結果が得られる「再現生」、他数の人々によって承認され、公認される「客観性」の三個の条件を▁たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808002",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、自然の未知解析と自然の変化予測という二つの側面がある。\n　自然の未知解析とは、未だ知られていない自然界の法則や節理を実験という自然への様々な働きかけを通して発見し、人間の概念であてはめることである。\n　また自然の変化予測とは、人間に理解できる形で自然を認識し、確定した法則に従って動く自然が今後どのように変化するのかを確定的に明らかにすることである。\n　したがって、自然科学は自然の未知解析や自然の変化予測を通して自然の一部としての人間を理解し、人間社会での更なる技術発展や利便性の拡大をはかりながら、自然全体への増大する負荷を考慮の上で人間社会と自然の変化を事前に予測し、持続可能かつより良く生きるために人間と自然に何ができるかを模索する役割を果たしている。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20160808003",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人は自然の中にあり、無関係に生きることはできない。自然科学は、自然の特徴を知り、働きかけ、利用する。そうすることで、人々が持続可能によりよく生きることを可能にするのである。自然の本質を知り、変化を適切に知ることで自然科学は自然と人間をより密接なものとしていく役割を担っているといえるだろう。\n　また、\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160808004",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは自然を相手にするものであり、人間が関わらないときの自然というものを正面から相手にするものである。人間は自然の一部であり、自然とやりとりして生きている。そのため、自然科学により自然の特徴を知り、働きかけて利用することで、より良い豊かな創造的生活かつ持続可能に破たんせずという目標を果たすことが自然科学の役割だと言える。しかし自然科学は人間活動であるため、自然の本質を人間の言葉で解釈する際に不十分であるときがある。これらは思い込みや偏見などにより防ぐことの難しい人間の「さが」であり、これを未然に防ぐために科学コミュニティでその客観性を確認する必要がある。また自然科学の発展が自然へ与える負荷を増大させる可能性もあり、この蓄積を未然に防ぐために各人が適切に変化を予測する能力が求められる。これを身につける訓練をするために自然科学を学校で教育することが大切になってくる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808005",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808005.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "人間が自然の一部であるということは、呼吸をするにも電気を扱うにも自然とやりとりしなければ生きていけないということだ。人間の営みを守るために自然科学は存在する。自然の特徴を知り、自然を利用し、その変化を適切に利用することで、持続可能で破綻することのなく自然とつき合うことが可能になる。自然科学はこうして正面から自然と向き合うために必要となる。自然科学が発展することで自然に与える負荷が増大するのではないかという議論も存在するが、自然に働きかける、すなわち自然に外部から熱や磁場などを加えて変化を観察する役割を負った自然科学ユーザーの各人が適切に予測する必要があるという、自然科学の発展によって出てきた公害などのマイナスを抑えるための役割もまた、自然科学が果たす役割の一つである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808006",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは、自然に対する正しアクセスの方法を知り、自然と共存していく能力の発達を目指すものである。自然の過剰利用を抑正し、より良く豊かに持続可能な生活を送るためには、何よりもまず、自然を知ることが重要である。その際不可決となるのが自然に対する正しい働きかけと、それに関する知識である。なので、これらのことをテーマとする自然科学は、人間と自然の共存共栄において大きな役割を果たす。\n　また、グローバル化の進展により生じる、多様な価値観の対立においても、自然科学は重要な役割を果たす。科学の三条件である実証性、再現性、客観性という概念は全ての価値観において共通するものである。このことを利用して、価値観の対立の中に自然科学を導入することができれば、自然科学を共通の判断基準として問題の解決を図ることができる。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808007",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、自然に適切に働きかけるという側面と、自然の変化を適切に予測するという２つの側面がある。自然に働きかけるとは、自然を観察し、何らかの刺激を与えることによって自然に変化を起こし、自然の本質を理解しようと努めることである。自然に働きかけ、利用することによって、私たちは持続可能な社会をつくり、またより良く豊かで創造的な生活を楽しむことができる。自然科学の発展が、自然へ与える負荷を増大させてしまう危険性については、以前から言われてきたことである。しかし、自然の本質を知り、自然の変化を適切に予測することによって、自然へ多くの負荷を与えてしまうという危険を未然に防いで、対処していくという役割を、自然科学は担っているといえるだろう。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808008",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、自然そのものを相手にするという事と、客観性を確保する科学的条件を持つという事の２つの側面がある。\n　まず自然そのものを相手にするという事は、人間が生きていくために欠かせない自然の特徴を知り、働きかけ、利用するという事だ。これによって、より豊かで創造的な生活を過ごせるようになる。\n　次に客観性を確保する科学的条件を持つという事は、科学的であるための３条件として、多数の人々に認められなければならないという客観性の条件があるという事だ。これによって、異なる価値観が衝突する現代社会に、共通の判断基準をつくる事が出来る。\n　以上の事から、自然科学の果たす役割とは、豊かな生活を持続させ、多様な価値観に判断基準を与える事である。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808009",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808009.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然には本質があり、その本質を人間の言葉で解明するための人間活動としての自然科学がある。持続可能でよりよく生きるという、自然を相手にする自然科学としての役割がある。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160808011",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808011.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であるので、それなくしては私たちは生きていくことができない。呼吸や電気の使用、運動でさえ自然に関係している。これらの特徴を知り、適切に利用していくことで、よりよく豊かな生活を送ることができ、持続可能なものにすることができる。\n　自然科学を理解するには、自然の本質を詳しく知り、変化を適切に予測することができるようになる必要がある。でなければ、自然科学の発展による負荷の増大の蓄積を十分に防ぐことができなくなる。\n　自然はとてつもなく奥深くて豊かなものであり、人類がまだ知らないことを山程隠している。適切に働きかけなければ隠れたままだが、比較・類型化、因果・相関、客観的観察等、適切な方法を用いることで、新たな発見をして、生活に役立てることができるだろう。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808013",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808013.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　情報化が進み、グローバル化した現代においては、自然科学が大変重要な役割を果たす。様々な考え方が交錯する中で、「科学的であるかどうか」が、我々共通の基準になりうる。というのも、科学的かどうかは実証可能であり、客観的に判断できるからだ。\n　また、自然科学を学ぶことで、自然に働きかけ、変化を予測する能力が身につく。自然とより良く共存するためには、我々一人一人が自然の本質に向き合い、適切に予測することが不可欠であり、そうすることで自然への負荷が増えるのを防ぐことができる。\n　以上のように、自然科学は、我々にとって不可欠なものであり、自然科学と共存しようとすることは、自然の本質を知ることでもある。つまり、我々一人一人が自然科学を学び、科学技術リテラシーを身につけ、さらにそれを世界共通の基準にすることで、持続可能な自然科学が実現するのである。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808014",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808014.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、私たち人間が生きていくための基盤をつくる役割があると考える。\n　自然科学とは、自然を相手にすることであり、私たちは理科を通して自然について学んでいる。自然といえば、植物や空など人間を取り囲むものであり、人間とは切っても切り離せない関係にある。例えば、私たちが生きていくためにはかかせない呼吸を考えてみる。私たちは、自然の中にある酸素を吸い、二酸化炭素を出す。もし自然がなかったら、私たちは呼吸をすることができない。他にも電気で考えてみると、電気はものを燃やしてつくる火力発電が多いが、その燃やされるものも自然のものである。\n　このように、自然科学は、私たちが生きていくための基盤となる呼吸や電気などをつくる役割があるだろう。\n",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808015",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808015.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、人間を含む「自然」を正面から扱っており、どのように自然に働きかければ変化を観察できるのか、自然はどういうものなのか、を知ることができるものである。自然科学の発展は、自然に与える負荷を増大してしまう。そこで、自然の本質を知り、我々の活動が自然に引き起こす変化を予測し、負荷の増大を防がねばならない。自然科学が与えるより良く豊かな生活を持続可能にするという役割を、自然科学は果たしている。\n　先程述べたように、自然には本質がある。それを我々は人間の言葉で解釈しているが、我々は万能でないためそこには人間のさがからくる誤りがある。これを防ぐために、科学では実証性、再現性、客観性を満たしているかが大切にされる。グローバル化、情報化の進む現代では、異なる価値観が衝突することが多い。そのような中で、実証性、再現性、判断性を共通の判断基準として、相互理解を深める役割を自然科学は果たすと考える。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808016",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808016.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "まず私たちは、人であり自然の一部である。この宇宙に生きている以上、この自然を知り、学ばなくてはいけない。自然科学を学び、学ばせることは己を知ることである。巳を知り、他の自然を知ることで自分の役割を知ることができる。",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160808018",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808018.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、大きく分けて４つの役割が存在する。一つ目は、自然科学は自然の一部である人間を理解するのに役立つことである。また、自然科学は人間の自然の利用を促し、我々の生活を豊かで便利にする。さらに、自然科学は観察、実験を基礎とし、そこで得られた知識によって我々は自然の現象を予測することができる。加えて近年では、グローバライゼーションや情報化が一気に進み、多様で異なった価値観が衡突する場面が増えた。その中で、実証性、再現性、客観性を常に備えた自然科学は一つの共通の価値観、考え方として意見対立の問題解決に機能するのではないかと期待されている。\n　自然科学の発展に伴い、人類が科学兵器の使用や公害の発生によって自然に害を与えてきたのは事実である。しかし同時に、我々一人一人が正しい自然科学への知識を身につけ対応することによって、自然科学によって持続可能なよりよい社会を実現することができるのだ。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808019",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808019.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が我々人間にとって何故必要であるのか、その最たる例として私は、「人間は自然の一部であり、自然とやりとりをして生きているから」と考える。自然科学を学ぶことによって、私達は自然の特微を知り働きかけ、また利用することができる。そしてより良い創造的かつ持続的な生活を送るために自然に適切に働きかけ、変化を予測する能力を身につけることが可能となる。　また、発展が自然に与える負荷を増大させないことが必要とされるが、各人が適切に予測できなければ負荷増大の蓄積が未然に防ぐことができないという問題がある。これに対しても自然科学の本質を詳しく知り変化を適切に予測することを教科書等の仕組みや方法だけでなく科学的な観察実験を行うことで解決することができる。　このように自然科学が私達人間にとっては切っても切り離すことのできない役割を担っており、今後も人類の発展に貢献することは間違いないと考えられる。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808021",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808021.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割とは、人間が自らの活動を理解し、よりよく生きるために活用することである。\n　人間は自然の一部であり、生きていく上で自然とのやりとりは必要不可欠である。自然の特徴をつかみ適切に利用することによって創造的で持続可能な社会をつくることができる。自然科学は、人間がより適切に自然に働きかけ、共生していくための重要な存在である。\n　また、自然科学は人間の活動そのものだとも言える。自然の本質を人間の言葉で解釈し、人間活動の本質を適切に捉え次の活動につなげていくことが大切である。解釈の際に、思い込みや常識といった人間の「さが」が邪魔をすることもあるが、科学的条件による検証や、科学コミュニティによって補正できるように柔軟な発想や対応が必要となる。\n　自然科学は我々に、人間の本質を教えてくれるものである。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808022",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808022.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは、自然を対象とした学問である。我々人間は自然の一部であり、自然と無関係に生存することは不可能である。そこで、自然の原理や法則を知り、自然の変化を予測し、適切に働きかけることが、より良く豊かで持続可能な生活をする上で欠かせない。\n　一方で、自然科学は、「科学的」の三要件から、客観性を確保するプロセスとしての側面を持っている。多様な価値観が衝突する時代においては特に、共通の判断基準は必要とされる。そこで、実証性、再現性、客観性の三要件を満たした「自然科学」ならば、万人に受け入れられる判断基準にもなる。\n　このように、自然科学は、持続可能により良く生きるための知識・能力としての側面を、多様な価値観の衝突を防ぎ、万人に共通する判断基準としての側面を持つ。万人が目の前の問題を適切に判断・解決するのを助ける役割を自然科学は持っている。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808024",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808024.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間も自然の中の一部であり、自然には本質というものがあり、人間はその本質を人間の言葉で解釈し、自然の特徴を知り、働きかけて利用する科学によって、持続可能な状況でより良く生きることができる。自然は人間の生活を豊かにする役割を持つ反面、自然科学の発▁が自然へ与える負荷を増大させる危険があり、各人の適切な予測により負荷の増大の蓄積を防ぐ必要がある。\n　また自然は、グローバル化により異なる価値観が衡突する現代においては、実▁性、再現性、客観性を持つので、共通の判断基準としての役割を果たす可能性も秘めている。この３つの条件により、競争心等から生じる偽造やねつ造等の人間のさがともいえる不要な要素を取り除くことができ、平等性、絶対性を持つことができるからだ。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20160808025",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは、自然への適切な働きかけによって自然の変化を適切に利用する試み乃至検討観察である。そこでは、自然を有意義に利用する側面と、自然へ負荷をかけ、反抗を受ける側面があり、自然科学はその両側面を適切に予測し、両側面の均衡を保つ役割を担っている。\n　自然を有意義に利用しようとする場合、人間は自然の特徴を知り、どのような働きかけにどのような変化が発生するのかを予測しなければならない。自然科学は、実験観察によってその変化を比較、類型化したり、因果・相関関係を発見したり、数多の実験観察から推論を立てたりすることで、その予測を行う手段として機能する。これは、他の側面についても同様である。すなわち、人間も自然の一部であって、自然の変化は時に人間への反抗になる。これを未然に防ぐ手段が自然科学である。\n　以上のように自然科学は、自然を適切に利用し、自然の反抗を未然に防ぎ、両側面の均衡を取る役割をもつ。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808026",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは、自らが住まう自然の特徴を知り、はたらきかけ、これらを利用することである。\n　これには側面もあり、発▁しすぎると自然に対する負荷が増大することや、解釈する場面において人間の「さが」が介入してしまうということが挙げられる。\n　しかし、この自然科学は、自然に適切にはたらきかけ、自然の変化を適切に予測する能力があれば、豊かな生活かつ持続可能な自然の利用ができるといえる。また、「科学的」の条件が満たせるように自然科学の解釈を行えば、人間の「さが」を排除することは可能であるといえる。\n　そうすれば、自然科学は私たち人間がよりよく豊かに、そして後の世代まで続くような持続可能な生活のための知識や技術を私たちに教えてくれる役割を果たすだろうといえる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808027",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、人間が自然に対して働きかけることを前提とする。人間と自然は依存して共存しなければならない。人間は科学を発展させるのに自然に危荷をかけつづけている。しかし、それは人間と自然は共存する関係であることを無視していることになる。\n　だから自然科学は負の面がある。一歩間違えると人間と自然との共存関係を維持できなくなる危険性を有する。\n　しかし、自然科学に働きかけないと科学は発展をせず人間にとって危険でなる。例えば科学で証明しないと雷を迷信だとし真なる知の探究ができない。自然科学を探究することにより人間にとって良い面をもつことになる。\n　つまり、自然科学には負と正の側面を有し、どの立場に立つかによって役割を変身させているのである。",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808028",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、「持続可能によりよく生きる」ための役割と「世界のグローバル化の中での共通の判断基準となる役割という２つの大きな役割があると言える。\n　まず、前者についてであるが、これは人間が自然の一部であることに大きく起因していると言えるだろう。人間は、現代の科学技術の恩恵を受けてしかいないハイテクの世の中はもちろん、生命体として自然との関わりを古代から深く持ってきた。そしてその関わりは今後ますます深くなっていくだろう。その時に自然が破綻しないためには自然科学が不可欠である。\n　次に後者についてであるが、今の世の中は多様な社会・文化が入り混じるようなグローバル化の時代である。その中ではたくさんの価値観が存在することになる。自然科学はその要件として３つの要件を掲げているため、そしてこれは世界共通の要件であるため、多様な価値観の中で一つの共通性を持たせる役割を果たすだろう。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808029",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、自然とやり取りをしないと生きていけない。そのため、まず、自然科学を学ぶ中で自然の特徴を知り、働きかけ、利用することで、人間はより良く豊かで創造的な生活を送ることができる。そして、自然の本質を詳しく知り、変化を適切に予測することで、自然科学の発展が自然へ与える負荷を未然に防ぐことが可能である。\n　また、自然には本質があり、その本質を人間の言葉で解釈するのであるが、その解釈は思い込みや常識にとらわれていたり、様々な欲に満ちていたりして、必ずしも十分であるとは言えない。加えて、グローバル化かつ情報化が進む中で、異なる価値感が度々衡突している。これらを解決する際に、問１に挙げたような３つの「科学的」条件を満たした自然科学が、共通の判断基準として作用するのではないかと考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808032",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割として、まず、より良く豊かな創造的な生活かつ持続可能に破掟せず、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力の▁成が挙げられる。人間活動である自然科学を通して、自然の変化を予測できる。自然科学の発展が自然に与える負荷を増大させるのではないかという懸念を拭触するために、自然の本質を詳しく知り、自然の変化を適切に予測することで、負荷の増大を未然に防ぐ必要もある。観察実験により実際に自然にはたらきかけ、様々な方法で自然を知っていったりそれで得たものを活用したりするのも自然科学が果たす役割である。自然科学は自然に対して、科学的な目で見ていくものだから、自然科学を学ぶことにより、実証性、再現性、客観性を培うことができるため、その点も自然科学が果たす役割として挙げることができると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20160808033",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　まず、自然科学には二つの側面がある。人間は自然の一部であって、切り離されてしまうと生活ができないという面。もう一つは、自然科学の発展による、自然に対する負荷を未然に防がないという面である。前者の場合は、人間は呼吸をし、電気を使って生きている。毎日自然に働きかけて利用している。この点で、自然科学は人々の日常生活でなくてはならない役割を果たしていると言える。また、後者については、人間は自然にさまざまなものを加え、新たな発見をしてきた。そのなかで一番重要なことは、観察実験をすることである。自然に適切に働きかけて、適切に結果を予測するために、観察実験は慎重に行わなければいけない。その意味で、自然科学は役割を果たしていると言える。以上が、自然科学の果たす役割である。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 1,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808034",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学は、自然を直接相手にするものであり、自然の本質を捉え、それを利用しより豊かな創造的な生活をつくることを目的とする。この上で、人間は自然とは無関係に存在することができないため、自然に多く働きかけ、自然への負担を増大させることが考えられる。自然科学は自然の本質を捉えることで起こりうる負担を適切に予測し、未然に防ぐという機能を有すると考える。また、自然科学は自然を相手にするといえど、人間活動である。そのため人間の主観的要素の入り込む余地を有りうる。それは、社会における価値観の衝突にも同様のことがいえ、適切な客観的基準の不存在がこれを悪化させると考える。そこで、自然科学に求められる科学的という実証性、再現性、客観性を持った基準が現代社会の複雑化した価値観の衝突を解決する基礎となると考える。したがって、自然科学は複雑化した諸問題解決の基準となる役割を果たすと考える。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808035",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、自然にはたらきかけることによって自然への負荷を増大する危険性と、自然へのはたらきかけによって起こる変化を観察することで、自然への負荷を増大する危険性を排除するという二つの側面がある。\n　つまり、自然科学は、自然の力を利用することで人々の生活を便利にし、生活をより豊かにする役割と、自然科学を人々が利用することで人々が自然に与えている影響を予測し、それが自然の一部である人間にどのように影響するのかということを、自然にはたらきかけてその変化を観察する実験を行い、それによって立てられた仮説をもとにもう一度実験を行い、正確性のある結果を人々に公表することで、人々がこれからどのように自然を利用するべきかということについて、適切な対策を立てさせる役割を果たしている。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808036",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、自然の特徴を知り、適切に働きかけ、その変化を適切に予測するための知識・情報・術としての役割を担っている。人間は自然の一部であり、かつ自然と共存しなければ、到底生存することはもちろん、繁栄し、子孫を残すこともできない。\n　私たちの生活は自然科学無しには成り立たない。例えば天気予報は、気象という自然を予測し、それらに従って安定的な食料確保から、ゲリラ豪雨や台風など悪天候から身を守ることができている。例は数え切れない程あるが、人間の生活の根幹に直接関わっている。\n　反して自然科学の発展が、自然へ与える負荷を増大させているのでは、という声もある。確かに、地球温暖化が急速に進んでいるのは、自然のユーザーである人間が自然の変化を適切に予測できず、一方的に自然破壊と経済開発を進めてきた結果だ。「自然と共存」という原点に帰り、自然科学を更に発展すべきだと私は考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808037",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808037.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の二つに側面とは、「自然を相手にする自然科学」と「人間は自然の一部で自然と無関係に生活できない」ということである。\n　自然科学は、奥が深く、豊かで、人間にとってかかせない、生きるために必要であるという要素も含んでいる。光がなければ作物は育たず、熱がなければ、ウイルスや菌に対処はできないであろう。また、自然があるからこそ、「考える」「考察する」といった人間の諸行動、行為も成長することができるのである。逆に、自然があることによって「問題」も生まれてくることがある。それは、人間の道徳、こころの問題にも絡むが、戦争や公害といった問題だ。また、自然は、基本的に不親切ということも、頭の中に入れておく必要性があるのも事実である。地震が町を破壊するのが、最たる例だ。\n　よって、自然の本質、予測の仕方を我々が深く知れば知るほど、自然の適切な役割を見い出すことができる。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 1,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808038",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808038.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは自然を学ぶという面と自然を利用するという面の二つの側面がある。人間も自然の一部であり、自然を学ぶことで自分たち人間を学ぶことにつながり、自然と関わらなければ生きていくことができない人間にとっての、よりよい自然との関わり方の発見につながると考えられる。二つ目の側面である自然を利用するという面は、自然に適切に働きかけることによって、我々の生活を豊かにすることができるということだ。我々は自然から多くのものを享受して生きている。科学の発展やさらなる成長によって、人間は自然からより多くのものを享受することにつながる。しかしバランスを誤ると、自然への負担を増大させ、自然の破壊へとつながってしまう。だからこそ、適切な働きかけが重要になってくるのである。自然と共存している私達だからこそ、自然とうまくつきあう方法を模索する必要がある。このように自然科学は人間と自然をつなげる役割を果たしている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808039",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "私たちは、自然の一部であるため、自然と無関係に生きることはできない。また、自然を相手にする自然科学は人間活動でもある。そもそも、自然には本質がある。その本質を人間の言葉で解釈しようとしているが、人間が解釈する以上、思いこみのような人間の「さが」が加わるため、その解釈が不十分となる場合がある。そこで、不十分さを補うための共通の判断基準が必要となる。その判断基準として、科学的条件を満たす自然科学が役割を果たすと考える。人間の「さが」がそれぞれの主観が影響することによって解釈が不十分になり、ぶれが出るので、客観性をもち、実証性、再現性のある自然科学でその「ぶれ」を補正していく必要がある。これにより、自然の本質をより確実に解釈していくことができる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808040",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808040.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部で、自然と無関係に存在することはできないので、自然科学を理解する必要がある。そのため自然科学は、人間自身がより持続的に生きていくために重要な役割を果たしている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160808041",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808041.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学には二つの側面がある。まず一つ目は、持続可能なものとして利用してより豊かな生活を送ることである。人間は自然の一部であり、自然と無関係には生きてゆくことはできない。しかし、自然は適切に働きかけることで人間生活を発展させることに繋がる。二つ目は、世界共通の判断基準になりうるということである。グローバル化や情報化が著しく進んだことで、異なる文化や価値観が流入してくるようになった。時には価値観の差を埋められず、衝突が起きてしまうこともある。一方で、自然科学には、実証性や再現性、客観性など文化や言語によらない科学的であるという一定の判断基準が存在している。従って、異なる価値観同士の衝突が起きた時に、自然科学の考え方が、世界共通の判断基準になるのではないかと考えられている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808043",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808043.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、自然を相手にするものである。そして人間は、自然の一部で自然と無関係には生存することができない。よって、自然科学は、人間が自然の特徴を知り、理解し、自然に適切に働きかけ利用することを可能にしている。そして、各人が自然の変化を適切に予測し、自然への負荷の増大の蓄積を防ぐ役割もある。\n　また自然科学は、「科学的」条件、つまり、仮説が観察実験などにより検討できる「実証性」と、同一条件下で同一の結果が得られる「再現性」、そして、多数の人によって承認、公認される「客観性」を持っているため、急速にグローバル化や情報化が進む世界で、異なる価値観が衝突した時、共通の判断基準として使うことができる。また、異なる価価観が衝突することを未然に防ぐ役割もある。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20160808044",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808044.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学は、自然の変化を予測し、持続可能なものを生み出す二つの側面がある。人は自然の一部であり、自然がなくては生きていけない。人間活動の関わらない自然そのものの特徴を知り、適切に働きかけ利用していくために自然の変化を予測し、持続可能なものにする必要がある。自然科学とは人間活動を意味し、本質は自然にある。人間が生活するにあたり、自然の本質を知り、変化を適切に予測し、自然への負菏の増大を防ぐ必要がある。自然科学の役割は、誘って自然の変化を予測しないようにするための定規である。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808045",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808045.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは人間活動である。人間は自然の一部であり、自然と無関係には生きられない、切っても切り離せないものだ。だからこそ、自然に働きかけ、特長を知りそれを利用することは、より良く豊かな創造的な生活とより良く持続可能に生きることにつながっていくだろう。しかし、自然科学の発展にも問題点はある。自然へ与える負荷を増やす危険である。それは例えば戦争の為の兵器だったり、環境汚染だったりと様々だ。そのような危険を防ぐ為には、自然の本質をくわしく知り各人が自然の変化を適切に予測、判断することが大切である。各人の対応で負荷の増大を未然に防ぐことができるのだ。また、グローバル化、情報化が進む現代社会では異なる考え、価値感の人間が身近に存在し、互いの衡突も増えてくるだろう。そこで「科学的」の条件のある自然科学は共通の判断基準に使えるのではなかろうか。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20160808046",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808046.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は人間活動の一部であり、自然と無関係に生存することはできない。自然の特徴を知るには、適切に働きかけ自然の変化を適切に予測する。また、本質を詳しく知り、適切に予測することが重要である。その本質を人間の言葉で解釈するときに、思い込みなどがないように、問１に書いた「科学的」な３つの条件が必要となる。\n　近年は、世界中でグローバル化や情報化が著しく進んでいる。そのため、異なる価値観が衝突することもあるかもしれない。その際に、「科学的」な条件をもつ自然科学は必要不可欠なものとなる。言い換えれば、「科学的」の３つの条件は、客観性を確保するプロセスとも言える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808047",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808047.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間も自然の一部である以上、自然活動なしに我々は生きていくことができない。我々の手で持続可能で破綻しないような豊かな社会を創りあげていくためには、上手に自然のもつ力をコントロールし、活用していく必要がある。そこで求められるのが自然科学分野の知識である。自然にどのように働きかけたらどのような結果が返ってくるかを、科学的な観察・実験によって調査し、蓄積させたものが自然科学であり、これにより我々は、自然への適切な働きかけかたを知ったり、そうしておこる自然の変化を適切に予測することが可能となる。\n　すなわち自然科学の果たす役割とは、はじめに書いたように豊かな社会を形成したり、その中で起こりうる自然への悪影響を予測し未然に防いだりする方法論を、我々人類で共有することにある。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808048",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808048.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、自然に正しく働きかけ、変化を適切に予測し、自然の負荷の増大を防ぐという役割がある。\n　私たちは自然の中に生きていて、私たち自身が、自然の一部である。\n　しかし、自然は時として予想もできない変化を起こし、私たちにとって益にも、害にもなりうる存在といってよい。この変化を観察することが、自然科学である。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160808049",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808049.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学が果たす役割は、多様な価値観が衝突する世界で科学的条件を持つ自然科学が共通の判断基準となることである。自然科学とは人間活動そのものなため、どうしても人の性が原因で不十分な情報が生まれることがある。しかし、実証性、再現性、客観性の３点について、科学雑誌や学会から成る科学コミュニティによって問われるため、常に信頼性の高い情報のみが自然科学に残るわけである。よって、複雑に様々な情報が飛び交う、グローバル社会の中でも、皆が共通して判断基準と言える自然科学は、その必要性が今後更に高くなるだろう。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808051",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808051.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然と共存している人間にとって自然科学は重要な役割を担う。",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160808052",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808052.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、人間は自然とやり取りをしなければ生きていけない。また、自然には適切に働きかけなければ成果を得ることができず、自然は有限かつ負荷がかかりすぎると破綻してしまう存在である。自然科学は自然の特徴を知り、自然の変化を適切に予測する能力を育成することで、誰もが自然の変化を適切に予測できるようにし、科学の発▁が自然に与える負荷の増大を避けられるようにする。また、グローバル化・情報化が進み、異なる価値観が衝突しやすくなっている現在において、「科学的」条件により、自然科学は人々の共通の判断基準に使うことができる可能性を持っている。そのため、自然科学は、人間が自然から何らかの利益を得る手段というだけでなく、万人が目の前の問題を適切に判断・解決できるように育成するという役割もになうことができると言える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808053",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808053.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、切っても切り離せないものである。自然に働きかけることは必ずしもメリットばかりでなく、公害や戦争の兵器といったデメリットを生むこともある。したがって自然に働きかける時にはそれがもたらす影響も予測しておかなければ破綻の方向につながることもある。そこで大切なのが次の二つの側面である。一つ目は自然の変化を予測するということ。自分の働きかけによってどのような変化がもたらされるかということを予測しながら行動を行わなければならないと思う。二つ目は持続可能に破綻しないということ。先ほども述べたように自然に働きかけることによって人間にとってデメリットとなることもある。\n　以上の二つの側面により、自然科学は判断次第で人間に良い影響も悪い影響も与えることがあるが、人間にとっては切っても切り離せないものである。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808054",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は人間がより豊かで創造的な生活をするために必要であり、これから持続可能に付き合っていくためにも適切な働きかけや、適切な予測を行うために必要なものである。\n　人間は自然の一部であり、呼吸や歩くことはもちろん、電気を使うことなども自然に含まれる。より自然を上手く活用するために適切な働きかけ、観察を行うことが大切であり、変化を発見していくことが実験である。実験を通して自然の本質を知ることができ、自然に負荷をかけずに持続可能な付き合いをしていくことができる。しかし、自然の本質は人間の言葉で解釈されるものであり、思い込みや常識などの人間のさがによって不十分に解釈されることがある。それを防ぐのが科学的な３つの要素、実証性、再現性、客観性であり、自然科学はこれに沿って自然の本質を見抜くことでよりよい自然との向き合い方を見つけていくことに役立っている。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808055",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "グローバル化、情報化している現代社会では異なる価値観が衝突する。人間は自然を正面から扱って相手にしていき、自然とうまくやりくりして働きかけ、利用していくことが、自然科学の１つ目の側面である。また、実証性、再現性、客観性の３条件は世界の共通の判断基準を用いれることが２つ目の側面である。この２つの側面を用いることで、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力が育成される。また、自然科学を学ぶ上で教科書だけでなく観察実験することで自然の本質を知り得ることが大切である。そして自然の変化を適切に予測し自然へ与える負荷の増大を未然に防ぐことが必要とされている。だから、自然科学の２つの側面に目を向けることが大切とされており、Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌの概念が重要視されているのである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808056",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学が果たす役割は、人間がよりよく活動するための手掛かりであり視野に入れなければならない部分であると私は考える。なぜなら、人間は自然の一部であり、自然と無関係には生存できないからである。人間が摂取する食物、着ている服、移動に使う車や車を動かすもととなる化石燃料はすべて自然が原料となって生み出されている。人間の一部である自然の特徴を知り、働きかけ、利用することは、人間がよりよく豊かな創造的な生活を送ったり、有限か無限にかかわらず資源を持続可能に利用したりするための重要な行動であり知識である。人間はその知識を得るために、多様で複雑な自然に対し、比較・類似型、因果・相関関係、働きかけの条件制御、客観的観察、推論という５つのアプローチをするとよい。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808057",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　そもそも自然科学とは、自然を対象に扱う人間活動である。自然には本質があり、その本質を人間の言葉で解釈しようとする活動が自然科学である。しかし人間は完璧な生物でないためその解釈が不十分なこともある。ここで科学的な考え方に基づき考えることで、人が自然と関係し合い自然の中で生きているということに気づかされる。これが自然科学の１つめの役割である。\n　また、自然は適切な働きかけにしか変化を見せない。人類を取り巻く周囲の自然全てが、完全に解明されているわけではなく、むしろ謎に包まれている。それらを解き明かし、自然に適切に働きかけ、変化を予測する過程において、持続可能でより豊かな社会を創造させることも、自然科学が果たす２つ目の役割である。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808058",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　まず、自然科学の持つ、自然を相手にし、自然に働きかけるという側面から、私たちが生きる上で不可欠な自然に上手に働きかけ、より豊かでなおかつ持続可能なものにするという役割を果たすと考える。環境の破壊・汚染は今や世界の問題になっているが、自然科学での対処法・解決策を考えることで自然に負荷をかけない、有効な自然の活用方法をつくり出していくことが必要である。\n　また、自然科学における科学リテラシーがその条件の特性から世界共通の判断基準となり得ることから、様々な衝突を解決・回避するという役割ももっている。現代ではインターネットの普及などによるグローバル化が進んでいるため、多様な文化・考え方が出会うことも多く、これからも増えていくだろう。そのような中で客観性を保つことのできる自然科学は有用であり、一つの基準として活用されることが必須だと考える。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808059",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割として、二つある。\n　一つ目に、自然科学を学ぶことによって、身のまわりに起きている現象はどういう法則で起きているのかということを解明することにより、自然を持続可能にすることが挙げられる。\n　二つ目に、人間は自然がなければ生きていくことは▁しいため、持続可能にさせるため、この先起きうることを予測するために自然科学を学ぶ必要があるということが挙げられる。\n　このような二点の側面から、自然と共に生きていくために、自然を持続可能にさせ、予測しながら保持していくことが自然科学が果たす役割である。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808061",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は自然を相手にし、人間は自然の一部で自然と無関係に生存できないことから自然科学には「持続可能により良く生きる」ために我々がすべきことのヒントが隠されているという側面がある。また、「科学的」の３条件は客観性を確保するプロセスになり得ることからグローバル化、情報化が著しく進む今日の世界において共通の判断基準となることができる（自然科学の二つ目の側面）。よってこの二つの側面から、自然科学は万人が目の前の問題を適切に判断・解決できるようにするという役割を果たしている、と述べることが可能である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808062",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　講義より、自然科学の役割とも言える２つの側面は、持続可能に生きるためというものと、共通の判断基準として利用できるということが考えられる。\n　まず、持続可能に生きる社会を生み出すためにやはり自然の一部である人間が、自然の特徴を知り、働きかけて利用することが重要である。現代の学校教育では、このことに重点を置き、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力を養うことを行っている。この能力が十分でなければ、自然に対する負荷を増大させ、人類が破壊してしまう原因となってしまうであろう。\n　次に、共通の判断基準として利用できるということについて詳しく論ずる。現代ではグローバル化が進み、多様な価値感が衝突する機会が増大している。このような社会の中では客観性を確保することが大切である。したがって、その手段の１つとして、問１のような要素を持つ自然科学を用いればよいと考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808064",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "人間は自然の一部として存在し、自然とのやりとりで生きていく生き物である。そのため、人は自然の特徴を知り、働きかけ、利用して、自然の変化を適切に予測する必要があり、これを可能にするために自然科学を学ぶ必要がある。自然科学は人間活動の一部であり、自然の本質を人間の言葉で解釈するという過程が存在する。しかし、思いこみや常識、勘違いなど人間のさがによってこの解釈が不十分となることがある。これを防ぐために、実証性、再現性、客観性という「科学的」の条件を満たす必要があり、人間の科学的考察を可能にしているものの一つと言える。一方、自然科学の発展が人や自然に与える負荷を増大する危険をはらんでいる可能性がある。各人が適切に自然の変化を予測しないと負荷の増大の蓄積が十分に防げないという点も自然科学が及ぼす悪影響の一つだろう。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808065",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808065.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　理科は自然を相手にするものであり、人間は自然の一部で自然を知り、働きかけ、利用してやりくりしなければならない。そうすることで豊かな生活の実現を目指す。そこで気を付けなければならないのは、自然を持続可能で破綻しないようにすることだ。実験により科学が発展すると、かえって公害など自然への負担を増大させてしまうからだ。それを防ぐためには自然科学の利用者である各人が自然の本質を知り、変化を適切に予測することが必要である。\n　自然科学はグローバル化に伴う異なる価値観の衝突を解決するための共通の判断基準としても利用できる。なぜならば自然科学は「科学的」の条件である実証性・再現性・客観性を持つからである。この３条件があることで、自然の持つ本質を人間の言葉で解釈する際の不十分さを埋め合わせることができる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808066",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808066.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割は様々だが、主な役割は、自然の摂理をできるだけ詳細に科学的知識として蓄え、それをもとに自然と上手く共生していく術を見出していくことにある。人間は自然の一部であることに間違いはなく、もちろん人間は生きている動物なのであるから、自然と関わらずに生きていくことは不可能である。ここで生じる問題は、人間と自然は相利共生できるのかということである。答は明らかで不可能である。確かに人間は植生を豊かにする技術はもっているが、それ以上に破壊しているので、結果的に自然は被害を被ることになる。しかし私たちは生きていかなければならない。そこで使用しなければならないのが自然科学である。先に述べたように、自然科学は、人間と自然の共生のアンフェアさを緩和するものである。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 1,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808067",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808067.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学を利用する一人ひとりが自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測しなければ、自然科学の発展が自然に与える負荷を増大させてしまい、公害や戦争兵器改発による戦争の助長などを引き起こす可能性がある。しかし、自然の本質を知り、自然に働きかけ、利用することでこれらの負荷の増大は未然に防ぐことができる。一見複雑に見える自然科学に対し、観察や実験を行うことで自然に働きかけ、活用することで、自然科学は我々の生活をより良く豊かにし、持続可能な社会へと導くだろう。グローバル化や情報化が進み、今まで出会ったことのない異なる価値感に触れることが多い現代では、価値感が衡突することもある。そんなときにも自然科学が持つ、科学的という条件は一つの価値判断の基準となりうる。今日、自然科学が果たす役割は、技術的な面だけでなく、人の価値感や情報活用などの部分にまで及んでおり、その重要性はますます大きくなっている。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808068",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808068.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、自然を相手にする学問としての自然科学と、共通の判断基準としての自然科学という二つの側面がある。\n　学問としての自然科学は、人が自然の一部として生きる上で必要となる、自然への働きかけ方や利用・予測の能力を得るために教育の場にも取り入れられている。\n　また、グローバル化・情報化が進み異なる価値観と衡突する機会が増える中で、客観性が確保された自然科学は世界共通の判断基準として重要である。\n　自然科学のむやみな発展を防ぎ、公害などの自然への負荷を増大させないためにも、自然科学の本質を知り一人一人が自然の変化を予測することが、自然を持続可能かつ破綻せず利用し、人間と自然の共存に繋がる。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808069",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808069.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは、自然とのやりとりについてを学び、自然に対して様々な条件を加え、その変化を観察するところにある。私たちはその実験の結果から自然の特徴を知り、自然に働きかけ、利用する。すなわち、自然科学には私たちに持続可能で、より良く創造的な生活を与えるという役割がある。\n　ただし、自然科学の発展によって、自然へ与える影響が増大するのではないかという危険性もある。自然科学の発展により、公害を代表とした問題が過去に発生した。そこで、各人が適切に予測できないと、自然への負荷増大の蓄積を十分に防ぐことができない。従って自然の本質を詳しく知り、変化を適切に予測することで、自然への負荷を未然に防ぐ必要がある。すなわち、自然科学には自然に対する負荷をなくすという役割もある。\n　以上の２点が自然科学が果たす役割である。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808070",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808070.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割について論ぜよ、という問いではあるが、「自然科学」といっても、あまりにもテーマが大き過ぎて漠然とし過ぎていて、このような時間と字数制限では到底論ずることはできない。言い換えれば、それほど重要で深刻なテーマであるということだ。私は現在、医学を専攻しているため、自然科学の中でも生命科学に的を絞って論ずる。生命科学（自然科学）は、生き物の発生から死までの過程において、どのような現象が生じ、何に影響を受けるのかなどを知ることで、ヒトが健康に生きられるために大きな役割をもつ。生命科学の発展によって、治療可能な病気や、病気の予防もできるようになったり、病気の診断などもかなり高い精度で可能となってきている。これらは、人間が生命科学（自然科学）を通して得た技術や知識のもとに成り立つものであり、人間が、他の生き物と共存しながら安全で安心な生活をするために大きな役割を示す。\n\n",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808072",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808072.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学については、理科をなぜ学ぶのかという問いかけから論が始まる。理科は、自然を相手にする教科であり、人間は自然の一部であり、自然の特徴を知って働きかけることを学ぶためのものである。自然科学は自然に働きかける科学であるが自然科学の発展で自然へかけてしまうであろう負荷を予測するためにも自然科学が重要な役割を果たす。自然科学そのものは人間活動で、自然の本質を人間の言葉で解釈するものであるがその解釈に人間の思い込み等が影響し不十分になりうるため、科学的の条件、つまり実証性、再現性、客観性をよりどころにすることが大切である。グローバル化、情報化の進展により違う価値観が衝突する今、科学的の三大条件を併せ持つ自然科学を共通の判断基準として客観性を確保していくプロセスとして用いることが大切である。自然科学はこのようにグローバル化においても大きな役割を果たす。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808073",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808073.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、自然に対して適切に働きかけることにより生じる変化を観察することによって初めて自然を理解する学問である。自然科学を発展させると自然に与える負荷を増大させる危険があるが、自然科学によって私たちは自然の本質を知り、自然の変化を適切に予測する能力を備え自然に与える負荷の増大を未然に防ぐことができる。また、自然の本質を人間の言葉で解釈する際、人間の思い込みや常識などにとらわれ解釈が不十分であることがある。また、グローバル化が著しく進むこの時代、あらゆる情報を容易に得られるが故に異なる価値観が衝突することも考えられる。このような際に、自然科学は共通の判断基準となり、不十分な解釈や異なる価値観による衝突を可能な限り防ぐことができる。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808074",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808074.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間の活動というのは自然科学と同じであり、自然とやりとりしていく必要がある。また、自然科学には本質があり、人間は言葉によって自然科学の本質を解釈していく必要がある。しかし、これらの能力は自然に身につくものではない。\n　人間は学校教育の中で理科という科目を通して自然科学について学び、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力を身につけていく。その際、実際に自然に働きかける観察・実験を行うことが必要になってくる。こういったことを通して、科学的であるとはどういったことなのかがわかるようになり、グローバル化・情報化が進む現在生じてくる問題を、科学的という判断基準をもとにして、適切に判断、解決できるようになる。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808075",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808075.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であるので、自然の本質を学ぶこと乃ち自然科学を学ぶことは不可欠である。\n　自然科学は、それまで不透明であった自然現象の本質を科学的根拠の下で明らかにし、人間の生活をより創造的なものにする。現に、電力をエネルギー源にしたことは、この社会を大きく豊かなものにし、また自然の一部である人間そのものを研究することで人間の寿命は長くなった。\n　その反面、自然科学が発展することによって自然に与える影響力が非常に大きくなってしまったという問題もある。地球温▁化や大気汚染は代表的な負の影響である。その他にも核爆弾などは一瞬で生体系を壊してしまうだろう。\n　しかしそれでも、今の生活を捨てられないのである。故に私たちは、自然の変化を予測し、適切に向き合うことで持続可能な世界をつくっていく必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808076",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808076.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは、自然の特徴について知り、自然に働きかけ利用することであり、その中には、自然をよく知ることで変化を予測するという働きもある。人間のより豊かな生活を支え、自然自体も持続可能であるようにする必要がある。しかし、自然科学の発展が自然へ与える負荷を増大させてしまうのではないかといった見方もある。しかし、自然の本質を知り、変化を適切に予測し、負荷の増大を防ぐことが現代においては重要な問題となっている。また、現代ではグローバル化や情報化が進展し、異なる価値観が衝突するような事態が起こっている。思いこみや常識、しがらみなどの人間の「さが」によって起こるこのようなズレに対し、「科学的」な自然科学が世界で共通する判断基準として用いることが出来るのではないか、と考えられている。これらのことから自然科学は、自然への負荷を防ぐための予測を行う手段、又は価値観に対する判断基準としての役割を持っている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808077",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808077.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割とは、私達の生活をより豊かなものにし、異なる価置観への共通の判断材料へと使える役割を持っている。\n　これは、私達が理科を学ぶ必要性にも関係している。私達、人間は自然の一部であり、自然科学とは人間活動である。自然の特徴を知り、働きかけ、それらを利用することは、人間がよりよく豊かな創造的な生活を送る上で重要なこととなる。\n　しかし、これらの行為による自然科学の発展が自然へ与える負荷を増大させる危険へと繋がる側面を持っている。各人が適切に予測できないと負荷の増大の▁積が十分に防げない。つまり、自然の本質を深く知り、変化を予測し、負荷の増大を未然に防ぐ必要性がある。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20160808078",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808078.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であるため、その活動は自然から独立させることはできない。自然により良く働きかけるためには自然科学を欠かすことはできない。\n　自然科学は、自然の特微を知り、働きかけ、適切に利用していくための手段である。そして同時に、その発達が自然にさらに大きな負荷を与えるのではないかと危具されているものである。\n　自然の一部である私たちが自然科学に無関係でいることは難しく、科学技術が発達した現在においては、適切な理解をもち、自然に負荷をかけない努力が求められている。\n　以上より自然科学に求められている役割は、自然の特微を把握し適切に利用することで、持続可能な利用へ貢献すること。そして、自然に対する負荷の増大を防止すること。これらの２点が求められている。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808079",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808079.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人は自然の一部であり、常に自然と関わって生きている。その自然に大きな負荷を与えてしまうことも今まで多々あっただろう。そういったことを未然に防ぐために自然科学という分野が必要になってくる。万人が自然の変化を適切に予測できるようになれば自然に与える負荷は大きく減るだろう。そのためにも、自然の本質を詳しく理解し、制御できるようにならなければならない。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160808080",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160808_science_20160808080.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、自然とやりとりしないと生きていけないため、自然の特徴を知り、適切に働きかけ、利用しなければならない。自然科学とは、そのための方法である。\n　自然科学を扱う上で最も重要なことが、「科学的である」ということであるが、これは、実証性、再現性、客観性の３つを満たしていることをいう。これは、思い込みや常識、名誉欲、競争欲、しがらみ、素朴慨念などといった人間の性に左右されることはない。グローバル化や情報化が著しく進む最近では、異なる価値観が衡突することは少なくない。そのような場合において、「科学的」の条件をもつ自然科学は、共通の判断基準に使えるのではないだろうか。\n　このように自然科学は、自然を相手により良く豊かな生活を送る方法であるとともに、客観性を確保するプロセスであるともいえる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808081",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の果たすべき役割とは、自然の特徴を知り、その変化を適切に予測することである。\n　我々人間は、自然の一部であり、生きていくためには自然を利用する必要がある。そうすることで、より豊かで、持続可能な技術を手にすることができる。そのために、自然に対し外部から働きかけ、変化を観測する実験を行うのである。\n　しかし、問題点もある。自然科学の発展が自然に与える負荷をより増大させているのではないか、ということである。例えば、工場の生産による公害問題や兵器による自然破壊である。それを未然に防ぐためには、やはり自然の本質を知り、変化を適切に予測する必要がある。\n　以上より、自然科学の役割とは、その特徴を知り、変化を予測することである。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は私たちの生活を豊かにする一方で、自然に負荷がかかる。自然科学の利用は、自然の変化を適切に予測し、環境に与える影響を適切に考慮した上でしなければならない。\n",
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    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、二つの側面、役割がある。\n　１つ目は、自然の特徴を知り、働きかけ、利用することである。これは、自然をなぜ学ぶのかという疑問の答えに継がってくる。なぜ学ぶのかというと、人間は自然の一部であるからである。人間は自然無しでは生きられない。食べ物、エネルギー、住宅など自然を利用している。\n　２つ目は、自然を知り、負担を防ぐことである。自然科学の発展により、自然の負担、危険がある可能性があるからである。例えば、地球温暖化などがある。地球温暖化は、エネルギーを得る過程で得る二酸化炭素が主な原因である。エネルギーを生み出したのは自然科学であるので、自然の負担も自然科学によって解決する必要がある。\n　つまり、自然科学は、人間と自然が共存していくための重要な役割を果たしている。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は人間活動において必要不可欠であり、また人間も自然科学の一部である。そのため我々が自然科学の本質を科学的に解釈できれば、自然科学は我々の生きている環境や現象について、もしくは我々人間自身についての新しい情報を与えてくれる。",
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    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160808085",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が発展することにより、自然への負荷が増大することがある。しかし、本来自然科学の研究は、自然の本質を知り、変化を適切に予測することで、負荷の増大を防ぐために行うものである。しかし、各々の人が適切な予測を行えない場合、負荷を十分に防ぐことができない。よって、予測を行うための十分な知識を身につけることが必要である",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には２つの側面がある。１つは人間社会の発展を支えるという面、もう１つは、社会や世界を破壊してしまう可能性があるという面である。人間社会の発展において自然科学は不可欠である。なぜならば、人間自身も科学の一部であり、生きるという行為それ自体が、自然科学であるといっても過言ではないからだ。一方、自然科学は危険な面も持ち合わせている。自然に働きかける方法を間違えると、過去の原子力爆弾が戦争に用いられた例のように、人類どころか地球をほろぼしてしまう可能性もある。これを防ぐには、自然の本質というものを知り、自然の振る舞いを予測する必要がある。自然科学は、このような危険な科学を防ぐために自然の本質を追いもとめてゆく役割、また、人類の発展のためにその本質を有効活用してゆく役割という２つの役割を担っている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808087",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、自然そのものを相手にすることと、人間活動であることの二つの側面がある。自然科学の役割の一つは、観察実験を通して、各人が自然の変化を適切に予測することで、人類に不可欠な自然科学の発展に併う自然への負荷の増大を未然に防ぐことである。自然科学のもつもう一つの役割は、ある事象を適切に読み解くための手法を身につけることである。観察実験等を通して得られた発見は自然の本質であるが、人間の言葉でそれを完全には解釈することができず、誤解が生じることがある。自然科学を通して、このような不十分な解釈を避けるための、共通の評価基準や、複雑な事象に適切に働きかけ、自然の奥深さ、本質を見抜くために有効な手法を身につけることができる。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、自然とやり取りしないと生きていけない。よって、自然を相手にする自然科学は人間が自然とうまくやり取りする手助けをする役割がある。ここでのうまいやり取りというのは、人間が効率よく自然に働きかけ利用するというだけではなく、自然へ与える負荷の増大を未然に防ぎ持続可能に利用するという意味だ。負荷の増大を未然に防ぐためには、自然の本質を知り自然の変化を適切に予測する必要がある。自然の本質を知るためには、人間の言葉で理解しなければならない。この時、理解が不十分にならないように科学的の条件の下で理解する。そうして自然科学によって、人間と自然がうまくやり取りすることで、自然を持続可能なものとし、いつまでも自然に働きかけ利用し生きていくことができる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808089",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は発展することによって、我々が自然へ与える負荷を増大させる危険がある一方で、グローバル化が進み、異なる価値観が衝突しうる社会で、万国共通の判断基準として使われることが期待されている。\n　自然科学とは、自然の本質を人間の言葉で解釈していく人間活動である。当然、人間も立派な自然の一部であるのだから、本来の人としての生き方を意識しながら探求していくのも面白い。\n　二つの面の均衡を保ちながら、人間として自然からの恩恵に感謝しなければ自然はますます崩れていってしまうだろう。\n　我々のだけではない、限りある地球を全ての生命体で持続可能的に共存していくために、自然に働きかけながら自然と我々をつなぐ自然科学が役に立つのである。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学は私たちの日常生活において、持続可能により良く生きていくことに役立っている。例えば、科学技術の進歩によ",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、自然とやりとりすることで生存している。人間は自分達の生活の利便性の向上を試みるが、自然の中には人間にとって扱い難いものも存在する。それを利用するためには、まず自然を知らなければならない。自然科学はそのために自然に働きかけ自然の本質を分析、そして人間の言葉で解釈できるようにする役割を任っている。\n　しかし、科学が発展することにより、自然への働きかけ方を誤るリスクが増大し、これにより自然へ与える負荷が増えてしまう。これを未然に防ぐため自然科学は、学んだ自然の本質から働きかけられた自然の変化を予測する役割も任っている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808092",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は人間の生活を豊かにするという面だけではなく、自然に多大な負荷を与えすぎる可能性があるという側面をも併せ持っている。故に、自然科学が果たす役割とは、自然の本質を人々に知らしめ、その上でそれをどう扱うかを人間に問う、ということである。生活の良さや豊かさばかりに気をとられていては、人間は自然を回復不能にまで追いこみ、自身をも滅ぼすことになりうる。自然の持続可能性と、生活の豊かさの間の均衡を適切にはかっていくことが自然科学を利用する人間には求められるのである。自然科学を学ぶ際には、同時にこの適切な判断力をも養っていく必要があり、自然科学を利用する際には適切な判断により自然に正面から向き合っていくということが、人間の責任となり、それを知らせることが自然科学の役割だ。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808093",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは、人間活動であり、人間は自然の一部である。だがしかし自然は複雑であるので、知識、経験、資料を組み合わせ、推論しなければならない。そのために自然の本質を人の言葉で解釈しようとしてきたのである。\n　しかし、思いこみなど、人間の「さが」によって不十分になってしまうことがある。それを防ぐさめに、科学的に観察し、客観性を確保するプロセスによって共通の判断を構築し、そうすることで私たち人間が持続可能によりよく生きることができるようになる。\n　つまり、自然科学は私たちが科学的に自然を観察することによって、より快適に自然と共生でき、またそれが持続可能である環境を創造するという役割を果たしてきたのである。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808094",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学は人間が一部となっている自然に対して、一部であるために自然とのやりとりが必要であるから適切に働きかけ、これからも自然の一部であるために適切に予測するという２つの側面をもつ。自然科学がなければ人間は自然というものについて深く考えず自然を破壊してしまうかもしれない、もしくは予測できずに自然の力に負けて人間は生きられなくなってしまうかもしれない。なので、自然科学は自然のために自然を学ぶものというより、人間自身のために自然を学ぶものである。自然科学は人間自身を自然のきょういから守られるために自然を予測し、持続的に活用するため働きかけるための役割を任っている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808095",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の中で生きている。「自然」とは、一言で説明することは容易ではないほどの様々な出来事の集合体である。多くの動物が生息し、水や大気が循環し、天候は日々変化する。先入たちはこのような環境下で暮らしていくために毎日変化する身の回りの自然を観察したり、記録してきた。特には自然災害などの問題が発生し、どのようにすれば問題を克服することができるのか、これまでの経験や知識を持ち寄って解決策をあみ出してきた。このような営みの積み重ねがあって今の私たちの生活が築かれてきたのである。自然と人間の結びつきは切っても切れないものであり、「自然科学」は大昔から人々の生活の中に根づいていた。自然科学はこれからのより良い生活の発展と私たちの暮らしの土台である自然を守るために必要不可欠な学問である。\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 1,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808096",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、自然とやりとりをしなければ生きていけない。そのため、自然を破綻させてはならない。これには、自然の特徴を知り、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する必要があり、これらには自然科学が役立っている。自然科学により、自然を持続可能に上手に利用することができ、そして、その自然の一部である人間も生きることができる。自然科学が持つ「科学的」の基準は、実証性、再現性、客観性、の３つであり、これは世界共通である。グローバル化や、情報化が進む現在、異なる価値感による衡突が生じている。世界で共通である「科学的」の条件をもつ自然科学は、衡突の生じている現在の世界において、共通の判断基準として用いることができる。一方で、自然科学の発展が、自然へ与える負荷を増大させる危険もある。人間は自然の本質を見抜き、自然の変化を予測して負荷の増大を未然に防ぐことができればよりよく生きられる。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809002",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809002.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には２つの測面がある。ある測面では、自然科学の発展により私たちの生活も向上・発展してきた。しかし、その反面自然科学の進歩が自然へ与える負荷を増大させる危険をもつという面も認識しておかなければならない。\n　自然には本質があり本質を人間の言葉で解釈するとそれだけでは不十分な場合がある。思いこみ、常識にとらわれてしまうこともあるだろう。そんな時こそ科学的の条件のもと議論することが大切なのだ。特に現代社会ではグローバル化が進み異なる価値観をもつあまり衡突が起きることも少なくないはずである。そのような状況下でこそ科学的の条件にてらしあわせ、私たちは目の前の問題を適切に判断することが必▁である。\n　自然科学は私たち人間に対し、自分達の直面する様々な問題に対してどのように議論し判断をするのか、問題解決への取り組みの姿勢を教える役割を担っている。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809003",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809003.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、自然そのものを相手にする側面と人間を相手にする側面がある。\n　前者に関して、自然は未知なるものである上に、人間は自然と生きていかねばならない。よって人間は自然に働きかけ、その本質を知り、起こり得る変化を適切に予測する必要がある。\n　後者に関して、自然を知り、変化を予測しようとする自然科学は、人間の営みである。よってそこには人間のさが―思い込み、常識、競争心、しがらみ等―が介入する。これらを追い出すために「科学的三要素」が考案された。この科学的三要素は異なる価値観を持つ人間同士の共通の判断基準として使用できる可能性がある。\n　以上二点から、自然科学は自然を正面から扱う故に自然との共生という役割を担うと同時に、それが人間の営みであるが故に人間同士の共存を担っている。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809004",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809004.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、世界中の人々が直面している問題を解決する際の共通の判断基準の役割を果たすと考える。なぜならば、自然科学のもつ「科学的」な性質が有効だからである。\n　「科学的」な性質とは、仮説が検▁できるという「実証性」、同一の結果が必ず得られる「再現性」、多くの人々により承認・公認されるという「客観性」の３点の条件が必要になる。これらの判断基準は、多くの科学者が、自然を相手に用いてきたものであるので基準としての妥当性は非常に高く、信頼性もある。したがって、この基準を用いて、世界中の問題に対応できる。例えば、異文化間における価値観の▁突が挙げられる。異文化接触においてはよくあることだが、この問題は尾を引きやすい。この時、「科学的」な判断基準を用いれば、お互いに折り合いをつけることが可能である。したがって自然科学には共通の判断基準としての役割がある。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809007",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809007.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は２つの側面を持つ。\n　まず１つ目は、自然を相手にするという側面である。人間は自然の一部であり、自然の特徴を知り、自然に対して適切に働きかけ、自然を適切に利用しなければならない。\n　２つ目は、自然科学は人間活動であるという側面である。自然の本質を人間の言葉で解釈しようとすると、そこには人間の思い込みや、常識などが入り込んで、不十分な解釈が生まれるおそれがある。それを防ぐために、自然科学は「実証性」、「再現性」、「客観性」という３つの条件を満たすことを目指す。\n　このような２つの側面から、自然科学は自然を適切に知ることで、万人が問題を適切に判断・解釈して持続可能なより良い生活を送る力をつける役割や、また共通の判断基準を持つことで多様な価値観の衝突を防ぐ役割を持つと考えられる。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809008",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809008.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　我々人間は自然の中に生きており、自然なしでは生きていくことができない存在である。そんな人間にとって、自然をいかに適切に利用していくか、変化する自然をいかに予測するか見極める役割を、自然科学が果たす。\n　自然はけっして無限な存在ではない。現に、我々人間の活動によって自然やその一部に悪影響を与えてしまっている。自然に支障をきたさない範囲で、効率的に自然を利用″させてもらえる〝技術や方法を、自然科学は生み出していくべきである。\n　又、自然はけっして生涯不変なものでもない。今現在の人間の活動によって、自然はどう変化するのか、変化した場合にどう対応していくのか、自然の一部である人間が自然と共に変化しなければ活動することはできない。将来の自然を適切に予想し、持続可能な付き合い方を見つけていくためにも自然科学は必要である。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809009",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809009.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には理科の科目としての側面と、人間活動としての２つの側面がある。\n　学問としての自然科学は、人間は自然とやり取りしなければ生きていけない存在であり、そうした中で理科を自然を正面から相手にする教科であると位置付けている。つまり、自然科学は自然に適切に働きかけ自然の変化を適切に予測する能力を育成する役割を担っていると言える。そして人間活動としての自然科学は、自然の本質を人間の言葉で解釈した場合に生じる不十分さを解消する役割を担っている。不十分さの要因は、技術的なものと能力的なものの他に、人間特有の思い込みやしがらみなどが挙げられる。こうした問題を解決するのが、「科学的」と言われる３つの条件であり、それこそが自然科学の役割の１つであると考えられる。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809011",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809011.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は自然の特徴を知り、適切にはたらきかけて利用する学問であり、そしてその役割は人々の暮らしをより良くすることだと考える。たとえば天気のデータを蓄積していき天候の特徴をつかめばより正確で詳細な予報をすることができ、洗濯物が濡れてしまった、なんて事態を防げるようになるだろう。しかしながら、雨が降る予定のところを科学の力で晴天に変える、というようなことは別の話である。自然に人間が無理に手を加えれば負荷がかかり、どこかにしわよせがきてしまうだろう。自然科学は自然を改変するのではなく、あくまでいま目の前にある自然を観察・調査して、人々の生活に役立つような発見をすることが役割であると私は考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809012",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809012.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学はグローバル化、情報化された世界において異なる価値観が衝突した時、共通の判断基準としての役割を果たす。自然科学にある本質を人間の言葉で解釈すると思い込みや常識、名誉欲、競争心などの人間のさがにより不十分な解釈がなされることがあるが、実証性と再現性、客観性を満たした科学的であることがそれを防ぐことができる。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160809013",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809013.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は人間活動である。私たち人間は自然の一部であり、日常生活を送る上で人間と自然は切っても切れない、共存していかなければならない存在である。これまで私たちは様々な技術の発達により自然からの恩恵をあやかってきた。しかし、ただ使い続けているだけでは有限な自然はいつか尽きてしまい、地球温暖化など悪影響となって私たちの身にかえってきてしまう。私たちは、それを防ぐために自然の本質を知り、自然の変化を適切に予測することで自然への負荷の増大を防ぐ必要がある。そのための大きな役割を担っているのが自然科学だ。自然への正しい理解、取り組みは決して研究者だけに課されるものではない。各人がその意識を持っていなければ、自然への負荷の増大は確実に蓄積してしまう。自然科学は、人々に自然への正しい認識を持つことを促し、地球の未来のために自然環境を保全していこうという働きかけに大きな意味を持っている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809014",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809014.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは、人間が自然に対して働きかけ、利用する営みであるが、その一方、人間もまた自然の一部であり、自然なしでは生きることができないという側面も持っている。そのため、自然科学は、持続可能に、破綻することのないように、自然の特徴を知り、自然に適切に働きかけ、自然を適切に利用するという役割を果たしている。\n　しかし、自然科学の発展が自然への負荷を増大させているのではないかという懸念がある。それを克服するためには、自然科学のユーザーである人間ひとりひとりが自然の本質を詳しく知り、働きかけに対する自然の変化を適切に予測することにより、自然への負荷の増大の蓄積を防ぐことが可能であると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809015",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809015.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは自然に働きかけ、▁徴を知り、その変化を適切に予測して科学するものであり、実証性・再現性・客観性という３つの「科学的」の条件を持っている。これらの側面を持っているために問題を適切に判断し、解決できるのである。\n　現代はグローバル化や情報化が進むことで異なる価値観が衝突するということが起きている。我々はその中で持続可能により良く生きなければならない。この状況は自然科学とよく似ている。自然科学においても、その発展により自然への負荷の増大が危険視されており、その状況を打破するために、先に述べた２つの側面が用いられる。\n　「科学的」の条件を現代社会においても判断基準として用いたり、その考え方を参考に、持続可能な社会を目指すべきであり、それが自然科学が果たす役割なのである。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809016",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間とは自然の一部であり、自然科学は人間活動なのである。人間が住む地球も、人間が住んでいる以上、自然科学の一つである。\n　地球の資源は有限であり、現代社会では資源がとても不平等に分配されており、地球では貧富の差が激しい。人間は自然の一部であるので、自然の本質を理解しなければならない。ところが自然への働きかけをよく知らない人間が多過ぎるために、今では過激な環境破壊活動が多く行われている。自然に対して適切な働きかけを行えば、自然からも相応の結果が返ってくる。地球温暖化を始めとする環境問題がその最たる例だ。\n　そのためにも、自然の仕組みや、自然に働きかける方法を子供の時から知るように自然科学の教育は重要になっている。各人が自然の本質を詳しく知り、変化を予測することで、自然への負荷の増大を防げる。よって、自然科学は地球環境を守る役割を果たしている。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809017",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の目的は、自然に適切に働きかけることによって自然の変化を予測することである。どのような働きかけが自然にどのような結果を生むのかを予測することで、自然への負荷を軽減したり自然を回復したりすることができる。\n　また、自然科学を世界共通の判断基準にすることが期待されている。現在、グローバリゼーションの世の中で、異なる価値観の衡突が起こっている。たとえば、先進国はＣＯ２の削減を目標としているが、発展途上国の中には環境を犠牲にしてでも経済の発展を望む国もある。このような衡突の解決のために「科学的」の条件の１つである「客観性」を用いることができる。\n　このように、自然科学は、自然の保護と異なる価値観の衝突の回避という２つの役割を果たしている。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809018",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割は、自然のもつ本質を人間の言葉で解釈することにあると私は考える。人間は自然の一部であり、自然が崩壊すると人間も生存できない。そのため、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測することが大切である。しかし、人間の「さが」、思いこみや常識、しがらみ等が邪魔をして解釈が不十分になる場合がある。そのような状況をできるだけ防ぐために、「科学的」な思考を利用して自然に働きかける。子供たちが学校で理科を学ぶ理由は、理科が自然を相手にする教科だからである。理科の教科書は自然に働きかける方法を伝える道具にすぎない。観察や実験を通して実際に働きかけることを学ぶことは不可欠である。働きかけ方を間違えば、自然への負荷を増大させることになるため、各々が適切に予測し、解釈する力を養うことが理科の授業をする目的であり、自然科学が果たす役割でもあると私は考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809019",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の役割は２つある。１つは、自然科学の技術が自然への負荷を増大させることを防ぐことである。なぜなら、自然への負荷の増大を防ぐためには、自然の本質を詳しく知り、適切に予測することが必要となるからだ。また、自然を利用しているのは科学者や企業だけでなく、地球上に住む全ての人である。それゆえ、各人が自然科学に基づいて適切に予測しなければいけない。\n　２つ目は、グローバル化、情報化が著しく進んでいる現代において、自然科学は共通の判断基準となることである。今のような世の中では、さまざまな価値観が衡突することもあるだろう。しかし、科学は実証性、再現性、客観性という条件を満たしている。だから、科学を用いることで客観性を確保しながら物事を考えることができるのである。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809020",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、「自然の特徴を知り、働きかけ、利用する」という面と、「それによって自然に与える負荷を増大させてしまうかもしれない」という面がある。すなわち、人間の都合のよいように利用してばかりだと自然破壊になる可能性があるが、だからといって何もしないわけにはいかない、という板ばさみの状態になっているということだ。だから、自然に適切な方法で働",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 1,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160809021",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、自然の特徴を知り、上手く働きかけ、持続可能的に利用していくためにはなくてはならないものである。人間は自然の中で生きているということは、呼吸や電気、歩くといったことからも分かるはずだ。しかし自然とはまだまだ未知なことが多く、適切に働きかけなければ姿を現してくれない。そこで、その実体を把握し、特徴を知り、上手に活用して自然と人間が共存するために自然科学は必要なのである。\n　また、自然を活用するだけでなく自然に対する負荷を避ける時にも役に立つ。活用することは最終的に自然を破壊することにもつながるのである。これを避けるために、自然をどう扱えばよいのか、どのようにしたら少しでも負荷を減らせるのかを学んでおくことで、活用する側の責任を果たすことができるのであろう。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809022",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部である。自然の特徴を知り、働きかける、利用することは自然科学といえる。自然には本質があり、適切にその本質を解釈することで、自然に与える負荷の危険性を減少、または解釈の不十分性を発見することが可能である。自然にはまだ人類が知らないことが多い。自然を読み解くために、自然に適切に働きかけることが求められる。そのための方法として比較、類型化、因果・相関等の知識・経験・資料・他人の経果を組み合わせて推論することが有効である。また、これらは解釈を専門とする人だけでなく、その自然科学を利用する個人にも知っておくべきことである。\n　人間活動をすることは自然科学である。呼吸、運動、力の活用、物質利用等生きるにあたって供うものである。自然科学を探求することは生きるにおいて持続可能によりよく生きることにつながる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809023",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　理科は自然科学を相手にする教科であるので、自然と正面からぶつかり、自然に働きかける必要がある。人間は自然科学を学ぶことにより、自然の負荷を増大させる危険性を避けることができる。自然科学の本質を知ることで、変化を適切に予測することができるようになり、負荷の増大を未然に防ぐことができるのである。理科で自然科学を取り上げることで、負荷の増大の蓄積を十分に防ぐことができるようになるのである。\n　また、自然活動は人間活動なのである。自然には本質があり、本質を人間の言葉で解釈する必要がある。人間の思いこみや常識、競争心といったさがによって解釈が不十分となる場合があるので、それと防ぐために「科学的」の条件である実証性・再現性・客観性といった科学的コミュニティの視点から自然の本質を捉えなければならない。そういった自然科学を解釈する能力を身につけていくことで科学技術活用力の向上につながる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809024",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809024.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の発展により、人々は豊かな生活をおくることができている一方で、我々人間が、自然へ与える負荷を増大させる危険性もある。自然科学のユーザーである全ての人間が科学者ばかりに頼るのではなく、自然の本質を知り、自然の変化を適切に予測し、自然へ与える負荷の増大を未然に防ぐ必要がある。また、グローバル化や情報化の進む中で、異なる価値観が▁突する場面は教えきれないほどあるだろう。こういった場合に共通する判断基準として科学的の条件が客観性を確保するプロセスとして利用することができる。\n　自然科学は人間活動である。自然の本質を人間の言葉で解釈する際、必ず思い込みや常識、競争心など、人間のさがによる不十分な場合が出てくる。こういう時に、活かされる科学的の条件を他の場面で活用することで万人がある問題について適切に判断し、解決することができる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809025",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは、つまり人間活動である。自然科学は我々の生活の様々な場面に表われている。自然の中で生きている人間は自然の一部であり、我々の祖先は代々自然の特徴を知り、利用することで発展してきた。例えば、飛行機雲が空にくっきり出ていたら明日は雨だなどということは、自然の特徴を知った上で予測を立てているのだ。我々人類は、今までも、そしてこれからも、自然に適切に働きかけ、変化を適切に予測していくことが必要なのだ。また、近年グローバル化が進むにつれて、市場経済のみでなく、人と人との交流も盛んになってきた。異文化の人々は、国も違えば当然価値観も違う。価値観が違うと衝突も起こる。そこで、大切になるのが「共通の判断基準」である。それさえあれば、異なる価値観同士でも基準を分かち合うことができる。自然科学は、それらの点において、大きな役割を果たすだろう。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809027",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然とは人間が生きていくためにはかかせないものである。呼吸をしたり、電気を使ったりと、自然無くしては生きていけない。\n　そこで、自然とやりとりしながら、持続可能にまたより豊かに生きるためには自然科学が必要である。自然を科学することにより、自然を知り、働きかけ、利用し、変化を予測することができる。また、自然の発展に伴う負荷を防ぐために、自然科学で自然をよく知り、適切に予測することが必要である。\n　また、自然科学は人間活動である。自然の本質を人間の言葉で解釈するのには不十分な要素があるかもしれない。それを防ぐのが科学の３条件である。３条件を満たす自然科学であれば、多様な価値観がぶつかる現代において、共通の判断基準に使うことができるのである。\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809028",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　私たち人間は自然の中で生き、自然の一部であるため、自然を相手とした自然科学の学問は人間の生活に必要不可欠なものであるのだ。私たちは自然の特徴を知り、利用していく中で、その本質を解釈していかなければならないが、人間のさがとして出てくる不十分な解釈を補うためにも「科学的」思考や行動を身につける必要があるのである。さらに、グローバル化が進み、各国や各地域ごとで異なる価値観が交わって衝突している現代、実証性・再現性・客観性といった全世界共通の条件を併せ持った自然科学は、全人類共通の判断基準となるのだ。これらによって、人間や自然への負荷の増大は未然に防がれ、人々が持続可能でよりよく生きる社会が実現するのだ。したがって、自然科学は自然を対象としており、人々の共通の判断基準になるという点において、人類が、そしてこの地球がよりよく続いていくための重要な鍵の役割を果たしているのである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809029",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809029.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　科学には教育的側面があると思う。学校の理科の授業は、子どもたちに知識を与えるだけでなく、資料の読み方や他人の結果・考え方への接し方や実験を通しての経験など様々なことを学ぶことができると言われている。更に小学校においては、３年生は比較・類型化の能力、４年生は因果関係・相関関係、５年生は条件・制御といった様に学年に合わせた教育をも行っている。\n　また、科学には世界共通の尺度としての役割もあると考える。世界のグローバルゼーション化により、多くの文化や文明が衝突することが増えてきている。これは、異なる文化や価値感への拒絶によって引き起こされるものではないかと考える。その点、科学というものは実証性・再現性・客観性を備えており、万国共通のものであると言える。今後、国と国との問題や事件が起きた際には、偏りのある価値感や文化というものにとらわれずに、科学を用いて公平に評価していく必要があろう。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809030",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809030.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は自然に働きかけるための適切な知識・方法を習得させる役割を果たしている。\n　自然科学を学ぶことで我々は、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に知ることができる。自然に熱などの作用を加えることで、自然は変化する。その中で問１の条▁を満たしたものを科学として利用し、生活を豊かにすることができる。\n　その一方で、この働きかけをくり返すことで自然に対する負荷が増大してしまう。我々はいわば科学のユーザーであり、自然に対する負荷の解消を科学者任せにするわけにはいかない。そこで、各人が自然の本質を詳しく知り、予測することで負荷の増大の蓄積を防ぐことが求められる。\n　以上のことから、自然科学は自然に対する働きかけとそれによる変化の利用をもつ一方で派生する自然への負荷を防ぐための知識・方法の習得に有用である。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809031",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809031.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学には自然の特徴を知り予測することと自然への負荷の増大を防ぐという二つの側面がある。まず、自然の特徴を知ることであるが、自然を知るにはそのまま観察するのではなく比較・類型化したり因果・相関関係を見たりしてわかりやすく解釈する必要がある。次に、自然を予測することが必要である。その予測が適切でないと、自然への負荷を防止することはできない。最後にその予測に基づいて自然をどのように利用しどのように負荷をとりのぞいていくかを考えることも自然科学の役割である。自然科学には自らも自然の一部として生活しながらも自然を利用し自然に負荷をかけていく人間がうまく自然と共生していくための具体的な行動を決定し根拠づける役割を果たさせている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809032",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809032.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、人間活動と等しいものであるという側面と、適切に働きかけなければ、自然へ与える負荷を増大させる危険があるという側面がある。前者は、自然の本質を人間の言葉に解釈することを人間活動と表し、自然活動と結びつけている。後者は、これを未然に防ぐためには科学者だけを頼ってはならない。私たちのような各人が適切に予測することで、負荷の増大の蓄積を十分に防ぐことができる。\n　この２つの側面から、グローバル化、情報化の進んだ世界において、自然科学が果たす役割を導ける。その役割は共通の判断基準になるというものだ。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809034",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809034.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割は、自然と人間との継続的共存を可能にすることと、万人の客観的な問題解決の基盤となることだと考える。\n　自然科学によって人間は自然にはたらきかけ、その変化を観察、予測して生活に利用することができる。また、利用だけでなく、人間の営みによる自然への負荷を予測して対策することもできる。自然科学は人間の生活を豊かで持続可能なものにするといえるだろう。\n　また、自然科学の客観性を確保する、実証性、再現性、客観性の３条件は、人間が作り出した条件でありながらも判断基準として公平で問題解決に役立つといえる。そこで、グローバル化が進み異なる価値感が衝突する現代社会において、共通判断基準をもつ自然科学を使うことは大きな利益をもたらすと考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809036",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809036.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、人間が持続可能に生活していく為に必要不可欠な役割を果たす。そもそも自然科学は人間活動であるがゆえの２つの側面をもつ。本質の不十分な解釈を招く点と、グローバル化進展に伴う価値観の衝突を引き起こしうるという点だ。まず前者の方は、まさに人間活動であるがゆえ、人間特有の思い込みや先入観によって解釈が異なったり、違う意味合いが加わったりするということだ。それによって純粋な自然科学が余計複雑になってしまう。次に後者の方は、グローバル化に伴いより多くの人と自然科学に関する理解を共有しなければならないのに、異なった価値観による衝突が起きる恐れがあるということで、この場合も自然科学が純粋に解釈できなくなる。こういった不具合を引き起こす危険性を持つ自然科学は、「科学的」さを表す３つの条件によって共通の判断を可能にさせる。こうすることで、人間が生きる上で持続可能な世界を作ることに役立つのである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809038",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809038.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学という学問は自然と正面から向き合う唯一の学問である。私たち人間、そして一見私たちがつくりあげてきたもの、活動も全ては自然を元にしたものである。よって自然の特徴を知り、観察実験で直接自然に働きかけ適切な利用方法を導きだすことは自然だけでなく私たち自身が持続可能に生きていくことに直結するものだといえ、自然科学は持続可能により良く生きていくための答えを導いてくれる役割をもつと考える。さらに自然科学には、異なる文化、価値観をもつ人々であったとしても同一の基準、条件をもって「科学的」といえると判断しているところから万人にとっての１つのものごとに対する判断、解決を探るための基準となる役割をもつといえると考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809039",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809039.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には自然を相手にするという側面と人間活動であるという側面が存在する。人間は自然の一部であり、自然とのやりとりが必要である。そして、自然の特徴を知り、働きかけ、利用し、自然の変化を予側する。その中で自然に適切に働きかける事が重要となってくる。\n　自然科学は人間活動である。自然には本質がある。その本質を人間の言葉で解釈する。しかし、その解釈が不十分な場合もある。その不十分になることを防ぐために科学的な考え方を重視していくことが必要である。\n　しかし、自然に働きかけたり、自然を利用することが自然への負荷を増大させてしまう。自然の本質を知り、未然に防ぐ必要がある。自然科学の役割は、自然科学の発展により増大する自然への負荷を未然に防ぐことである。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809040",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809040.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、自然の本質を知り、働きかけ、利用し持続可能な豊かな生活を目指す側面と、「科学的」の３つの条件を用いてグローバル化、情報化による価置感の衝突を共通の価置基準によって理解するという２つの側面を持つと考えられる。前者は、これまでの人類の発展は、自然科学への理解またはその応用によって▁されてきたことであり、また自然とは何か、私達とは何かという根源的な知的探究を続ける事でもある。またその一方で、自然科学の発展における自然への負荷の増大という問題についても考えていかなければならない。後者は、自然科学を考える時に重要な３つの条件の活用法であり、自然と共に生きているという人類共通の事がらから自然を相手にして考えるという時の共通の価直感を利用してグローバル化、情報化による様々な衝突の解決の糸口にしようという考えである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20160809041",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809041.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　まず、自然科学とは、自然を対象とする営みである。自然の特徴を知り、その本質を明らかにして、それを利用することなどを目的としている。ただし、人間もまた自然の一部であり、人間と自然の関わりも含めての科学である。だから、自然に働きかけ、その変化を予測することも自然科学の一部である。人間も自然の一部である以上、その関わりを避けることはできないので、自然に働きかけることのリスクを考慮しつつ、持続可能な生活を送るために、各人が自然科学の知識を適切に扱う必要がある。\n　また、自然科学はそれ自体が人間活動である。自然の本質を、人間の言葉で解釈しようとすると、どうしてもその解釈に不確実なところが生じてしまう。それをできるだけ防ぐための方策が、実証性、再現性、客観性といった科学の諸条件である。そしてこれの、自然科学に限らない、人類共通の判断基準への応用が期待される。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809042",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は一般的に科学と呼称しているもので、物理学、化学、生物学、天文学、医学等を含んだ広い範囲をカバーする学門分野である。自然科学とはその名の通り自然界で起きる様々な法則や現象を人間にとって納得できるような形にまとめたものである。そして必ずしも人間にとってその全てが役に立つものとは限らず、むしろ有害になる時もある。しかし総じて自然科学は、私達に自然について理解を深めるという大切な役割を持っている。もう１つ大事なことがある。それは我々も自然の一部である忘れがちな事実である。自然科学を知るということ、それはつまり自然の一分野である自分達を知るということと同じなのである。私達の今日の生活の進歩、その原動力は、結局のところ、外側たる自然界そのものを理解しようとする考えと、内側となる自分自身を分かりたいと思う気持ちから生まれているのであろう。そのどちらもが自然科学とまとめることができるのだ。",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809043",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学は大きく分けて２つの役割を果たす。まず１つ目は持続可能によりよく生きるための手段としての役割がある。人間は自然の中の一部であり常に自然と共存しているため、その中で生きてゆくためには自然の本質についてより詳しくより正確に知る必要がある。その際本質の理解を助けてくれるツールこそが自然科学である。\n　そして２つ目は世界共通の判断基準としての役割である。今日のグローバリゼーションの進行に伴い、多種多様な文化と接触する機会が増えることで物事の判断をする際言語や価値観の違いによる衝突が起きることも少なくない。そこでその解決に役立てられるものとして注目されたのが自然科学である。自然科学では物事を判断する際科学的であるか、つまりその物事が実証性・再現性・客観性を持つかという世界共通の判断基準が存在しているため、言語や価値観などの相違から生じる衝突を減少させることができると考えられる。\n",
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    "logical_consistency": 5,
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    "grammar": 5
  },
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割として、持続可能により良く生きる、ということが挙げられる。人間は自然を相手にしている一方、人間は自然の一部である。自然の特徴を知り、働きかけて利用することによって、持続可能にすることができる。自然の本質を詳しく知る必要があるが、働きかける際には、注意が必要である。それは、自然の負荷を増大させる可能性があるからだ。負荷を未然に防ぐためにも、各人が適切に予測できるようにならなければならない。だからこそ観察実験は重要である。しかし自然は複雑で多様なうえに絡みあっていて、どこから手をつければよいのか分かりにくい。そこで、「科学的」について基づくことが重要になってくる。「科学的」の３つの条件をみたすことが、これから持続可能により良く生きるために求められる。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は自然を対象としている。自然は生活していく上で非常に身近な存在である。日の出入りや季節の変化など具体的に考えやすい。また、身近に存在するものであるから私達は働きかけたり、利用したりする。ここで考えなければならないのは、将来の変化を予測することである。後先を考えず、やみくもに利用すると、未来の人間が利用できなくなる。持続可能であるかどうか、というのが焦点になるであろう。一人一人が適切に行動し、自然への負荷を減らす。つまり、自分が自然に対して影響を与えているという自覚が必要である。それを教えているのが自然科学である。皆がしているから、ではなく自分がしているかどうか、が重要だ。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 1,
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    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、自然の特徴を知り適切に働きかけ、反応を予測し、現れた結果を利▁することでより良く豊かな生活を送ることができる。すなわち自然科学とは人間活動の一つとして▁えることができ、これを各々の人間が適切に知り予測して利用することは人生において重要であると言える。また、グローバリゼーションによって異なる文化や価値観を持つ人間の衝突の危険性が増大している今日の世界において、「科学的」の条件による審査を受けている自然科学は異なるバックグラウンドを持つ人々の間の共通の判断基準として▁いることが可能になるのではないかと考えられている。従ってこれらの側面から自然科学は今日の世界において極めて重要な役割を果たすと考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　最初の人間が誕生する以前から自然はこの地球にあり、その自然の中で自然に助けられながら人間は生活している。当然のように料理を作る時に必要な火をガスコンロから出すことができているが、火をつくり出すにも炭素や酸素が必要で、これも自然の一部である。この周知の事実も元々は誰も分からなかったことであり、自然科学によって自然のしくみが明らかになって分かったことである。このように人間の生活と自然科学は切り離せない関係にあると考える。また、自然は時に予測しえない現象を起こすこともある。地震や台風、雷などである。人間はしばしばそれら自然現象によって被害を受けるが、自然の中で生きている以上はうまく付き合っていかなければならない。この時に必要なのが自然科学であり、予測可能なところまで予測し、対策を立てることを人間は行うことができる。以上のように人間がこの地球で自然と共に生きていくのに自然科学は重要だと考える。",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809048",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学とは、自然を相手にするものである。また、人間は自然科学の一部である。このため、自然科学の一部である人間が自然科学を発展させ、自然への負荷を増大させすぎてはならない。その危険性を適切に予測して負荷が蓄積しすぎないようにしなければならない。例えば、科学の発展に伴い二酸化炭素の排出が増大し、地球温暖化となっていくようなことになってはならない。科学を発展させる目的が人間だけのメリットを求めるのではなく、自然のメリットも考えていくことが大事であり、そうすることで自然科学の発展が持続可能となり、より良く生きることができるようになる。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
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  },
  {
    "student_id": "20160809049",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学が自然にはたらきかけるとき自然はとてつもなく奥深くそして豊かであり、一見複雑で多様であり、絡み合っていてどこから手をつけていいか分からないので、基本的に不親切である。だから、人間が自然科学を使って、比較・類型化、因果・相関そして働きかけの条件制御、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて推類することが有効であり、自然科学はこれらのことを可能にする役割を果たしている。また、自然科学は人間活動である。自然には本質があり、その本質を人間は人間の言葉で解釈するのだが、その解釈は不十分な場合がある。その不十分さを防ぐために、実証性、再現性、そして客観性をかねそなえた自然科学を用いて自然の本質を人間が理解できるというのが自然科学の果たす役割である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809051",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　私は、自然科学が果たす役割として「自然界で人間が生きるために必要な手段であり、より持続的により良く生きるためのアップデート要素」であると考えます。\n　動物は生きるため、本能的に食べる、寝る、子孫を残すという行動を取ります。ですが、これらに加え、人間には地球という環境の変化を観察し、それに対応していくことが望まれます。自然科学は数百年前では解き明かせなかった地震のメカニズムを解明するばかりか、地震を検知して知らせたり、耐震構造を考えるなどより自然の中で生きやすいよう、人間に知識と技術を与えています。また、温暖化が進んでいることは直接の死の原因たりえませんが、同時に起こってくる自然現象の関連性を自然科学は指摘し、改善するよう呼びかけられます。\n　これらのことから自然科学は、人が生きるための手段であり、より持続的により良く生きるためのアップデート要素であると言えると考えます。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学には、自然を相手にする学問でありヒトもその一部であるという一面と、科学の３条件である「実証性」「再現性」「客観性」は客観的でいられるためのプロセスであるという二つの側面がある。自然科学が果たす役割としてまず考えられるのは、自然の本質をヒトの使える言葉や数式を通して理解するということが挙げられる。この際、技術的、能力的限界以外にも、ヒトの思い込みや出世欲、名誉欲のために自然の本質が正しく理解され得ないこともあるかもしれない。上述の内容が一般によく知られた自然科学が果たす役割だと思うが、これに加え、グローバル化が進み価値観の多様性が進んだ現代の諸問題を、客観性を保ちつつ、議論し解決するための手段にもなり得ると考えられる。これは自然科学と一見何の関わりもないように思われる問題の解決にも、客観性という自然科学の性▁が有効であると考えることができる。\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809053",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　まず、自然科学は自然を相手とするという測面から、自然科学には自然そのものを保護し生かしていくという役割があると考える。人間や動物や自然自体が生存していく中で自然にかかる負▁が生み出されていくが、自然科学を利用することでその負▁を軽減することができたり、何らかの対策を練ることができ、結果、自然が自然を助けることにつながると思う。次に、人間は自然とは無関係に生存できないという測面から、自然科学は人間の生活を支える役割も果たしていると考える。人間が生きていくのに不可欠な水や火や植物は本来自然に属するものであり、それを人間が自分たちのために上手くコントロールする際にも自然科学は大きく関わっていると思う。よって、以上より自然科学は自然そのものを守り保管するという役割と、人間の生活をあらゆる面で支えるという役割の２つを担っていると考える。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809054",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割は２つある。１つ目は、自然へ与える負荷を増大させることなく、より豊かな創造的生活ができるように、自然に適切に働きかけ自然の変化を適切に予測するというものである。この役割の遂行には比較や類型、因果や相関、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて推論、定量性、論拠などの手段があり、観察実験にこれらを手段を用いることが大切である。\n　２つ目は共通の判断基準という役割がある。グローバル化や情報化が著しく進んでいる現在、異なる価値観が衝突する場面が増えてきている。そのような中で、自然科学は実証性、再現性、客観性という科学的３つの要素を持っており、これが客観性を確保するプロセスになるのではないかと期待されている。\n　したがって、自然科学には自然への働きかけと予測、共通の判断基準という２つの役割がある。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809055",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には２つの側面がある。まず１つは、科学（理科）というのは、自然を相手にする、ということである。人間は自然の一部であるため、自然を知り、学び、自然に働きかけ、自然の変化を予測する能力を身につけることで、負荷の増大を未然に防ぐことができる。２つ目は、自然科学は人間活動ということである。そのため、思い込みやしがらみ、競争心が邪魔をして、結果に影響を及ぼすことになる。これを防ぐための共通の判断基準に、問１で延べた「実証性・再現性・客観性」の３つを用いることができる。この２つの測面から自然科学は自然やエネルギーを、これからも持続可能なものにして、人間がこれからより良い生活ができるよう、手助けをするような役割を担っている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809059",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、自然の特徴を知り、働きかけ、利用するための学問である。したがって自然科学が果たす役割は２つ考えられる。１つは自然の本質を知り適切に利用することで自然の負荷を未然に防ぎ持続可能な働きかけができるようにすること、もう１つはその科学的性質ゆえに全世界共通の価値判断基準となることである。\n　前者を考えるうえで有効な具体例としては公害問題がある。かつての日本では工場が生み出す有害物質に対する科学的理解が不十分であったために悲惨な被害を引き起こしてしまった。科学的理解を深めることでこのような問題が起こることは全世界でも防げると思われる。\n　後者の役割は、グローバリゼーションが進み、文化的衝突がたびたび起こっている現代においては非常に重要である。しかし、宗教上の理由で進化論を認めない人々が大勢いるように、全ての衝突が解決できるわけではないので慎重に考える必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809061",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割とは、自然の特徴を知り、働きかけ、利用することである。人間は自然の一部であり、自然と共存して生きているため、自然の変化を適切に予測することが必要である。自然科学の発展は、自然へ与える負荷を増加させる危険性もあるため、対策として自然の本質を知り、予測することで未然に防がなければならない。\n　持続可能な世界を形成するため、自然を相手にする自然科学の分野において人間は、自然の一部として生きていることを自覚し、自然とやりとりをしなければ生きて行くことができないことを再認識して自然と向き合う必要がある。問１で示した３つの条件に沿って不十分な解釈を防ぎ、自然の本質を見極めていくことが自然科学の果たすべき役割である。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809062",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809062.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然を相手にする一方で、人間は自然の一部であるという２つの側面をもっているのが自然科学である。自然科学を学ぶことでヒトは持続可能でよりよく生きることができる。自然科学を学ぶとは、自然に適切に働きかけ、変化を適切に予測し、持続可能な営みを考えることである。自然に適切に働きかけるには、まず、対象を比較し類型化する必要がある。そして、相関を与え、働きかけの条件制御として客観的観察を行わなければならない。自然科学を学習するためには、共通判断基準として「科学的」判断がもとめられる。実証性、再現性、客観性をもつ「科学的」判断のおかげで、学習した自然科学には客観性が付加され、万人が問題を判断し、解決することができるようになる。つまり、自然科学には、「科学的」判断による問題解決能力を全ての人々に与え、持続可能でよりよく生きることを可能にする役割が備わっているのである。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809063",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809063.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは、人間もその一部で奥深いものだが、そのままの状態では分からない自然に対して、熱や光等の力を与えて変化させることでその特徴を知り、自然の変化を適切に予測し、持続可能な方法で利用していくことを目的としたものである。自然の本質を知る過程において、比較・類型化、因果・相関、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的な推論等の方法をとることで「科学的」条件を満たした結果は、異なる価値観の間の客観的な判断基準としての役割を果たすことができる。現代ではグローバル化が進み、国際間でのモノや人の交流が盛んになり、各国が協力して事業を行う場面も多い。その際、国ごとの文化や考え方の違いや、各個人レベルでの思い込み等の人の「さが」によって話し合いが上手く進まなかったり、もめ事が生じたりする場面もあると考えられる。そういった際に、自然科学は人間の考えの違いを超えた判断基準として有用だといえる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809064",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809064.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは、自然の本質を言葉で解釈し、自然に働きかけ利用する学問である。人間も自然の一部であるため、自然のことを知り共存していく必要がある。そこで自然科学は人間の自然の変化を予測する能力を育成するという役割を果たす。現代においては科学技術が発展して生活がより快適になる一方、自然に対する影響力も強くなっている。このまま、環境に負荷を与え続けると、地球はとても住みにくい星になってしまうだろう。それを防ぐためには環境に与える負荷を軽減しなくてはならない。また、これは一企業や町ぐるみで行っても意味は無く、各人が行わなければならない。自然科学はある特定の人間に許された学問ではなく、万人が学ぶことができる。創造的な生活と持続可能性を獲得するには、観察実験が非常に重要となる。ゆえに、人間ひとりひとりに自然の変化を予測する能力を与える自然科学は自然との共存に必要不可欠であると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809065",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809065.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は国内だけでなく、国家間のつながりを強めていると私は思う。\n　自然科学は人間活動であり、自然の本質は人間が勝手に解釈しているため、不十分な時もある。そんな時に、科学的であるための三条件が有効であると今日の講義で学んだ。これは異なる言語を話す人同士、異なる文化を持つ人同士、また異なる価値観が衝突した時にも有効なのではないだろうか。\n　例えば分かりやすい例でいうと、スポーツも同じことがいえるかもしれない。世界共通のルールを決め、それにのっとって試合を行う。それによって、勝ち負けに関わらず、相手との絆が芽生え、そうやってつながりが広がってゆく。\n　自然科学もそんな風に人と人とを結びつけているのではないだろうか。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809066",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809066.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然化学は人間生活を担っている。人間は自然を利用して生きている。人間が自然の本質を理解し、自然の変化を予測し、自然に対する負荷を増大させないよう適切に働きかけ利用する力を持てば、人間生活は持続可能なものになる。また、自然科学の本質を解釈するために「科学的」の性質を自然科学自身は持っている。「科学的」の性質は実証性、再現性、客観性の３つの条件から成っており、これらは全てどの国においても共通している。近年のグローバル化で異なる価値観が衝突しても、この性質は揺るぎないものであり、共通の判断基準となる。これらのことから、自然科学は各人が変化を適切に予測し利用する力をつけることで、万人に共通して豊かな人間生活を送ることができるよう作用する役割を果たしている。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809067",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809067.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、自然とやりとりしないと生きていけない。そのため、自然にはたらきかけ、その返答を観察しなければならない。\n　しかし、適切にはたらきかけなければ適切な返答が得られないから、自然科学により、適切なはたらきかけの方法を知る。また、返答を適切に利用する能力を身につけるため自然科学が必要である。\n　また、自然科学の発展が自然に負荷を与える場合もある。自然科学や自然の本質を知り、自然の変化を予測できる能力を各人が身につけ、自然への負荷を減らすのも自然科学の役割である。\n　奥が深く、まだまだ人類の知らないことの多い自然とうまく付き合っていく方法を比較・類型化、因果・相関、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて推論、などによって見つけるのも自然科学の役割である。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809068",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809068.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然とは、我々人間が生きていく中で常に共存していくもので、また人間も自然の一部として包括されている。\n　人間の文明が発達し、人口が増えたりする中で、自然は多大な負荷を受けており、現在でも地球温暖化、砂漠化などの問題があるとされている。\n　自然科学は人間が発展していく中で、いかに自然に負荷を与えず発展していけるかを考える上で非常に重用な役割を持つ。問題を問題として見抜き、またその原因を突きとめ、対策を行い、自然への負荷を減らすのは自然科学の目的であり役割であると考える。\n　人間はこれからも発展していくと考えられるが、これから産まれる技術が自然を破壊するものではないとは言いきれない。自然科学も同様に発展していくと考えられるので、これからも自然の変化に目をつけつつ変化の原因を研究していく必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809069",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809069.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力と自然の本質を知り、未然に与える負荷を防ぐ能力を育てる役割があると考える。\n　なぜそのように考えるのかというと、私たち人間も自然の一部であり、その２つの能力の向上が私たちの生活の向上につながるからである。具休的な例を挙げると、小学校のときに多数の人が行ったであろう植物の成長の観察実験を思い出して欲しい。この実験で私たちはある植物を２つ用意し、比較したり相関関係を見つけることで光や水が植物の成長に欠かせない、と知ることができたはずだ。このように観察実験を行うことによって、私たちは自然にどのように働きかけることが自然とより長く生きられるのか知ることができる。\n　したがって私は自然科学は自然の変化を予測し、与える負荷を未然に防ぐ能力を育てる役割があると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809070",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809070.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が発展すると、自然へ与える負荷を増やしてしまうので、人々は自然の本質を知り変化を適切に予測することで負荷の増大を妨がなくてはならない。人間は自然の一部であり、自然を相手にする時には特徴を知り利用することで人と自然は持続可能により良く生きることができる。自然科学は人々の生活を豊かにしてくれるものであるので、人間も自然科学について深く理解することが必要だ。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160809072",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは自然を相手にし、自然の特徴を知り、利用することである。自然科学の発展によって我々の生活はより向上するだろう。\n　しかし一方で、自然科学の発展により自然に与える危険がある。現に、地球温だん化やゴミ問題などをニュースなどでよく耳にする。\n　これらのように自然科学は人類の発展にかかせないものではあるが、同時に自然を壊すおそれがある。人間も自然の一部であり、自然と共にしか生きていけない。自然科学は我々の生活を豊にする一方、我々を苦しめているものでもある。故に自然科学が果たす役割は、人々の暮らしをより豊にする一方で、自然に対しても優しくなければならない。科学的な性質を持つ自然科学を学ぶことで万人がこれらの問題を適切に判断，解件できるようになるかもしれない。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の性質として「持続可能により良く生きる」というものがある。人間をはじめとする生物は、何らかの仕組みで生きている。この仕組みを少しでも明らかにし、より快適により健康に生きていくにはどうするべきなのかを考えるのが自然科学の役割だと言えるだろう。自然科学を学ぶことで、自分自身がより良く生きられるようになるべきであると考える。\n　また、自然科学には「共通の価値判断の基準」としての役割も持っている。ある問題が発生したときに、科学的な観点からであれば、誰もが納得せざるを得ない解決が導かれることが期待される。逆に、直感や占いでは万人が納得するような解決は得られないであろう。古くの宗教がそうであったように、現在は自然科学が判断の絶対的な基準という役割を任っているのだと考える。\n",
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    "logical_consistency": 4,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の持つ性質を考えると、昨今のグローバリゼーションの中混在する価値感よりも共通して公平な判断基準となり得るのが自然科学と言える。\n　言うまでもなく人間と自然との関わりは大昔にさかのぼる程深いものであるし、これは地球上に住む全人類に共通する性質である。一国の中で発生し、練り上げられた狭い価値感とは違って一貫性を持ったものである。唯でさえ思想の違いや欲望のせいで戦争にまで発展してしまうこの世の中なので自然科学を見につけることは人として生きる上で必須であろう。\n　更に、自然科学を学ぶことは今後発生が予測されるダメージを未然に防ぐことにもつながる。世の中にあるテクノロジーには少なからず科学技術が使われており、それを知った上で人として生活することで地球へのダメージの蓄積を抑えることが可能である。自然科学が我々人間に与える影響は計り知れない。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、自然を相手にする学問であり、人間活動の１つであるという２つの側面を持っている。\n　自然を相手にするとは、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測するということである。また、人間は自然の一部であり、自然と無関係に生きることはできない。つまり、自然科学は、より良く豊かで、持続可能な生活を作り出す役割を果たしている。\n　自然科学は人間活動の一部であるので、人の感情などにより客観性が不十分になる場合も存在する。それを防ぐために、科学的であるための３条件を満たすことで、客観性を保障している。つまり、グローバル化が進み、様々な価値観が衡突する近年において、科学的であり客観性を持つ自然科学は共通の判断基準という役割を果たすことができる。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　理科とは正面から自然を相手にする教科であり、この自然とやり取りをしないと生きていけない人間というのは自然の一部である。また、自然の特徴を知り、自然に適切に働きかけ、利用するということは、持続可能に破綻しないことに繋がる。\n　そして、自然科学は人間活動でる。なぜなら、自然科学は本質を持っており、この本質を人間は人間の言葉で解釈するからである。しかし、この解釈は人間の思い込みやしがらみが影響するため不十分である。\n　このように、自然科学は以上の二つの側面を持っている。これらの側面は、自然科学と人間の深い関係性を示しており人間が生きていくためには欠かせない重要な役割を果たしていることを読み取ることができる。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809078",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は現在多くの人々の暮らしを豊かにしているが、環境破壊が自然科学の発▁により起こっているのも事実である。\n　しかし科学の本質は自然の本来の姿を解釈し、適切に利用することである。これより本来科学によって人々の暮らしを豊かにしようとするならば、自分がしようとしていることが自然にどのような影響を与えるのか、定量的に計算し、負荷が大きいようならば対策を考え実考するべきである。\n　以上のことから、自然科学そのものはその本質から正しく行えば人々の暮らしは豊かにでき、環境を破壊するはずがないので、人々はこれから自然科学というすばらしい考え方を用いて未来を開拓していく必要があると思う。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、正面から自然を相手にする。人間は自然の一部であり、自然とやりとりをしていかなければ生きていくことはできない。そのため、人間が存在するためには自然の特徴を知り、持続可能な範囲で自然に働きかけ、利用するために自然科学は必要なのである。また、自然科学はその本質を人間の言葉で解釈するために、　その解釈に信ぴょう性をもたせなければならない。それゆえ、これを防ぐために自然科学は実証性、再現性、客観性をもちあわせたものとなるようにされている。したがって、自然科学は共通の判断基準として用いることができる。以上の点から、自然科学は人間が持続可能に破綻せずに自然に働きかけ、利用しながらより良く生きるための道しるべであり、またグローバル化により異なる価値感が衝突する現代において、共通の判断基準を与える存在である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は科学的な条件を持つため、世界共通の判断基準という役割を担うだろう。\n　そもそも自然科学は人間活動である。自然には本質があり、それを知り適切に自然の変化を予測するために、人間の言葉で解釈する必要がある。しかし、その解釈が不十分なことがある。それは人間ならではの思い込みや常識、しがらみのためである。そこで、自然の本質を語るための解釈を確固たるものに近づけ、蓄積していくために、客観性の強い「科学的」なチェックが行われてきた。\n　このような側面を持つ自然科学は、グローバル化や情報化が進み異なる価値観の衝突が増える今日、その特色を持って共通の判断基準になりえる。つまり、衝突により問題が生じた場合、万人にとって同じモノサシとなり、最適な解決策を見出すという役割が、自然科学に求められている。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809084",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは、いわゆる人間活動であり、自然の本質を人間の言葉で解釈することである。つまり、自然を知り、働きかけ、利用するのである。この自然科学は、どのような役割を果たしているのだろうか。\n　１つは、豊かな生活と自然を持続可能にするため、負荷の増大を防ぐことである。具体的には、将来の自然の変化を予測するという方法がある。ただし、各人が適切に予測できなければ、負荷が蓄積してしまうため、十分注意が必要である。\n　もう１つは、科学的側面を生かした万人共通の判断基準となることである。自然科学には、本来人間の裁量が含まれており、解釈が不十分な場合がある。そこで、科学的条件を加えることで、各個人の価値観や文化といった不安定なものに左右されない共通の基準となる。\n　以上のように、自然科学は私たちが生活する上で、大きな役割を果たしていると言える。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809085",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学は人間もその一部である自然を利用するために必要である。人間は自然を利用しなくては生きていくことができないが、自然にはまだわかっていないことが数多く存在し、さらに常に変化していくものである。自然科学はこの自然を解き明かし、さらに変化を予測することによって人間が負荷を増大させることがなく、適切に自然を利用していくのに必要である。また、現在世界はグローバル化が進み、多種多様な人々が交流し、様々な価値観がぶつかりあうようになってきている。そのような中で、それぞれの人間が独自の判断基準しか持たずに交流すれば意見がまとまることはなく衝突し続けてしまう。しかし、自然科学を世界における共通の判断基準の１つとして用いることによって様々な価値観を客観的に判断することができるようになっていく。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809087",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然はとても奥が深くて豊かであるため、自然の特徴を知り、適切にはたらきかけて、自然の変化を適切に予測したうえで利用することで、人間の生活に多くのものをもたらしてくれるうえに、持続可能に破綻せずに利用することができるが、自然は複雑かつ広大であるがゆえに、適切にはたらきかけないと、人間に対して何ももたらしてくれないだけでなく、自然に対する負荷を増大させることにつながるのである。\n　自然科学は、人間の考えた言葉で自然を解釈したものであるが、人間が考えるがゆえに入ってくるであろう主観や思い込みをできるだけなくすために、「科学的」の３条件を用いて、客観的に自然を認識できるようにし、そして、人間か自然に対して適切にはたらきかけることができるように共通な判断基準の指標として、そして人間に対して多くのことをもたらすことができるものとしての役割を果たしているのである。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809088",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、以下の役割がある。\n　１つめは、自然を解明することである。自然にはまだまだ知らない事がたくさんあり、一見すると複雑で多様に組みあっていて、適切に働きかけないと返事をしてくれない。そこで、比較・類型化、因果・相関、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて推論して、自然科学を理解していくのである。\n　２つめは、共通のものでいることである。自然の本質を人間の言葉で解釈しようとしても、そこには人間の思い込みやしがらみといった人間の「さが」が生まれる。それを防ぐためにあるのが、再現性・実証性・客観性といった「科学的」３条件である。グローバル化が進んでいる現代において、価値観が異なっていても通用し、共通の判断基準として用いることができる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809089",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の役割は我々の世界の共通の判断基準となることである。\n　現代、私たちの社会はグローバル化、情報化が進みさまざまな国の異なる価値観であふれており、価値観の違いによる問題も発生している。価値観の違いを認めることは大切であるが、互いを理解するには共通の判断基準も必要である。ここで自然科学が必要となる。自然科学は自然を相手にする学問であると同時に私達は自然の１部で自然と無関係に生存することはできない。そのため自然科学実験の結果から自然の本質を人間の言葉で解釈する必要がある。しかし技術的な問題や思い込みなどによって本質を見誤ることがある。そのため科学的な観点から本質を見る必要がある。この考え方が人々の間で共通の判断基準となり、互いの価値観の理解を促す。\n\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809090",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "nan",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160809091",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809091.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然の一部である人間は、自身がよりよく生活するため、また自然を持続的に利用するために自然科学を発展させてきた。私達は自然科学の実験や観察を通して物事の比較、類型化や因果、相関関係を学び、得られた情報を組み合わせて適切に推論する力を養うことができた。　また、実証性、再現性、客観性など自然科学に必要な性質を学ぶことによって、思いこみや常識などを排除して問題を客観的に議論できるようになった。自然科学の論理性と客観性は、文化などが異なる人間同士が同一の基準のもとで議論し、判断することを可能にしていると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809093",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、適切に自然の変化を予測し、自然科学発展による負荷の増大を未然に防ぐために必要である。\n　また、人間活動の中で、自然の本質を見極めるためにはその本質を人間の言葉で解釈しなければならない。その中で、その人個人の思い込みやその国の常識など人間のさがにより完全に客観的に見ることは難しく、不十分なことも多々ある。それを防ぐためにも科学的条件を持つ自然科学は使えるのではないかと考えられる。「科学的」の条件は国により若干の違いはあれど、大切だと言われている条件は共通である。そのため、世界共通の判断基準として使うことができるのではないかと考える。\n　自然科学は、人間が自然を相手にし、自然の一部として自然とやりとりしていく中で、自然の特微を知り、働きかけて利用していくために大切な科学である。自然科学があるからこそ人間は創造的な生活であり、かつ持続的に破綻することなく生活がおくれているのである。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809094",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809094.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の一つ目の側面としては、「自然を相手にする自然科学」という点が挙げられる。これは、人間は自然の一部であり、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力が必要であることを示している。また、この能力が求められるのは研究者だけではなく、自然科▁のユーザーである我々一人一人である。しかしながら自然というのは奥が深く適切に働きかけないと応じてくれない。その自然の本質を人間の言葉で解釈するのは難しい。ここで生きてくるのが二つ目の側面である。それは実証性、再現性、客観性という科▁的３条件が客観性を確保するプロセスであるということだ。自然科学によって、各人が持続可能により長く生きることを求め、そのための共通の判断基準を人間にもたらすということ、これこそが、自然科学が果たすべき役割であると考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809096",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809096.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、人間もその一部である「自然」を対象とするものであり、自然の特徴を知り、正しい働きかけや利用によって自然の変化を正しく予測することが求められる。人間が豊かで創造的な生活や、持続可能な生活をするためにこれは不可欠である。また、問１で答えた「科学的」の３つの条件を必要としていることで、多様な価値観の存在する現代社会において、人々の共通の判断基準となることも期待されている。\n　こういった側面から、私は、自然科学は人類の文化を創造していく役割を持っていると考える。自然の変化に正しく適応するためのライフスタイルの変化を筆頭に、自然科学は生活様式という文化を変化させていく力がある。また、異なる文化圏の人々が、「科学的」の条件を互いに持って交流することで、相互理解・文化の共存が進み、ひいてはその融合から新しい文化を生み出す可能性もある。自然科学は、文化の進歩に不可欠なのだ。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809097",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809097.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割は二つの側面がある。具体的には以下のとおりである。\n　第一に、人間は自然の一部なので、自然の特徴を知り、自然に働きかけ、適切に利用する必要がある。自然科学は人間がよりよく自然と共存するための存在である。自然科学という科学的な理論を利用して、人間は科学的な視点で自然を観察できて、自然を相手にして、逆に人間活動に大きな役割を果たしている。\n　第二に、自然科学の発展により、自然へ与える負荷を増大させる危険があり、各人が適切に予測できないと、負荷の増大の蓄積が十分に防げないである。理科の教科書は「自然の仕組み」や「自然に働きかける方法」と伝えるための道具で、適応的に活用する必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809098",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20160809_science_20160809098.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、異なる価値観が衝突した際に、共通の判断基準となる役割がある。例えば、植物の栽培方法についてＡ国とＢ国で議論したとする。Ａ国が肥料や日光を適切に管理することが大切だと述べるのに対し、Ｂ国はそれも大事だが一番は地域の占い師の言う通りにすることが大切だと意見がくい違ったとする。これらのどちらが正しいか判断する際に問１で述べた実証性、再現性、客観性が役立つ。すなわち、同一の条件下で同一の結果が得られるか、観察実験によって検討できるか、多数の人から承認されるか、を見るのである。一見占い師によるアドバイスは根拠がないようであるが、これらのプロセスを踏まえた上で出た結論がＢ国のやり方の方が植物の成長に効果的であると証明されるかもしれない。自然の本質を解釈するには思い込みや常識による先入観を防ぐべきだ。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226002",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226002.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学とは、自然と密接に関わりながら生きている私たちが、自然に適切に働きかけ、利用していくための科学である。\n　一方、自然に働きかけることは自然へ与える負荷を増大させてしまう危険を伴う。そうした負荷が蓄積すると、大気汚染や異常気象など自然と人間が共存できない環境が生じてしまう。\n　自然科学は、自然の本質を詳しく知り、変化を適切に予測していることが最も重要な観点である。こうした条件のもとで、自然へ与える負荷の増大を未然に防ぐことができるのである。\n　各人が以上のような能力を育成し、自然の変化を予測することによって、自然科学は持続可能に破綻せず、よく生きることを支えることができる。これこそが、自然科学が果たす役割である。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226003",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226003.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、人間が自然の本質を解釈し、より良く自然の一部として生活していくのに役立っている。人間が自然の一部として存在している以上、人間が自然と持続可能な生き方をする必要がある。さもなければ、人間が自然に負荷を与えすぎ、深刻な事態を招く可能性がある。自然科学は、自然に正面から取り組み、自然に対してどのように接すれば負荷を減らすことができるか予測する為の学問である。また、実証性、再現性、客観性によって裏打ちされた自然科学は、人間が自然を誤って解釈してしまう可能性を低めている。このような側面を持つ自然科学は、様々な価値観が衝突しあうグローバル化が進んだ社会において、客観性を持った世界共通の判断基準としての役割を果たすことが期待されている。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226004",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226004.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学は、客観的に自然を理解する科学であることから、人間の自然への理解をサポートする役割を担っていると考える。私たち人間は、自身も自然の一部である一方で、自然を知り、強制していきたいと考えている。なぜなら、自然の持続は人間の活動の持続を意味しており、人間は自然と不可分だからだ。よって各人の自然への理解が乏しい状態が続くと、何十億人の間違った行動により、自然環境に迅大な被害がでるおそれがある。そのため、人々が自然に対応するための、基礎的知識の教授が必要であり、自分で自然を理解できるよう試みる力が必要なのである。これらを個人個人が行うために、幼少期から自然科学教育に触れることは重要であり、その結果上記に挙げたような役割を自然科学が果たすことにつながると考えられる",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161226005",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226005.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、自然の特徴を知り自然に適切に働きかけることで、自然の変化を適切に予測するものである。\n　人間は自然の一部であり、自然を相手にすることは欠かせないことである。また、自然の特徴を知り適切に働きかけ利用することで、私たちはより豊かな生活や文化を享受できる。一方で、自然に働きかけたり利用したりすることで自然への影響が増大すると、自然に多大な負荷がかかり自然を破壊してしまう恐れもある。\n　そのため、自然科学は自然に適切に働きかけ、自然の変化を予測することで、自然の負荷の増大を未然に防ぎ、自然を持続可能にするための役割を担っている。\n　また、グローバリゼーションによって多様な価値観が働突したさいに、科学的な自然科学は共通の判断基準に使用され、万人が適切な判断と解決を行うための基準となる役割をも担っている。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226007",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226007.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は非常に奥深くて豊かであり、人類が知らないことを多く含んでいる。一方で自然科学は分かりにくいもので、人間が適切に自然に働きかけなければ、正しい反応を得ることはできない。このように自然科学には２つの側面がある。\n　そのため自然の中にある本質を見出すためには、比較・類型化を行い、因果・相関関係をみて、働きかけの条件制御を行うことなどが求められる。\n　本質を見出したら、それを人間の言葉で解釈していく。その解釈には不十分な場合もありうる。それは思い込み・常識など人間の「さが」と呼ばれるものだ。それを防ぐためには、実証性・再現性・客観性という３つの条件に基づいて対象を観察していく必要がある。\n　自然科学が果たす役割とは、このような過程の中から自然にある本質を正しく見出していくことである。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226009",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然には本質があるが、それはとてつもなく奥深く豊かなものであり、人間が本質を解釈しようとしても、人間のさがにより不十分な場合もある。また、人間と自然は切っても切り離せない関係であり、より良い生活を持続させるためには、自然を知り、適切な働きかけを行う必要がある。この働きかけを万人が行うための共通の判断基準として役割を果たすのが、自然科学である。\n　世界はグローバル化や情報化が進み、様々な価値観が存在する。価値観の衝突を防ぐことは、自然への負荷が大きくなるのを防ぐことにもつながる。実証性、再現性、客観性を持った科学的な条件のもとに自然への働きかけを行うことは、自然にも人間にも良い結果をもたらすであろう。言語や文化の違いを飛び越えてひとつの基準となるのである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 3
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "私たちは自然かかわりあっており、自然と接することなしには生きていけない。だから自然科学はこうした自然をよく知り、利用するために必要不可欠な役割として存在している。自然科学の発展によって、自然の負荷を増大させてしまうのではないかという声もあるが、それはむしろ逆効果だろう。自然科学の発展がなければ、自然の変化を予測することができなくなるから、それこそ負荷の増大につながると言える。私たちは自然の特徴を知り、適切にはたらきかけ、利用しなければならない。理科を学ぶのもそのためであるし、教科書も教科書そのものにはたらきかけるためではなく自然のしくみを知りはたらきかけることを私たちに伝えるための道具として存在しているのである。自然は非常に奥が深く、まだまだたくさんのものを隠しているが、私たちは眺めているだけでそれらを獲得することはできない。得るためには自然科学が必要であり、これが自然科学の役割だ。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226011",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割は、まず人間が持続可能で破綻せずより豊かに生きられることが挙げられる。人間は自然の一部であり、自然とやりとりしないと生きていけない。そのため自然の特徴を知り、働きかけ、利用することが必要となる。自然科学の発展はそれを推し進め、同時に発展による自然への負荷増大を未然に防ぐことで、人間活動をより豊かにすることを可能とする。\n　また、自然科学に基づく実証性・再現性・客観性の三つの「科学的」プロセスはグローバル化に貢献する役割も持っている。グローバル化は異なる価値観を知る機会が増加したが、同時にそれらが衝突することも増えた。このような衝突は自然科学の解明と同様に、常識やしがらみなどの人間の性と関連しがちである。そのため、人間の性で本質を不明瞭にするのを防ぐため「科学的」プロセスが用いられるが、それを世界共通の判断基準にすることでグローバル化の円滑化が促されるのである。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226012",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "我々人間は生きていく上で自然との関わりを断つことなど出来ない。我々には自然が必要不可欠な存在である。そうである以上、我々がより良く生きるためには自然を適切に理解することが必要になる。そのため、自然の変化を適切に理解していく自然科学というものは、人間生活をより良くするためのヒントを与える役割を担っているのではないだろうか。また、近年のグローバル化により価値観の多様化が進んでいるが、多様な価値観の人と意思疎通を行うには共通の判断基準が手助けとなってくれる。科学を考える時には、実証性、再現性、客観性が保証される必要があると世界的に考えられていて、この科学の３つの要素が共通の判断基準になり得ると考えられ、意思疎通の手助けとなる可能性がある。\n　以上から、自然科学には、異なる価値観の人をつなぎ、我々の生活をより良いものにするという２つの役割を有している。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "我々は自然のない環境で生きていくことはできない。さらに言えば我々も自然を構成する一員である。つまり自然を正確に知るということは、非常に重要な役割をはたす。そこで必要となるのが自然科学である。\n　自然科学とは、自然そのものを対象とする学問である。複雑な自然というものを、比較や実験などによって明らかにする。自然の仕組みが明らかになれば、災害に対する予測も可能になるほか、資源の利用、より豊かな生活のために活用することができる。つまり自然科学は我々も含む自然がこれからも存在し続けるために必要なものであって、人間のすべきことを示す役割も果たしているのだ。そしてそれらを繰り返していくことによって、より豊かな生活へとつながっていくのである。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "多様で複雑な自然の変化を観察し、その本性を読み解くことで得られる知識と技術は、人間の生活をより豊かで創造的なものへと押し上げた。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割は主に２つある。１つは、自然の特徴を知り働きかけ利用するすべを学ぶことによって私たちのより豊かで創造的な性価値を持続可能なものとする楽割である。１人１人が自然科学を通して自然に精通することで、各人が自然に対して適切な行動をとれるようになり、自然科学の発展による自然への負荷を減らすことはすなわち私たちが豊かな生活を持続可能なものにしていくことにつながっている。\n　２つめは、世界共通の判断に準としての役割である。最近、世界では社会のグローバル化と情報化に伴う異なる価値観同士の衝突が絶えない。こうした価値観同士の対立問題を解決するための新たな判断基準となりうる可能性を自然科学は秘めている。人間が自然の中で生きている以上、自然科学は全世界のどんな人々の間であっても共有で来る判断基準であるからである。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226016",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226016.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は人間によりよく、持続可能で豊かな生活を与える役割がある。今日の社会は自然科学により発展してきた。様々なものが発見され、解明されてきた。一方で地球温暖化なども問題となっている。このような例は人間が自然に適切に働きかけることができず、変化を予測することができなかったために起こった。そのため、自然の本質を詳しく知り、変化を予測し、未然に防ぐように各人は自然を利用しなければならない。\n　また、今日では、グローバル化や情報化のため、異なる価値観が多く存在している。政治や宗教的なことがらなど、答えが１つに決まっているわけではない。しかし、それらを一端、科学的な判断基準でとらえていくことが多様化する世界では大切である。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226017",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、人間の思考の性による影響を受けるという側面と、基準となって人間の考え方にある一定の基準をもたらすという２つの側面がある。この２つをふまえて考えると、自然科学は人間活動の一部であるということが言える。更には人間も自然の一部であることからも、自然科学と人間とはとても密接に関わり合っているのである。そんな自然科学は、異なる価値観を持って衝突する双方の間を取り持つ仲介としての役割を果たしている。異なる考え方をもったもの同士に、一つの基準を与えることで、衝突をおさめる役割を果たすのである。\n　自然科学はもう一つの役割を果たしている。それは、人々がどのようにして自然に働きかけたらよいのかというヒントを与える役割である。この役割があることによって、私たちは自然科学を今まで以上に発展させていくことができるのである。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226019",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226019.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部である。自然科学は人間が自然に働きかけるための道具である。人間は自然を活用していかなければ生きてゆけない。自然を活用するには自然に対する知識がなければならない。人間は自然科学を通して自然の本質を読み解き，科学的に分析していくことが許される。自然科学の利用の第一の目的は自然の利用であるが，自然は不親切なものであり，適切に働きかけなければ人間に対してあらぬ反抗をしてくる。そのため，自然科学は，自然に対する適切な働きかけの方法，また，自然からの仕返しを予測することを人間に許可する。持続可能で破綻しない自然を我々に与えてくれるのである。\n　自然科学とは，人間と自然を繋ぐ一種の言葉であり，自然科学がなければ私たちの未来は確実さを失う。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226020",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然とは人間にとって必要不可欠なものであり、自然科学は自然に正面から向き合っている。自然の特徴を知り、様々なはたらきかけをし、自然の本質を発見する。さらに、自然を利用し、変化を予測することによって、自然の負荷の増大を防ぐことにもつながる。このように、自然科学は人間がより豊かに、持続可能によりよく生きる手助けをするという役割を果たしている。\n　また、複雑に絡みあう自然の本質を理解するため、自然科学には、実証性、再現性、客観性の３要素を満たす「科学的」という条件がある。「科学的」の条件は人間の「さが」や個々の価値観に左右されることがない。そのため、グローバル化や情報化が進み、様々な国の文化や価値観が行き交い、時にはそれらが衝突する現代社会において、自然科学は重要な役割を果たすことになる。つまり、「科学的」という万人に共通な判断基準となる役割を果たしている、ということである。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226021",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226021.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "人間は自然の一部であり、常に自然に働きかけ、利用しているが自然の本質を詳しく知らなければ自然に負荷を与えてしまう。そこで、自然科学の技術を使うと自然を知り、予測することにつながる。また、自然科学は自然に対する人間活動である。自然の本質を人間の言葉で解釈しようとしても、その解釈には思い込み、常識、しがらみなどが関わって解釈が不十分になる場合がある。そこで科学的であるための実証性、再現性、客観性を持たせてはじめて自然科学になる。\n　グローバル化や情報化が著しく進む世界においては、異なる価値観がぶつかる。しかし、実証性、再現性、客観性を持った自然科学的考え方は、人々の共通した判断基準となり、人々が持続可能で破たんしない生活を築いていく上で大きな手助けをするという役割を持っていると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226022",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226022.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学は自然を相手にしている。そして自然は人間と無関係の立場には立てない。よって人間は奥深い自然を相手に自然を自然科学として解釈していかなければならない。人間には「人間のさが」があるため、どうしても解釈が不十分な場合がある。しかし、自然科学が満たす三つの条件を満たすことでこれを防ぎ、科学が使えるものとなる。\n　今後益々グローバル化、情報化が進んでいく。その中で異なる価値観の衝突も多くなってしまうと考える。しかし、科学的な条件を持つ自然技術は世界の共通の判断基準として重要な役割を担っていく。この判断基準は客観性を確保できる大事なプロセスとなる。そしてこの自然科学の判断基準が、世界の万人が目の前の問題に判断、解決できることにつながっていくこととなる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226023",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226023.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、自然と上手く付き合っていかなければ生きていくことはできない。だからこそ自然の特徴を知り、働きかけ利用することが重要であり、自然科学の発展に繋げていかなければならない。しかし、自然科学は人間活動である。自然の本質は人間の言葉で解釈されるが、その解釈には人間のさがなどにより不十分な場合もある。その状態が続いてしまうと、自然に与える負荷を増加させる危険がある。そのような状況を未然にできるだけ防ぐために共通の判断基準として「科学的」を満たす条件である実証性、再現性、客観性を利用することが大切である。\n　このように自然科学の発展に向けて関わっていくことは、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力を育成するだけでなく、これからグローバル化や情報化の進む時代を生きるための能力も育成することができる役割を果たすと考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226024",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226024.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間には生きるために呼吸をしたり歩いたり、生活するために電気等の物質を利用している。そのため人間は自然の一部であり、自然に正面から向き合いその本質を理解する必要がある。また、より良く豊かで創造的な生活を持続させるために、自然に適切に働きかけることも重要である。自然科学が発展することで、自然科学のユーザーである各人が自然の変化を適切に予測し自然へ与える負荷の増大を防ぐことができる。自然はとてつもなく奥深く豊かであり、人類が知らない未知の領域や現象を沢山隠しもっている。一見すると多様で複雑に絡み合っているため、自然科学の発展なくしては新たな発見をすることは難しい。比較・類型化、因果・相関関係、条件制御、客観的観察などを行い、多面的に情報を組み合わせて推論していく力が必要である。それらの推論の基盤としての役割を自然科学は担っていると言えるだろう。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226025",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226025.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学は、自然の本質を熱を加えるなどの観察実験を通じて人間が言葉を用いて解釈する人間活動であるので、自然科学は自然の本質を知るための人間活動の役割がある。人間は自然の一部であり、自然と無関係に存在することはできない。人間は自然の特徴を知るだけでなく、その知識を通じて自然への負荷をかけすぎないように「自分がこれをしたら自然はどうなるのか」といった適切な予測ができなけばならない。そうしなければ、自然を持続可能なものにするのは難しい。つぎに、科学教育の面から自然科学を考えていくと、理科は自然を学習対象とし、論理的思考力を育て人格形成を目的としている教科なので、自然科学において自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に理解し、適切に働きかけて利用する役割を理科で知る必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161226026",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226026.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たすべき役割はとは、人にとっても自然にとっても持続可能である人の生活についての行動指針を人に与えることに見出される。そもそも自然科学とは自然について学ぶ学問であるが、その意義とは自然に適切に働きかけること、適切に働きかけた結果、自然が変化する動向を根拠立てて予測することにある。人類も自然の一部である以上は、自然にとって持続可能な生活を送らなければ、その生活は長い目で見ればいずれ必ず終焉を迎えることになる。だからこそ、自然の動きを予測し、自然の負荷の増大を未然に防ぐために行動することが求められている。しかしながら、例えば地球温暖化現象を見れば分かるように、持続可能な生活の維持を各人に行わなければ実現は期待できない。持続可能な生活の維持を各人に行わせ、自然と生活していくために自然科学が大衆を啓蒙しなければならないのである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161226027",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226027.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は人間が自然を対象として研究する学問であり、人間が自然から離れて生存できないということを考えると、自然科学は人間と自然が共存するために不可欠なものと捉えることができる。\n　また、人間の恣意を避けて純粋に科学的であるための実証性、再現性、客観性の３条件は、グローバル化が進展した現代においては、異なる価値観を持つ人々の間での共通の価値判断基準として使われつつある。\n　以上の自然科学の２つの側面から、自然科学の果たす役割とは多様な価値観を持つ人々の共存を促進することと考えられる。自然科学が人間の理性に基づいて行われる限り、人々の共存の促進もまた理性に基づいたものとなる。これは、今日のグローバル化社会で自然科学が果たす大きな役割と考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226028",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226028.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　科学とは自然を学ぶことであり、また、人間自身も自然の一部である。それ故、人間が生活していくうえで、自然科学を切り離すことはできない。\n　自然科学は今まで、人間の生活を豊かにするものとされてきた。技術開発や医療などに用いられ、人々の生活を支えている。しかし、自然科学について異なる認識をしていたり、誤った知識が共有されたりしていると、むしろ安全な生活を破壊してしまう可能性がある。人間と科学が密接な関連がある以上、自然科学を正しく推論していく必要があるといえる。\n　以上より自然科学は社会の持続可能性を維持する役割を担っていると考える。負の影響を事前に適切に認識し、適切に自然に働きかけることによって、自然科学の役割を最大限発揮させることができる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226029",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226029.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学は、「科学的」の条件である実証性、再現性、客観性の３つの条件を持っている。他方で自然科学は人間活動である。自然には本質があり、その本質を人間の言葉で解釈しているが、この解釈は技術的、能力的原因以外の理由において不十分な場合がありうる。その原因は、思い込みや常識、しがらみなど様々なものがあるが、これらはどれも人間の「さが」であり仕方ない部分もある。こうした不十分な解釈を出来るだけ防ぐためには。客観性を確保するプロセスである、「科学的」の３つの条件である実証性、再現性、客観性が必要となってくる。この共通の判断基準と、自然科学において自然を持続可能によりよく生きるということは密接に関連しあっている存在であり、自然科学は万人が目の前の問題を適切に判断し、解決できるようになるために重要な役割を果たしている。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226030",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226030.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、自然を知らなければ生活することができない。そこで、より良く豊かな創造的生活であり、かつ持続可能な生活を実現するために、自然条件が必要になるのである。\n　自然は、時として負荷を増大させ、それによって人間の生活を脅かすことがある。\n　そうならないよう、自然に適切に働きかけ、その変化を適切に予測し、負荷の増大を未然に防ぐ必要があるのである。また、それには、各人が自然科学のユーザーと自覚して行動することが重要となる。\n　また、自然からは多くの発見が得られることがあるが、それは、自然に対して適切な働きかけができてこそ得られるものであり、自然科学を学ぶことを通して、そのアプローチの仕方を学ぶことができるのである。\n　以上から、自然科学が果たす役割とは、自然を適切に理解し、生活に活かすことであるといえるのである。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226031",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226031.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学を通じて、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力が育成される。\n　しかし、自然科学が発展することで、自然へ与える負荷を増大させる危険性がある。自然へ負荷を与えることを未然に防ぐために、各人が自然の本質を知り、自然の変化を適切に予測することが必要である。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161226032",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226032.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は人間が持続可能なよりよい生活を送るのに役立っている。人間は自然の一部であり、自然と無関係に生きていくことはできない。よって、各人が自然に働きかけ、変化を予測する能力を持っていなければ自然に与える府屋の増大の蓄積を十分に防ぐことができない。各人が自然科学を学ぶことによって自然からのしっぺ返しをくらうことなく、持続可能にいきることができる。\n　また、自然科学は共通の判断基準としても役立っている。グローバル化、情報化が進み、異なる価値観がふれ合うと同時に、しょう突もしている。価値観には客観性がなく、判断基準がバラバラである。しかし自然科学は客観性という条件を満たし、万人が目の前の問題を判断・解決できる。よって異なる価値観を持った者同士でも自然科学は共通の判断基準として使うことができ、グローバル化の手助けとなっている。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226033",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226033.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学が果たす役割には、様々なものが考えられる。人の手が加わろうがそうでなかろうがある特徴を有しているという自然の本質は、人間の生活において助けになることもあれば、脅威となることもあるだろう。このような特質をもつ自然を分析し、解釈する、つまり、科学することによって、人間は脅威から逃れたり、良い側面を享受したりすることができる。これこそが、自然科学の役割である、と私は考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226037",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割とは、自然に対して働きかけたときに発生する変化を正しく知ることで、自然の適切な利用方法を知り、自然に対する負荷を増大・蓄積を未然に防ぐということである。\n　自然科学の側面は自然への適切な働きかけ方を知ることである。自然はとてつもなく奥深い一方で、適切に働きかけなければ一見してもわからない。そこで人間はどうやって自然に働きかければ結果を得ることができるのかを知る必要があり、それを体系化したものが自然科学である。\n　他の側面には自然を適切な利用法を知ることである。より豊かで、持続可能な生活を我々が送るためには、自然がどのように変化するのか、どのように利用すれば良いのかを知る必要がある。\n　自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測することこそが、自然科学の役割である。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学は文字通り正面から自然を相手にする学問であり、自然の特徴を知ることで自然に適切に働きかけ、利用したり、また、利用することによって自然に負荷がかかることについてその蓄積を防ぐことが主要な役割であると考えられる。\n　上述したような役割を自然科学が果たすためには、問１にあてはまるような実証性、再現性、客観性の３つの条件を満たした「科学的」な思考やそれに基づく実験等が直接的には重要なものであると考えられる。一方で、現代は科学技術の発展やグローバル化により地球環境に大きな負荷がかかっているが、これについてはすべての人間が関わる問題であると言える。自然科学の役割に自然にかかる負荷を防ぐというものがあるが、これを達成するには各人の予測が必要であり、こういった点から自然科学を周知するということも自然科学の重要な役割の１つとして考えられる。\n\n",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学には二つの側面がある。第一に人間に自然を適切に理解させ、利用を可能にするという側面だ。この側面を有効にするために、人間は古来より観察実験を繰り返してきた。第二の側面は、自然への付加を増大させてしまうというものだ。なぜこのようなことが起こるのかというと、第一の側面によって利用可能となった自然の恵みを、人間は限度を知らずにどんどん使おうとするからだ。\n　以上に述べたように自然科学には自然の本質の理解によるよい側面と悪い側面が存在する。そして自然科学の役割とは、各人の適切な理解、適切な予測を促進させることで自然の利用という人間にとって必要不可欠な側面を良い方向に発展させ、自然破棄という悪い側面をできるだけおさえていくことなのである。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は自然を相手にするという、他の学問とは大きく異なる特徴を持つ。しかしここで忘れてはならないのは、人間も自然の一部であるという観点だ。自然科学の観察実験は人間が自然に働きかけるシミュレーションであり、自然を知り、働きかけ利用することを通して人間が自然にどれほどの負荷を与えているかを学ぶことができる。人間は自然なしに生きていくことはできないので自然への負荷の増大を未然に防ぎ持続可能な生活のあり方を模索するのに役立つ。\n　そのほかにも、自然科学は本質を明らかにするために独特な思考プロセスを持つ。自然科学は自然の持つ本質の探究を目指している。しかし人間は自らの偏見や経験に基づいた解釈をしてしまう。そこで実証性、再現性、客観性というプロセスを踏み、解釈における誤差を小さくする努力をしている。このようにして人々に本質を見極める力を養う役割を果たしている。\n",
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    "logical_consistency": 4,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然を利用しているのはこの世界に生きる万人であるから、全員が自然について適切に学び、働き方を学ぶ必要がある。自然科学は、我々人間がよりよく豊かで創造的に生きるための手段としての役割を果たすのである。\n　小学校では理科という教科が設けられているが、この科目も、「自然」を相手にした自然科学の一部である。子どものうちから自然の特徴を知り、働きかけ、活用する手技を教科書を通して学習させることがその狙いとなっている。\n　すなわち、自然科学が果たすべき役割は、自然が山のように隠し持つ事柄を発見し、人々に伝え、よりよく自然と人間が共存できるような環境を形成していくということである。\n",
    "comprehensiveness": 3,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学が果たす役割として主に２つ考えられる。１つは、持続可能な社会を実現するための道具としての役割である。もう一つは、共通の判断基準としての役割である。前者については、自然の一部である人間が生きていくためには、自然は必要不可欠であり、その自然を保護するための手段としての役割である。このために自然科学では自然の特徴を知り、適切に働きかけ、出てきたものを有効に利用する方法を模索する。共通の判断基準というのは科学的であるといえる事実は、実証性や再現性によって客観性が存在しているので、多様な価値観同士が衝突する時代において万人の納得がいく基準として、活躍できるというものだ。なぜ、この客観性がいえるかというと、「科学的」といえるものには、人間のさがである先入観や欲がほとんど含まれておらず、だれにでも適用される現象であるからだ。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、正面から自然を相手にするという側面と人間は自然の一部であり、自然と無関係では生きていけないという側面がある。自然科学が果たす役割とは、人間が自然に適切に働きかけることでその特徴を知り、自然への負荷の増大の蓄積を防ぐために各人が適切に予測できるようになり、結果的に私たちの生活を豊かな創造的で持続可能なものにすることである。\n　私たちは電気、歩行など、自然科学なしでは生きていくことができず、自然に働きかけることのみでしかその本質を理解することができない。しかし、自然に働きかけたり、利用することで、自然へ与える負荷を増大してしまう危険がある。私たちが自然の本質を詳しく知り、危険を適切に予測して予防することができれば、自然科学は私たちに対して持続可能に、より良く生きることができるという恩恵をもたらしてくれるのである。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、自然に働きかけることで自然の本質を人間の言葉で解釈することを可能にしている。今日、人々は自然に対して大きな負荷をかけているが、自然科学は負荷の増大を防ぎ、人々の生活を豊かに、且つ持続可能なものにしていく役割を担っている。人間も自然の一部であり、自然と共存しなければならない。そうなると、人間は当然自然について理解をする必要が生じる。自然科学は、自然に対する理解を育くむ役割もある。\n　自然科学は先にも述べた通り、自然の本質を人間に理解できる形に直したものである。故に、人間の解釈が不十分で、本質を理解できない可能性がある。人間はこれら人間の「さが」というものを防ぐため、自然科学は「科学的」であることという条件を付している。自然科学の幅は広いが、全て「科学的」という条件を持っているので、共通の判断基準としての役割も果たしている。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20161226050",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　理科の対象は自然であり、自然は人の活動がなくても、自然自体は活動する。しかし人間は自然の一部であり、自然がなくては、活動ができない。だから、人間は自然の特徴を知り、自然の変化を適切に予測し、適切に働きかける能力が必要である。\n　しかし、自然は不親切で、何もしなければ、変化を観察することはできず、自然の本質を知ることはできない。では、どうやって自然の本質を見つけるのだろうか。そこで大事なのが、自然科学による、自然への働きかけである。自然科学では、観察実験をとおして、自然の変化を読み取り、本質を知ることができる。\n　このように、観察実験をとおして自然を変化させ、その本質を知るという重要な役割を自然科学は果たしているのである。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161226051",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、自然に対して働きかけを行う側面と、自然に働きかけ利用するという側面がある。自然に対して行う働きかけには、熱、電気、磁力、光など様々な要素が存在する。自然は多様性を持ち、複雑に絡み合っており、扱いが難しい。適切な働きかけを行わねば、悪影響を与えてしまう可能性がある。つまり、自然科学の発展が自然へ与える負荷を増大させる危険性が存在する。人間は自然の一部であり、自然を利用して生活している。自然の利用を適切かつ簡潔に行うため、自然科学の２つの側面が機能してくる。自然への負荷の増大が発生すれば、そこへ働きかけ抑制する力も持っている。例えば、現在世界規模で地球温暖化が進行しているが、負荷を減少させるために生み出された風力・地熱・波力・太陽光発電などのクリーンエネルギーの開発は、自然への適切なアプローチが成功した例と言うことができる。自然科学は生活に関しても大きな役割を果たしている。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226052",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　私は自然科学は人間が自然と共生しながらも生活をより豊かにしていくために必要な基準となる役割を果たしていると考える。\n　自然科学はベールに包まれており、自らその本質を見せてはくれない。しかし、人間が変化を加えることで自然科学は姿を変えるという側面を持っている。また、人間も自然の一部であるから、自然と共生していかなければならない。しかし、人間が万事を正しく他人に伝えることが難しい。それは人間には先入観や価値観など、バックグラウンドの違いが異なる解釈をもたらすからである。そういう意味では、自然科学は同一の環境下であれば同一の結果が得られるため、客観性を持ち併せており、人間が生活する上でバックグラウンドが異なる相手とでも解釈を曲げずに適正なコミュニケーションが可能な絶対的な基準として機能しているのではないかと思う。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": " 　グローバル化がすすむ中で自然科学は、共通の判断基準という役割を果たす。それは、グローバル化が進行し、異なる価値観が共存している中で、自然科学は、実証性・再現性・客観性といった科学的条件を満たしたものだからである。\n  また、自然科学を共通の判断基準とすることで、技術の進歩にともなう自然破壊など自然への負荷への問題も同じ基準で考えられると思う。これにより、持続可能に、より良く生活することができると考えられる。\n　また、\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161226054",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226054.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学を学ぶことによって、科学の進歩によって自然への負荷が増大するのではないかという疑問は、万人が自然に対して適切に働きかけ、自然の本質を知り、自然がどのように変化するかを適切に予測する能力を身につけることによって解決され、万人が適切な行動を行うことによって、自然への負荷の増大を未然に防ぎ、よりよく創造的で、持続可能な生活を送ることができる。\n　また、自然科学は、自然の本質を人間の言葉で解釈されているもので、それゆえゆがみが生じてしまうが、これを最小限に食い止めるため「科学的」の条件を満たしている。現在、グローバル化によって価値観が多様化している世界で、客観性を持っている「科学的」なものは共通の判断基準になり得ると期待されており、世界中の様々な問題に対して適切に判断、解決ができるようになるためのツールとしての役割が自然科学にはある。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226055",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226055.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割は、人間は自然という大きく偉大いなものの一部であると人々に認識させ、自然の本質を理解させていく事で、自然環境を人々が身近なものとして理解し、１つのある自然科学的事象に対しても、多角的に把握していく事で、自然に対しての見方を広げるという役割を持つと考えられる。この役割の背景には、自然科学の人間が誰しも持つ、不十分さに対する考慮と現在、自然は人々からないがしろにされており、人間の主観的で身勝手な行動を改めさせ、人間たちの行動に対しての反省を促がし、より良い自然環境を創り上げるための人々の基礎にさせるという側面も有している。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226058",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226058.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は自然の本質を追求した人間活動である。私たちは普段、当たり前のように呼吸をして生存しているが、それも自然と関わり合っている。私たちは常に自然と共にしながら生活をしているのである。私たちはこのようにお世話になっている自然に対して当たり前になっており何の興味すらも持っていない。しかしこれに対して自然を真正面から相手にしているのが自然科学である。この自然科学は自然の特徴を知り、働きかけ、そして利用する役割を果たしている。しかし、自然を奥深く豊かで人類の未知な部分ばかりであり、また非常に複雑、多様、絡み合っており、適切な働きかけをしないと反応をしない。しかし問１の「科学的」の条件を用いて、人間の不十分な解訳をまとめ、本質に近づいていくのである。こうして追求し、人間に還元していくのが自然科学の役割である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161226059",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226059.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　理科を学ぶということは、自然を学ぶということであり、人間は自然とやりとりしないと生きていけないことから、人間も自然の一部であると言える。すなわち、人間を学ぶことにもつながると言え、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力を育成することはとても重要である。しかし、自然科学の発展は、自然へ与える負荷を増大させる危険を伴うことも事実である。そのためにも、自然の本質を人間の言葉で深く解釈し、適切に予測し、未然に防げなければならない。我々は自然科学のユーザーであるが、各人が適切に予測できないと負荷の増大の蓄積が十分に防げない。また解釈の仕方は人それぞれ、思い込みや常識等に縛られている場合がある。それらは科学的の３条件を共通の判断基準として用いることで解決できる。すなわち、自然科学は客観性を確保するプロセスとして、人間活動に関わる自然を適切に判断、解釈する道しるべを与えてくれるだろう。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226060",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226060.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学とは、人間活動でもあり、自然を相手にするものでもある。人間は自然の一部であり、　　人間は、自然とやりとりをしないと生きていくことができない。そのため自然の特徴を知り、働きかけを利用するという自然科学は、人間が生きていくために必要なことなのである。自然科学が発展すれば、自然に与える負荷の増大の危険となるかもしれないが、同時に自然科学が発展すれば自然の本質的な変化を予測し、防ぐことができる。そのため、自然科学には人間にとって大変重要な役割を果たしている。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161226061",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226061.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学が果たす役割について、１つ目としては我々がその本質を理解することによって、日常を豊かにするように利用できるようにする、という事がある。人は自然の一部であり、常に自然の恩恵をうけながら生きていると言っても過言ではなく、関わらざるをえない自然の事について知ろうとする自然科学という考え方は必要不可欠である。２つ目は、自然の中で、持続可能に破綻せず生きていくという役割がある。仮に自然の本質を知らずに利用する一方では、例えば木を採りすぎたりすることによって生態系に乱れが生じ、多くの生物が生き絶えてしまう事があるので、自然の本質をくわしく知り、自然に対しての負荷の増大の蓄積を予測して、未然に防ごうとする役割も存在している。このように自然科学には、自然の本質を知り利用する事、また負荷の蓄積を未然に防ぐという役割がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226062",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226062.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "nan",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161226064",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226064.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは自然に働きかけ利用する学問である。そして人間も自然の一部であり、自然にかこまれて自然を利用しながら生活している。そのため、すべての人が自然科学を利用して生きていると言える。そのため自然科学を学び自然を適性に使用する必要がある。また自然化学が発展してくると自然の負荷が大きくなってしまう。しかし人は自然に囲まれているのであり、使いつくしては生活出来ない、そのため持続可能に使用する必要があり、その持続可能な利用の方法を知るため自然科学が必要である。また、自然科学はその性質上本質があり科学的、つまりは実証性、再現性、客観性をもっている。そのため、現代のグローバル化し、価値観が多様化している社会において共通の判断基準になるかもしれない可能性を持っている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161226065",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226065.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は正面から自然を相手にする科学である。自然は複雑で、多様で、絡み合っている。人間に不親切な自然の特徴を知り、働きかけて、自然を利用するため、自然科学が必要である。\n　一方、自然科学の発展が自然への負荷が増加する危険性もある。自然への負荷が蓄積すると、自然の持続性が破綻してしまう。それを防ぐために、自然の本質を知り、自然の変化を予測し、負荷の増加を未然に防ぐ必要がある。それも自然科学が果たす役割の一つである。\n　つまり、人間は自然とやりとりをしないと生きていけない。自然を利用するため、自然に適切に働きかける必要がある。その働きかけによる自然の変化を予測し、持続可能性破綻せずに自然を利用したい。そのため、自然科学の知識が必要不可欠である。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226066",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226066.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　経済や医療技術が発展し、何不自由なく生きることのできる日本であったが、近年では巨大な自然災害に人間の無力さを感じることが多い。この様ななかで、自然の真実を示し、人間が自然にどの様に向き合えば良いのかを教えてくれるのが自然科学の役割であると考える。\n　そもそも、人間は自然の一部である。しかしその事実を忘れてしまえば、原発問題の様な後戻りできない問題を起こしてしまうことになる。自然の原理を学び、それに歯向かわない範囲で利用してこそ人間はより豊かな生活を送ることができる。さらに、自然科学は人間の弱点を補完し、正しい方向へ導いてくれるものである。人間には思い込みやエゴ、最近ではグローバル化と、色々な考え方が社会の中で混在している。対立が地球環境を悪化させる例も少なくない。しかし、自然科学は万物の不変の真理であり、適切な判断基準となることができる。\n　以上の理由で、自然科学は大切な役割を果している。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226067",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226067.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学とは人間活動である。自然の本質を人間の言葉で解釈し理解することで自然の変化を適切に予測し、働きかけ人間生活を豊かにしている。自然科学を学ぶことで生活は豊かで創造的なものになる。そして自然を知ることで人間生活が自然に与えうる負荷を予測し、その増大を防ぐことができる。また、自然科学のもつ客観性はグローバル化、情報化する社会における、異なる価値観の衝突をふせぐことができる。価値観が異なっていても自然科学を共通の柱として話し合いをすすめることができるのである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161226068",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226068.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部で、自然とやりとりしなければ生きていけないという側面がある。しかし、適切な働きかけをしなければ、自然への負荷は増大し、破綻してしまう可能性がある。そこで、自然の本質を詳しく知ることで、自然の変化を適切に予測し、また、適切に働きかけることができるようになる。すると、自然の負荷の増大を防ぐことができ、結果的に、破綻しない、持続可能な生活を送ることができる。つまり、自然科学は、自然を持続可能なものにする役割を果たしている。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161226069",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226069.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割は「人間もその一部である自然に適切に働きかけ、その変化を把握した上で扱う術を知る」ということである。また、自然科学の発展は自然に対して負荷を与える危険性を含むため、自然科学のユーザーである各人が自然について適切に扱わなければ危ぶまれる負荷の増大の蓄積を十分に防ぐことができない。そのような事態を起こさないために学ぶべきものが理科である。理科を学ぶ上で決して欠かせてはならないものが観察・実験であり、それを通じて比類・類型化、因果・相関、条件制御、情報を総合しての推論を行うことで自然科学の正しいユーザーとなることが出来る。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226070",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学には、自然を対象とする科学的な側面と、自然を人間の言葉で解釈する人間活動的な側面がある。自然科学のプロセスは自然に様々な働きかけを行った際の変化を観察したり予測したりして、人間の言葉を用いて、解釈するものである。しかし、このプロセスは人を介するので、様々な問題点を含む。例えば、解釈間違い、思い込み、常識、名誉心、競争心などが、自然の本質をゆがめてしまい、偏った解釈になる可能性がある。この問題点を解決するために、自然科学は科学的である必要がある。つまり、客観性が担保されている必要がある。近年、グローバル化、情報化が著しく進む中で、情報の信頼性がますます重要になっている。自然科学に基づいた情報は、科学的であるため、全人類的に信頼できるものになることができる。つまり、自然科学は、情報に客観性に基づく信頼性を与える役割を有していると考えられる。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "人間は自然の一部であり、自然の中で生活していくためには自然の特徴を知ることが大切である。自然科学は、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測することによって自然への負荷の増大の蓄積を防ぐという役割を果たし、人間の豊かで持続可能な生活を支えている。また、自然には「本質」があり、その「本質」を人間の言葉で解釈するが、「科学的」に判断することで、「本質」を思い込みや世間の常織などによらずに解釈することができる。「科学的」の３条件である、実証性、再現性、客観性は、客観性を確保するプロセスであり、グローバル化、情報化によって異なる価値観がぶつかり合う中で、自然科学は全世界の共通のルールという役割を果たすことができる。自然科学によって",
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    "logical_consistency": 4,
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    "grammar": 2
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は人類に自分で考え行動しろ、という考え方を示しているのだろう。自然科学という言葉は、人間のもちうる技術と自然の共存してできた産物である。\n\n",
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    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、豊かで創造的かつ持続可能で破綻しない方法で自然を利用することを学んだり、自然に働きかけることで生じる自然への負荷を予測して防ぐという役割がある。\n　自然科学とは、カバーに覆われた自然を、思い込みや常識、名誉といった人間のさがとは限りなく離れたアプローチで解釈するというものであり、客観性が重要である。\n　また、人間も自然の一部であるという認識を持ちながら、自然科学の発展が自然への負荷を増大させることになってはならないという側面もある。\n　これらのことから、自然科学は私たちの生活と密接に関係した、まさに生活そのものとも言えるものであると分かる。自然について考え、利用するというだけでなく、客観性という科学の根幹をなす考え方を日々の生活にも応用することを促す役割もあるだろう。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の側面の１つとして、自然科学は正面から自然を相手にする学問であることが挙げられる。人間は自然の一部であり、自然とのやりとりなしに生きていけない。自然科学は、人間が自然の特徴を知り、自然に適切に働きかけその変化を予測する能力を育成する。それによって、人間が持続可能かつ創造的で豊かな生活を送るのを助けるという役割を果たしている。\n　自然科学のもう１つの側面として、自然科学は「科学的」であることが挙げられる。そして、自然科学は「科学的」であるために、異なる価値観が衝突する現代において、共通の判断基準としての役割を果たし得る。現代は、グローバル化や情報化の進展により、多様な価値観が交わる機会が増えた。「科学的」な自然科学は、多様な価値観の壁を越える普遍性を持つ学問であるため、異なる価値観を持つ人々が共通の判断基準として使える可能性がある。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、生活していく上で、自然とのやりとりは必要不可欠である。人間がより豊かな創造的生活を実現していくには自然を深く知り、自然に対して適格に対応していかなければならないので自然科学が必要である。自然科学には、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力があり、自然を利用し、生活を発展させることができる。また、生活が発展する時に発生する自然への負荷の増大を防ぐことも可能である。\n　次に自然科学が果たす役割は、共通の判断基準である。自然相手には人間の思いこみや潜入観などが存在し、自然に対する考えがゆがむ場合がある。そのような時に、自然科学によってゆがみを修正したり、発展させる役割があると私は考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 3
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間の日々の生活を見てみると、呼吸をはじめ、電気など自然に密接に関わり合って生きている。これからさらに、より良い生活を営むために自然をよく理解する必要があるが、外からただ眺めているだけでは、その本質は分かりづらく、自然自ら教えてくれるわけではない。理解するためには、適切なアプローチが必要不可欠であり、そうすることでその本質が理解できる。しかし、自然を利用する上で、自然への負荷の増大にも気を付けることが重要である。\n　つまり、自然科学は、人間が将来、より豊かで持続可能な生活を送るために、自然の本質を理解していく上で、重要な役割を果たしている。さらにグローバリゼーションが進む世界で、共通の言語として、人々が理解するためのツールとしても利用することができる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然は大変に奥が深くおもしろい未知のものをたくさん秘めていて、その自然をより正確に理解し、科学技術に応用していくことで、私たち人間の生活が豊かになるから、自然現象の理解、活用という点において自然科学は重要である。また、人間も自然の中の一部であるから、自然の崩壊は、直接人類の存続にも関わってくる。自然を活用した科学技術に発展によって、自然への負荷が大きくなることを未然に防いでいく必要がある。そのためには、自然を正しく理解し活用すると同時に、持続可能ということ考えなければならない。この点においても自然科学の役割は大きい。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226080",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、人間の生活は自然と密接に関わっている。自然科学は自然と科学という２つの側面を持ち、自然を科学的に見ていく。この自然科学が我々の生活において自然を知る上で重要な役割を果たす。\n　人間はそれ自体が自然の一部であり、生活している以上自然とは切っても切り離せない。だから、自然を学び自然に適切に働きかけ予測する力が必要である。この時に、自然科学が我々に自然とはいかなるものかと教えてくれる。また、自然科学により我々の生活はより豊かに、より複雑になっていくため自然科学に対する深い理解が必要である。自然科学を学び、自然科学を研究していくことで我々の生活は更に発展していく。このように、自然科学は人間の暮らしにおける基礎として非重に重要な役割を果たしており、これを学び知識を深め、研究していく必要があると私は考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部で、自然と無関係には生きていけないので、人間は自然に働きかける。しかし、その働きかけによって、自然への負荷が増大する可能性がある。これを防ぐために、人間は自然の特徴を知り、変化を予測し、働きかけ、利用していく必要がある。そこで、自然科学は、個々人が自然に適切に働きかけ、自然の変化を予測する能力を育成させる役割がある。\n　また、自然科学は、人間活動ということもあり、自然の本質を、人間の言葉で理解しなければならない。しかし、人間は、不完全な生物なので、技術的、能力的な要因以外にも、思いこみや常識、しがらみ、競争心などの人間の「性」によって正しい解釈ができない場合がある。そこで、このような状況を防ぐために、「実証性」、「再現性」、「客観性」の３つの条件を、人間に学ばせる役割もある。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226084",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割の１つとして、論理的な考え方を身につけるというものがある。ある物事が実現可能か、また実現できたとして再現可能か、主観のみで物事を見るのではなく客観的に思考できているか、といった点の力をやしなう役割をもっている。このような力を身につけることで自然相手のみならず、日常のあらゆる場面で合理的に物事を考えることができるようになる。\n　他に、自然科学が果たす役割として、共通の判断基準を身につけるという点があげられる。実験などのプロセスを通じて知識、経験をつむことで、今まで自分がしたことのない物事に直面しても、冷静かつ合理的に、どのように対処するのが最善か考える力をやしなうことができるのである。\n　加えて、私たち人間は自然と密接に関わり合って生きているのだという事を学ぶ役割も持っている。\n　これらの事は他の学問では学べない大切なことである\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226085",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、自然を相手にする分野であり、人間が自然に対し、正しくアプローチしないと反応が起こらない難しい分野でもある。自然科学の発展は、新しい現象を発見し、人々に大きな恩恵を与えてくれる一方で、自然に与える影響を増大する危険性もある。自然の本質を知り、自然の変化を予測することで、自然への負荷の増大は未然に防がなければならない。自然科学を追究していくことで、私たちは今までにない発見や理解を得ることができるだろう。人間は自然の一部であり、自然と無関係に共存できない。人間が自然科学を通じて自然と正しく向き合うことで、今よりもより科学面や技術面において発展することができるだろう。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226087",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226087.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学はまず当然自然の特▁、性質などを知り自然に働きかけ、その性質を利用し、人間の生活を豊かにするめの科学である。即ち自然科学の研究の「結果」が我々人間の財産となっている。しかし、近年、自然科学の「考え方」すら人間にとって財産になるのではないかという意見がある。自然科学における「科学的」の条件は、グローバル化、情報化が進む現代において、今後ますます増えていくと考えられる異なる▁値観の▁突の際、共通の判断基準となり得る。よって自然科学は人間の生活を豊かにする役割だけではなく、人間どうしの争いを防ぐ役割もあるといえる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226088",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226088.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学を学ぶことで我々は複雑で多様に絡み合っている自然について適切に理解をする事が出来る。人間は自然の一部であり、自然とやりとりをしなければ生きてはいけない。そのため自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力を育成することが必要となる。それ故、自然科学を学ぶことが不可欠となる。\n　一方で、自然科学は科学的でなければならない。そうでなければ、個人の空想に過ぎない。科学的、すなわち多数の人々に認められ、同一の基準であることは大切である。近頃、グローバル化、情報化が著しく進む世界において、異なる価値観を持つ人々が論争を起こすことが多々ある。科学的である自然科学はこのような論争を回避する手段の１つとして挙げられている。\n　自然科学には、学ぶことで自然を理解し適切に働きかける事ができ、またグローバル化の進む現代において、論争回避の１つの手段としての２つの役割がある。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226089",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは、人間がより良く豊かで創造的な生活を送るために用いる、自然の本質を知るための学問である。人間も自然の一部であり、生きていくためには自然とのやりとりが必須となってくる。より良い生活のために自然の特徴を知っていくことが果たす役割の１つである。しかし、そのことは自然に対して与える負荷を増大させてしまう可能性があり、当然私たちにも、しっぺ返しを受けたような悪影響をこうむる可能性がある。それを未然に防ぐためにも、自然の本質から自然の変化を予測して負荷の増大を未然に防がなければならない。それがもう１つの、自然科学が果たすべき役割である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226090",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学の発展と人間活動は密接に深く結びついており人間はその恩恵を受けているが、自然への負荷を増大させる危険性もまた秘めている。自然は我々の想像以上に奥深くて豊かであり、そして不親切でもある。自然について詳しく知り、適切にその変化を予測し、適切に対応もしくは負荷の増大を未然に防がなければ、負荷の増大の蓄積は大きくなる一方である。そうならないためにも自然科学および私たちは色々な知識、経験、資料、そして他人の結果を組み合わせ推論する必要がある。また自然の本質を人間の言葉で解釈するにあたって、人間が人間であるがゆえの思い込みや常識、名誉欲といった人の「さが」が入りこんでしまう恐れがあるが、これもまた科学コミュニティで実現性、再現性、客観性をもたせることで未然に防ぎ、初めて解釈することができる。自然科学は発展ばかりに目を向けるのではなく常に適切な予測、対応をし、「科学的」な条件を満たす必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226091",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226091.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "私たちは地球上に存在する資源量が限られている中で将来にわたって持続的に生存していかなければならない。そのためには自然の特徴を把握した上で自然に働きかけそれを利用していかねばならない。自然は何らかの変化を与えなければその本質を知ることができず、その変化を適切に予測しなければ効率的かつ創造的に自然を活用することはできないし豊かな生活も実現しない。また自然の特徴について適切に予測することができなければ、自然の利用に伴って発生する負荷量についても明らかにならない。その負荷の発生を未然に防ぐことも自然科学の果たすべき役割である。自然は私たちが知らない不思議な特徴を数多く秘めている。自然科学は自然自体が秘めている複雑で多様な特徴を客観的な視点で解明させるためのツールとしての役割を果たしていく必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226092",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226092.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然は非常に複雑、多様に絡み合っていて、その本質を理解するためには、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測しなければならないという側面を持つ。そして、自然の本質を人間の言葉で解釈する際に、解釈が不十分な場合もありうるという側面も持つ。この原因は技術的、能力的原因だけでなく、人間の「さが」も含まれる。したがって、自然の本質は元来理解するのが困難である上に、そこに人間のさがが加わり十分に解釈できない場合がある。これを防ぐために、私たちは実証性、再現性、客観性を持った科学コミュニティにおいて判断をする必要がある。グローバル化が進行し、異なる価値観と出会う機会がずいぶん増えたため、異なる価値観同士が衝突したり対立したりすることも出てきた。しかし、科学的であるための３つの条件は客観性を確保するためのプロセスであり、自然科学は共通の判断基準となる役割を果たしている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226093",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226093.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の研究は人間活動に大きな影響を与えるとともに、人間活動も自然科学そのものである。\n　自然には前提として本質があるが、これを人間活動の絡めて解釈し、活用しようとするにはその本質を人間の言葉で解釈しなければならない。しかしその解釈も人間の「さが」で誤まったり、不十分だったりする場合がある。そういったことを避けるために、３つの科学的条件によってその本質を検証しなければならない。これらの自然の本質を解明しようとする過程は全て人間活動によるものであり、自然科学である。\n　人もまた呼吸をする、歩く、電気を使うなど自然の一部であり、人間は自然と無関係には生存ができない。だからこそ自分達の生活を豊かにするために自然科学とは何かというものを知ろうとするのである。自然科学が果たす役割とは自然現象を起こさせる本質に加え、人間活動に深い影響を与える役割を任っている。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226094",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226094.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の二つの側面とは、自然現象を知り、それを利用することである。現代の私たちの生活は自然科学の上に成り立っている。なので私たちは、自然をコントロールできていると思い込んでしまうことがよくある。実際には、自然界にはまだまだ知られていない事実がある。また、時として人間の力ではどうしようもないような自然の驚異におそわれる。こうした事象に対抗するために自然科学を学ぶのだ。加えて、科学技術を行使してしまったがために発生した問題への対処という役割も担っている。公害や地球温暖化等の環境間題が代表的である。科学自身が引き起こしたこうした問題も、解決していかなければならない。災害を予測し、未然に被害を防ぐことも重要だ。日本では特に地震やそれによる津波の被害が多いので、予知、予測の正確さが求められている。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226095",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226095.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然は、私たちにとって身近なものであり、なくてはならないものである。そのため、私たちは自然について知る必要がある。自然を知るためには、私たち自ら自然に働きかけていかなければならない。働きかけることによってはじめて自然の特徴を理解することができるのである。また、自然のことを知ると同時に自然を利用する必要がある。例えば、自然のことを知ることによって、いつ雨が降りそうだなど気象を予報することができる。このように、自然に働きかけ、利用することを自然科学という。自然科学は、自然の本質を詳しく知り、自然の変化に適切に対処できるように働きかけるという役割を果たしているのである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226096",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226096.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "人間とは自然科学そのものであり、その活動にはいかなる場合でも自然科学がつきまとう。ならばその自然を知り、働きかけ、利用することができれば我々の生活はより良いものになるであろう。しかし近年のように人間の生産活動の活発化は環境への負荷を増大させ、いずれは人間がその代償を支払わなければいけない。そうならないためにも環境の変化を予測し、我々人間が持続的により良く生きる為にも自然科学は不可欠なのである。また、自然科学は実証性、再現性、客観性によって確立された万国共通の判断基準である。たとえ言語や思想が違えど、自然科学のような共通の判断基準があれば、人々が手を携えて共通の問題を適切に解決することも可能になるだろう。このように自然科学は人間が生きるための知恵でもあり、また共通言語のような役割も担っている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226097",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226097.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然に適切に働きかけ、適切な変化をもたらすことで自然科学はわたしたちの生活に有意義に利用されていく。しかし、これら自然科学の発展は自然科学自身への負荷を増大しかねない。このような危うい自然科学の２つの側面をうまく取り扱うために持続可能な自然科学の利用が重要であると考える。自然は様々な発見や変化をたくさん隠し持っており、かなり興味深い対象だと言われている。だが、その本質はなかなかつかみきることができず、まだまだ明らかになっていないことが多くある。人間活動である自然科学を適切に活用するために、",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226098",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226098.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは自然を対象とした学問である。\n　自然科学はまず自然の特徴を知り、働きかけることでその性質を知り、利用することが目的である。\n　一方、ヒト自体が自然の一部である。そのためヒトの働きかけが過度であるとそれはヒト自身にも返ってくる。地球温暖化もその一例と言える。\n　自然科学の役割とはこの両者を考▁しつつ、自然の本性をできる限り正確に調べ、知ることである。そして正確性を期すためには科学的思考が役立つ。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226099",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226099.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学は私たち人間と切っても切り離すことのできない重要な学問である。それは私たちが自然の中で生きているからであるが、その自然を知り、自然に働きかけ、自然を利用するのが自然科学である。自然とは、一見つかみ所がなく本質をすぐに我々に見せることはない。自然と上手につきあうためには観察や実験を繰り返し行うことで自然の実体をつかみ本質を発見しなければならない。さもなければ、人間は自然に対してぼうとくになり、また無鉄砲にふるまい自然に対して大きな負荷を与える存在になりかねない。教科書から自然を知るためのヒントを得てそれを元に観察や実験を行うことで人間は、正しい自然とのつき合い方を学ぶことができる。よって自然科学が果たす役割とは、私たちに自然とはいかなるものであるかを教え、それとどのように関わっていけばよいかを私たち一人一人に理解させることである。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161226100",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161226_science_20161226100.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は自然に働きかけたり利用する上で非常に重要である。理科は自然を相手にする教科で、正面から自然を相手にしている。なぜ自然を相手にしなければならないのかというと人間も自然の一部だからである。やり取りをしなければならないが、自然は奥が深く、本質が分かりにくい。そのため熱、電波、光などを与えて変化させることで人間は自然がどうなっているかを理解し、働きかけることができる。自然に働きかけたり利用するために自然科学は発展してきたが、それは自然へ与える負荷を増大させるリスクも伴う。そのため本質を知り予測することで未然に防ぐ必要がある。自然はとてつもなく奥深くて豊かであり、人類がまだ知らないとを数多く隠している。そして、適切に働きかけないと返答しないので、自然を理解することはできない。そのため自然科学は自然の本質を知るということで、はるか昔から現在に至り未来へと人類に貢献している。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226101",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は人間活動で、自然には、本質がある。その本質を人間の言葉で解釈しようとした場合、技術や能力以外にも、思いこみ、常識、名誉欲、競争心、しがらみといった人間の「さが」によって解釈が不十分である場合もある。このときに「科学的」条件をもつ科学コミュニティを利用し、十分な解釈を得るという役割をもつ。\n　また、もう一つの側面としては異なる価値観の衝突が関わる。グローバル化、情報化によって異なる価値観の衝突がおこっている。この衝突の解決策として、「科学的」の条件をもつ自然科学が利用できるのではないかと考えられる。「科学的」の３要素である「実証性」、再現性」「客観性」、より「科学的」になる「定量性」「論拠」をふまえることにより、一定の価値観を持たせるという役割がある。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然とやりとりをし、自然に働きかけ、利用する。しかしそのことによって、自然への負荷を増やしてはいけない。私たちは自然の特徴や本質を知り、適切に働きかけ、自然の変化を予測することで自然への負荷の増加を未然に防がなければいけないのである。そのために私たちは自然科学というジャンルから学ぶのだ。\n　自然は適切なアプローチをしないと私たちに答えてくれない。だから私たちは様々なアプローチをし、どんな反応を示すのか観察する。また、その実験結果から比較したり、因果関係をみたりすることによって、私たちは自然の本質を人間の言葉で理解できるようにする。しかし、このときに思い込みや条識などの人間の「さが」によって本質の理解が不十分になるのを防ぐために科学的条件を利用するのである。こういった人間と自然の共存のために自然科学があるのだ。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "グローバル化や情報化により地球規模で人や物の往来が栄んになり、様々な人や文化、物の交流が進むようになり、それは異なる価値観や文化が混在することを意味する。そのような状況下においては全ての人が目の前で起こる問題に適切に対処していかなければならないが、その際の判断基準として自然科学における科学的であるための実証性、再現性、客観性という３つの条件が有用であり、自然科学が世界の全ての人々をつなぐ役割を担っている。また、自然科学という学問は自然の本質を理解していこうとするもので、人間も自然の一部であり、自然とのやりとりをなくして生きていくことはできない。自然と共存していくには自然の変化を予測し、自然への負荷の蓄積を抑えなければならないが、自然科学を学ぶことで自然の変化を予測し、結果的にそれが人間がより豊かな生活をしていくことに重要な役割を果たしている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　私は、自然科学が果たす役割は、自然について知ることで、自然を正しく利用できるようにすることであると考える。\n　人間は自然の一部であり、自然とやりとりをしなければ生きていくことはできない。しかし、人間の活動が自然に負荷を与えているのは事実である。そこで、より豊かで創造的な生活を送り、かつ、持続可能なものにするために必要なのが自然科学である。自然科学を学ぶことにより、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力を育成することができれば、人間活動が自然に与える負荷の増大の蓄積を未然に防ぐことができるのである。\n　このように、自然科学が私たちに果たす役割は非常に大きく、私たちの豊かな生活と密接に関わる、重大なものである。私たちは、その役割を理解し、自然科学と向き合わなければならない。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割の一つは、自身が持つ「科学的」性質を一つの判断基準として提供することである。グローバル時代においては、政治や経済、文化などが地球規模化するので、今まで交流の無かった価値観などが接触することになる。現在イスラム過激派と非イスラム国との間で争いが起きていることからも、価値観の接触は穏やかには済まない場合があることが分かる。自然科学の客観的事実は価値観を超えて共通なので、このような価値観の摩擦を乗り越える▁機となり得る。\n　また自然科学が果たす別の役割としては、人々に対して、与えられた情報から必要なものを取り出し、活用する能力を与えるということである。現在では情報が多く存在し、かつそれらの真偽が分からない場合がある。このような状況に耐えるためには、科学技術リテラシーを持つ必要がある。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228003",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が、正面から自然を相手にする学問という側面から、人間が自然の特徴を理解し、対応する能力を身につけることで、生活をより良く豊かで創造的にし、またそれを持続可能にする。加えて、自然の本質を理解し、その変化を予測することで、自然にはたらきかけすぎたり、負荷をかけすぎたりして、人間に危険がせまることを防ぐ役割がある。\n　自然科学の科学的な側面からは、グローバル化や情報化が進む中で、異なる価値観が衝突することを防ぐ役割がある。自然科学には、自然の本質を人が人間の言葉で解釈した場合に生じる、不十分さを防ぐために、科学的でなければいけないという条件がある。その不安さゆえに、異なる価値観といった、基準を明確にし難いもの同士が衝突することを防ぐ基準になり得ると考えられる。\n　自然科には、２つの側面からこのような役割が存在すると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228004",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　私は、自然科学は人間が自然と適切に付き合っていくその方法を追求していく役割を果たさなければならないと考えている。\n　自然科学は、自然を相手にした人間の活動である。私たち人間が自然の特徴を知り、適切に働きかけたり、自然の変化を予測して適切に対応したりできなければ、人間と自然が適切に関わり合っているとはいえない。自然科学は、自然の特徴を十分に理解するための研究を続けていくことが不可欠である。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161228005",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、自然に適切な仕方ではたらきかけ、自然の恩恵を受ける側面と、自然について予測し、自然への負加が大きくなりすぎることを防ぐという２つの側面がある。\n　自然科学は様々な仕方で自然にはたらきかけ、その結果自然がどう変化したかという事象を実験観察することで、どのように自然にはたらきかければどんなリターンが得られるのかを明らかにする。\n　また、実験観察で得られた自然についての知識を元に自然を利用するときの負担を予測し、災害などを未然に防いでいる。\n　このように、自然科学は自然を利用しながら自然を守るという自然との持続可能な関係の維持という役割を果たしていると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228006",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割として、自然の変化を予測し持続可能性を維持していく役割がある。\n　自然科学には２つの側面がある。１つは自然の特徴を知り、働きかけ利用する側面である。人間は自然の一部であるため、自然を利用しないと生きて行けない。そのため、自然科学で自然の特徴を知ることで自然から利用できるものを抽出し利用することができるのだ。そしてもう一つの側面は、創造的な生活をするとともに持続可能性を維持していくという側面である。自然を利用することで人間は生活していけるが、一方で自然を消費したままだといずれ自然が破碇し人間にも影響が出る。そのため自然科学で自然の本質を知り変化を予測することで環境への負荷の増大を未然に防ぎ持続可能性を維持していく必要があるのだ。\n　以上の２つの側面から、自然科学には自然の変化を予測し持続可能性を維持していく役割がある。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228007",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228007.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、人間生活は自然とは切っても切り離せないものである。そこで正面から自然を相手にするのが自然科学であり、自然と向き合っていくには自然科学が必要である。自然の特徴を知り働きかけ、活用し、変化を予測することでより良く豊かな創造的な生活を営み、それを持続可能にする役割を果たしている。\n　また、自然へ働きかけたり利用することで自然へ与える負荷が増大するのではないかという疑問があるが、自然の本質を知り、変化を適切に予測することで負荷の蓄積を未然に防ぐことが必要である。これは科学者だけではなく我々各人が適切に予測できないと負荷の蓄積は防ぐことができない。ここでも自然科学の役割は大きい。\n　以上のように、自然科学は私たちの生活をより豊かにし、一方で自然にかかる負荷が多く蓄積されすぎないようにするという役割を果たしている。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228008",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228008.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学の対象は言うまでもなく自然であり、研究によってその恩恵にあずかることができる。私たちは自然を知るために、自然に対し熱や電磁場、圧力、光などあらゆる働きかけを行ってその変化を観察する。そして、より良く豊かな創造的な生活を、自然へ負▁をかけすぎないよう自然の変化を適切に予測しながら追求していくことが自然科学の本来の役割である。さらにもっと広い人間活動おいて、自然科学は重要な役割を担いうる。自然科学は結局のところ、その本質を人間の言葉で解釈するので人間活動の一部である。そこには思い込みや常識、各声、競争心、しがらみ、素朴概念など人間の性による歪みが生じうる。この歪みをできるだけ防ぐために、自然科学は「科学的」な性質をもっている。今日、グローバル化・情報化が進み、異なる価値観の衝突は避けられなくなっている。その中で、自然科学に共通の判断基準としての役割が期待されている。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228010",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228010.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間はより豊かな生活を目指すために自然の特徴を知り、働きかけ、利用していかなければならない。自然は複雑多様であるため、自然に働きかける際には比較・類型化、因果・相関、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的推論から自然を理解する必要がある。また、自然の本質を人間の言葉で解釈する際には、思い込みや名誉心、しがらみなどを捨て去り、実証性・再現性・客観性という「科学的」な条件を持つ自然科学を共通の判断基準にすることができると考えられる。\n　そして、より良く豊かな生活を持続させ、破碇せずに生存していくためには、自然の変化に敏感である必要がある。これは科学者だけでなく自然の一部である人類全員に対して言うことができる。各人は自然科学によって起こる自然の変化を予測し、その負荷の増大を未然に防ぐ必要があり、そのためには自然科学による観察実験が重要になってくるのである。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228011",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228011.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であるため、自然なしには生きられない。そのため、自然への負荷を考慮しながら、全員が適切な方法で自然に働きかけ、また自然の変化を予測しなければならない。自然はその複雑さや多様性ゆえに、適切な働きかけをしなければ、十分な反応をみせず、また、思い込みなどの人間の性による不十分な解釈や、グローバル化に伴う価値観の多様化も、乗り越えなければならない障壁である。\n　そうした中で、技術者のみならず、自然科学のユーザーである人間全員が、共通の判断として自然科学を学ぶことには大きな意義がある。すなわち、自然科学はより豊かで創造的な生活を実現し、それを持続可能なものとするための、自然への適切な働きかけ方を万人に伝え、そのうえで万人が向かうべき方向を自ら考え、判断するという点において、貴重な役割を担っていると私は考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228013",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228013.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　そもそもなぜ学校で理科を学ぶ必要があるのか、について触れておきたい。理科でしかできないものとは、正面から「自然」を相手にし、そこでは人間活動の有無を問わず、自然の特徴を知り、働きかけ、利用することである。このことから理科は専門家だけでなく、世界中のあらゆる人々が学ばなければならない教科である。なぜなら、グローバル化、情報化が進展する現代において、異なる人種や文化が接触する機会が増え、お互いに異なる価値観が衡突し合うとき、問１で述べたような「実証性」、「再現性」、「客観性」の３条件からなる「科学的」要素を持つ自然科学は、自然の本質を人間の言葉で明らかにすることで、目の前の問題に対して万人が適切に判断を下し、解決できる能力を育成できるからである。以上のことから、自然科学は、異なる価値観が衡突したとき、各人が適切に、持続可能で破綻しない共通の判断基準としての役割を果たすと考えられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161228014",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228014.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の一つの側面は、それが人間が自然に働きかけるための道具であるというものだ。そもそも、人間は自然の一部であり、自然とやりとりをして生活している。自然と共生していくにあたっては、自然をよく理解していなければ、自然に想定外の不荷をかけてしまう。つまり、事故や、災害を拡大するといった危険性が増大してしまうのだ。そこで自然科学を活用し、自然の本質を知ることで、自然を適切に活用する持続可能な自然との生活をつくることに役に立つのだ。\n　もう一つの側面は、自然科学が世界基準になりうるという点である。グローバル化が進展した結果、全世界で異なった文化や価値観が衝突することが起こってしまう。そういった状態では、グローバル化で顕在化した様々な課題を解決することができない。そのとき、「科学的」という全世界共通の基準を用いることで、円滑に問題を解決することができる。以上が自然科学の役割だ。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228015",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228015.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、私たち人間が自然に働きかけ、適切な答えを得るための方法としての役割を任っている。\n　人間は自然の一部であり、私たちは生きていく上で自然と共存しなければならない。そのためには、自然の特徴や本質を知る必要がある。なぜなら、自然の本質を知ることで、自然に負荷を与えるものを予測したり、それを改善したりすることで、人間の生活をもより良いものにすることができるからだ。\n　しかし、自然は複雑に様々な要素がからみ合っているため、適切に人が働きかけないと正しい反応を返してはくれない。自然から何らかの反応を導きだすには、自然に力を加え、変化を観測する、観察実験が重要だ。そして、この観察実験が正確な結果が得られるものにする方法として、自然科学が存在している。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228016",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228016.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "まず人間は自然の一部であり自然とのやりとりがないと生きてはいけない。そのため自然の特徴を知り働きかけ利用する必要がある。自然科学とはそんな自然を扱う学問であり私達は自然に適切に働きかけることによって様々な恩恵を受ける事ができる。例えば近年発達している科学技術は実験により検証された自然現象があるからこそ生み出されたものである。そして、自然科学は「科学的」でなければならない。つまり実証性、再現性、客観性がある事が求められている。これは人間特有の思い込みや欲望等によって実験結果がゆがめられてしまう事を防ぎ、検証できた事象を人類が共有できる財産とするためである。この事により自然科学の持つ基準は万人に共通する判断基準となる可能性を秘めている。グローバル化、情報化が進む現代社会の中では共通の判断基準が果たす役割は大きい。自然科学で実証できた事象自体はもちろんの事、事象を認める判断基準も重要である",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228017",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228017.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは人間活動であり、私たちは自然から独立することはできない。そして自然科学を学ぶことで、私たちは自身の生活をより豊かなものにしている。例えば、スマートフォンやパソコン、冷蔵庫などは私たちの生活にかかせなくなっている。冷蔵庫は、食料などを冷やしてくれ、保存してくれている。これらは自然科学がもたらした、私たちの生活をより豊かに、そして便利にしてくれるものである。しかし、忘れてはいけないのが、私たちが利用している自然科学が、自然に対して、大きな負荷をかけているのではないかということである。日本では、みなまた病をはじめとする公害問題などがあげられるだろう。私たちは、自然の本質を知り、自然の変化やそれらがもたらすであろう良い面と悪い面を十分かつ適切に予測することで、自然への負荷の増大を未然に防ぐ必要がある。人間と自然、両者にとって良いものをもたらすことが自然科学が果たす役割であると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228018",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228018.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には自然の仕組みや自然に働きかける方法を見つけるという役割を持っている。\n　人間の活動は呼吸ひとつとっても明確な自然現象である。人間そのものが自然の一部なのであり、そのため人間は自然とやりとりをしなければ生きていけない。そのため自然の仕組みを知る必要がある。\n　また、自然に働きかける中では自然に熱や圧力などの刺激を与え、その変化から発見を生み出す実験の過程が非常に重要となっており、同時に自然の本質を知り、自然の変化を適切に予測することで自然への負荷の増大を防ぎ、自然からのリバウンドのリスクを減らすことも必要である。\n　これらの自然科学の基礎となる考え方は、日本では理科教育にも取り入れられており、また自然科学によって私たちのよりよく創造的な生活や持続可能なシステムが生まれていることは明らかである。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228019",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228019.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　１つ目は、自然に適切に働きかけることである。自然には未だ人類の知らないものが山程あり、曖昧なものもある。それを観察するため、熱や光、X線など、様々な要素を適切に加えていき、変化から“発見”をする。これが「実験」であり、自然科学には不可欠な行為である。\n　２つ目は、自然に働きかけたり利用したりすることである。自然科学の発展が、自然にかかる負荷を増大させる可能性は大いにある。だからこそ、適切に働きかけたり利用し、▁続可能に生活していけるよう心がける必要がある。そのために、自然の特徴を知り、予測していく。これは科学者に限らず、我々一般人にも言えることであり、各人が適切に予測することで、負荷の増大の蓄積を防いでいくのである。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228020",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228020.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間が生きていくためには、呼吸をしたり、作物を育て食べるなど必ず自然を活用する必要があり、人間は自然の一部である。人間がこれからも生活し続けていくためには、自然にしっかりと働きかけ、自然の本質を知るのと同時に、この後自然がどうなるのか。どれくらまで負荷をかけてもいいのか予測する力が必要である。\n　自然科学は人間が生活を営むために、より生活を豊かにするために自然がどのくらい負荷をかけてもよいのか。専門家だけでなく、各人がそれぞれ理解し、予測する上で重要な役割をはたす。また、自然を理解することによって、新たな発見や発明などの自然を活用していくことも役割としてはたしている。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228021",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228021.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割は、よりよく豊かな生活を持続可能で破綻しないように送ることであると考える。人間は自然の一部であり、自然とやりとりをすることで自然の特徴を知り、働きかけ、利用するのである。しかし、適切な働きかけの方法を知らなければ、逆に自然に負荷がかかってしまうかもしれない。自然科学では実験などを通して自然の本質を知り、自然の変化を予測することができる。自然と人間が共存するためには、自然科学が必要不可欠であるということである。また、自然科学によって新たに解明された自然に関する事象については、それを活用し、人間のよりよい暮らしへとつながるきっかけになると考える。自然科学の進歩によって、私たち人間の生活がもっと便利で過ごしやすいものになるのではないかと考える。つまり、自然科学が果たす役割とは、自然に適切に働きかけ、自然の変化を私たちに知らせよりよい生活を営むことであると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228022",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228022.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、人々に自然を観察する上での共通の価値基準を与えるとともに、自然の一部として生活していく人々が自然の本質を学び、その恩恵を持続可能な範囲内で利用する手助けをしている。自然は電気や物質利用など人間の生活には必要不可欠なものをもたらしているがその本質は複雑かつ多様に絡み合っており、新たなものを発見することは難しい。その為、自然科学を用いて比較、分類、推論を行い、解釈しようとするのだが、思い込みや常識といった人間のさが、そしてグローバル化により入ってきた異なる価値観との▁突によりその解釈がゆがめられてしまう場合もある。また自然への過度な介入により、人々が思いもかけない反動に見舞われる事もある。そのような状況を未然に防ぐ上で、人々に文化を超えた共通の価値基準を提示し、自然の本質に対する知見を深めさせ、急激な変化にも対応できるような自然への適切な働きかけ方を教える自然科学は役立っている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228023",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人は自然の一部であり、その自然を相手にするのが自然科学である。自然科学には本質があり、その本質を人間の言葉で解釈していく。しかし、その解釈は不十分な場合もある。その要因は、技術的・能力的要因以外に、思い込み、常識などもあげられるが、これらをできるだけ防ぐため、実証性・再現性・客観性の「科学的」な要素を考えながら、自然科学という人間活動を行っていくことで、私たちは",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161228024",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には私たち人間が生活をする上でなくてはならないはたらきかけがあり、私たちの生活をより豊かにする役割があります。なぜなら、人間は活動する際に自然と関わることになるからです。人間は自然の一部である草木・繊維・資源を使い生活しています。この自然は非常に▁雑で多様ですが観察・実験をくり返すことでより質の高い科学的な結果が得られます。この結果が得られたことで、かつては分からなかったＰＭ２．５や放射線の影響などの理解ができるようになりました。特に放射線はレントゲンや治療といった医学と関わっています。しかし一方では原子力発電で低コストな発電はできるものの、放射能漏れといった危険もあるのです。このように、自然科学の役割は私たちの生活をより発展させる上ではなくてはならない存在です。しかしその発展に伴った危険も多く発生します。自然科学は適切に負荷をかけることで私たちの生活を持続可能にさせるのです。",
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    "logical_consistency": 2,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　現代の人間社会は、自然科学がなければ当抵成り立たず、その意味では人間は自然の一部であるとも言え、人間は自然とやりとりしないと生きていけない。なので、人間は、自然の特徴を知り、働きかけ、利用する必要がある。特に現代において欠かせない電気は、化石燃料という自然から、発電という科学を用いて生み出されるエネルギーである。この電気がなければ人間は生きていけないが、その原料となる化石燃料は無限ではなく、また、適切な方法を用いなければエネルギーを生み出すこともできない。よって人間は、実験を行うことで、自然に適切に働きかけ、自然の働きを事前に予測する能力を養いつつ、持続可能で破綻することのないような自然の利用方法を探求していかなければならない。そうすることで、自然を十分に利用して、自然科学の発展および人間社会の発展をこれからも長く続けることができるであろう。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学はどのような役割を果たすのかについて、まず考えられるのが、人間が豊かで創造的な生活を破綻せず持続していくための教科、道具という役割である。人間は生活していく上で自然と密接に関連している。自然科学はそうした自然を知り、利用するといったものであり、これがなされることで人間は豊かな生活を長く享受することができるようになるのである。\n　次に、自然科学が持つ客観性から考えられる役割が、人間の共通の判断基準としての役割である。人間の解釈というものは実験に関する技術的原因だけでなくその人の感情といったもので不充分な場合があったり、各人の宗教、文化の違いなどにより不充分となる場合がある。そのような時に、多数の人々によって承認され、公認された科学的な実験結果というものは共通の判断基準として機能し得るのである。\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割について検討するにあたって、自然科学の持つ二つの側面について考慮する必要がある。\n　一つめの側面は、どのような手段を持ってすれば、自然を変化させることができるか、という点である。この手段が判明しなければ、人間が自然を効率よくコントロールし、利用することは難しい。またこの手段の模索方法として「比較・類型化」「因果・相関」「働きかけの条件制卸」「客観的観察」「多面的に情報を組み合わせて推論」等が挙げられる。\n　もう一つの側面は、自然に対して何らかのはたらきかけを行った際に、自然に対して何かしらの負荷がかかっているという点である。負荷の程度がわからなければ、持続的に自然を利用することは難しい。\n　以上から自然科学の果たす役割は、効率的かつ持続的に自然を利用する方法の解明にあると考える。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228033",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は自然の本質を知るために重要な役割を果たす。人間は自然の一部であり、自然とやりとりしないと生存できないので、その特徴を知り、実験等によって働きかけ、利用することで、豊かで創造的な生活かつ持続可能に破綻しないことを可能にさせる。\n　また、自然の本質を人間の言葉で解釈する必要があるが、解釈が不十分な場合もありうる。なぜなら、思い込みや名誉、しがらみ等人間の「さが」があるからである。それを防ぐために「科学的」の条件によって公認される必要がある。\n　ところで、グローバル化に伴って異なる価値観が衝突している。「科学的」の条件をもつ自然科学は、グローバル化社会の共通の判断基準に使うことができる。このように、自然科学は人間社会の問題解決の役割も果たしうる。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは、自然に働きかける側面と自然を利用する側面の２つに分けることができる。\n　自然科学は、前者において、自然の本質を理解するために比較することなどの実験を行う。また、後者において、人間は自然の一部であり、無関係に生きることができず自然を利用する他ないが、持続可能に破綻せず利用しなければならない。そのため、自然を利用するユーザーとして負荷の増大を予測することができなければならない。\n　自然科学は、自然の本質を理解し、自然の取り扱う方法を知るツールである。これを十分に活用するためには、小学校の理科からの積み重ねが大切ある。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "人間は自然の一部であり、自然と切り離して生きていくことはできないことから、自然科学はより人間の生活を豊かにする働きをしている。自然科学は人間活動であり、その自然の本質を人間の言葉で解釈することが大切である。しかし、その解釈が技術や能力以外で不十分な時がある。それは、思い込み・偏見などのいわゆる人間の「さが」と言われるものである。このような主観的な解釈を避けるべく、自然科学の客観性が役割を果たしている。自然のしくみに働きかけ、客観的に観察実験をする。自然は適切に働きかけをしないと、不親切で複雑なものであるため、上手くその通りの結果が得られない。比較類型化し、因果関係を考え、条件を工夫し、客観的にみて、多面的に情報を組み合わせて推論する。グローバル化や情報化によって多様な価値観が衡突する現代において、客観的な見方を自然科学により養い、万人の目の前の問題を適切に判断できるよう働きかけている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228037",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は自然を相手とするが、人も自然の一部である以上、自然の本質について人は知っておく必要がある。自然の特徴を知り、自然に対して適切にはたらきかけ利用することによって創造的で豊かな生活を送ることができる。また、発展に伴い自然への負荷が増大している現在、自然科学を通して自然の本質を知ることにより、各人が自然に対しての負荷を適切に予測し負荷の増大を防ぐことによって、自然のシステムを守ることができるようになる。\n　また、情報化・グローバル化が進むにつれ、異なる価値観をもつ人や国が触れ合う機会が増え、それは争いの引き金となりやすい。そうした状況において、自然科学によって作られた客観性をもつ科学的な基準は、一つの正しい判断基準となり得るものであり、人々が自然科学的な思考を身につけることは争いの解決にも寄与する。\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228038",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "人間は常に自然と向き合って生きていかなければならない。人間は自然の一部であり、人間が自然に適切なアプローチをすることで自然は恩恵を与えてくれる。しかし時に間違った働きかけ・アプローチによって自然が牙をむくこともある。過▁なＣＯ２排出による地球温暖化や酸性雨などが例である。さらに自然も活動していて、人間にどうにかできるような現象ではない場合がある。地震や火山の噴火などがそれである。前者は人間が自然と上手く向き合えておらず、後者は地球の活動によるものである。自然科学はこうした現象に対して、予測を立てて適切に働きかけるための手段である。両者はともに自然に負荷がかかっているから発生するのであるから、それを予測し、抑えることができるはずである。それには科学者だけでなく、人類全員が自然に対する意識が必要である。我々は「宇宙船地球号」の操舵士であり、自然科学はこの船を持続させるためのものと考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228039",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然は人が手を加えることによって変化し、それを自然科学と称するが、その発見が今後、人類の文化の発展に多いに役立つこともある。\n　例えばスマートフォンだが、人が電気や熱などを加えることによって、その素材、形、タッチパネルなども一から発明され、スマートフォンになり、今ではスマートフォンがない生活は考えられないくらいに私たちの生活の中に浸透している。\n　このように、自然科学は、自然のままでは無能の物質を、人が手を加え、改良することによって利用する価値を見出し、更に、それを何かの道具として応用することによって人類の飛躍に大きく貢献してきた歴史に、いつも基礎とある学問として役割を果たしてきた、生活になくてはならないものである。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 1,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　まず、講義によると、自然科学には、自然に適切に働きかけ、利用し、変化を予測する側面と、前問で挙げた３つの条件にあてはまる科学的な事象の本質の人間の言葉で解釈し、説明する側面という、２つの側面をもつ。\n　前者からみると、自然科学は自然の変化を予測し、人類が持続可能により良く生きるためにどう働きかけていけばいいかを考え、発見していく役割を果たすと考える。変化の予測の中には、科学技術の発展による自然への負荷による自然の変化の予測も含まれている。\n　後者からみると、客観的で多くの人に信頼された科学的根拠に基づいた自然科学の仮説は、自然事象における問題解決のための人類共通の判断基準となる役割を果たすと考えられる。グローバル化が進み、価値観が多様化した現代において、確かな指標となるものがあることは大切だ。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228044",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の一つ目の役割は、自然の特徴を知り、働きかけ、利用することだ。自然は不親切であるが、様々な角度から自然を観察することで、よりよく豊かな創造的生活や持続可能な社会を生み出し得る。また、自然の特徴を知ることで、自然に適切に働きかける方法を学ぶことができる。自然の本質を詳しく知り、自然の変化を適切に予測することで、自然科学によって生み出される、自然に対する負荷の増大を防ぐことにつながる。　\n　二つ目の役割は、自然科学が人間活動の一部として機能するということだ。人間は自然の一部であり、自然の本質を知ることは、呼吸や歩行も含め、人間自身を知ることにもつながる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228045",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学とは、人間活動のことでもあると解される。自然には本質があり、この本質を人間の言葉で解釈するのであるが、解釈が不十分である場合が生じる。それは、技術的・能力的原因以外にも、思いこみやしがらみ、素朴概念など人間の「さが」によるものもある。それらを防ぐために、科学的条件が存在する。グローバル化がすすんでいる現代社会では、異なる価値観が衝突するという危険性がある。ここで、「科学的」の条件をもつ自然科学は、共通の判断基準に使うことができるという役割を担っていると私は考える。また、自然に働きかけ、利ものを変化させる、すなわち実験を繰り返すことで、人類は大きな発展を遂げた。自然の本質を詳しく知り、自然変化を予測することで自然科学の危険を防ぎつつ、これからも、自然を利用し、豊かで創造的な生活を送ることができる基盤をつくるのも、自然科学のもつ役割であると私は考える。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228047",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228047.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は自然の一部であり、自然と無関係に生きることのできない人間が自然を相手にして、持続可能により良く生きることに貢献する役割を担う。\n　自然科学は人間が自然に内包された存在であることから人間活動であるとも言えて、自然の様相を理解し、その変化を予測してより豊かな生活且つ、持続可能性を維持する側面がある。もう一つの側面として人間が自然を利用する上で働きかけるのだが、その働きかけが過度な場合、自然の負荷が増すというリスクもある。そうした危険を犯すのは科学者に限定されず、自然科学のユーザーである万人も含まれる。その危険性をできる限り避けるためにも人間は自然の本質を知って負荷の増大を未然に防ぐ一面だ。\n　こうした特徴から自然科学が果たす役割は大きい。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228049",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228049.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割は、自然のユーザーである世界中の人々が、共通の基準を用いて自然に対して議論をすることができ、世界の人々の、共通財産にすることができる場の提供であると考えます。なぜなら、まず自然科学が相手にしている自然はとても大きく複雑であり、またグローバル化・情報化に伴い、多様な価値観が存在し、価値観同士がぶつかります。そこで実証性、再現性、客観性という共通の判断基準をもつ自然科学がそれらを使い、議論のできる場にします。最後に、これらをトータルに用いることで、自然をより効率よく、また持続的に使うことができる方法をあみだし、世界人類の財産にします。これが自然科学が果たす役割であり、これがあるからこそ、より自然が発展する要因の１つになるだろうと考えます。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228052",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228052.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、自然に適切にはたらきかけ、予測するという２つの側面がある。というのも、自然はその本質を常に隠し、予想外の動きをするものであるため、数ある方法のなかで最も適切な刺激を与え、その反応を観察することで本質を暴きだす。また、不手な刺激を与えて負荷が増え続けないように予測し対応する必要があるためである。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161228053",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228053.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは、人間活動の一部である。というのも、自然の本質を知った上で、その後の自然の変化を予測して言葉として「科学的」に解釈するのは人間だからである。\n　しかし、この人間活動は正しく行われない危険性をはらんでいる。人間がもつ思い込みや常識心、競争心といった「さが」により、十分に自然科学が解釈されない可能性があることは否定できないのである。\n　このような誤った解釈を防ぐための共通した判断基準となるのが「科学的」の条件なのである。人間が自然を解釈する際に、この条件をクリアしたものだけが「科学的」に立証された自然科学となる。\n　現代、様々な価値観が入りまじったグローバル社会において、この世界共通の判断基準である「科学的」条件をみたすことを要する自然科学の果たす、科学教育における役割は大きいと言える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228054",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228054.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は、自然に適切に働きかけ、利用しなければならない。自然科学は、グローバル化や情報化が進む中で、異なる観価観などが▁突した際に、持続的により良くそれらの課題を解決するための共通の判断基準にすることができる。\n　自然科学は、自然を相手にしており、かつ人間は自然と無関係には生存できないのである。つまり、人間が生存していくためには、自然科学は必要不可欠なのである。また、自然科学は、実験などを通して、実際に自然に働きかけたり、自然の利用の仕方などを検討したりする。人間にとって自然に働きかけ利用することは、必要不可欠なことからも自然科学の重要性が分かる。\n　人間が自然科学を通じて、実証性、再現性、客観性という３つの条件を満たし、異なる価値観などが▁突しても、共通に判断できるような基準を生み出すことが、自然科学が果たす役割なのである。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228055",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228055.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　かつて、自然科学教育についてユネスコが出した宣言がある。Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ。科学的に、そして技術的に、自然科学に対峙し、自然に働きかけるという実験を通じて、自然科学の特徴を知り、利用することを目的とする。人間は自然の一部であるが、自然を全て理解することもコントロールすることもできない。自然は、人間が働きかけることで、自然の性質を現す。人間は、自然の性質を使用して、自然科学現象の変化を分析したり予測したりできる。また、自然を利用して創造的に、生活を良くしていこうとする。しかし、その利用や自然への働きかけが過度になると、自然へ著しい負担を強いることになる。自然科学は、私たちの生活に恩恵を与える一方で、自然を酷使しないように持続可能な人類共通の財産としての自然や科学を守る役割を果たしていると考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228058",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228058.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、私たちが自然の本質を正しく理解し、自然の変化を予測することで自然への負荷の増大を未然に防ぐ役割を持つ。私たちは自然と共に生存し、自然を相手に日々を過ごしている。人間は自然の一部であり、自然と無関係に生きることは不可能である。自然に負荷をかけていては私たちの生活にも負荷がかかっているといっても過言ではない。自然科学は、自然の特徴を知り、適切に働きかけ、利用するための手段であり、私たち人類がより良く、より豊かな創造的生活を行い、また人類が持続可能に破綻せずに生存していくために必要な役割を担っている。また、自然科学は人間活動の一部でもあり、自然の中に存在する本質を、人間の言葉で解釈するために、そしてその際、人間のさがである思い込みや常識によってその解釈が不十分にならないよう、科学コミュニティで公認されるため、実証性、再現性、客観性を持ち、万人に受用されるためのパワーを持っている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228059",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228059.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は人間の経済活動などを除いた自然そのものの本質を人間の言葉に解釈しようとするものであり、また自然の特徴を利用し、予測する学問でもある。\n　元々、人間は自然の一部であり、呼吸や飲食などで自然とやりとりをしないと生活することはできない。また、最近では様々な科学技術の発展により、自然へ大きな負荷をかけることも増えてきた。これは自然科学により自然の本質の一部が解き明かされてきたために生じていることであり、その負荷がどのようなものであり、どうやったら減らせるのかを知るために必要なのもまた、自然科学である。人類の生活の発展には自然科学は必要不可欠となっているのだ。\n　このように、自然科学は人間が持続可能で豊かな生活をおくるための支えの役割を果たしている。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228060",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228060.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は自然を相手にし、その本質を詳しく知るという側面と、人間である自分自身がその自然の中に含まれているという側面がある。この自然科学を知ることで、自然の特徴を知り、上手に働きかけ、利用していく能力を育成し、よりよく豊かな創造的生活の営みと、持続可能な社会の実現を可能にしていくのである。時にその働きかけに負荷がかかりすぎてしまう場合も否定できないので、それを未然に防ぐために自然科学を知り、各人が適切に判断できるような能力を養う必要があった。自然科学を伝えるのは自然ではなく人間なので、自然の本質も人間の言葉で解釈している。したがって自然科学は人間の活動と等しくもある。その解釈が不十分な場合、科学的である３つの条件を使うことができる。\n　つまり、自然科学は自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予想する能力を育てる役割を担っている。\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228061",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228061.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　グローバル化した現代に、自然科学が果たすべき役割、果たすべきことが非常に期待される事は、世界のすべての人が納得できる判断基準の提供である。\n　上記の事が可能であると考える理由には、以下の自然科学のもつ２つの側面から解説できる。\n　まず一つ目は、自然というものはすべての人々に、物理的に平等に働きかけ、同一条件下では、同一の結果をもたらす。そして、それをすべての人が有効に活用することができるからである。さらに、それを持続可能なものとして共有できるからである。\n　次に、人間は自然の一部であり、このことを多くの人が共通認識として持ち、又は、受け入れ可能な知識である。また、客観的に、定量性をもち、論拠を明らかにして、説明出来る事象であるから。\n　この様な世界共通認識をもつ事により、世界の安定と平和に貢献することが出来る。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228063",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228063.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が果たす役割は、自然の本質を知り、それを生活などに利用することである。自然の本質を知る手段として観察実験を行う。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161228064",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228064.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には人々の生活を豊かにする役割がある。人々は自然の中で生活し、自然なしに生きることはできない。そんな中、自然科学は自然の事体を明らかにしたり上手な活用の仕方を発見したり、自然との適切な付き合い方を提示したりしている。\n　また、共通の判断基準を示す役割も果たしている。多様な世界にはさまざまな価値観が存在する。この世界の中で万人の共通認識を得ることができる科学は、世界全体の基準となることができる。人々が争う大きな原因は価値観や認識の相違である。世界中でおこっている争いが少しでも減少することの一助に科学はなり得るだろう。\n　自然科学は万人に得られる世界共通の財産である。誰もが知り、使い、活用することができる。誰れもを豊かにしたり、幸せにすることができる数少ない手段の内のひとつだと思う。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228066",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の果たす役割は、人間は自然を相手にすることと、人間は自然の一部である、という二つの視点で考えることができる。\n　前者は、人間が自然科学に正面から向き合うことで、その中にある本質的なものに触れることができて、良いもの抽出し生活に役立てていける、ということである。\n　後者は、人間は自然の一部であるため、それに対するはたらき方は適切なものでなくてはならず、自然にかかっている負荷の増大を適切な方法で防ぐことで人間の母体とも言える自然を守れて、一方で新たな発見にもつながるかもしれない。その中には生活で活用できるものも少なくない。\n　このように、自然科学の果たす役割は、人間が自然科学に対してどのように向き合うかという姿勢次第で大きく変化し、自然を持続可能なものにして人間がより良く生きるために自然との付き合い方に工夫が求められる。\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228067",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、自然は人間が生存するために必要であることと、自然は奥深いものであることを教えてくれる。\n　人間は自然の一部であり、自然と常に何かやりとりをしていなければ生きることのできない生物である。自然科学によって自然の特徴を知り、自然を有効に利用していくことで、私たちの生活をより良く豊かで創造的なものにし、かつ持続可能で破綻しない生活にすることができる。\n　また、自然科学を学ぶことで、自然現象の面白さや奥深さについても知ることができる。自然に対して適切に働きかけ、変化を予測することで、今まで知らなかった法則を発見することができる。これは小学校の理科でも応用されている。比較したり相関を調べたり、働きかけの条件制御を行い、多面的に情報をまとめて理解することによって、自分の推論を作り、新たに見地を深めることができる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228068",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学には、２つの測面がある。その１つである自然への働きかけは、自然の一部として生きる人間が生きていくために必要不可欠なものである。自然を利用する者でもある人が、自然と持続的に、破綻させずに関わっていくために、自然と向き合わなければならない。その中で、実験等を通し、自然に働きかけたらどうなるかを知るために、自然科学が必要とされている。またもう１つの側面として、自然へ働きかけた結果起こる変化を、研究者だけでなく全ての人が考え、適切に予測することが挙げられる。異なる価値観、様々な人があふれるこの現代は、多くの意見が衡突する時代である。そこで逃げるのでも非難し合うだけでもなく、冷静に互いの意見を聞き合うことができれば、人が加わることにより起こりうる大きな危険を回避できるかもしれない。そしてそれを考える力を身につけさせる役割を、自然科学は背負っている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228069",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部で、よく生きていくためにうまく自然と付き合わなければならない。「自然科学」というのは、名前で示された通り、自然を研究対象とした科学である。\n　自然は不親切だけど、本質がある。そこで、自然科学は自然の本質を人間の言葉を使って解釈し、人間が自然をうまく働きかけ、利用するのを助ける。さらに、持続可能、かつ破綻ない発展を果たして行く。\n　要すると、自然科学は自然を利用して我れの生活をよくさせる学問だ。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161228071",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は自然を相手にしている。同時に人間もまた自然の一部である。つまり人間もまた他の動物と同様に自然とやり取りをすることで生きているのである。人間が自然を利用するときには、自然を知り働きかけることが大▁になってくる。そうすることで人間はより良く豊かで創造的であり、特続可能な生活を手に入れることができるようになる。自然に働きかけ、自然を知るための道具として自然科学はとても大▁な役割をはたしていると言えるであろう。また現在、グローバル化・情報化が急速に進んでいる。グローバル化によって多様な価値観がうまれている。それらの価値観は時には▁突するが、その際、自然科学は異なる価値観を持つ人々の、共通の価値観として有効に働くのではないだろうか。この様に自然科学は私たちがより良く豊かに生きていく上で、欠かすことのできない重要な役割を担っていると言えるであろう。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161228072",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の一つの側面は、「人間は自然の一部であり、その自然を正面から相手にする自然科学を学ぶことで、持続可能で破綻しない自然との付き合い方を見つける」ことにある。環境・エネルギー問題を中心に持続可能性が叫ばれて久しい。また近年は自然災害（地震など）も頻発している。「自然とうまく付き合う」ことを求めた結果、エネルギーは化石燃料をどんどん採掘する方向から再生可能エネルギーへ転換が進み、災害についても「防災」から「減災」へ考え方が変化してきている。\n　もう一つの側面は、「自然科学は万人に共通の判断基準となり得る」というものである。自然科学は、人間の「さが」とも言うべき思い込みや常識・名誉欲から独立したものであり、グローバル化の進展の中で価値観の衝突も起こり得る現代において、中立的・第三者的な立場から常に判断を下すことのできるツールとなるだろう。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228073",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は自然を相手にする学問であり自然に正面から向き合う。また、人間は自然の一部であり無関係に生存していくことはできない。\n　これらの側面より、自然科学は人が自然に適切に働きかけ、起こる変化を適確に予測し本質を知り持続的により良く生きていくことを可能にするという役▁がある。\n　更には、自然科学を通じ人は自然現象について知ることができる。自然に属する己の事、周囲の事、及びこの世界の全ての事物の根底にあり基盤となっている法則や事象を知らずして人間の生物としての発展はあり得ない。自然科学にはヒトを高尚生物たるものとし、生命としてより完璧な姿へとしていくという役▁もあるのではないのだろうか。\n　自然科学は科学的でもあり客観性を確保するプロセスである。従って自然科学は異なる価値観が氾濫する世界での共通の判断基準としての役割も果たしている。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228074",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228074.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、豊かで奥深い自然を相手にするものであり、人間はその自然の一部なので切っても切り離せない関係となっている。自然に働きかけたり、利用することで人間は多くの恩恵を受けているが、各人が適切に働きかけないと自然への負荷が増大し、いずれ人間はしっぺ返しをくらうかもしれない。よって自然科学を学ぶことは、自然と適度につき合うために役立っている。\n　現代は、グローバル化・情報化により異なる価値観がいっそう交錯し、衝突する可能性も高い時代である。その衝突は、自然科学における「科学的」態度によって防げると考えられる。実証性、再現性、客観性の３点が求められるので、多様な価値観が衝突しうる時代では、物事を判断するための共通の基準になるといえる。「科学的」思考は、グローバル化・情報化の時代を生き抜く武器になる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228076",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228076.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、これから先持続可能により良く人間が生きていくためには、自然の本質を適切に理解し、自然を壊さないためにも自然の変化を適切に予側する必要が人間にはある。このことから人間が自然の本質を理解しなければならず、言葉で解釈するにあたって「科学的」に解釈することで万人が共通して自然と向き合っていける、このようなことに必要なものが自然科学である。自然科学は人間活動であり、人間が自然の特徴を知り、働きかけ利用する、つまりより良く豊かな創造的な生活かつ持続可能にするためには必要不可決な役割を担っており、人間個人個人が自然とより良く生きるために必要が活動であると考えられる。また自然科学がなければ人間は自然と正しく向き合えず、より良い生活を持続出来ず、かつもしかすると人間が自然に対して大きな「負荷」を与えてしまうこともあると考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228077",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228077.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは人間活動であり、人間は生命活動を行うにあたり自然と共存していくことが不可欠である。その働きかけていくべき自然には本質があり、本質は人間の言葉で解釈する必要がある。\n　しかし、解釈は上手くいく時もあれば、技術的・能力的不足に加えて、思い込みや名誉や競争心など人間の性に邪魔をされて不十分になってしまうことがある。自然科学は「科学的」な条件により、その解釈が不十分になってしまうことを防ぐという役割も果たしている。\n　また、グローバル化や情報化が進んでいる現代では国ごとや個人での異なる価値観のぶつかりが少なくない。自然科学はその価値観の差における共通の判断基準となり一律化させるという役割も果たしている。\n　さらに、自然科学は発▁することで自然の本質や変化の予測を知ることができ、人間と共存する自然の負荷の予防へとつなげることが可能である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228080",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228080.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の果たす役割は主に２つある。\n　１つ目は、人間が持続可能により良く生きるのを可能にすることである。人間は自然の一部であり、自然と無関係に生きていくことはできない。自然科学では自然の特徴を知り、自然に適切に働きかけて利用したり、自然の変化を予測したりする。そうすることで人間はより良く豊かで創造的かつ持続可能に破綻しない生活を送ることができる。\n　２つ目は、共通の判断基準となることである。自然には本質があり、その本質は人間の言葉で解釈される。しかしその解釈は不十分な場合もある。またグローバル化や情報化の進展によって異なる価値観の衝突が発生した。「科学的」の条件をもつ自然科学は共通の判断基準として使うことができ、これらの問題を解決するという役割を果たす。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228081",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228081.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の二つの側面とは、一つは人間は自然の一部であり、切っても切れない関係である以上、自然をより良く豊かに創造的な、かつ持続可能で破綻しないものにしなければならない。そのためにありとあらゆる人が自然の本質を知り、適切に予測する必要がある。自然科学には人々に普遍的その能力を身に付けさせれるので、人々に科学技術活用能力を身につけることが役割である。また、もう一つの側面として、世界のグローバルスタンダートとして自然科学の標準が登用される役割がある。これは、世界がグローバル化、情報化を著しく成長させている中、異なった人種、考え方を持つ人が交わることがある。その時異なる価値観が▁突する恐れがあるためあらゆる人に公認され人類の財産ともいえる自然科学の標準を共通規準にすれば、価値観の摩擦が軽減され、グローバル社会がより円滑に進むことができるからだ。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161228082",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228082.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の側面の一つに、自然科学は、グローバル化や情報化した現代社会において存在する様々で衝突する価値観をまとめることができるというものがある。国によったり、個人でそれぞれが持つ価値観は異ってしまうものである。だが、自然科学は、実証性、再現性、客観性に基づき、このことは全世界で共通である。よって全ての人が同じものさしを持ち、議論することができる。\n　二つ目の自然科学の側面は、正面から自然と向き合うということである。社会科の中の地理も自然を対象とはするが、考え方の中に人間生活が絡んでいる。自然を相手にすることで持続可能な生活の実現への手助けとなる。自然の特徴を知り、自然への働きかけを行い、自然を利用するということを学び、そこから自然の変化を適切に予測する必要がある。そして各人に負荷の増大の蓄積が起こる危険性を認知させる役割をもつ。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228083",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228083.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、自然の特徴を知り、自然に働きかけ、自然を利用する能力を育てるという役割がある。\n　人間は自然の一部であり、自然と関わらずには生きていけない。そのため自然と共存する必要がある。かつ自然との共存を持続する必要がある。そこで自然について働きかけて観察したり、自然について知ったりすることで自然に対して予測する。予測することで自然にかかる負荷の増大を防ぐ。負荷の増大を防ぐことで自然との共存を持続可能なものにする。この一連の流れを可能にするのが自然科学という訳である。そして全ての人々がするべきことでもある。科学者だけが予測できても負荷の増大は防ぐことはできないからである。\n　さらに自然科学は私たち人間の生活を豊かにする役割もある。同じように、自然を予測することで避けるべきことは避けることができ、より一層豊かな生活を過ごすことができるのである。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228084",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228084.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、その自然は非常に豊かで我々の知らない部分を数多く隠している。しかし、自然というものは不親切で、我々が適切に働きかけない限り正しい返答を返すことはない。自然の特徴を知り、より豊かで創造的かつ破たんしない利用をするためには、各人が自然に適切に働きかけ、その変化を予測することが必要になる。\n　一方で、自然科学は人間活動である。そのため、自然の本質を人間の言葉で理解しようとすれば、能力的、技術的な面に加え、その時の気分や個人の考え方のような人間の「さが」によって解釈が不十分になってしまう場合がある。これを防ぐために必要なのが科学的という条件なのである。\n　グローバル化する世界では、人間の考え方の違いにより衝突が起こることがある。そんな時に科学的である自然科学が共通の判断規準としての役割を果たす。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228085",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228085.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には自然を相手にする学問と、人間活動との二つの側面がある。自然を相手にするという側面から見た自然科学は、自然に適切に働きかけて変化を予測するという観察実験によって、豊かで創造的な生活に寄与する。一方で、人間活動の側面から見た自然科学は、異なる価値観が衝突した際に「科学的」という共通の判断基準を与えることで、人類が共に協力して発展するためのサポートをする。自然科学が発展する際には自然への負荷が増大することが予想されるが、自然に適切に働きかけて変化を予測するというプロセスはその負荷の増大を防ぐというフィードバック的な役割も果たす。また、この学問的側面から「科学的」とは何かを学び、そこで得られた「科学的」思考によって、人間活動的側面で異なる価値観をもつ人同士をつなげる。グローバル化・情報化が進む現代社会において、自然科学は人と人とをつなげる役割を果たすと考えられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228086",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228086.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　まず一つ目に、科学技術が発展するにつれて自然に対して強い負荷をかけてしまう恐れが生じるため、自然の本質を知り、変化を適切に予測して負荷を低減する、という目的がある。科学技術の発展は私達によりよい暮らしをもたらすが、それらは持続可能である必要があるため、自然に大きく負荷をかけるべきではない。そのため、各人が自然科学を学ぶことで、自然の本質をある程度理解し、予測できるようにすることで、自然への負荷を低減することができる。二つ目は、共通の判断基準としての役割を果たすことである。現代はグローバル化が進むことによって言語、文化、習慣が入り混じるようになってきているが、自然科学はあくまで自然そのものを相手にしている学問なので、どれだけグローバル化が進もうとも全世界共通の認識となり得る。そのため、自然科学は万人に共通する基準としての役割を果たすことができる。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228087",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228087.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学の果たす役割として、まず、自然現象への理解を深めるということがある。宇宙規模の天体現象から素粒子のふるまいまで、また、生命のなりたちから、生態系・環境に至るまで、身の回りで起きる全ての現象に対し、自然科学は、論理的かつ絶対的な説明を与えることができる。\n　さらに、そのようにして蓄積されてきた自然科学は、起きている現象への説明だけでなく、新たに起こすことへの果たす役割、つまり技術の開発のベースとしての自然科学の成し得る役割も大きい。すでに起きている自然現象のシステムを利用、または応用することで、人類にとって有益な技術が数多く生み出されてきている。また、これまで起きたことを元に、これから起きることへの予想を立てることができ、それに対する対策を行うことも、自然科学を用いれば可能であり、人類の存続や発展にとって、非常に重要である。\n",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228089",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228089.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、その自然を相手にしているのが自然科学である。現在、グローバル化が進行し、世界各国の文化や価値観が入り乱れている。その中で自然の本質というものを人類全てが言葉だけで解釈するのには各人が持つ思い込みや常識、他人に対する対抗心や競争心、偏見などが幣害となり時間がかかり過ぎる。\n　自然科学は科学的な論拠に基づいて議論がなされ、世界で共通な認識をされている。つまり、自然の特徴を▁み、働きかけ利用することで自然にどのような変化が生じるのかを理解し生活を豊かにしていくという科学の本質を言葉や文化、価値観の垣根を越えて共通認識としていく上で自然科学は重要な役割を果たしている。また、先述したように人間は自然の一部であるので、自然の本質を科学的に理解することは文化、価値観の違う人間同士の理解も深めることにつながる。つまり、自然科学は人間同士のつながりを強くする役割も持っている。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228090",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228090.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然とは私たちが生きる上で切っても切れない関係で、また私たちも自然の一部である。その中で自然科学は、自然の特徴を知り、働きかけ、利用する、または自然の力を予測する役割を持つ。自然科学の発展によって私たちの生活の質は向上する。例えば車は短時間かつ楽に長距離動を可能にした。一方で、これは地球温暖化という負の遺産も生んでしまった。この様に自然科学の発展は自然に対する負荷の増大も助長することがある。しかし、この自然に対する負荷を取り除くのもまた自然科学である。地球温暖化対策としてクリーンエネルギーが使われるようになってきた。これは自然科学の発展の産物であり、自然の本質を知ることで負荷を防いでいるということである。つまり、自然科学は人間生活の向上に貢献し、それによって生じる自然への負荷も取り除くという役割をもつ。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228092",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228092.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、自然を相手にしている。自然の一部である人間が自然科学を学ぶことで、より豊かで創造的な生活がおくれるようになり、また持続可能に破綻せず自然にはたらきかけることができる。\n　自然は、私たちが知らないことを多く隠しており、奥深い。私たちが自然にはたらきかけることで、自然が変化し、そこから発見がうまれより豊かで創造的な生活につながっていく。しかし、過度に働きかけすぎると、自然への負荷が増大し、危険も増す。そこで、自然科学を用いることで、自然の本質を知り、変化を予測することで、負荷を自然にかけすぎず危険を未然に防ぐことができる。危険を未然に防ぐことで、持続可能に破綻せず、自然にはたらきかけて、発見につなげ、最終的に、私たちの、より豊かで創造的な生活につなげることが可能になる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228093",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228093.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "我々は自然の一部であり、自然の特徴を知り適切に働きかけ、利用する必要がある。そのためには自然の本質を理解しなければならないが、人間にはそれぞれ思い込みやしがらみなど「さが」を持っており価値観が異なる。その「さが」により解釈が不十分になり、自然への働きかけ方が不適切であると、エネルギーの枯渇や大気汚染などの環境問題を引き起こしかねない。自然は一見すると大変複雑なものであるため、条件制御や客観的観察が必要なのである。しかし、そのためにはまず自然の本質を解釈しなければならない。その解釈は万人共通である必要がある。だが、人間にはそれぞれ思い込みや常識、しがらみなどの「さが」が存在するため、しばしばその解釈が不十分となる。「さが」による解釈の不十分さを無くすために「科学的」に自然を見る必要がある。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228094",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228094.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学とは自然を学ぶ、つまり自然の特徴を知り、働きかけ、利用することができるようになるということである。また上記プロセスを経て、自然の変化を予測し、地球に与え有る負荷の増大を予防することができる素地、方法を学ぶ、探索することにつながる。加えて、自然科学の発展は人類の豊かさ、新技術に直接的につながっている。人類史からも科学の大発見の後は技術革新が起こり、飛躍的に産業が発展してきた。ニュートンの重力の発見、アインシュタインの相対性理論の発見等様々な例が挙げられる。上記の２点より古来より自然科学は、自然の変化を予測する手段として、また人類に豊かさをもたらし、技術や産業の発展に寄与してきた。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228096",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は、自然を相手にして生きていく必要があることと同時に、自然の一部であり、無関係になることができない存在である。自然と人間、これらが▁続可能により良く生きていくためにも自然化学は必要である。また、グローバル化による多様な価値観を持つ人が増加しており、彼らによる意見の衡突等が見られる。これら万人が目の前にある問題を適切に判断し、仮説が観察実験によって実証される実証性、同一条件下では同一の結果が得られるという再現性、多数の人々によって実証され、公認されるという客観性の３つを基礎におき、色々な知識や経験、資料、結果を組み合わせて推論する。この活用力の集大成により、自然の本質を万人が適切に理解し、▁続可能により長く生きていくために、自然科学を学んでいく必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228097",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　私たちは小学生の頃から学んできた理科という授業を通して自然科学を学んできています。実験を経験していくことで自然の特徴を知り、自然に働きかけ、自然を利用する能力を養っています。自然科学を学ぶことは自然の本質を理解する手段といえます。\n　しかし、自然の本質を人間の言葉で解釈するのは、先入観などが邪魔してしまい不十分です。それを防ぐため「科学的」という共通の判断基準が存在します。これは、グローバル化、情報化が進んでいる世界で異なる価値観が衡突するのを防ぐ基準ともなっています。\n　以上より、自然科学は全人類の自然への認識を一つにまとめるための共通の判断基準であるとともに、一人一人が自然の変化を予測し、環境への負荷の増大を未然に防ぐことを考えるための方法として存在しています。自然科学が在ることで私たちは今の生活を持続していくことができると考えています。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228098",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には人間が自然を扱う上で考慮しなければいけないことがあることを学べるという面がある。従って、これから人類は科学的発展をますます進めていくだろう。そういったときに科学者は何かを生みだすときに、それを開発した場合、人間や自然にどういう影響がでるのか、また使用者もこれを使った場合、どうことが起こるのか、どういったメリット、デメリットがあるのかということを知る必要があるため、自然科学は重要になってくる。また生活を向上させる上でも自然科学は重要な役割を任っている。自然を生活に上手く活用させるためには、自然のことを深く理解し、上手に働きかけ、変化を正確に予測できることが必要である。よって自然科学は科学者だけでなく一般人にとっても大切な知識であり学び続けなければいけない学問であると考えられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228100",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、人間の暮らしをより豊かで創造的なものにするため、自然の特徴を論理的に理解し、働きかけることが必要である。しかし、自然は奥深く豊かであり、不親切で複雑である。そこで自然科学により自然の本質、特徴を言葉で解釈し、理解を深めることで自然の変化を適切に予測し、自然に働きかける必要がある。自然科学の発展により、自然に対する働きかけが負荷を増大させてしまう恐れがある。これを防ぐためには科学者だけではなく、一般の人々たちが自然科学を正しく理解し、知った上で自然に働きかけ、利用しなければならない。すなわち、自然科学が果たすべき役割とは自然についての正しい特徴・知識の理解を万人に広め、誰もが正しく自然に働きかけることができるようにすることであると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228101",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然を持続可能に破掟せず利用していくためには自然に対し適切に働きかけ、変化を予測する必要がある。自然は複雑かつ多様であり、人類の未だ知らない多くのことを秘めているが、うかつに負荷をかけすぎるとどのような反発が返ってくるのかもまた人類は知らない。\n　自然科学はどのくらいの負荷までなら大丈夫か、また、どのような反発が返ってくるのかを観察実験などを通して予測する必要がある。予測の過程において自分の得られた結果と、他人の得られた結果とを多面的に比較し組み合わせ、推論することが重要である。\n　また、グローバル化が進む中で、異なる価値感同士が衡突、対立することが増えると考えられる。そんな中、自然科学は常識、思い込みといった固定観念にとらわれず、「科学的」な条件下で共通の判断基準としての役割を果たす必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228102",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学とは自然を相手にした科学的研究と、自然の一部である人間が自然の特微を知り自然に働きかけ利用するための研究がある。しかし自然は多様で複雑であるため適切に働きかけないと求める返答を得ることができない。また、私たち人間が自然に働きかけ利用していくためには持続可能である必要がある。そのために自然の隠し持つ本質を知り、働きかけることによってどのような変化が現れるかを予測し、自然への負荷増大を防ぐ必要がある。私たちは自然の変化を予想するために観察実験を行い、どのような働きかけによって自然がどのように変化するかを調べることができる。こうして得られた結果をもとに私たちは自然に必要以上に負荷をかけることなく利用していくための手段を手に入れる。\n　自然科学の役割とは、私たちと自然とが共存していくうえで最も負荷の少ない方法で持続的に利用可能な手段を発見することである。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228103",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "人間が自然の一部である以上、自然の特徴を知り、働きかけて利用するほかないという前提のもと、自然を学び知るというのはとても重要なことである。利用するということは自分たちにとって利益となる結果が残らなければならない。しかし、最近では資源の枯渇や環境汚染など自然科学の発展が、自然へ与える負荷を増大する危険性が指摘されている。自然科学の考え方は、このような一見逆境と思えるような状況も乗り越えられる考え方を持っている。自然科学になるべくはたらきかけて得られる多くの事実が私たち人間の生活をより良いものにする。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228105",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は人間活動のことである。自然には本質があるが、それを人間の言葉で解釈しようとすると不十分なこともある。それは人それぞれの思い込みや常識などが原因である。これを防ぐために必要となるのが実証性と再現性、客観性を兼ね備えた自然科学の考え方である。\n　理科とは自然を正面から相手にする教科である。人間は自然の一部であり、自然とやりとりしないと生きていけない。よって自然の特徴を知り、働きかけ、利用することが重要である。しかし、その働きかけの限度を超えると自然へ与える負荷を増大させる危険がある。これを未然に防ぐには各人が適切に予測できなければならない。\n　グローバル化が進む現代、予測にあたって異なる価値観が衝突しても科学的な条件をもつ自然科学が共通の判断基準になることができる。そして、持続可能によりよく生きることができるだろう。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228106",
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    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "自然は奥深くて豊かであり、人類が知らない事は山程ある。自然科学は、観察実験によってはたらきかける事で自然を利用する時に自然の負荷をかけすぎないように本質を知る事で予め負荷の増大を防ぐ事ができる。一方で自然科学は人間活動であり、自然の本質を人間の言葉で解釈しようとする時、技術的な問題以外の理由つまり思い込み、常識、名誉欲など人間のさがが出てしまう事により不十分な解釈となってしまう事がある。それを解消するためには科学的に自然に様々な方法（比較・類似、因果・相関、働きかける時の条件制変更、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて推論する）ではたらきかければ、持続可能な良りよい生活ができる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228107",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228107.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "  自然科学は人間活動である。自然には本質が有り、人間はそれを言葉で解釈する必要がある。この際に、人間の思いこみや常識にとらわれすぎることが原因で解釈が不十分になる可能性がある。これを防ぐために科学的の３条件である実証性、再現性、客観性に従って解釈を行う。この３条件によって自然科学は客観性が確保され、物事を推し量るための▁い判断基準となる。\n　また、人間は自然の一部であり、自然とやりとりを行わなければ生きていくことはできない。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161228109",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228109.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、自然の本質を知り、利用することでより豊かな社会の実現に役立てる役割と、自然の本質を知り、過剰な負荷を未然に防ぐことで持続発展可能な社会の実現に役立てる役割の二つの側面を持つ。\n　人間は自然の一部であり、自然なしには人間は生きられない。自然科学は自然を対象に調査、観察、分析、実験することにより、自然の本質を知る、あるいは予測することができる。自然の本質を知ることで、より効率的なシステムや今まで利用できなかった素材の利用法など新たな技術を開発し、私たち人類の生活をより便利で決適なものにすると同時に、私たち人類が行う社会活動によって生じる自然への負荷を軽減する方法を模索、そして周知の事実にすることで、私たち人類が持続発展的に地球での生存を可能とする社会システムを開発、実現させるという役割を自然科学は持っています。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228110",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228110.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　人間活動の有無に係わらず厳然と存在する自然事象を自然科学は相手にしており、そのもたらす恩恵は人類共通の財産となる。それゆえに科学的観点での吟味が必要とされる。判断の基準となる科学的観点は当然、あらゆる人々にとっても共通のものでなければならない。すなわち科学的であることは、万人に対して共通のものであるともいえるであろう。グローバル化が進み、価値観そのものが違う人々との交流を避けられなくなっている昨今、絶対的な共通項はそういった交流がうまくいくきっかけ、一助となり得るだろう。共通性があるがゆえに、世界規模での交流も可能になり、それによりまた自然に対する理解が増し、より多くの恩恵を得られる。自然科学自体の発展と得られる恩恵、そして世界規模での共通項であることが、自然科学に求められ、果たすべき役割だと考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228111",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228111.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学は、人間活動である。自然には本質があり、その本質を人間の言葉で解釈する。しかし、その解釈には、人間の「さが」などにより不十分な場合もありうる。それを防ぐためには、「科学的」にものごとを考える必要がある。また、人間は自然の一部であり、自然と無関係には生存できない。自然の特徴を知り、働きかけ、利用するためには、自然科学を学ぶ必要がある。このように、私たちの一部である自然を理解するために、自然科学は欠かせないものである。そのため、自然科学は、科学者だけに必要なものではない。自然科学のユーザーである私たち全員に必要なものである。各人が、自然の本質を詳しく知り、自然の変化を適切に予測する必要がある。適切に予測できないと、負荷の増大の蓄積を十分に防ぐことができず、私たちの生活に大きな影響を与えるかもしれない。このようなことを防ぐためにも、自然科学は私たちにとってたいへん重要である。\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228112",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228112.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学が人の生活において果たす役割としては、自然の特徴を明らかにするのがその一つである。人間は自然の特徴が分かることによって、自然に働きかけ、利用することができる。「自然に働きかける」とは、実験を通じて、自然に圧力や熱を加えたりすることで、それにより自然は何かしらの変化をし、人間はその変化から新しいことを発見する。\n　一方で気を付けなければならないのは、人間が自然に働きかけることは自然にとっては負荷である。よって、その負荷が大きくなるのを防がなければならない。そのためにも、自然の本質をよく理解し、その負荷を予測することが重要である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228113",
    "image_path": "./essay/science/2/ansimg_20161228_science_20161228113.png",
    "theme": "science",
    "question": 2,
    "answer": "　自然科学には、「自然の変化を予測する」、「自然に適切に働きかける」という二つの側面が存在する。\n　「自然の変化を予測する」という行いに必要となってくるのは「自然の特徴を知り、働きかけ利用する」ということだ。この行いを行うためには「人間は自然の一部」ということを理解しなければならない。これは、自然とやりとりしないと生きていけないという点から来ている。\n　又、「自然に適切に働きかける」という行いには、「自然の本質を詳しく知る」という必要がある。これには、「自然は各人が適切に予測できないと負荷の増大を防げない」ということが背景に存在している。\n　これらの２つの側面が適切に働きかけることにより、我々が適切に自然科学に役割を果たすことができる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808002",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160808_science_20160808002.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育を論じる上で、ＵＮＥＳＣＯが１９９２年に採択した『万人のための科学技術リテラシー』宣言では不足である。\n　この宣言では、自然科学を持続可能によりよく生きるためのものとして、また共通の判断基準として取り上げている。自然科学は未知の解析と変化の予測を旨とし、人間がより便利に生きられることと、それによって生じる自然への悪影響を排することを目的とすべきであり、また科学は人間社会でのしがらみを超えた客観性を有することから、グローバル化や高度情報化が進行し多様な価値観があちこちで衝突する国際社会での不変の基準となる判断材料になりうる。したがって現▁の国際社会で万人が目の前の問題に対し適切に判断または解決するために世界規模での科学教育が必須なのは理解できる。\n　しかし、この宣言では具体性に乏しく効果も見込めない。自然科学の主流は今や企業であり、その発展は生み出せる利益に依存している。科学どころか読み書きさえ出来ない貧しい子供に環境問題の当事者であると働きかけても何も出来ない。そもそも自然科学が携われる問題や国際情勢の大半を企業が占めているにもかかわらず、無力な子供への科学教育だけを施しても効果は芳しくない。\n　これからの科学教育は、主流たる企業を中心に働きかけ、自然科学の有用性を説明させることで将来の社員たる子供に投資させつつ、教育と企業の関係を深め、企業や企業の科学技術が暴走した際に歯止めとなるような子供たちの目を養わせることが必要となるだろう。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808003",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160808_science_20160808003.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌは、自然科学のもつ「科学性」に着目して宣言された。自然を相手にしているという不安定さ、不透明さを確かなものにするために、「実証性」「再現性」「客観性」という科学的な３つの柱を軸としている。この「科学的」な３つの柱は、グローバル化・情報化の進展の中で発生した「価値観の衝突」の解決策として注目された。多様な価値観の不安定さをかっことした共通の判断基準によって見定のることにしたのである。\n　こうして、１９９２年のＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌの宣言以降「科学性」に重きをおいた教育が重視されるようになる。だが私は、この「科学性」が重視されながら教育をされてきたという自覚があまりない。潜在的に教育にもり込まれていたときけば、今となっては納得できる点はある。だが私は、学んでいるその時に、この科学技術リテラシーが「価値観の相互理解」などの多岐に渡って通じるということを意識させる事が一番大事であると考える。教育の隋所に３つの科学的条件をもり込み、実験し、その度に科学技術リテラシーの重要性、応用性を説いていく。そうすることが、科学教育のあるべき姿だと私は思う。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808004",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160808_science_20160808004.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバル化が進む現在において、世界中で異なる価値感が衡突していることが問題視されている。そんな中で、「科学的」の条件をもつ自然科学は世界共通の判断基準に使えるのではないかという考えが提唱されている。客観性を確保するプロセスとしての自然科学は、万人が目の前の問題を適切に判断し解決する手段になるということである。この狙いを実現させるためにこれからの科学教育は、まず自分たちは自然科学により世界共通の判断基準をもてるということを、各国の各人に意識させることを徹底すべきである。言い換えれば、自然科学はどの国でも同じように使えると理解させる必要がある。例えば、各国の自然科学技術を集めた国際的展覧会を催し、そこへ各国の学生を招いて発表会や討論会を行う。それにより、どの国のどんな文化を持った人とでも、自然科学という共通手段により理解しあえるということを認識することができるだろう。またどの国の技術も共通の知識を利用して立証し検証できるということを証明する機会になるだろう。このようにして、まず自分たちが自然科学を使って何ができるのか、さらにそれが世界でどんな人間とも共有できるものであるということを認識させることが、万人が科学技術的活用力を身につけることによる恩恵を生みだすきっかけになるだろう。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808005",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160808_science_20160808005.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」を文字通り訳すと「科学技術的活用力を全ての人に」となる。これまでは識字率や計算力が重視されていたが、２００６年と２０１５年に行われたＰＩＳＡの調査では科学リテラシーが重要視された。ここには、多様な価値観が衝突する現代において、自然に与える負▁が増大するのを防ぐために必要な自然科学ユーザー各人の適切な予測能力を養うという目的があると考える。人間は自然の一部であり、自然とやりとりしないと生きていけない存在なのだから、自然と正面から向き合って、自然の特徴を知り、利用し、その変化を予測することで持続可能に破綻せず、自然とつき合っていくことが必要だ。適切に自然に働きかけるためにはどう働きかけたらどう変化するのか、予じめ知っておく、すなわち、理科の観察実験を経験しておかなければならない。これからの科学教育において、よりたくさんの観察実験がなされるべきである。自然科学の発展とともに、現代の自然に与えられる負▁は、計り知れないほど増大になりつつある。そうした負▁を避けるために、人々が自然の本質を把握し、変化をきちんと予測するために、科学教育の場で、自然に適切に働きかける方法を教えるべきだと考えます。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808006",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160808_science_20160808006.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバル化が進行し、多様な価値観が出会うこととなった現代において、自然科学は万人に共通する判断基準としての役割を期待されている。それと同時に、自然科学のもつ科学としての条件や、それに基づいたアプローチの方法を訓練する科学教育の重要度も上昇している。\n　このような状況で科学教育に求められていることは、まず一つ目に、国際化への対応であると私は考える。言語による意思疎通の壁を低くすることは、自分の意見が科学的であるということを相手に説明し、また相手のことを理解する上でも重要なことである。科学的方法によって導き出された結論やその過程を公表するだけでは、依然として、その解釈をめぐる問題が残る。そのような解釈の余地をより正しく規定する上では、相手の目線に立った説明が必要不可決である。なので、これからの科学教育は、多様な価値観に対応できるよう、言語を主体として多文化的に行われなければならないと考える。\n　二つ目に、科学教育が今後強化、達成していかなくてはならないことは、他人との対話の重視である。実験観察の方法の適切さ、その結果の解釈の方法について他人と議論を重ね、自分や他人が科学的であるかどうかを見極めなくてはならない状況において、他人の意見を尊重し、取り入れていく能力は大きな役割を果たす。なので科学教育の分野においても、科学の方法を習得し、それに基づいた結論を出す、その先までも訓練する必要があると私は考える。\n　以上に挙げた国際化への対応と、対話の重視がこれからの科学教育のあり方ではないかと考える。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808007",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160808_science_20160808007.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｏｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは、ＵＮＥＳＣＯで採択されたもので、科学技術を活用する能力をすべての人が身につけていく必要があるという意味がある。そして、その能力をすべての人がつけることによって、科学を共通の判断基準にしていくことが狙いである。なぜなら、現代はグローバル化・情報化の時代であり、異なる価値観が衡突することが増えてきているからだ。科学を共通の判断基準とするためには、科学に客観性を持たせて、信用するに値するものにしていく必要がある。客観性を確保するためのプロセスとして、実証性、再現性、客観性などの条件がある。\n　これからの科学教育の形として、小学校の理科で、これら「科学的」を満たすための条件についてしっかりと教えるべきだと私は考える。なぜなら、最初に「科学的」を満たす条件について学ぶことによって、子どもたちも、授業で行なう実験や観察の意味を理解しやすくなると考えるからだ。実験や観察を行なうのに、その意味を理解できていないと、理解して行なっている人と比べて大きな差ができてしまう。同じ時間を使うのなら、意味を理解した上で行なうほうが、充実した実験・観察をすることができると私は考える。よって、私は、「科学的」を満たす条件について、小学校の時から教えていくべきだと考える。\n\n\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、これからの科学教育は、今まで以上に体験的になるべきであると考える。\n　なぜなら、実際に自分で自然を見て、聞いて、触って、感じる事で、自然の本質をより詳しく理解する事が出来るからだ。ユネスコが「万人のための科学技術の活用力」という宣言をした様に、近年の社会では、一部の人間のみが科学を理解するのではなく、地球上の全ての人が科学を理解し、そして実際に活用する事が求められている。そのためには、科学教育においてただ知識を暗記するのではなく、「何故そうなるのか」、そして「どうすればそれを再現出来るのか」という事を考え、自分で体験する必要がある。自然の本質を知り体験する事で、科学を活用する力を得る事が出来る。\n　また、もう一つの理由として、科学を体験的に学習する事でこれからの国際社会で生きていく上で有利となる、という事がある。近年、国際化の影響で多様な文化が交わり、それに伴い異なる価値観の間で対立が起きている。そんな中で、自分の経験として科学を理解し、活用出来れば、対立する価値観に共通の基準を示す事につながる。\n　この様に、科学の本質を知る事は科学の活用力を得る事につながる。教科書上の知識だけでなく、自身の体験としての知識を得る事が、これからの科学教育に必要である。\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」が意味する、与えられた材料から必要な情報・要素を抽出し、実際に活用する科学的・技術的な能力を養うことが科学教育において重要なことである。そのためにも、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力を育成していかなければならない。各人が自然の変化を適切に予測できなければ、自然へ与える負荷の増大の蓄積が十分に防げないからだ。\n　自然に働きかけるということは、自然を観察・実験することである。自然は非常に奥深く、我々が知らないことを数多く隠している。しかし、我々が自然に対して適切に働きかけなければそれらを発見することができない。そのために、自然に対して比較・類型化・因果・相関・働きかけの条件制御、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて推論というような適切な働きかけを行っていく必要があるのだ。このような働きかけのための手段を科学教育を通して習得していかなければならない。\n　科学教育のための教科である理科は、自然を相手にする教科である。そして、我々人間は自然の一部なのであり、自然とやりとりしていかなければならない。理科を通してより良く生きることが可能になるようなものに科学教育はなっていくべきである。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　近年では、科学技術が発達して、ほとんどの人が科学を利用しながら生活をしている。スマートフォンが世界的に普及し、中学生が日常で使用しているようなケースもある。しかし、大半の人がそれを自覚せずに、疑問を抱いて自然に働きかけようとはしない。小学生から理科を学び始めるので、そこで実験や観察を通して自然科学を理解できれば良いがなかなか上手くはいかない。教科書に向き合うばかりではなく、外に出て自然に触れることが大事だと思う。先生も、教科書を読んで板書して終わらせるのではなく、実験を多めに取り入れて、実際にやってみて子供たちに理解させるのが一番効率が良いと思う。比較・類型化、推論、客観的観察といった方法等を学びより多様な自然を理解することができる。\n　何より、人間は自然の一部であり、自然と無関係では生存できないことを自覚し、自分の力で自然科学を読み解いていく力を得ていくことが大事である。小学校や中学校で自然の基礎知識を学び、その特徴を知り、利用できるようになって、やっと豊かな生活ができたり、効率の良い選択肢を選ぶことができるのである。自然はとても奥深くて計り知れないので、誰でも、どこまでも探求できるものだと思う。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌとは、万人のための科学技術リテラシーである。科学教育が目指すべきは、地球に暮らすすべての人がこの科学技術リテラシーを身につけることである。\n　まず、なぜそれが大事かというと、科学技術は世界共通の基準になりうるからである。情報化・グローバル化が進む現代においては、あらゆる価値観が衝突する恐れがある。このような、人間の思い込みや常識に左右されず、客観的に判断する基準となるのが科学なのだ。\n　科学を学ぶうえで、人間も自然科学の一部であり、自然科学が発展することで、自然への負荷が増大することを知っておく必要がある。特に学校教育では実験などを通して自然に対して働きかける機会を与え、自分たちが自然に与える影響について、危機感を持たせる必要がある。そして、彼ら自身が自分から自然の本質を知り、適切に予測しようとする姿勢を育成することが大切である。\n　すべての人が科学技術リテラシーを身につけることができれば、世界共通の考えの基準ができるとともに、自然への負担は減り、我々を含む自然科学は、持続可能なものになるだろう。そして次の世代、また次の世代へとリテラシーが語り継がれていけば、自然もまた将来まで残り続けるのである。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、これからの科学教育は、子どもの身のまわりのことに関する実験を増やして、子どもたちが、自然は私たちにとって大切なものだと思えるようにするべきだと考える。\n　昔に比べて、遊ぶ場所が減り、テレビやゲーム、携帯電話やスマートフォンが普及した現代では、子どもたちはもっぱら外より中で遊ぶようになった。中で遊ぶことで情報についての知識を得ることができ、情報化している現代を生きていくためにはよいことである。しかし、外で遊ぶことで得ていた自然の知識を得ることができず、子どもたちは自然に興味をもたなくなっている。私たち人間が生きていくために必要である自然についての知識を得て、失われつつある自然を守る子どもたちを育成する必要がある。\n　そこで、科学教育で、例えば太陽光を利用して焼きいもをつくってみるなど、子どもの身のまわりのことに関する実験を行う。すると、子どもたちは自然のすばらしさに気付くことができ、自然に興味をもち、自然を大切にしようという気持ちをもつことができる。ただ座って先生の話を聞くのではなく、このような実験などの体験的な学習を行うことで、子どもたちの積極性も引き出すことができる。\n　これらのことから、私はこれからの科学教育は、子どもの身のまわりのことに関する実験を増やして、子どもたちが、自然は私たちにとって大切なものだと思えるようにするべきだと考える。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌとは、万人のための科学技術的活用力・判断力のことであるが、平たく言えば「万人が目の前の問題を適切に判断・解決できる力」のことである。科学教育では、科学教育を通じてものごとの本質を知り、問題解決をする力を身につけさせるものであるべきだ。よく分からないもの、ややこしい問題の本質を知るためには、効果的な働きかけが必要であり、問題をスムーズに解決するためには、適切な予測が必要だ。これらの力を育成するためには、教科考を読みこんだり、知識をつめこんでいてはいけない。予想をし、観察・実験をし、考察をする、このサイクルを行ってこそ育成できる。この時には、問題に対する有効な手のつけ方として比較・類型化、因果関係・相関関係、働きかけの条件制御、客観的観察、知識・経経・資料などの情報を組み合わせて推論すること、などがあることをあわせて、体験させながら教えていくとよいだろう。\n　上で述べたように、科学教育は、「万人が目の前の問題を適切に判断・解決できる力」を養うものであるが、この時の「問題」とは提示されたものだけでなく、生きていく上で生じる問題も含んでいる。特に理科では自然を相手にしているため、どのように自然に働きかけるべきか、今後自然はどう変化するのか、どんな負荷がかかるのか、等より良く持続可能な生活をおくるために考えるべきだろう。また、自然の中には人間も含まれている。うまくいかない人間関係や国際問題も、科学教育を通じて得た力で解決できるようになる。\n　他者と共にものごとの本質を知り、問題を解決する活動を数多く取り入れ、能力を育成する科学教育が必要だと考える。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　現代社会は物があふれ、多くの情報が出回り、科学技術によって利便性が増している。多くの自▁現象が解明し、我々が自然に与える影響は無視できない。そんな中で科学教育があるべき姿としてまず「必要で正しい情報を選び抜き活用する力」をつける必要がある。昔と違い様々な情▁がテレビ、ネット、新聞▁といったように姿形を変えて存在している。自分で集めなくても手に入る便利さがある一方で様々な人の手が加えられていることもある。そのことを忘れずに情報を活用する力が求められている。他に「技術がもたらす自然への負荷」を考える教育が必要だ。今やなくてはならない技術には専門性があり、その全てを理解することは困難である。だが、我々が日々、利用している技術の仕組みを理解できないとしても自然にかかる負荷を理解していなければ、やがて人は破滅する。人と自然は深い結びつきがあるということを今一度考え、技術に関しての理解を深める必要があるだろう。最後に「自然を知ることで己の役割に気付くこと」が大切だ。今だに解明されていないことも多いとはいえ人は自然について研究し、多くのことを理解してきた。そんな中、人は自然の一部であり人と自然は離して考えることはできないことに気付いた。自然を知ることは人を知ることであり己を考えることになる。科学教育で自然を学ぶことによって人は自己について考えることができるようになるのだ。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　〝Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ″とは、万人のための、与えられた科学的・技術的な材料から必要な情報・材料を抽出し活用する能力のことを指す。この能力を育成することが１９９２年のユネスコ決議で採択された。この事実の裏には、自然科学が我々の生活に与える恩恵は言うまでもなく、近年のグローバライゼーションや情報化がもたらした多種多様な価値観の対立に、実証性・再現性・客観性を兼ね備えた自然科学が、問題の解決に客観性を確保するためのプロセスとして働くのではないかという国連の期待が込められている。同時に、自然科学の発展に伴って、公害や戦争にお▁る科学兵器など人間が自然に与える負荷が増大してきたのも事実であり、各人が自然科学・技術リテラシーを身につけることで、各自が自然現象を適切に予測し、判断できるようになり、持続可能なより良い社会へ実現を目指そうとするものである。\n　私はこの科学・技術リテラシーの育成が重要であることに基本的に同意する。しかし、自然科学による共通の価値観の育成という考えには懐疑的にならざるを得ない。まず第一に、自然科学はまだ発展し続けており、自然科学の研究者も認める通り、まだ解明されていない現象も多々ある。故に、自然科学の分野の中にも意見対立が存在する。第二に原子力発電の利用にも見られるように自然科学が人類に与える恩恵を利用すべきという意見とそれが自然に与える負荷を考慮して利用すべきでないという意見対立も存在する。さらに、もし今後これまでの前提を全て覆すような新発見があれば、「全人類共通の価値観」はあっという間に崩れ去るだろう。今後科学教育に必要なのは、実験と観察を経て自然を理解するためのあくまである価値観を形成することと、持続可能な社会の実現への子ども達一人一人の意識の啓発であろう。\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　このＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌは、二十世紀のように識字率や計算力を見るのではなく、与えられた材料から必要な部分を抽出し、活用する能力である。今後はこの能力が評価基準として比較されていく中で、私はこれからの科学教育は単純に課題や問題を生徒にこなさせるのではなく自ら能動的にチャレンジできるような教育を行うべきだと思う。私自身が中学生であった頃に印象深かった出来事がある。それは、私が理科担当の先生に質問に行ったときのことで、あまりにも理系科目が苦手であった私を面倒と感じたのか、その先生は「過程はこの際どうでも良いから結果だけ記憶しておけ。」と言ったことである。その時はあまり何も感じなかったが、よくよく考えてみると確かに結果ももちろん大切ではあるが、それに至るまでの過程も考察しないと科学的に自ら知識を活用する能力は育たないと思う。むしろ物事に対して何故そうなるのかを突きつめることは非常に必要なことである。そのような経験を通して私は、科学教育を行うにあたっては、もちろんある程度の指針を示したり、解答を与えることも必要ではあるが、生徒一人一人が自ら考え理解することができるような環境を作ることが大切であると考える。\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ユネスコで採択された「万人のための科学技術リテラシー」という考え方は、目の前にある問題に対して、フラットな価値判断を用いて適切な解決を目指そうとするものである。このフラットな価値判断に、科学的条件である実証性・再現性・客観性といったものを活用しようと、科学技術リテラシーが注目されたのだ。\n　では、この科学技術リテラシーはどのように身につけていくのだろうか。\n　まず、科学教育と聞いて想像するのは学校での教育である。小学校の頃から理科を習い、実験によって実際に働きかけることによって、自然の変化を適切に予測する能力の育成を行ってきた。ここでは、教科書で知った仕組みや法則を実験で試すことが重要となる。自然に働きかける体験をより深めていくことが求められる。\n　さらに、グローバル化した今日で科学的にフラットな価値観を養うためには、異なる価値観の存在を知っておくべきである。差異を理解しているからこそ、それを差し引いた平等な見方をすることができるからである。もちろん、そのためには、世界的に平等な科学的条件を満たす考え方の育成をしていることが前提であり、両者は表裏一体である。\n　これからの科学教育は、差異も認め合う柔軟な発想力と、科学的な価値判断能力の双方の育成に力を入れるべきである。\n\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは、１９２２年、ユネスコの会議で決議された宣言であり、科学技術リテラシーを全ての人に、という意味である。\n　かつて、２０世紀ごろまでは、国際学力調査といえば、識字率や計算能力をはかるものであった。しかし、２００６年、２０１５年に行われたものは、科学技術リテラシーをメインとした調査となっていた。\n　これからの科学教育がどうあるべきかを論じるためには、まず、何故自然科学を学ぶ必要があるのかを論じる必要がある。人間活動を相手とする学問である社会とは逆に、自然科学とは、自然を相手にする分野である。人間も自然の一部である以上、自然に対して働きかけ、発見し、探求しながら知っていく必要がある。しかし、自然科学の発展が、自然へと与える負荷を増大させる危険もある。そこで、自然の本質を詳しく知り、自然の変化を適切に予測することで負荷の増大を未然に防ぐ必要があるが、各人が適切に予測できなければ、負荷の増大の蓄積を十分に防ぐことができない。だから、自然科学を学ぶ必要があるのである。\n　学習に使用される教科書は、自然の仕組みや自然に働きかける方法を伝えるための道具であって、それを用いるだけでは、科学教育としては不十分であるといえる。ただ知識として学ぶだけでなく、観察や実験を通して、実際に自然に対して働きかける教育が必要不可欠であり、その体験から得た経験や、学んだ知識・資料をもとに自ら分析する力を磨き、観察や実験に実質的な意味を持たせるための科学教育が必要であると考える。\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ＵＮＥＳＣＯによって１９９２年に発表されたこの狙いには、単なる数的処理能力・識字能力にとどまらない、与えられた材▁から必要な情報・要素を抽出し、実際に活用する能力を求めるという意味が含まれており、受動的に学ぶのではなく、自らの考えや発想を基に、必要な情報・要素を選びとるという経験を繰り返すことによって能動的に学ぶ力をつけることが必要であると考えられる。そのためには、まずは同一の分野における事象を組み合わせ比較・類型化、他の情報を組み合わせて推測する実験等が科学教育には求められてくると考えられる。\n　もしその能力が十分についてきたのであれば、他の分野の知識と組み合わせ比較・類型化、他の情報を組み合わせて推測する次のステップへ進むことも必要であると考えた。例えば、三次関数はただ単に数学で良い点を取るためだけに学ぶのではなく、完全自由市場における生産関数等を変形しグラフにしたら三次関数になることや、接線やただ１点で接する時に最大値と一つ覚えするのではなく、前述の生産関数においては１点で接する時に規模の経済の働きが生じているからであるという様に、例示として数的法則×経済を挙げたが、他にも縄文土器が赤いのはなぜか、弥生土器に比べてもろいのはどんな材質の違いがあるからなのか、それぞれの時代における地質の違いはあるのかという様に、地質学×歴史等、他の分野の組み合わせも考えられるだろうし、このように他の分野の組み合わせにより、必要な情報・要素を抽出する能力は磨かれるのではないかと考えた。このように科学教育は、科学のみを使って座学で学ぶ教育方法をとるのではなく、頭の中で物事と物事をつなげて考え、１つの方向へとまとめる力をつける教育を行うべきであると考えた。\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「万人のための自然科学活用能力」ともいうべきユネスコが掲げたこの言葉は、換言すれば、自然科学を普遍的な価値観とせよ、ということである。この野心的な狙いは一見妥当で、学校教育も、この方向で行われつつある。しかし、果たして自然科学が普遍的な価値観になりうるだろうか。以下では自然科学の普遍性について疑問を述べた上で、これからあるべき科学教育を提言する。\n　所謂グローバル化によって、異なる価値観が多面的かつ容易に衝突しうるようになった現代において、客観性、実証性及び再現性という条件を満たす自然科学は普遍的で有り得る。こう人は言う。しかし、こうした諸条件は普遍性の必要十分条件には成り得ない。普遍性は、その源泉を人間の主観においているからである。すなわち、どれ程の論理を尽くしても、その人間が感情で納得しなければ、その論は普遍的にはなり得ないのである。人間の価値観は多様であって、普遍的な価値観など存在し得ないということである。そもそも、グローバル化による価値多元化及び価値観の衝突への回答は２０世紀初頭の価値相対主義によって解決しているというべきである。多様な価値観の存在を認容し、一元的な価値観への統一は、ファシズムへの道に外ならないとする立場だ。\n　思うに、自然科学とは、他の価値観よりも普遍妥当性を感じる一方、それは数ある価値観の一つに過ぎない。一元的な価値観の強制はファシズムであり、未来ある若者を育む教育としてはふさわしくない。あるべき科学教育とは、一つの手段、価値観として自然科学を絶対視せず、多様な価値の存在を認める教育である。そこで時に発生する衝突は、自然陶汰され、昇華してゆくのである。決して価値の一元化によって解消されるものであってはならない。\n\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　科学教育は、ただ生徒たちに科学の反応や公式を覚えさせるだけではなく、自分たちが住んでいる自然において起こる現象や利用している科学技術などの特徴を知り、はたらきかけ、それらを利用するといった、自然に適切にはたらきかける力の育成が必要であると考える。\n　しかし、一概に利用することばかりを考えていては、自然への負荷を増大させるだけのものになってしまう。そのため、上記のものに加え、自然の本質を詳しく知り、自然の変化を適切に予測する能力を育成することで、負荷の増大を防ぐための適切な予測が可能となるのではないだろうか。\n　また、グローバル化が進む現代において、「科学的」の条件がグローバル社会における共通の判断基準として活用することができ、これに伴い客観的な視点を確保するためのプロセスとしても活用ができるため、これからの科学教育では必要不可欠なものになるのではないかと考える。\n　上記のような科学教育を通し、生徒たちはより多角的な視点や考え方から物事を見ることが可能となり、また世界的な課題ともいえる環境問題に対しても、適切に解決するための判断や能力を各人が行うことができ、国や市町村などのレベルではなく、個人が問題解決に向けて行動を起こせるような人になれるのではないかと思う。",
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    "validity": 4,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　この宣言（これからの方針）は、未来における科学発展を意識した科学教育をどうしていけばよいのかを提言してくれている。\n　２０世紀においては、文字を読める・書ける、そして計算ができることを目標にしていた。\n　しかし、２１世紀においては、２０世紀で目標にしていたことが一部を除く他の大部分で達成され新たな能力を要求としている。つまりこれまでの科学の実験や原理がある程度ちく積されそれをみんなに定着させるかつ能力として目標とされる。\n　２０世紀では、一部の人々が高度の知識を身につけ、他は労働力とされた。それの時代背景は経済成長をいちはやくはたすためであった。これに対して２１世紀では多数の国家は物質上（工業上）発達を満足しきっている。よって知的な仕事より高度の専門性を要求するようになる。\n　だから科学教育は時代に合わせた進化を望むのではないかと考える。\n　２１世紀の後半はコンピューターの圧到的な計算力がすべての計算や爆大なデータをもとに予測や仮定的な実験を仮想空間で行うことができ、自然に直接的な働きかけをせず、シュミレーションによりできる。\n　つまり、これから要求されるのはどんな能力であるのかを逆算しつつ科学教育を重要視しなければならない。\n　しかし、科学教育における根本的な原理は変わらず、問題提起から始まり観測をして分析を中心にしなければならない。\n　２１世紀後半では、これまでに確立した定説や原則を疑いさらなる深い探究をもとめられるのではないかと考える。科学におけるステレオタイプをなくしていかなければならないのが科学教育において重要だと考える。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160808028",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ユネスコが教育目標として掲げている「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は直訳すれば、科学技術を読み書きし、そこから抽出した知識技術を実際に活用する能力を万人に、ということである。\n　現代の学校教育においては、自然科学から知識技術を適切な方法で抽出し、かつそれに対し適切に働きかけるための方法として、比較・類似化や客観的観察といった課題達成のためのプログラムが理科の授業において、各学年の発達段階に合わせて組まれている。では、これからの社会を生きていく中でどのような力が自然科学的側面から考えて必要であるか、ということを考えた時に、私はグローバル化、という側面に着目し、世界を視野に入れた科学教育を行っていく必要があると考える。\n　昨今の世界は、言うまでもなくグローバル化の時代である。かつての世界に比べ国境の存在が小さくなってきていると言えるだろう。そんな世の中でさかんに取引されるのはヒト・モノ・カネだけではなく、科学技術もその範▁に含まれると言える。現代の小学校・中学校の理科において、文科省は確かに自然科学に対して適切に働きかける手法を訓練するためのカリキュラムを散りばめているし、自身の小・中学校時代を振り返ってみても確かに観察や実験をはじめ、そのようなカリキュラムに沿った授業を受けてきたように思う。しかし、そのようにして手に入れた科学技術が、どう世界中の役に立っているのかという点については単元の最後にサラっと紹介したり、ひどい時はコラム欄にのせて自分で読んでおきなさいという扱いを受けている。グローバル化の中でこの部分をおざなりにするのはどうであろうか。\n　グローバル化の時代、世界中で日本の科学技術は恩恵をもたらして日本も他国の技術に恩恵を受けている。その部分をもっとしっかり教えるべきではないだろうか。\n",
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    "grammar": 4
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　問２でも述べたように、自然科学が我々人間の生活にもたらす影響は、非常に大きい。しかしながら、自然は一見、複雑かつ多様に絡み合っていて、どのように紐解けばよいのかが困難であるため、本質を見抜くことは中々できない。そこで、物事を比較・類型化したり、因果・相関をとらえたり、多面的に情報を組み合わせて推論したりすることが有効である。\n　このとき、与えられた材料の中から必要なものを抽出し、実際に活用する能力が必須である。前述の通り、自然科学の重要性が顕著になった今だからこそ、世界中の万人がこの能力を身につけることが求められている。\n　では、この活用力を身につけるために、科学教育は何を行えばよいのか。私は、科学教育に観察実験の要素を今以上に取り入れることが最善であると考える。現在の理科及び科学教育において、観察実験を全く行っていないわけではない。しかしながら、教科書や書物準拠の教育になっていることは否めない。私自身も、自分の手できちんと実験を行うことは少なく、大抵は先生が生徒に実験の様子を披露してくださるだけであった。だがしかし、これでは机上や書類上でただ事象が完結しただけである。私たち人間が存在する自然には、実際に何も働きかけてはいない。これでは、自然科学を活用する能力を身につけることが可能であると当抵思えない。思うに、実際に自然の特徴を知り、適切に変化を予測して利用することこそが、求められている活用力であるし、それはまさに自然を相手にした実践の中でしか修得することはできないと考える。やはり、これからの科学教育には、観察実験が欠かせないのだ。\n　以上が、私の考える、これからの科学教育のあるべき姿である。\n\n\n\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａllとは、万人のための科学技術リテラシーという意味であり、私たち人間が自然という材料を与えられ、それから必要な情報な情報な要素を抽出し実際に活用する能力を培うことが狙いである。私たちは自然を相手にする理科を学び、自然の特徴を知り、働きかけ、利用することで自然の変化を予測する。そのような科学教育により、より良く豊かな創造的な生活かつ持続可能に破掟せず、自然に適切に働きかけ、自然の変化に適切に予測する能力の育成がなされている。自然は、実際に働きかけなければならないものなので、観察実験は今までの科学教育にもこれからの科学教育にも欠かすことができない。小３から理科を学んでいくが、学年が上がるにつれ少しずつレベルアップした方法で自然に触れ理科を学んでいく。自然には本質があり、本質を人間の言葉で解釈するが、その解釈は技術的、能力的原因や人間のさがなどが原因となって不十分となる場合もある。それをできるだけ防ぐために「科学的」の条件が必要となってくる。理科は科学的に自然について学ばなければならない。グローバル化、情報化が著しく進む世界では異なる価値観が衡突してしまう。そのような状況において、「科学的」の条件をもつ自然科学は共通の判断基準に使えうると考えられる。人間は自然の一部であり自然と無関係には生存できないのだから、自然科学を学ぶ科学教育を通して、様々な判断に共通の基準となる知識を培うことができれば良いと思う。それゆえその目的部分を明示し、要素を学ばせることがこれからの科学教育にあるべき姿ではないだろうか。",
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    "student_id": "20160808033",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　まず初めに「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いを考慮する。その狙いは、科学的と認められるための三つの条件を、世界の共通基準にすることであると考えられる。グローバル化に伴い、世界の国々には強いつながりが出てきた。そこで重要となるのが基準をつくることである。実証性・再現性・客観性の条件下で平等に国々を扱うべきである。\n　次に、以上のことをふまえて、これからの科学教育がどうあるべきかを論じていく。上記の共通基準を定着させるためには、各国の人々もそれを理解しておくべきである。理科は小学校で初めて学習する者がほとんどなので、若くて暗記力がいい時期から力を入れるべきである。そもそも理科とは、自然を正面から扱う科目であり、自然に適切に働きかけ、結果を予測する能力を育成しなければいけない。そのためには、「観察実験」が必要不可欠である。ただ教科書を覚えるのでは、自然に働きかけることにはならない。そのために、実際に自然とふれあうことが必要なのだ。しかし、実験にかかる費用は少なくない。したがって、十分な資金がない学校は実験ができないということになる。それでは自然科学に関することを十分に学べなくなってしまう。したがって、今後の日本のためにも、政府は実験費用を資金不足の学校に寄府するべきだと考える。\n　以上より、これからの科学教育は、最も重要な実験が十分に行われないといけないと考える。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "ＳｃｉｅｎｔｉｆｉａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌは、万人の目の前の問題を適切に判断・解決できることを意味する。これは、人間が自然に働きかけることによって生じる自然への負担の増大を未然に防ぐことを万人が適切に行動できるようにすることを狙いとしたものと考える。たしかに、人間は自然と無関係では生きられず、全ての人間が自然に対するユーザーであるとも考えられる。そのため、科学教育は、そのような自然への負担を適切に予測し、その上で適切に衝きかける能力が育成されるものでなくてはならないと考える。そのためには、自然と直接に触れ合い、その本質をその身で体験する必要があると考える。したがって、教科書に書いてあることはあくまで仮説であり、観察実験によって得られた事実を尊重する必要がある。すなわち、観察実験を前提とした直接に自然と関わる機会を設けられる科学教育を行うべきであると考える。さらに、問題解決とは自然のみに限られず、生活の中で起こりうる価値観の衝突などの諸問題についても客観的判断が求められる。このことから、科学教育の中で、実証性、再現性、客観性を有する科学的な見地から物事を判断できる能力を育成することが要請される。そのため、実験観察における客観性維持プロセスを万人が理解し活用できるような科学教育をすべきであると考える。\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」というのは、「万人のための科学技術リテラシー」という意味であるから、この標語の狙いは、これからの世代が、この地球上に生きるすべての人たちのために、科学技術をしっかり活用することができるように教育していこうという目標をかかげたものであると考える。\n　このようなリテラシーを持った人材を教育するためには、ただ単に教科書を読んで知識を増やそうとするのではなく、実際に自然に働きかけるような実験を行うことにより、科学をくわしく理解する必要がある。そして、そのようにして得た理解をもとに、科学を正しく活用する能力を養う必要もある。そのために、小学校では比較・類型化、因果・相関、働きかけの条件制御について、実験を通してしっかり学び、中学では自然の本質を解釈できるような力を身につけさせるような教育をするべきである。\n　自然の一部であり、自然がないと生きていけない人間が、これからも上手に自然を利用していくためには、科学者などの専門家であるもないも関係なく、各人が自然の特徴を知り、活用し、自然利用によって起こる影響を適切に予測できるリテラシーを身につけることが必要である。そのようなリテラシーを身につけることを可能にするような科学教育が、これからは求められていくべきではないだろうか。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　まず▁めになぜ科学を学ぶのかを一言で言うとすれば、「自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力」を養うためである。複雑な自然に働きかけるためには、それらを比較、類型化したり、因果・相関したり、多面的に情報を組み合わせて推論したりする能力がまず必要である。\n　私は１９９９年に小学校に入学し、２０１２年に高校を卒業したが、１２年間の科学教育で以上の教養が身に付けられたかといえば、強く「はい」とは言えない。なぜなら教科書やビデオにそった「聞く」講義かほとんどで、実際に自分たちで外に調査へ出たり、実験したりする時間が少なかったからだ。私は高校時代に１年間アメリカの公立高校へ留学していたが、そこで受けていた生物の授業がよほど興味のわくものであった。\n　私が見たアメリカの高校生物の授業は全く新鮮であった。まず毎日授業があり、週に３回は必ず実験があった。それも実際にカエルの解ぼうなど、日本では出会う機会がないような実験が多く、実験レポートの難易度も高かった。深く、多面的に考えなければ答えられない問題がほとんどであった。第一段落で述へた目的に最も近い教育が、私の見たアメリカの高校では行われていた。\n　日本の教育、特に高校の科学教育は、最終目標は志望校に合格することが強く、そのための問題演習や暗記ばかりに時間が割かれている。もっとアメリカのような、実践的で、興味のわく授業をすれば、科学をより身近に感じられるようになり、科学への好奇心や探究心を起こすきっかけになるのではないかと、私は考える\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ の狙いを考慮し、これからの自然科学を述べるとするならば、様々な人たちの意見を受け入れ、自分自身の考えをしっかりと持ち、積極的に活動する、任務を実行する人間が今後、好まれるのではないかと私は考察した。また、人間性がきちんと携わっている、人からみて恥ずかしくない、尊敬される、こころの持ち主であれば、人間はさらに発展、成長をとげていくのではないかとも考えた。\n　上記のことをすべてこなしていくことは、難しい。また、ある人が私の▁文をみれば、「では、あなたは上記のことをすべてすることは可能なのか」とも言われてしまうかもしれない。正直にいえば、言うことは誰にでもでき、簡単なのだ。だが、述べていくこと、考え、自らの意見を持ち、意見を述べれる状態にしておくことは大切なことであるといえるのではないだろうか。\n　人間は、「人間」で、同じ生き物として一くくりにできるが、一人一人が違う性格、考え方、感情などを持っている。これはいってしまえば、全員が私と同じ意見では、ないということだ。すなわち、一人一人がこの問題、これからの科学教育はどうあるべきか、に対し、違う答え、意見を持っているのだ。\n　したがって、私の意見としては、他者の意見を受け入れ、自分自身の考えを述べ、積極的に活動する、できるといったことをあげたが、皆は、どのような答えを持っているのかは、わからない。よって、皆がどのような意見を持っているのか、も考慮した上で、これからの科学教育は、どうあるべきなのか、といった議題に入っていき、行動をすれば、「良い教育」であると思われると考える。実現していくためには、「違う意見」とひとくくりにするのではなく、「このような意見もあるのか」と広い心を持つことが大切なことであるといえよう。\n",
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  },
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌ」とは、「万人のための科学技術的な活用能力」という意味であり、この言葉から、科学技術を活用する能力、また科学技術から判断する能力というものが私たち一人一人にとって必要不可欠な能力となり、これからの時代を生きていく上で重要な能力であることがわかる。２０世紀の国際的な学力の判断の指標には、識字率や計算の能力が用いられた。一方で現在の調査には、科学リテラシーが重視されつつある。このような時代の流れからも、科学リテラシーという能力の価値が上がっていることがわかる。昔と今とでは時代背景が全く異なっており、それにより私達に求められているスキルも変わってきているのである、　現在はグローバル化がすすみ、国と国、地域と地域とのつながりが密接になり国境がなくなりつつある時代である。人間や、モノであったり、貨幣や紙幣が国と国とを行き来しており、それにより世界全体の経済活動が活発となり、経済が発展した。一方で異国の文化が流入してきたことにより、なじみのない異なる文化と接する機会もかつてより増えた。異なる価値の衝突が避けられない今の時代において、科学的な考え方こそが重要となってくる。科学リテラシーを世界中の人々がもつことで、異なる価値の判断をしたり、価値の衝突の解決や回避に努めることができる。また科学リテラシーによって、今ある価値以上のものに活用したりすることも可能となり、まさに無限の可能性を秘めているといえる。これらのことより、これからの科学教育は、グローバル化を念頭に置き、これから生きる時代に活用できるような科学リテラシーを身につけることができるような教育にすべきであると思う。\n",
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    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160808039",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "グローバル化した世界に生きる私たちには、今までの科学教育だけでは不十分だと考える。グローバル化によって、今まで以上に多くの人と関わる機会は増し、また、産業技術も発展し続けている。このように良い変化が見られる一方で、世界規模での環境問題のような、悪い変化もおきていることを忘れてはならない。これから生きる人々には、この悪い状響を解決する力が求められる。そこで、解決する力を身につけるための教育、科学教育は必要である。\n　本質として、私たちは生きていく上で自然との関わりは、人間が自然の一部ということからも分かるように、さけることはできない。自然を利用し、自然に適切に働きかける能力をやしなうための科学教育は必要である。これは、科学の発展が自然に負荷をかけていること、そしてその負荷をどのようにコントロールすればよいかという問題について向きあっていく上でこの教育で身につけた力は助けになると考える。\n　また、グローバル化する社会の中で、異なる価値観の人で衡突することもある。この時、「科学的」条件をみたす自然科学というのは、共通の判断基準となりえる。様々な考えをもつ人がいる中で、ぶれることのない、共通の基準となりえる自然科学について、正しく理解しておくことは重要で、そのために科学教育は必要である。\n　このように、人間と自然、人間と人間との問題を解決しえる自然科学は重要である。私たちが、変化する社会の中で、よりよく生きるために必要な能力を身につけるために科学教育は必要とされる。\n\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  },
  {
    "student_id": "20160808040",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　人間は自然の一部であるので自然科学を理解することは、人間自身がこれからもより良い持続可能な生活を送るために必要不可欠なことである。\n　自然科学を理解するためには、自然に働きかける必要があり、自然の特徴を知らずにそれを行えば、自然に対して大きな負荷をかけてしまうことになる。このため、このようなことを防ぐために自然の変化を適切に予測できる能力が求められる。また、科学的であるための３つの条件、「実証性」、「再現性」、「客観性」も自然科学を理解するために重要な要素である。\n　したがって、これからの科学教育では以上のことを踏まえた教育を行うべきである。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "これまで理科という教科は、小中学校ではともかく、高等学校においては理系がするものであり、文系志望の学生は早々に興味を失ってしまっていた。しかし、ユネスコの宣言にある通り、すべての人に自然を読み解き、適切に活用する科学リテラシーは必要であると考える。教科としての理科では、科学リテラシーを養うための前提知識はあくまでも暗記のように身につけさせ、高等学校では、授業時間の都合で実験を省いたり、映像や教師の模範実験を見せるだけで終わらせることも多い。このままでは、生徒個人個人が身を持って科学リテラシーを学ぶことはできないと私は考える。そこで、これからの科学教育に最も必要なのは、観測実験中心の授業だと考えた。自然科学の用語や法則、現象などと、科学リテラシーを養うことを分けて考えてしまうと、知識が活用できないまま持っているだけになってしまう。しかし、それらを観察実験中心の授業で同時に行うことができれば、知識のインプットとアウトプットがスムーズに行えるようになり、さらに与えられた知識に自分の持っている知識を上乗せして活用するという、一段階上の科学リテラシーを養うことにも繋がると考える。よって、理系だけでなく文系の学生にも暗記中心の授業より近付きやすくなると考えた。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は、科学技術的活用力や判断力を全ての人に与えることであり、この狙いは、全ての人々が、自分達と切り離すことのできない自然の特徴を知り、自然に適切に働きかけ、永久的に利用できること。また、急速に進むグローバル化や情報化の中で、異なる価値観を持つ人同士が衝突することなく、共通の判断基準によって判断することができることにある。\n　このようなことから「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ」を身につけることは必要不可決である。そのためにも、これからの科学教育では、大きな変更が必要だと考えられる。このように考えるのも、今の科学教育は、受験で使うことを第一として考えておこなっているとしか感じられない。実験は必要最小限にして、大部分が理論やしくみを聞いて覚えるだけになっている。もっと時間を取り、様々な実験を行うべきだと考える。なぜなら、科学教育は元々観察実験なしでは成立しないからである。よって今後の科学教育では、今まで以上に実験を重視していく必要があると考える。",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは「万人のための科学リテラシー」という意味で、万人の人が目の前の問題を適切に判断、解決できるように共通の判断基準としての利用を狙ったものである。グローバル化が進み、社会の情報化が発展していくなか、異なる判断基準に出会い、異なる価値観との衡突をくり返してきた。そこで実証性、再現性、客観性の三つを大切にしている自然科学を異なる価値観を持った人同士でも適切に物事を判断していけるような判断基準として使えるのではという理由からだ。これからの科学教育は判断基準を正確に養うため実証性、再現性、客観性に重きをおいたものでなくてはならない。加えて自然に適切に働きかけ、変化を適切に予測する能力に重きをおいたものでなくてはならない。この二つの力を育成するため、教育現場では自然の本質を観察、実験を通して発見させることが大切だ。自然は一見複雑で、多様で変化に富んでいる。実験、観察するにあたりどのように比較、類型化するのか、因果、相関関係をつくるのか、条件制御をつけるのか、▁といったことをくり返し練習し、実証性、再現性、客観性を見につけ、適切に物事を予測、判断する能力を養うべきだ。",
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    "validity": 5,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育において、Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ、つまり万人の為の科学技術的活用力は重要になってくると思われる。理科は自然を相手にする学問である。人間にとって自然はかかせないものであり、自然の一部は人間である。自然現象を理解することはつまり自然科学で、生きること、生活へつながってくる。　自然に、例えば熱、電気、磁場、圧力　放射線、光などの刺激を加えてみると、なんらかの変化がありそれを観察、実験、研究することで新たな発見があるかもしれない。自然とは奥深く豊かであり、一見すると、複雑で絡み合っている。しかし、「比較・類型化」、「困果・相関」、「働きかけの条件制御」、「客観的観察」、「多面的に情報を組み合わせて推論」、など適切に働きかけることで何かがだんだん分かってくるようになる。自然の変化を適切に予測する能力の育生には大切なことである。さらに、知識や経験、資料、他人の結果などを組み合わせて活用力を養うことも教育には必要であるだろう。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808046",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」を直訳すると、「全ての人のための、与えられた材料から必要な情報・要素を抽出し、活用する科学技術的な能力」ということになる。このユネスコ宣言での狙い通り、科学教育はこれからも、万人が適切に判断・解決できるようにするべきである。\n　まず、理科は自然を相手にする教科であり、人類が生きる上でもかかせないものとなる。また、人間は自然の一部であり、自然の特徴を知ることで、持続可能に破綻せず、適切に働きかければ、自然の変化を適切に予測することができるようになる。自然に働きかけることで、公害など自然へ与える負荷を増大させてしまう場合がある。しかし、それは本質を詳しく知り、適切に予測することで、負荷の増大を未然に防ぐことができる。さらに、本質を人間の言葉で解釈する際に思い込みがないように気をつけなければならない。その時に必要なのが、「実証性」、「再現性」、「客観性」の３つの「科学的」な条件である。理科離れが激しいと言われている現代でこそ、これからの科学教育には、この３つの「科学的」な条件が必要であると考える。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160808047",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160808_science_20160808047.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバル化がすすむ現代社会で、世界中の様々な文化や価値観をもつ人々が出会い、互いにわかりあわなければならない段階まできている。言葉も見た目も考え方も異なるかもしれないが、同じ人間である以上、自然の一部であり、その自然を相手により豊かな社会を創りあげるため日々を営んでいるという点では共通する。\n　客観性をもつ自然科学は、あまねく世界中のすべての人に対して平等であり、これは科学が人類共通の判断基準たりえることをも示している。これこそが「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いであり、万人が目の前の問題に対して適切な判断をくだし、解決することのできる能力をもつことで、国や人種をこえて一つの人類として協力することが可能となるだろう。\n　いままでの科学教育では、現象を現象として教えられはするものの、その現象の意義や私たちの生活に何をもたらしているのかを考える時間があまりとれていなかったように感じる。科学は解明することがゴールであるかのようにとらえられがちであるがむしろその逆で、人類の発展に寄与してはじめて役に立つこと、科学は道具であるとともに人類全体の共通言語であること、またそのために科学を学ぶのはとても重要なのだということなどを伝えていくのが、これからの科学教育において必須であると私は考える。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ　とは、科学技術を活用する能力を万人に与えることで、これを判断基準にすることを狙った、ＵＮＥＳＣＯの宣言である。\n　今、世界には約７３億の人間が存在し、その教育水準もまったく異なる中、なぜこのように、判断基準を作ろうとしたのか、それは我々人類も自然の一部であり、その自然を正しく知り、活用する技術を万人が得ることで、共通の判断基準を得られるからである。\n　これまでの科学教育は、主に識字率や計算力を改善するためのもので、これらを活用する能力を得るものではなかった。特に日本では、教科書的な知識に重点が置かれ、実験や、それらの知識を実際に活用していくものではなかった。\n　しかし、これからは、実験を重視し、今、何が起こっていて、どう我々の役に立っているかなど、知識だけに頼らないものにしていくべきだと考える。\n　実験を通して、自然をいかに持続可能で、破綻しないように利用できるか、また、活用できるか、といったことを学ぶことで、科学教育はより良いものになるだろう。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは、「世界の全ての人々に科学技術を応用する能力を」という意味になる。科学技術が発展し、グローバル化が進む現在、自然への負荷を増大させてしまったり、異文化が原因で衝突が発生し得るであろう。このような際に必要になるのが、自然科学のユーザーである各人が自然の本質を知り、自然の変化を事前に予測する力であったり、科学的条件を持つ自然科学という共通の判断基準である。ここで、これからの科学教育がどうあるべきかを考える。まず、「自然の本質を知る」ための基礎的な観察や実験は欠かせないであろう。全ての自然科学のベースとなるものなので、国際規格のようなものを設定し、全ての国の子供▁が、皆同じように自然科学の基礎を身に着けられるカリキュラムを作成するのが良いと考える。また、「自然科学を応用する能力」という点では、進化の著しいＩＴ機器（スマートフォンやタブレット、パソコン等）や、最近各地で目立っている異常気象について学ぶのはどうだろうか。自然科学の基礎を応用できるだけでなく、実際に自分の使っている物、周りで起きた事象に改めて科学の視点から興味を持つことが出来て、良いのではないだろうか。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "国際教育水準を測る目安は識字率と計算だけだったが、それらに加え「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」が加えられた。　従来の基礎的な知識を求めた方法から、与えられた材料から必要な要素を抽出して活用する能力を求めた方法に変えたのには理由があると思う。世界はこれまで科学を発展し続けてきたが、発展させた以上に多くの犠牲を払ってきた。例を挙げると、イギリスでの産業革命における石炭の▁剰使用が原因の酸性雨や、経済発展中に生産した冷蔵庫に使用されていたフロンガスがオゾン層の破壊につながったりした。ただこれらは当時、使用前はどういう結果になるのかが分かっていなかったということもあるが、現在では原因が分かりきっている自然への汚染が、経済や宗教などの様々な価値観の衡突によっておこなわれている、これらの▁決のために科学教育はより一▁重要な役割を担うと思う。自▁に適切に働きかけ、自然の動きを予想できる能力を育成し、問題がおこった後からではなく、未然に防げる能力を身につけれるようにあるべきである。そして様々な価値観が衡突するなかで、科学的な、客観性をもつ▁決案をだせるように科学教育を行っていくべきである。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「自然は有限かつ破綻しうるもの」ということは、公害問題などを通して知っているようで、それでもどこか自分とは関係のない遠い問題だと感じている人が多いのではないかと思われる。便利で何不自由ない生活は、自然科学の発▁と、自然の恩恵によってもたらされている。これから人間は、単に自然から利益を得ることだけでなく、持続可能に、かつ自然を破綻させることなく働きかけ、成果を得ることを考え、実行していかなければならない。また、それには万人が自然の変化を適切に予測することが不可欠であり、共通の判断基準も必須となる。この点において、実証性・再現性・客観性という科学的条件をみたす自然科学は、人々の予測能力の育成や共通の判断基準に大きく貢献することができると考えられる。単なる教科書上の知識で終わるのではなく、人間が自然の一部であること、人間は自然と関わらなければ生きていけないことから始まり、自然の変化を予測することの必要性や重要性、そして、最終的には、誰もが目の前の問題を適切に判断・解決できるようにするための科学教育が必要である。人は自分と直接関係があると思えば思うほど高い関心をよせる。回り道に思えるかもしれないが、いかに人間生活とつながっているか、ひとつひとつ示しながら行う科学教育が必要であると思われる。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　１９２０年にユネスコで「万人のための科学技術的活用力・判断力」というものが唱えられた。自然と人間が切っても切り離せない関係にある中で、「科学的」というものは必須考慮項目であると考える。現在グローバル化や情報化が進み、異なる価値観が衝突する世界で、共通の判断基準として自然科学を使用することに私は賛成である。このことに私が賛成する理由は二つある。一つ目に、自然科学にはきちんとした三つの柱があり、比較しやすいからである。その三つの柱とは仮説が検討できるという実証性、同一条件化で行うと再び同一結果が得られるという再現性、多くの人に承認・公認されるという客観性である。これらの基準があることでものごとを広い視野でとらえることができ、比較も容易に行うことができると考える。\n　二つ目に自然科学を使うことによって人間のさがによる思いこみやしがらみ等を防ぐことができるのではないかと考えるからである。自然科学は人間活動であり、自然には本質があるが、それを人間が解釈する時に誤って解釈してしまうことがあるが、自然科学を使うことでそれを防ぐことができるのではないかと思う。\n　私はこれからの科学教育は万人が公認することを目標に置いていくべきだと思う。今後ますますグローバル化も進むことが予測される中で、共通の判断基準をもって、皆に承認してもらえるようにしていくべきだと考える。\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　今まで、学力の指標となっていたのは主に識字や計算能力であったが、近年科学的技術の活用力も求められるようになった。科学的技術の活用力を学ぶための教科が日本では理科であり、論理的思考を養うこと、より豊かな生活を自然と共に送る力を養うための教科である。\n　人間は自然科学を利用して生活を豊かにしてきた。たとえば、人工衛星を使ったテレビ中継で地球の裏側にいる人の映像をリアルタイムで見ることもできるし、人間に必要な食べ物を作る過程において、虫を寄せつけない方法を見つけ、害なく収獲することなどである。一見人間の生活は豊かになっただけのように感じるが、中には虫を殺す薬剤は、同じ生き物である人間にも悪影響があるのではないか、と考える人もいる。このように知識を持つ人、自然を考える人の間には異なる価値感の衝突が起こるものである。そして、このような衝突の適切な判断や、根拠を説明するにおいて大切なのが、きちんとした根拠と、それを示す論理的思考だと私は考える。科学的な根拠を示すには実証性、再現性、客観性が必要であり、これは共通の判断基準になりうる。\n　ちがう価値観、文化、考えを持つ人すべてが、納得できるように少しでも考えをすり合わせていく、上手く考えを統合していくことに科学的技術の活用力は活かされると考え、きちんとした根拠を示せるよう、論理的な思考を養う教育が必要になってくると考える。\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "２０世紀では識字率と計算力が大切にされてきたが、現▁はそれに加えてＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌという概念が重要視されている。これを訳すと、全ての人が科学的、技術的に与えられた情報から必要な情報を抽出し、実際に活用する能力である。この能力は学校教育科目の中でいうと理科に当てはまる。理科を学ぶ理由は、理科は自然を相手にし、正面から扱っていること、人間は自然の一部であり、自然とやりくりしないと生きていけないこと、自然の特徴を知り、働きかけ利用することの３点が挙げられる。理科を学ぶことで自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力を育成することができる。また、理科では「自然の仕組み」「自然に働きかける方法」として観察実験がとても大切である。自然はとてつもなく奥深くて豊かなため、比較・類型化、困果・相関、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的に情報をくみあわせて推論等の方法を用いて自然科学教育は行われる必要がある。また、小中学校での理科教育では、子供の発達段階・成長に合わせた教育が大切である。自然科学教育を行う目的は、自然の本質を知り、自然の変化を適切に予測することで自然へ与える負荷の増大を未然に防ぐためでもある。自然科学の発展は自然へ与える負荷を増大させる危険があり、各人が適切に予測できないと負荷の増大の蓄積が十分に防ぐことができない。そのため、小中学校から理科科目の中での科学教育はとても大切であり、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力を育成していくことに繋げていくべきである。\n\n\n",
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  {
    "student_id": "20160808056",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "１９９２年、ユネスコは『すべての人に対する科学リテラシー』を発表した。リテラシーとは、与えられた材料から必要な情報・要素を抽出し、実際に活用する能力を指す言葉である。この発表以前は国連は識字率と計算力を２０世紀の課題として重視していたが、２１世紀になって方針を変えた。それにともなって、科学教育は学習者が意欲をもって主体的に学べるような形態であるべきだと私は考える。\n　確かに、従来の科学教育のように、教科書から知識を詰め込んで活用に繋げる方が効率が良いかもしれない。義務教育期に科学の基本方針を学習することは、現時点で習得している知識や将来習ぶ知識を発展させる地盤となり得る点では賛成である。\n　しかし学習者が主体的に科学の本質についての孝察を深めていくには、教科書だけでなく実験や自然についての自分自身の見解をもっておく必要がある。自然に対し特徴を知り把握した上で、人間の行動によって自然がどう変化するのかを予測したり人間の生活をより豊かにしたりする必要があり、そうしなければ自然科学の発展が自然に与える負荷を増大させてしまう。自然について、自然の利用者である各人が適切に予測しながら負荷の増大の蓄積を防ぐことが重要であるが、それは各人の主体性に依存する。学習者が主体的に意欲をもって自然にアプローチすれば、自然に対する知識の増加、自然科学を用いたよりよい生活の質、環境への負荷を最小限にとどめた緒活動が可能になるだろう。\n　よって私は、これからの科学教育は、学習者の主体性を重んじたありかたにすべきと考える。\n",
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    "validity": 4,
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  {
    "student_id": "20160808057",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　１９９２年のユネスコの宣言を日本語に訳すと、「科学的、技術的活用能力をすべての人へ」となる。これからの科学教育を考えるにあたり、前述の宣言を「科学的・技術的」、「活用能力」、「すべての人」の３つに分けて考えてみる。\n　まず科学的・技術的であることについては、実証性・再現性・客観性がそろっていることが前提である。さらに定量性と論拠が加わり、事実がゆるぎないものになる。教育の場では、かつての大発見やそれが確立されるまでのプロセスを学ぶことが大切である。成功に至るまでの失敗なども擬似的に学習することで、実践的な思考を養うことができる。\n　次に、科学教育に観察や実験は不可欠である。習得した知識や方法が本当に正しいか、また自分の意思通り現象を扱えるかといったことを現実に確認できる。ここで気をつけるべきことは、自然科学の発展のみに気を取られ自然に負荷を与えないよう、適切な予測ができることである。これも様々な観察や実験により培われる力だ。\n　そして、すべての人とは子どもからお年寄りまでである。個々の発達段階や理解のレベルに合わせ、適切に自然科学が学べる機会を設けることが大切である。歳を重ねても常に人は成長し続けていることを忘れないようにする。\n　これからの科学教育は、自然との共存がテーマになってくるだろう。自然とともに生きる人間が、持続可能なよりよい生活を開発していくためにも、一人ひとりが当事者意識をもち主体的に取り組めるような教育が期待される。\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　万人のための科学・技術的な活用力は今の時代、そしてこの先はより必要とされる能力であると考える。\n　現在の段階で、世界では技術が向上し続けており、どんどん自然を活用した新たなものが生まれている。中には自然にとって良い影響を与えない、または悪い影響を及しているものも少なくはないだろう。そのような現在においては、自然の負担を増大させないために、一人一人が自然におよぶ危機をあらかじめ把握することが必要となる。そのためにこの活用力が今世界で広められているのだと考える。\n　またさらに、異なる文化や価値観と触れ合うことの多い今だからこそ、そして人の利益や思いこみなど様々な要素が絡み合う現代だからこそ、一歩引いた、客観的な視点で考える、この活用力が生かされるのではないだろうか。\n　これらのことをふまえるとまず、「科学」の教育はより身近なものでなければならないと考える。現在の科学の学習は教科書に沿った、テストに向けたものであるように感じられ、歴史の学習に似ているかと思うような部分もあるくらいだ。日々の中で自然科学と寄り▁って生きているということを念頭におくことが大切であるし、自然科学に負担を与えることを自分がし得るかもしれないという当事者の意識を持てる教育が重要だと考える。\n　加えてこれは世界規模の問題であり、一つの国が意識するだけでは足りないものである。様々な価値観をもつ人が自然科学という共通したものをもつことが大切であるため、世界で等しく教育がされるものであるべきだと考える。\n\n",
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    "logical_consistency": 4,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「万人のための科学的技術活用力」というように、誰もが科学を生活に活用することを、これからの科学教育は目指さなければならない。\n　なぜなら、現在では科学はより深いところまで解明されているにも関わらず、その深さゆえに専門職の人達にしか理解できていないからである。しかし、科学を学ぶことは、身のまわりの現象の法則を理解し、それを生活に活用し、より豊かな生活を得るものである。そのため、これからの科学技術には万人が科学を理解し、活用できるようなものにする必要がある。\n　また、そのためにも科学が一部の人だけのものという偏見をなくすための分かりやすい本を作り、一般の人が気軽に学べてどう生活に生かせるかを理解してもらえるような方法で、科学教育を変えていくことが望ましい。\n　このように、科学が「万人のための科学的技術的活用力」というように、現在のようなごく一部の人にしか理解できないものではなく、誰しもが学ぶことが出来て、それを生活に取りいれて活用できるような科学教育が、今後より人々の生活を豊かにしていくためには重要である。\n\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いは、万人が目の前の問題を適切に判断・解決できる能力をもつことである。この狙いを考慮すると、これからの科学教育は教科書に重点を置く講義よりも観察実験の方をより重要視すると同時に、観察実験を通して「科学的であるために必要な３条件」を身につけることを目的とした教育にすべきである、と私は考える。\n　自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測し判断する能力は観察実験を通してでないとなかなか身につかない。また、各人が適切に予測できないと自然に対する負荷の増大の蓄積が十分に防げず、これは自然と無関係に生存することはできない人間の生存に大きな影響を及ぼす。このように、観察実験を通さなければ、持続可能により良く生きることはできないといえる。\n　また、グローバル化や情報化が著しく進む今日の世界では異なる価値観が衝突する。よって今日では全世界共通の価値観が求められている。この共通の価値観となり得るものに、「実証性」「再現性」「客観性」という「科学的であるために必要な３条件」が挙げられる。これを効率良く身につけるためにも観察実験は有効である。\n　以上よりこれからの科学教育は今まで以上に観察実験を重視すべきだと私は思う。ちなみに、観察実験を深めるためには「夏休みの科学研究」が有効だと私は考えているので、義務教育期間中に少なくとも一度はするようなカリキュラムをおすすめしたい（ただし労力はとてつもなくかかる）。\n\n",
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    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　講義より、万人のための科学技術的リテラシーの狙いは、正しい自然科学についての知識を養い、それを活用できるようにするというものであった。\n　私は、現在医学部に所属し、将来は医療人として働きたいと思っている。したがって、科学技術の進化とは切っても切れない関係にある医学の視点から以下論ずる。\n　医療分野は日々進歩している。しかし、人間も自然の一部であるため、これには科学技術の発展も必要不可欠である。つまり、正しい科学技術を用いて、応用することにより、高度な医療を行うことができるようになるのである。しかし、不適切な科学技術や、自然に対しての負荷が大きい技術は人間に対して治療として用いれるどころか、害となる。また、現代のグローバル社会では、多様な価値感が衝突する機会が増えている。これによって、現代では科学技術を扱い、発展させる科学者もそうだが、これを用いて診断、治療する医師においても、高度な倫理感を求められるケースが増えている。なぜなら、人の命や人権についても関わってくるからである。これらの課題を克服していくためには、子どもたちに対して、早い段落から自然科学の重要性を詳しく教えていくことが大切であると私は考える。とくに自然に適切に働きかけ、自然の変化に適切に予測する能力を養うことはこれからの生活に大切である。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "１９９２年にユネスコ会議で決議された宣言に「万人のための科学的、技術的リテラシー」というものがある。ここではリテラシー、つまり必要な情報や要素を抽出して、実際に活用する能力の重要性とこれからの科学教育について考えていきたい。だがその前に、自然科学（理科）を学ぶ意義について考察しようと思う。自然科学が他の学問と異なるのは、自然や自然現象を対象としているところだ。そして自然科学では、自然の特徴を知り、自然の変化を適切に予測することが求められている。自然の特徴や変化はただ自然を眺めているだけでは何も見つからない。漠然とした自然から変化を見い出すには熱や力などを加えて人の視覚で捉えられるものに形を変化させなければならない。そしてこの変化から人は新たな発見をする。この一連の流れこそが観察実験のプロセスであり、自然科学で最も重視されるものである。要するに、自然科学を学ぶには観察実験が必要不可欠なのだ。教科書を用いた机上の科学教育では単なる公式の暗記やあてはめ、計算のみになりがちで無味乾燥としたものになってしまう。このような教育では知的好奇心が損われてしまうだろう。だが、観察実験を取り入れた科学教育ならば、客観的に観察し、多面的に情報を処理して推論するなど多くのリテラシーを獲得し、自然の奥深さを存分に享受できると思う。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　万人のための科学技術的リテラシーの狙いは万人が目の前の問題を適切に判断し解決できるようになることである。私はこれからの科学教育は、自然科学と私たちの生活の関係をより深く理解させるように行われるべきだと思う。\n　私は小学校から高等学校まで理科または科学と言われている学問を学んできた。そこでは化学や物理学や生物学や地学といったものを学び、それに関する知識を得ることができた。しかしそれらの学んだことはとりあえず▁えなければならず、あまり楽しいものではなかった。また、それらのことが私たちの生活でどのように利用されているか知ることで本当の意味で科学を理解するということなのではないかと思った。人間は自然の一部であり、それをやりくりして生きていくものである。その際に気を付けるべきことは自然を破綻させないようにすることである。そのためには、知識や経験などの情報を多面的に組み合わせて推論することが不可決である。それにあたって、その情報の一部としても科学の実生活での利用のされ方は大きな役割を果たすはずだ。\n　万人が問題を適切に判断するためには、科学が私たちの生活の中で、どのように利用され、どのような問題を引き起こしているのかを知って、科学の本質を理解することが必要である。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  },
  {
    "student_id": "20160808066",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「ＳｃｉｅｎｔｉｔｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡＬＬ」の日本語訳は、「人間全てがもつべき、科学的かつ技術的情報活用能力」である。今の科学教育はこのＲｅｓｏｌｕｔｉｏｎが目指す方向の反対側に歩を進めている、大変悲惨な教育体制である。今の日本の教育制度がまさにそうである。知識のつめこみ、これが今の科学教育の主たる部分である。これでは全く情報活用能力（Ｌｉｔｅｒａｃｙ）が養成されない。今の科学教育に必要なのは、実験観察の充実と、生活に潜む具体的科学への知見の充実であることに他ならないであろう。実験観察は明らかに科学的和識の活用である。実際に科学的知識を使おうとするのである。これによりＬｉｔｅｒａｃｙは養成されるであろう。また生活に潜む具体的科学への知見を拡大させることも、とても有意義なことである。今学習している科学的知識が、どこで、そしてどのような形で応用されているのかを知ることで、新しい発想が生まれてくるのである。情報活用能力が実践されている例にインスパイアされて、オリジナリティ溢れる情報活用能力を身に付けるのである。是非とも、今の科学教育の反省するべき点を見直し、そこに大変革が起き、ユーモア溢れるｌｉｔｅｒａｃｙを持った若者が増えて欲しいものである。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　我々がよりよく豊かな生活や持続可能な社会を手に入れるために、自然は不可欠な要素である。しかし今日、グローバル化が進み、ヒトやモノや情報が容易に国境を越えられるようになった。同時に、我々が今まで出会ったことのない、自分とは全く異なる価値感を持つ人に会う機会も増えた。このような絶対的価値基準がなくなりつつある今、我々は価値判断の基準をどこにおけばよいだろうか。\n　ひとつの有力な候補は、「科学的であるための条件」である。実証性、再現性、客観性を兼ねそなえることが科学的であるための条件であるが、これを我々の価値判断の基準として応用するのである。\n　しかし、前提として、この「科学的であるための条件」は万人に共通理解を示されていなくてはいけない。そのためには科学教育の変改が必要ではないだろうか。\n　現在行われている学校での理科教育は、教科書が主体である。教科書を読み、実験結果を覚え、問題を解く。このようなスタイルが、特に中学校以降は主流である。\n　だが、個人が「科学的であるための条件」を用いて目の前の課題解決や価値判断を試みる時、従来の科学教育では不十分であると考える。今後の科学教育は、実験や観察の比重を大きくした実践的なものである必要がある。そうすることで知識を運用する能力が身につき、情報の取捨選択や正しい運用能力につながり、万人が眼前の問題に適切に対処できるための科学教育になるのではないかと考える。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
    "student_id": "20160808068",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　国際連合が発表した「全ての人のための科学技術的活用力」という宣言を受けて、これからの科学教育はどのようなものであるべきだろうか。\n　この宣言が発表される前の科学教育とは、教科書の内容を「事実」として覚えるだけで、そこに自分の意見や考えは必要とされていなかったように思う。\n　しかし、この宣言を受けて私たちは「科学教育とは何か」、「自然科学をなぜ学ぶのか」を考える必要がある。\n　本来、自然科学とは自然を相手にする教科であり、自然の一部として生きている人間にとって欠かせない学問である。自然科学とは、自然の特微を知り、自然に働きかける方法や利用・予測の方法を学び、その能力を育成することが目的である。自然に働きかけるという行為はいわば「実験」であり、これは教科書を読むだけでは身につかない。何故なら、教科書とは自然の仕組みや自然に働きかける方法を伝える道具であるだけだからだ。観察・実験を通して人間は自然の本質を理解することができ、そのことから自然の変化を予測することができるようになる。\n　したがって、これからの科学教育は知識だけでなく実験・観察を重視することで自然への理解を深め、万人が目の前の問題を適切に判断・解決できる社会を目指すべきである。\n\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いとは、科学に対して実験、観察や考察を行い、またそれらの結果を人々に公表することで、科学を人間の生活をより良く豊かにしていくために活用するところにあると考える。\n　そのためにはまず、「科学的」であるということを証明する実証性、再現性、客観性の３つの条件を示すために実験能力や考察力、説明力を伸ばす必要がある。これらの能力を伸ばすには、中学・高校理科において教科書に対する理解ではなく、対象とした自然に対する理解が求められてくる。授業における実験や考察、論拠の学びを重視しなければならないだろう。\n　次に、客観性を示す際に、科学コミュニティにおける言語力を養う必要がある。グローバル化や情報化が進む最近、国際的な議論や論文の発表において英語の能力は必要不可欠であると言える。現在の日本での中学・高校の英語の学習では、スピーキング力よりもリーディング力に対する比重が寄りすぎであると考える。これは日本の大学入試の幣害ともいえるであろう。さらに、議論で用いることのできる言い回しなども教育に取り入れ、大学ではさらに専門的な教育を行うべきだ。\n　以上の２点が、これからの科学教育のあるべき姿であると考える。\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　日本は世界の中でも有数の先進国であると、多くの日本人は思っている。事実、確かに日本は他の国と比較して豊かで安全な国であり、このような環境を築いてきたのは日本人である。しかし、昔の日本人が築き上げた、この便利な時代に生きる私たちは、あまりにも生きることが楽になった分、かつての日本人がやってきた努力や苦労をせずに生きてしまっていると感じる。つまり、私は、科学教育がどうであるか、という以前に、教育そのものが変わっていかなければいけないと思う。具体的には、大学のシステム自身が大きく変わらなければいけない。日本の大学生が、大学で何を学んだのか、目をそらさずにきちんと見た方がいい。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "科学教育については理科を学ぶ目的について論ずるところから始まる。理科は、他の科目と大きく違う所は、自然を相手にし、直接正面から自然を相手にするという所である。人間は自然の一部であり、呼吸など自然とやりとりしないと生きていけない。自然の特徴を知り働きかけ利用することでより良く豊かで創造的、持続可能な生活できる、ということを理科から学んでいかなければならない。しかし、多くの人々は学校において理科を学ぶ意味を教わらず理科をうわべだけで学んでしまっているように見える。科学的三条件、つまり実証性、再現性、客観性に基づいた理科を学ぶ目的を学校の授業でわかりやすく教えること、また教えるのみであれば生徒はうわべでしか理解できていないということもありうるため、実際に観察実験等を授業に取り入れることによって理科を学ぶ目的、科学的とはどういうことかを身体的に理解することができるようにすることが大切である。科学教育においては、理科を学ぶ目的を果たせることに重点を置いたもの、つまり観察実験を通して自然の仕組み、自然へ働きかける方法を学ぶことができるようなものにすることが重要である。こういうことに重点を置くことで自然科学に対する理解・人が自然とどう関わっていくべきかを学ぶことができ、自然に負荷をかけないよう自然と共存する方向で自然に働きかける力を養うことにつながるであろう。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　全ての人々が、科学的条件のもと科学技術を自然を持続可能に破綻することなく適切に活用する能力を身につけるために、これからの科学教育はより一層実験を行うことに力を入れるべきである。なぜならば、現在の科学教育では実験を行う機会が少なく、実際に自然の変化を観察することがないからである。\n　現在の科学教育において、私たちはある現象について教師の板書や教科書の説明を見て理解しようとしていた。しかしながら、その現象について実際に見る機会がなく、板書や教科書だけでは現象については理解できたとしてもその本質までは理解ができない。実験という形式で\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ユネスコにより「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒＡｌｌ」といったものが提唱されたが、これは世界全ての人が科学リテラシーを身につけることを目標としている。なぜ、科学リテラシーを身につけることが重要になってくるのかというと、グローバル化、情報化が進む現在、異なる価値観が衝突することがあるが、各人に科学リテラシーがあれば、共通の判断技術をもとに問題を適切に判断、解決できるようになる可能性がある。\n　科学リテラシーを身につけるために人間は科学教育を受ける必要がある。教科書を利用して自然の仕組み、自然に働きかける方法を学ぶことは大切である。しかし、今の教育は教科書に頼りすぎているところがあると思われる。知識をいくら身につけても、実際に仮説を立てて実験を行い、実験から得られた結果をもとに考察し、議論しなければ、科学的であるとはどういったことなのかがわからないし、ましてや科学リテラシーは身につかないと思われる。学校の科学教育では、もっと実験を行うことに重点を置き、実際に手を動かして考え、十分に議論する機会をもうける必要があると考える。実際に、理科離れの話も耳にするので、実験を通して科学の楽しさを知ってもらうといったことも大切になってくると思われる。\n\n\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　現在の世界は、自然科学の急速な発展によって、様々な環境問題に直面している。これらを解決するためには、１人の科学者の革新的なアイデアも大切だが、やはり個人個人の努力が重要になってくるのだが、現状を正しく理解していない人が多ければそれは期待できない。それにたとえ革新的な技術の発展があったとしても、その利用に対してしっかりした理解をしていないと、無知による恐怖からくる根拠無き批判につながりかねない。\n　これを防ぐためには、万人の科学リテラシーの強化が必要不可欠となってくる。このためには、現在の科学教育では不十分であると言える。\n　現代の日本でも高等学校の文系に進めば、化学や物理などの環境をとりまく自然現象の根幹となる知識を、深く知ることなく終えてしまう。これは現代の問題に対して本質を知り、向き合い、対処する方法を適切に行う上で大切な能力を欠いていると言っても過言ではないだろう。とはいえこれ以上自然科学分野における勉強量を増やすのは大きな反対を生むだろう。だからこれからの科学教育は、中学校から高等学校における内容を、より現在の世界の環境問題や期待できる分野の理解において不可欠な分野を重点的にとり入れるべきである。",
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    "validity": 3,
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  },
  {
    "student_id": "20160808076",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　現在、科学技術について詳しく知っているのは、研究者や大学卒業を終えた理系の人々など、少数の専門家たちに限られている。しかし、その知識不足のために、一般の人々が酷い災害の被害を受けることになった例がある。その内の一つが、東日本大震災の原子力発電所の事故である。専門家たちは、原子力発電の危険性や日本で地震、津波が起こり得ることはよく知っていた。しかし、彼らにはその二つが同時に起こるとは予測できず、広い地域に放射線がばらまかれることになった。それではもし、放射線がばらまかれる地域に住んでいた人たちがきちんと二つの事柄を知っていたなら、その対策を講じなかったのだろうか。私は彼らがもしその危険性を知っていたなら、予測することが可能であっただろうし、対策が取れたはずだと思う。遠い土地に住む専門家たちより親身に考えられるのは住民の方であるだろうからだ。\n　また、知識があまり少ない国が発展をするために化石燃料を使い尽くそうとしている事例もある。特に中国などの人口の多い国が大量の石炭や石油を使い、環境にも多大な影響を与えている。自然科学は持続可能な自然を維持するために使われるよう、全人類が知る必要がある。\n　そのために、これからの科学教育は人間をひいきにした、人間の「さが」だけにとりつかれたような自然利用を起こさないような考えを人々に浸透させていく必要がある。専門家だけではない、広く通用するような知識となっていく必要も考えなければならない。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育は「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の考え方に、自然科学が持つ二つの側面、人間は自然の一部であること、そして自然科学は科学的な条件を持ち、多様な価置の衡▁に対応できる共通の判断基準になり得ること、を加え、グローバル化が進んでいる今の世界に対応できる教育になるべきだと考える。",
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    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　科学技業の発達にともなって、私たちの生活は科学技術とは無関係でいられなくなってきた。そのため誰しもが科学技術に適切に対応できる能力をもつことの重用性が高まった。数十年前までとは異なり、物心つく前から身近にＰＣ・スマートフォンがあり、世界中の情報に触れることができる世代が生まれてきている。当然、教育もそられに合わせて変化していく必要がある。\n　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」が意味していることは、科学技術を実際の場合で有効に活用できる能力を、万人がもつことである。科学技術の発達は速く大きいため、当然だがすべての原理を理解しきれない。この理解できていないものから、必要な情報だけを取り出し、適切に利用できる、それが科学教育で身につけなければならない能力である。\n　この能力は、論理的な思考力や、自然に対る最も初歩的な理解、そして仮説を立てる力といったものが必要である。自然に対する最も初歩的な理解というものは、一般的な座学で知識を身につけていくことも大切だ。だがしかし、これら３つの力を養う上で特に大切になるのは、実際に自然と触れる体験だと考える。未知のことがらに、今ある情報から仮説を立て、実際に実験・観察をする。その結果を分析し、考察を与えるという一連の練習は、単なる知識にとどまらない、考え方を身につけるのに役立つ。この考え方を身につけることは、理解しきれないたくさんの科学技術を▁用すきに用いることができると思っている。\n　以上を踏まえ、これからの科学教育は、科学技術をどのように活用するのか、という実戦的な能力の獲得に、より意識をかたむけていくべきであると考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　ａｌｌ、すなわち万人が目の前の問題を適切に半▁・解決できることが科学教育の大きな目標であることが言える。万人が各人自然の変化を適切に予測することができれば自然科学が自然に与える負荷を未然に防ぐことができるだろう。\n　この目標を達成するためには、自然の変化を適切に予測する能力を身につけることができる教育を義務教育で行っていく必要があると考える。すでにこれらを満たそうとするカリキュラムが組まれているため、それをいかに正確に、かつ万人が見につけられるかを考えていかなければならない。教える立場にある人間がそこをしっかり認識し、自らの伝えていく姿勢を見つめ直すことも重要だ。\n　人は自然の一部であり、自然とは切りはなせない関係にある。故に自然科学は今後もずっと教育科目として考えていかなければならない。新たに発見される内容や、間違っていたことが判明した内容などの情報もどんどん追加されていく中でそれらの中から適切な内容を適切に伝えていくことも科学教育がかかげる目標の一つになるだろう。\n\n\n\n\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育で最も重要なことは、自然科学をなぜ学び、どのようにして活用するかということを、どうやって教えていくかということである。\n　たしかに、初等教育の段階の子供に自然科学の崇高な理念を解説したところで理解は及ばないだろう。それどころか、自然科学に関する学習を放り出してしまう可能性もある。そうなってしまっては元も子もない。\n　しかしながら、多くの人々が、理科はなぜ学ぶのかという疑問を抱いているように、学ぶ目的を理解していない学習に意味があるとはいえない。自然科学を学ぶことにより、自然の特徴を知り、働きかけ、利用することや、自然を予測しより良く豊かで創造的な生活を送ることができる。また、不変的でブレのない、客観性を確保するためのプロセスとして利用する。これらを意識せず、ただ闇雲に教科書に働きかけるような学習をしているといつまで経っても自然科学の本質は見えてこないだろう。\n　したがって、これからの科学教育では、観察実験などを通し、得られた結果からどのようなことが予測でき、それがどのように自分と関係していて、どのように利用することができるのかを教えることが重要となるだろう。　",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私はこれからの科学教育においては、もっと実験や観察を増やすべきだと考える。\n　私は、化学も物理も生物も、理科という教科自体が好きだ。これは、私の幼少期の経験が基になっているように思う。人は興味のあるものにしか、好意を抱けないし、学ぶ気も起きない。そこで、より小さい時から、自然に興味を持ってもらうことが重要なのではないだろうか。実験、観察を通して、より自身が自然の一部であることを自覚し、その面白さを知ることが、自然科学を学ぶ上での一番の近道になると考える。\n　例えば、科学の授業自体を常に実験室で行うようにして、毎回何らかの、簡単な実験を行うようにすればよいのではないだろうか。実験の機会が増えるほど、その変化に興味をもつことが出来るだろう。\n　また、その仮定で科学的な考え方を獲得することが出来る。科学的な考え方は、座学のみでは決して得ることの出来ないものだと思う。特に、高校教育では、小、中学校に比べて大きく実験の回数が減り、教科書を用いたまさしく、暗記になっていたように感じる。高校教育こそ自然の本質に触れる内容であるはずだ。実験、観察を通して、自らが学んだことの実感を得、それを考察していくことが科学教育の目指すべき所であると私は考える。\n　よって、科学教育においては、実験、観察を増やし、科学的な考え方を身につけられるようなものにするべきだと私は考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　科学は私たちの生活と隣り合わせで、欠かすことのできないものである。水、木、太陽など、私たちは自然を利用しなければ生きていけない。しかし利用することによって自然に与える負荷を正しく理解しなければ、自然破壊の危険がある。Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌは地球上全ての自然を考慮し、労り、利用するという狙いをもっている。これからの科学教育は、自然の重要さ、尊さを理解させることを念頭に行うべきだと私は考える。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いは、「自然に適切に働きかけ、自然の変化に適切に働きかけること」である。\n　科学教育においても、この考えは重要である。私は、科学教育は、世界の人が学ぶべきことだと思う。上記に「ｆｏｒ　Ａｌｌ」とあるように、自然は万人のためのものであるからだ。また、自然にははっきりとした区切りが存在しない。川の水は、海へ流れていく。その海の水はやがて広がる。同じように大気も、どこまでも広がっていく。このことを先進国などの学校で自然科学を学ぶことができている人達は理解できる。しかし、途上国や技術が発達してまもない国の人はまだ理解できていない人もいる。このままでは、自然への負担が重なるだけで、問題は解決しない。それどころか、親を見ていた子ども達が大人になったとき知識がなく同じことをくり返してしまう。先進国である日本は、かつて自然を壊し、公害にまでいたったことがある。しかし、それを乗り越えたのも、科学技術である。現在でも、クリーンなエネルギーを作り出すために科学技術を利用している。科学技術を生み出したもととなるものこそ、科学教育である。\n　今、自然には多くの問題が発生している。これはもはや数カ国の協力では解決することができない。万人の科学教育の理解により、自然を適切に利用し、守ることができるのである。\n\n",
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    "validity": 1,
    "grammar": 2
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  {
    "student_id": "20160808084",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は、文字通り、全ての人のための自然科学を活用する能力である。つまり、科学教育の真の狙いは、我々全ての人が自然科学をしっかりと理解し、自然そのものや、自然の変化に対して適切に働きかける能力を養うことだと考える。そのためには自然の本質を学べばよいのだが、いきなり答えを求めようとしても自然はすぐに正確な答えを返してくれない。なので、科学教育では初めは｢比較・類型化｣や｢因果・相関｣などを用いて少しずつ自然に触れていくことが必要である。順序立てて少しずつ自然を理解していくことでだんだんと本質に近づいていき、自然の変化を適切に予側できるまでになると、自然科学の発展に併う自然への負荷を正確に理解して扱い、それを未然に防ぐことができる。これこそが「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いであり、また科学教育はこれからも発展し続ける自然科学と同時に現れる自然への負荷に対して、自然の本質を理解した上で扱って予測し、未然に防ぐための能力をしっかりと養うための根幹であると考えられる。",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　近年、ＳＴＡＰ細胞騒動をはじめとする、論文不正の問題が話題となった。このような事件から分かるように、日本では科学教育が十分に行われているとは言いがたい状況である。このような状況を打破するために、科学教育をよりよくしていかなければならない。\n　私は、これからの科学教育をよりよくするために、もっと観察実験を変えればよいと思う。小学生の理科を学習していたころから、ずっと実験を行ってきた。しかし、教科書を少し読めば「正しい」実験結果が掲載されており、考察もあまりしたことがなかった。このような実験で、本当の意味で「科学的」な条件を満たすのかどうかは、はなはだ疑問である。本当に自然科学を活用する能力を高めたいのであれば、どのような結果が起きるのか分からないような状態で観察実験、考察を行うべきである。結果を知っている状態だと、思いこみにより本来とは違う結果が出ているにも関わらず、正しい結果だとかんちがいしてしまう可能性があるからである。これに比べて時間はかかるかもしれないが、自力で考察を行う方が自然科学を活用する能力は身につくと思われる。現在のやり方から変更するのは大変かもしれないが、ユネスコの狙いを考えるとこうするべきである。\n",
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    "validity": 2,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　現在、世界ではグローバリゼーションが進行しており、国と国の間の障壁は、次第に薄くなってきている。その中で重要な▁割を担っているのがテクノロジーである。ネットワークを多くの人々が使えるようになり、国を超えてコミュニケーションすることは、今やだれにでもできる。さらに、▁訳のテクノロジーも発達して、もはや言葉の壁さえも取り払われようとしている。\n　このような状況で問題になってくるのが価値観や文化観の衡突である。人によって信仰する▁教や、帰属する文化は違うので、考え方ももちろん異なってくる。テクノロジーをもってしても、考え方の壁までもをなくすということは不可能である。ここで、人類に共通する１つの不偏なものがあれば、その衡突を回避することがでもるかもしれないと考えた時、これに当てはまるのは科学である。自然は、唯一不偏の存在であり、人間生活そのものである。すべての人間が納得できる事実としての自然を、科学を使って広めれば、価値観の衡突を防げるのかもしれない。\n　Ｓｃｉｅｎｃｅ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ　の考え方は、すべての人がテクノロジー、科学を活用することによって分かり合える社会を目指して考えだされた解決策である。これからの科学教育は、そういった目的を念頭において、テクノロジーの活用と共に進められる必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 3,
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    "validity": 2,
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  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育は、自然科学から得られた結果を知識として身につけることはもちろん、自然科学に限らず、生活において直面する問題を適切に判断する手法を身につけられるものである必要がある。近年、グローバル化、情報化が急速に進展し、私たちは、日常的に、大量の情報と向き合って生活するようになった。それに併い、異なる価値観が衝突する機会が増え、現在では、膨大な情報の中から、各人にとって価値のある、必要なものを抽出し、活用する能力が求められている。自然科学には、自然に働きかけた際の変化を予測する能力を育てたり、科学的な視点から、事象を判断する能力を身につけさせたりする役割がある。これらの能力を万人が身につけることで、現代社会を生き抜く手助けとなる教育を提供するべきである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は、万人が目の前の問題を適切に判断・解決できる能力という意味である。つまり、自然科学によって生きていくための力を得ようということである。人間は自然の一部であり、自然とやり取りしないと生きていけない。要するに生きていくということは、自然とやり取りするということだ。自然に働きかけ利用する時、誤った方法をとると自然へ与える負荷を増大させるかもしれない。これを防ぐために自然の本質を知り、変化を適切に予測する必要がある。これからの科学教育では、この自然の本質に関してよく教育していかないといけないだろう。今までの研究から、よく知られている自然の本質はたくさんある。それらをしっかりと覚えさせることも大事だが、どうしてそのように理解されるのかという過程を考えさせることがもっとも大事だ。結果だけを教えていたら、自分の目の前に今まで見たことがない問題がでてきた時に解決できない。過程を考え理解させることで、初めて見るような問題でも自分の今ある知識を組み合わせたり応用することで、適切に解決できるようになる。この知識を組み合わせたり、応用する能力を科学教育を通して得られることが必要だ。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
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  {
    "student_id": "20160808089",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　人は考えないと何も成長できない。それゆえ、私は「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」「万人の科学技術的活用、判断力」という考えに大賛成である。\n　今のままだと我々はいつか機械に食べられてしまうのではないだろうかとよく不安になる。あまりにもたくさんの人たちがずっと小さい耐末を触り続けている。スマートフォンやｉＰｈｏｎｅにとりつかれている。日々、刺激的なこともなく、何も考えずに携帯電話を操作している。何も考えずに座っているだけで頭は全く使っていない。そこで私は科学技術的力、判断力を大切にしたい。\n　私は今まで、識字率や計算力に重きを置いた教育を受けてきた。何のためにも役立たなさそうな語句をたくさん覚えさせられ、将来につながるような勉強がしたいと何度も思った。やっと科学技術リテラシーが重視されるような時代に着々となってきている。\n　現在の教育に対する姿勢は整ってきてはいるが、指導者は皆、新しい教育を受けたことがない人ばかりだろう。つまり、まずは指導者の指導から始めなければならない。\n　これから社会はますます変わっていくだろうし、人間が将来存在しているかどうかもわからない。その中で地球を滅ぼさないために、持続可能な技術を作っていかなければならない。そのベースとなるような科学技術を地球全体で生み出せるような科学教育を受けたい。いわば、道徳教育によりそった科学教育を実践していってほしい。\n\n\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "教育という面において強制的に行うことも大切だと考えるが、一番重要なことは教育される側がそのものに対して興味、関心を示しているかという点にある。別の言葉でたとえるならば、探追心である。これを持っている持っていないの差は大きいと考えられる。このことから、これからの科学教育には興味、関心のあるものを選びそのことについて研究、考察していくことを義務教育の過程においてもさらに導入すべきだと考える。このことを導入することによって、ある現象についての本質、知識だけでなく科学的思考力や動察力といった科学分野だけでなく他分野でも必要とされる活用する能力も▁えることが可能である。また視覚的情報も大いに役立つと考えられる。自身で実験する内容を決め、実際にどのようになるのか予想と実測とどう異なったかなどより深く研究、観察することが可能である。しかしながら、小中学生には少々大変なものとなるかもしれない。だが、なぜそうなるのかと知りたい気持ちも興味の最もいい時期がちょうどその時期であると考えるなら、科学教育において自ら考え、調べ、実証するといったものは最たるものになると私は考える。このことで自然の本質を知り、変化を適切に予測する手助けになるのではなかろうか。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 3
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　人間の生活の質は自然を利用することにより向上しうるが、やり方を誤れば環境破壊につながりかねない。「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は万人が利を得つつも、リスクを減らせることを狙っているのではないかと考える。\n　そこで、これからの科学教育は現在解明されている自然の本質をはじめ、働きかけの誤りによる危険性とその根拠を教え、観察実験で目で見て自然の変化を確かめられる機会を増やしていくべきである。",
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    "grammar": 1
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いとしているところは、全ての人間が目の前の問題に適切に、判断、対処できることである。グローバル化がすすみ、情報化の広がっていく現代において、現代以前と比較するとより一層複雑で難解になった問題や衝突が増えていっている。人々の主観と主観がせめぎ合い、正しい解決が難しくなってきている。そこで、「科学的」の条件を有した自然科学があれば、それらに対する、共通の判断基準たりうるのだ。自然科学の教育を全ての人間が受け、普遍的な判断基準を得ることで、問題解決の手がかりになっていく。\n　以上より、これからの科学教育のあるべき姿とは、人々が科学的思考を得られるものでなくてはならない。問題に直面したときに、実証性と再現性、客観性を持った解決をしなければならないのだ。この科学的解決を下せる人間へと教え導いていくのに必要なものは理科の教科書に記載された事柄だけではない。勿論知識も大切ではあるが、本当に重要なことはそこから手に入れることはできない。最も求められることは、実験である。客観性を持った科学的な思考は、実験というプロセスによって身についていく。知識、経験、資料、他者の実験結果を全て用い、そこから本質を推論していくという過程、活用する力の集大成、応用力の総動員が客観性を構築していくのだ。\n　これからの科学教育は、人々に客観的思考力を教えていくべきであり、それが人間の生活の豊かさ、自然の持続可能性へとつながっていく。\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　全ての人々が自然、技術を実際に活用する能力を得るために、科学教育によって自然の特徴、本質を理解させなければならず、そのためには観察や実験などによって直接自然と触れ合うことのできる機会を多く与える必要がある。\n　私たちが理科を学ぶ理由は人間は自然を相手にしていると同時に人間は自然の一部であるからであり、その自然の特徴を知り働きかけ、利用するためである。また自然の変化を持続可能に破縦せず予測することが必要である。\n　また、自然科学の発展が自然への負荷を増大させるという危険性からも自然への負荷を防ぐために自然の本質を知り、変化を予測しなければならない。そのためにも教科を読むだけの授業ではなく、観察し実際に自然と触れ合い、その本質に近づけるような教育をしなければならない。\n　自然はとてつもなく奥深く、人類がまだ知らないこともたくさんあるので、その自然を科学的に知識、経験、資料を組み合わして推論する必要もあり、知識を教科書などの座学で、経験と資料を観察や実験によって得させることが必要である。\n　結論としては、科学教育においては、教科書による座学と、自然に働きかける能力を身に付けさせるための観察や実験を組み合わせて行う必要があり、そうすることによって自然の変化を予測する力を身につけることができる。\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからも人間は自然の一部として生きてゆき、自然とかかわり合いながら生きてゆかなければならない。そのためには、自然に対してこれからもずっと自然を有効活用できるよう適切に働きかけ、もしかするとその働きかけによって危険なことが起こるかもしれないなどと適切に自然を予測しなければならない。そのためにＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌが今、必要とされている力なのである。\n　この力とは与えられた情報から必要な情報のみを選び出し活用するという能力である。この力は確かである実証性と再びすることができる再現性、また客観性が必要となっている。この力を育てるには、ただ知識を学ぶだけではなく、学んだことを実験などを通して、実際に自分の目で確かめまた証明し、教わったことに対して自分ならどうするかと考えるくせをつけなければならない。もちろん知識を得ることはとても重要だが、その後の行動が何より重要であると思う。小さなうちから科学教育でどれが必要な情報かを選び、それを活用するということを促進していかなければ、なかなかこの力はつかないように思われる。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
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  {
    "student_id": "20160808095",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　何のために理科を学ぶのか、この試験前の講義でこの質問を受けた時、私は上手に答えをまとめることができなかった。それはおそらく「人間は自然の一部である」という意識が薄れているからだと後になって気がついた。そこで、科学教育において重要なことは、まず自然とは何か自分なりの考えを持つことと、その自然の中で自分たちは生活していることを意識させることである。近年は教育の中にアクティブラーニングを取り入れることが推奨されていることもあり、学校における理科の教育では屋外に出て太陽の動きや植物の成長などを観察、記録する時間を増やすべきである。生徒たちは普段何気なく眺めている景色は日々少しずつ変化している。その変化を意識して観察を続けることで自分たちは自然の中にいることを実感しながら学習を進めることができるようになるはずだ。\n　次に、観察や実験を行う前に仮説を立て、その後得られた結果を元に考察するという科学の一連の流れを身につけさせるべきである。学校教育においては多くの生徒がいるのだからその分だけ異なった結果や考えがあるはずだ。実験をする時、このような結果が出てこのようなまとめにするといったパターンを事前に用意した授業でなく、生徒が個人や班の意見を比較したり、答えのない所から自分なりの結論を出す過程を楽しむことのできる形式にするべきだ。\n　自分たちの身の回りの自然に興味を持ち、その中にある課題やなぞを探究する力はこれからのより良い未来をつくる土台となるだろう。\n\n\n\n\n",
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    "logical_consistency": 2,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌとは、万人のための科学技術的活用力、ということである。この万人の科学リテラシーは現在、人類全てに大切なもの、と考えられている。人間は自然の一部であり、自然がなければ生きてはいけない。その自然を守るためには、自然の特徴を知ることが大切である。自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測することのできる能力の育成が必要である。理科の教育に使われる教科書は、自然の仕組みや自然に働きかける方法を伝えるための道具にすぎないのであり、大事なことは観察や実験を行うことである。こうすることで、自然科学のユーザーである人間は、自然の変化を適切に予測し、自然の本質を見抜き自然への負荷の増大の蓄積を未然に防ぐことができるようになる。\n　また、自然への働きかけを適切に行えるよう、教育をする必要がある。そして、客観性を確保するプロセスである、科学的の３条件を学ぶことも大切である。科学的の３条件とは、実証性と再現性、客観性、のことである。自然科学は人間の活動であり、自然の本質を人間の言葉で解釈する。しかし、その解釈は不十分で、ずれることもある。それをなくすためにこの科学的の３条件がある。また、グローバル化が進む現在において、世界共通である科学的の条件をもつ自然科学は共通の判断基準として使うことができる。\n　万人が目の前の問題を適切に判断、解決するために、万人の科学リテラシーは重要であり、科学教育においても必要なものである。\n",
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    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809002",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　万人のための科学技術的活用能力を意味する「Ｓｃｉｅｎｔｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　ＡＬＬ」という言葉がある。これは、万人が知識を身につけるだけではなく自然に働きかけることで自然の本質を知り変化を予測することのできる能力を持つような教育をということを意味している。\n　現在の科学教育（理科）では小学校では１年生～６年生にかけて比較・類型化や因果・相関、客観的観察の方法などを学び、中学校ではそれらに加え論拠や定量性について学ぶことを定めている。私はこの現在の科学教育に足りないものとして科学技術的活用能力を実際はどう使っていくのか教える場が必要だと考える。自然の本質を知り、働きかけるために行われる現在の小学校・中学校での教育に加えて、より実際の社会で起こりうる環境やエネルギー問題解決へ向けた科学技術的能力の使い方を示すべきではなかろうか。\n　例えば、自動車の排ガス問題一つをとっても発展途上国であるか先進国であるかによって問題の捉え方は大きく違うはずだ。そして今後は更なるグローバル化が進むと予想されるため、より多様な文化・価値観がぶつかると容易に考えられる。そういった場面ではやはり共通の条件つまり科学的条件に当てはめて解決を図ろうとする力が必要である。だからこそその条件を持つ自然科学が求められるのである。私たちが今後生きていく上で衡突しうる様々な問題について教育の中で、科学技術能力を万人が上手く使うことができるようになるような教育の内容充実が求められるだろう。教育がより実用的なものになることで小・中学生の内から科学技術的な能力をどう生かしていくか考える▁会も自▁と増えると期待できる。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809003",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　国連が掲げるテーマの狙いは、持続可能な発展による、人間と自然の共生である。\n　爆発的な進歩を遂げた科学技術によって人間は自然に様々な形で働きかけることとなり、自然は大きく変化しつつある。目に見える形で温暖化などの環境問題がすでに表れてもいる。この問題は深刻でもはやどこか一国で、ましてや誰か一人の力で解決できないところまできてしまっている。そこで国連は、科学技術のユーザーである我々各々の科学技術リテラシーを高めることにしたのだ。リテラシーを高め、万人が目の前の問題に適切に対処できるようになれば、人間と自然との共生へ一歩近づくだろう。\n　我が国で科学と出会うのは小学校の理科であり、義務教育によって全員に門戸が開かれているが、中学、高校と上がるにつれてその門は狭まっていく。より専門性が高まっていくからだ。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160809004",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　ａｌｌ」の狙いから、私はこれからの科学教育で、他教科とも連携し、「科学的」な共通判断基準を実践的に使うことのできる能力を養うべきだと考える。なぜならば、理由は３点ある。\n　１点目は、「科学的」な共通判断基準が有用な基準だからである。判断基準の要素には、仮説の検▁ができるという「実証性」、同一の結果が必ず得られるという「再現性」、多くの人の承認・公認が必要であるという「客観性」の３点が必要である。そしてこれらの要素を含んだ判断基準は科学者により長い年月使われてきているので、判断基準自体の妥当性と信頼性が高いからである。\n　２点目は、判断基準を学生段階で用いようとする時、他教科との連携が有効だからである。特に社会科には、素材が豊富にある。例えば、異文化接触における価値観の衝突では、紛争問題が挙げられる。紛争問題は様々なケースがあるので、解決のための判断基準の素材を求めれば、良い学習になるのではないかと考える。\n　最後に、「科学的」な判断基準を用いて解決しなければならない問題が世界中で多発してきていることが挙げられる。ヨーロッパでのテロなど、ただ単に暴力的な事件が起きる中、あくまで理性的に解決する糸口になるのではないかと考える。\n　以上３点から、私は他教科と連携し、判断基準を実践的に使えることのできる能力を養うべきであると考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809007",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160809_science_20160809007.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは「科学技術的活用力・判断力を人類全ての人に」という意味である。この言葉は１９９２年のユネスコ会議で掲げられた。\n　この言葉が生まれた背景には、自然に対して適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測することで、万人が目の前の問題を適切に判断・解決し、持続可能でより良い生活を送れるようにするという狙いがある。また、自然科学の満たす科学的３条件は、多様な価値観に惑わされない人類に共通の判断基準を作ることができる。\n　現在の科学教育は、小学生の理科に始まる。理科は自然の仕組みを知り、実際に働きかける方法を教える。そのために観察と実験を通じて、比較・類型化、因果・相関などの方法で自然に働きかける力を育む。そして科学的３要素を理解し、科学的な判断基準を持つことを目指す。\n　これからの科学教育は、グローバル化・情報化の進む世界でより良く生きるために、より科学的で普遍的な判断基準を身につける必要がある。実際に自然に働きかける観察実験がますます重視されると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809008",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」という言葉は、１９９２年にユネスコ会議にて用いられた「科学的・技術的な活用力を全ての人に」を意味する言葉である。自然なしでは生きてはいけない人間が、世界共通の判断基準である「科学的」の３条件のもと、自然を適切に利用″させてもらえ″又、その将来予測を適切に行うことができる自然科学を有効的に活用できる能力を、各人が身に付けられるように掲げている。\n　私たち（日本人）は、小学校３年生頃から「理科」という科目を学び始める。恐らくこれが、自然科学との最初の出会いであろう。理科の授業は、他の科目のそれと１番性質を異にするものを持ち、実際に「観察」をしたり「実験」をしたりする。その観察実験を通して、子どもたちは「磁石はＳ極とＮ極がくっつく」や「植物は光合成をして酸素を生み出す」といった自然現象を学ぶ。しかし今思えばそれらの学習内容は、私達の生活や人間活動においてどれだけ重要か、ということには踏みこんでいなかったように思う。これからの科学教育では学んだ自然現象と人間生活とのかかわりを教えていくべきではないか、と思う。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
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  {
    "student_id": "20160809009",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は、自然の本質の共通の判断基準であることに加え、自然が持続可能であることで我々がよりよく生きられることを示している。このことから、これからの科学教育は観察実験を多く取り入れた、子供に考える力を身につけさせるカリキュラムであることが期待される。\n　自然科学、つまり理科は人間は自然の一部であるということを前提に、正面から自然を相手にしている教科だ。よって、理科は自然に適切に働きかけ自然の変化を適切に予測する能力の育成を目的としていると言える。そうした能力を育成するのに、観察実験は欠かせない。比較類型化や因果相関、働きかけの条件制卸など様々なアプローチ方法を通して客観的に現象を観察し、多面的に情報をくみ合わせて考察していく。こうした過程を経ることで仮説を証明し、更に考える力も向上することが期待できる。自然の変化を敏感に察知するには、これまで自分が得た知識や抽出したデータや過去の傾向などの必要な情報をつなぎ合わせて自ら考えることが求められる。これからの自然科学教育では、実験をしてデータを得ることにのみ主眼を置くのではなく、それをもとにいかに考える力を子供たちにつけさせるかが重要となってくる。そうすることで自然の持続可能性も広がるだろう。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809011",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　近年はグローバル化や情報化が著しく進んでおり、ときには異なる価値観を持った者同士の衝突も起こる。そんなとき共通の判断基準として使えるのではないかと考えられているのが、「科学的な」自然科学だ。思いこみや常識などの主観をぬきにした自然科学ならば、冷静な判断が期待できるだろう。各々がこのような考え方を習得できたならば、無用な争いをしなくて済むようになるだろう。ではどうやって習得すれば良いのか。それは、教育によってである。したがって、現状の教科書中心の科学教育を変えなければならない。まず、小学校の低学年からたくさん外に出て、自然に触れ合う機会を持ってもらうことが大事だ。最初のきっかけは、花がきれい、だとか、動物がかわいい、だとかとにかく何でも良いので、興味を持ってほしい。したがって低学年のうちは座学よりも実物を見ることに重点を置くのが良いと考える。そして心身ともに発達してくる中～高学年から、実験をし始め、目で見たことを定義化するという作業をするのが良い。また、課題で自分の気になることについて研究し、まとめてくるというのも、科学的な能力を発達させるのに役立つ。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809012",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160809_science_20160809012.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私はこれからの科学教育は積極的に観察や実験を行うとともにそれから得た結果についてみんなで議論したり人間と科学とのかかわりについて学べるものにするべきであると考える。\n　身のまわりの自然について調べるときには、実験や観察を行うことが必要である。実験をして得た結果は同じ実験をした他の人たちの結果と比較して同じ結果が得られたかなどを確めたり、どうしてその結果が得られたのかを考察する必要がある。観察実験を通して自然の特徴を知り、自然に適切にはたらきかけ、自然の変化を予測できるようにする。自然に働きかけたり利用しようとすると、自然へ与える負荷を増大させる危険があるが、自然の本質を詳しく知り、各人が適切に自然の変化を予測できるようになることで負荷の蓄積を防ぐため、観察実験を通して自分たちの目で自然の本質を知ろうとすることが大切である。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160809013",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160809_science_20160809013.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　１９９２年、ユネスコの宣言の中で取り上げられた「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　ａｌｌ」は、科学や技術の与えられた材料から必要な情報や要素を抽出し、実際に活用する能力を万人に求める、というものだ。これは、これからの科学教育のテーマであり、国ごとの学力を調べるＰＩＳＡ調査でも、これまで重視されてきた識字率や計算力といった能力よりも重要視されている。では、なぜこの能力が現在求められているのか。\n　科学教育は自然を扱う学習である。そして、私たち人間は自然の一部であり、自然から様々な恩恵を享受して生活している。そういった自然を持続可能な状態に保持し、私たちがより良く生きるためには正しい理解が必須である。私たちは自然の本質を詳しく知り、変化を適切に予測することで自然への負荷の増大を未然に防ぎ、これからも自然と共存していく責任があるのだ。そのために、観察実験の機会をより多く持つべきだ。科学教育の中で、実際に自然に触れ、理解するという経験を人々が多く積むことで各々が自然への正しい行動をとることができるようになる。また、グローバル化の進む世界で、様々な人が「自然科学」へのそれぞれの認識を持っている。その中で衡突を防ぐために、私たちは共通の基準を持ち協力していかなければならない。その判断材料となるのが「科学的」という条件である。これは、人々の客観性を確保するプロセスとして非常に重要なものだ。科学教育では、こういった基礎、基準を学習者の中に根づかせることも必要である。\n　私たちにこれらの能力が求められているのは、一部の人間ではなく私たち全体が地球のため、私たちの生活のために自然を正しく利用していかなければならないからだ。科学教育では未来のために、現在の私たちの中に知識を正しく植えつける必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809014",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は、自然の一部である人間が自然科学を行う中で求められる「持続可能により良く生きること」と、異なる価値観の伴存するグローバル社会に求められる「共通の価値基準」の２つについて提示された宣言である。これには、科学技術的活用力を世界中の全ての人へ、という狙いがある。\n　私がこの宣言の中で、特に注目するのは２点ある。\n　まず１点目は、「Ｌｉｔｅｒａｃｙ」の部分である。これは広く、「活用力」を意味する。小学校６年生の理科の目標にもこの言葉が登場し、そこでの「活用力」とは様々な知識、経験、資料、他人の結果などを\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私はこれからの科学教育は、より自然に働きかけ、「科学的」の３つの条件を満たすことを目的としたものになるべきだと考えた。\n　ユネスコで決議された宣言である「科学技術的活用力や判断力を人類すべてのために」には、科学教育によって身につく「本質を詳しく知り、変化を適性に予測して未然に防ぐ」力が必要であることを指している。また、その力を得て適切に活用することで、グローバル化や情報化が進み異なる価値観が衝突する時代を、持続可能により良く生きることを狙いとしている。その狙いに沿って教育を行うためには、実際に自然に働きかけなければならない。教科書に書いてあることをそのまま読んで教えるだけでは駄目だ。なぜならそれは自然を相手にするものであり、人間も自然の一部だからだ。\n　実際に自然に働きかけて物事を考えると、変化の様子やその限度を実際の経験として学ぶことができる。さらにその過程で、実証性・再現性・客観性の３つの判断を鍛えることができる。そしてその結果得られたそれらの力は、物言の本質を人間の言葉で言い換える際にその解釈を不十分なものとする人間の「さが」を防ぐために使うことができる。\n　この様に、これからの科学教育を、より自然に働きかけ、「科学的」の３つの条件を満たすことを目的としたものにすることで、科学に対してより正確に考えることができる力を与えることができる。また、グローバル化や情報化の影響で異なる価値観が衝突している現代においてもその力を活用して本質を見極め、適切な行動をとれるのではないかと考えた。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは科学技術を活用する力は全ての人々に必要だ、という意味だが、この言葉は日本を含めた全人類にとって重要な言葉となり、幼い時から科学教育は必要となるだろう。\n　では、科学教育とはどうあるべきか。まず必要なことは自然の本質を知ることだ。人間は地球という自然環境に住んでいる以上、人間は自然との関わり合いを避けることはできない。自然の本質を理解していなければ、自然に対して不適切な働きかけをしてしまい、地球環境を悪化させてしまう。現代では地球環境問題は非常に重要なテーマとなっている。だから、科学教育はやはり子供の時から受けさせるべきなのである。\n　他に必要なこととして、自然の仕組みを知った上で自然への働きかけを知るということが挙げられる。自然の仕組みを理解することは難しくない。小学校理科の教科書で扱われるような内容から始めて十分である。だが、あくまで重要なことは教科書に働きかけることではなく、自然環境への働きかけを知るということだ。だから、身近に自然科学への働きかけを知るきっかけとなる観察や実験はとても大切だ。だから、小学校理科は観察と実験を増やし、自然の適切な働きかけを理解できる人材を育てるべきだ。\n\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は、科学的な思考によって人類が抱える問題を解決することを目標とした宣言である。まず、自然科学の研究によって、環境問題を解決に向かわせたり、新たな環境問題を生み出さないことを、１つ目の目的としている。また、グローバル化した世界で日々起こっている価値観の違いによる衝突を、「科学的」思考に必要な「客観性」で解決するというねらいもある。\n　しかし、これらのねらいは、「ｆｏｒ　Ａｌｌ」でなければ達成できない。たとえば、科学者だけが放射線の危険性を理解していても、政治家や政治家を支持する国民がその危険性について無知であれば、原子力発電所のメルトダウンは放置され、多くの人が被爆することになるだろう。あるいは、世界中で核戦争が起こり、地球が滅亡するかもしれない。また、たとえほとんどの人類が「科学的」な「客観性」を判断基準に持っていたとしても、一部の「客観性」を持っていない人どうしが衡突する可能性がある。\n　よって、自然科学の実験によって得られた知識と「科学的」思考回路を全人類に与えることが、「持続可能な社会」や争いの防止のために必要である。そのために、「科学的」思考を身につけた上で知識を得るための、実験を重視した理科の教育を、どこの国でも受けられる制度を作らなければならない。教育システムが整っている国では学校で、そうでない国では国連やＮＧＯ、ＮＰＯの支援によって、理科の教育を促進していくことが、今後の人類の活動にとって大切である。\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」、科学技術的活用力を全ての人に、という言葉を１９９２年に国連が掲げたのは、グローバル化、情報化が急速に進み、異なる価値観が衝突しつづけている現代において「科学的」な考え方によって他者と関わることが求められているからであると私は考える。「科学的」であるということは、実証性、再現性、客観性の３つがそろっているということである。このことは、自然科学について考える場合だけでなく、グローバル化の中で、異文化をもつ人々と関わるときにも必要になってくる。生まれた国、人種、宗教、言語、生活習慣等、全てが異なる人と関わりあいながら生きていく世の中になった今、自分が当たり前だと思っている自国の常識や考え方だけを押しつけながら相手と向き合っても何も生まれないどころか、異なる価値観が衝突するだけである。自らの主観を抑え、客観的に物事を見ることが必要になってくる。だからこそ国連は、客観性を確保するプロセスである「科学的」の３条件を身につけることが不可欠と考えた。\n　これからの科学教育は、自然を相手にする自然科学に、自然の一部であり自然と無関係に共存できない人間が働きかける上で必要な「科学的」の三要素を継続して身につけさせると共に、このグローバル化に生き、多様な価値観にふれたときの判断基準としてそれを活用できるような教育を行うべきであると私は考える。\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　今日では、全ての人が、与えられた材料から適切に判断し、活用できるという科学技術の能力を持つことが目標とされている。これを実現するために、これからの科学教育で重要となるものを３つ挙げる。\n　１つ目は、実験をすることである。実験は、自然を相手とし働きかけている。実際、人間は自然と関わっているので、実験を通してそのことを認識できる。また、実験は教科書を読むのとは違い、自分で行動しなければならならず、活動的である。ゆえに、新鮮で記憶に残りやすい。\n　２つ目は、論理的思考である。なぜなら、日常生活で自然科学を取り扱う時、論理的思考をしなければならないことがあるからだ。例えば、廃水の処理の仕方や、電子レンジなどの調理器具を使う時があてはまる。もし金属を含む食器を電子レンジでチンしたら、金属の部分がこげてしまう。だからこの食器はチンしたらいけない、と思考するなどということが必要だ。\n　３つ目は、正しい知識である。いくら論理的で筋が通っているように見える思考をしていたとしても、その元となる知識が正しくないと、正しい考えはできないからだ。もし正しい知識がなければ、間違った論にだまされてしまうかもしれない。\n\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ユネスコの「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」には、すべての人が、科学技術を研究する際に必要な能力を身につけることで、現在の世界で起こっている問題の解決につなげよう、という意味がこめられている。その能力とは、自然に適切に働きかけ、変化を予測して判断する力である。",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　１９９２年のユネスコで宣言されたＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃ－ａｎｄ－Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ－Ｌｉｔｅｒａｃｙ－ｆｏｒ－Ａｌｌは、自然の本質を人間の言葉で理解するときに出てしまう「さが」を、共通の判断規準である「科学的」の定義である３条件を用いて、可能な限り埋めていこうとする意図から生まれたものである。グローバル化や情報化が進むと、互いの価値観が衝突し、どれが正しくて、どれが正しくないのかが分からなくなるかもしれないという不安を生む。しかし科学というものは共通のものであり、常に科学的の３条件を頭に置きながら判断した上で、それをどう生活に結びつけて活用していくのかを考えさせられる宣言である。\n　現在の科学教育でも「実証性」「再現性」「客観性」が授業を通して理解できるように構成されているものの、活用力を鍛える観点で見るとまだまだ伸びしろがあるように思われる。「科学的」に証明されているものが、自分の日常生活にどのように結びついているのかをもっと考えさせることで、科学教育がよりよいものになっていくだろう。\n　例えば、リトマス紙が青色から赤色に変わると酸性だということは理科の授業を通して論理的、実証的に理解できるが、そこに必要性を見い出して実生活に生かしていくということはまだ十分ではない。それを家庭科の洗濯洗剤を使う授業や、社会の環境問題の酸性雨などと結びつけて考えて、科学教育を独立のものとして学ぶのではなく、生活に密着した他のものと共に考えていくことで、科学的に理解し、活用していくことができるのではないかと考える。\n\n",
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  },
  {
    "student_id": "20160809022",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌとは、１９９２年ユネスコでの宣言である。和訳すると、「科学技術リテラシーを全ての人に」である。リテラシーとは本来の読み書き能力の意味に加えて、情報・要素の抽出能力とそれらを実際に活用する力という意味が含まれている。近年では生徒の学力調査の識字率・計算力に加えて科学技術リテラシーの能力が判断基準にある。このような能力が求められるようになった一因として時代要因がある。\n　近年のグローバル化・情報社会によって、私たちの周りには多くの価値観・情報がひしめくようになった。情報の選択方法としてリテラシー能力が必要になる。同時に、他の価値観の中で共通の判断基準が必要となる。そこで科学的な３条件の実証性・再現性・客観性を利用することが求められる。万人が適切に判断・解決できる基準とその能力を持つことを狙いとして、Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌが宣言された。\n　科学教育の中には、科学技術リテラシーのための内容だけでなく、自然科学との関わり方、なぜ学習するのか等多くの内容がある。それぞれをよりよく学習し、学習者が持続可能によりよく生きていくために科学教育は時代にそった変化や本質をみつめた教育であるべきだと考える。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  },
  {
    "student_id": "20160809023",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　二十世紀の国際学力調査会議では識字率や計算力が求められており、そこからＰｉｓａの学力調査で科学技術的活用力が必要とされるようになった。この背景には、科学教育が「理科は自然を相手にする教科」「人間は自然の一部」「自然の特徴を知り、働きかけ、利用する」といったこれらのことを踏まえて行われなければならないことを示している。全てはより良く豊かに生きるためであり、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する力を身につけるためである。\n　こうした科学技術活用力育成には、「自然を相手にする」という目的と「人間は自然の一部」という科学教育を進めていく上での目的の相互作用によって持続可能な世界を作る狙いとして進められている。そのため、科学教育では自然を働きかけたり利用する活動を通して、自然科学の発展が自然への負荷を増大させる危険があることを踏まえ、自然の本質を知り、自然の変化を適切に予測することで負荷の増大を予ぐようにしなければならない。また、自然に働きかけるとき、「比較・類型化」「因果・相関」「条件制御」「客観的観察」「多面的な情報を組み合わせて推論」といった方法を用いて、適切な働きかけを行わなければならない。\n　さらには「科学的」の３条件、実証性・再現性・客観性を利用して共通の判断基準から科学的技術活用力を身につける狙いがある。\n　以上のことを通して、科学的技術力を人類全ての人に与えるという狙いを達成しようと心みているのである。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809024",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　我々が小学校、中学校、そして高校で扱う教科書は、自然の仕組みや自然に働きかける方法を伝えるための道具にすぎない。１９９２年に国連ユネスコによる国際会議でかかげられた、「科学技術的活用力や判断力を全世界全ての人へ」という標語は、識字力や計算力だけでなく、読み取ったり与えられた情報を活用する能力を身につけることを目標としている。学校での教科書に働きかけるのではなく、実際の観察や実験を通した活動により、自然に自らが働きかけることで子どもたちはそれぞれの活用力を伸ばしていかなくてはならない。しかし、自然に働きかけると言っても、自然は複雑で、多様で、▁らに絡み合っている。このような不親切な自然に対して我々人間は、比較・類型化、因果・相関、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて推論、働きかけの条件制御など小学校の頃から段階を踏んで身につけた化学的な思考力や判断力を活用させながら対応していかなければならないのである。このような科学教育を通して身につけた色々な知識、経験や資料、他人の結果を組み合わせて推論する能力は活用力の集大成となる。\n　グローバル化や情報化が進むことで異なる価値観に触れ、時には衡突することもあり得る。思い込みや先入観、常識によって解決が困難となる問題も浮上することであろう。その際に科学教育で身につけた客観的で論理的な思考力、判断力や情報活用力は共通の判断基準として応用することができる。そのためにも、これからの科学教育は生徒がより主体的にものごとを科学的に思考、判断、活用することのできる機会を与えることが必要であると考える。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809025",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育は、机上よりも体験的・般用的に行っていくべきであると考える。\n　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は、Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ＝科学技術、Ｌｉｔｅｒａｃｙ＝実際に活用する能力、ｆｏｒ　Ａｌｌ＝全ての人々のためのと表わす。つまり、全ての人々が科学技術を実際に活用する能力ということである。この狙いは、貧富や能力の差・ジェンダー・国籍・子どもや大人も関係なく全世界すべての人々が、今ある科学の技術がどういったもので、どういう風に活用するのかを知り、単なる机上の空論に留まらず、実際に適切に活用することができるということを狙いとしているのだろう。\n　私は、Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌの３つの単語がポイントだと思っている。貧しい国に住む子ども達は机も教科書も、実験器具も無い所で勉強している。豊かな国の子どもたちは、対照的に完璧な所で勉強している。どちらが良くて悪いという訳ではないが、この環境が違う子どもたちに能力をつけるには、やはり机上の学習よりも体験学習で、実際に五感全てで感じることのできる、より実践的なことを行うのがよいと考える。実際に適切に活用する能力は、その方がよいだろう。例えば、日本で避難訓練をするとき、机上に座って、教科書を持って先生の話を聞いて、発表はしない。そんなことはせず、現実に有り得る状況の中で、実際に避難することで子どもたちは学習する。これと同じことだろう。\n　実際に、やってみる・考える・なぜ？を大切にするという、学びの最も基本的なところに帰ってみるのがよいだろう。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809027",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　１９９２年にユネスコでされた宣言を日本語に訳すと、「科学技術的活用力を人類全ての人のために」となる。万人に科学技術的活用力が必要であるということたが、自然の一部である人間一人一人が、持続可能によりよく生きるため、またグローバル化が進む中の共通判断基準として、自然科学を学びそして活用することが求められる。そして、この宣言の目的は、「万人が目の前の問題を適切に判断、解決できる」といったところにある。\n　これをふまえ、これからの科学教育について考える。問題の解決が目的に入っているので、問題解決型学習が必要であると思う。自分の周りである環境を見つめ、問題は何かを判断する。その解決のためにはどうすればよいのか考え、実行する。そして反省する機会を設け、問題をまた見つけていく、といったものである。このプロセスの中で、自分の持つ知識や経験、また他人の意見を取り入れることで、主体的・協働的に活用力を育むことができると考える。\n　万人が問題を判断し、解決するために、だんだん複雑な問題が必要となってくる。そのため自分の地域などについて調べたりすることで色々なことが見えてくると思う。一人一人が活用力を鍛えられるような環境が必要である。\n\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　まず、主題の狙いを明確にすると、すべての人が科学を適切に用いて自然の本質を理解し、実際に活用する能力をもつことというのが狙いであると考える。よって、この狙いを達成させるためにも、科学教育というものはすべての人に平等に行われるべきである。グローバル化が進み様々な価値観が交錯する現代社会の中で科学は全世界共通の判断基準になるだけの平等性と普遍性を持っているとはいっても、その科学をすべての人が等しく学んでいなければ意味がないからである。\n　では、科学的思考力を人々に適切に身につけさせるにはどうすればよいかというと、小学校の理科の授業でも行われているように、私たちが得るべき科学的能力を分野ごとに分けて、何段階かに分けてしっかり学習していくことが必要ではないだろうか。物事の比較や類型化、因果・相関関係など基礎から学び始めることで、科学的な知識や経験が蓄えられ、資料や他人の結果を参考にして多面的な推論や理解ができるようになるのだ。ここで注意しておきたいのは、科学教育で用いられる教科書というのは科学を学ぶ上での単なる道具に過ぎないということである。これからの科学教育で必要となるのは、あくまでも机上の勉強ではなく、実践的な観察・実験などであるということに目を向けておきたい。私たちが自分自身の五感で自然と触れ合い、観察や実験を行うことこそが、すべての人が適切に自然の本質を理解するのに必要な過程であると私は考える。\n",
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  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの自然科学教育は、インターネットの発達により簡単にアクセスできるようになった有象無象の情報の中から、いかに客観性・反復性・実性性を担保した情報をピックアップするかといったことが重要になってくるのではないかと思う。情報を受け取る側の人間は簡単に情報にアクセスできるようになったが故に、その情報が本物であるかを吟味しないようになってきている傾向があるように思われる。また、情報を発信する側の人間もより人々に信▁されるような情報を世の中に提供していくことが必要であると考える。昨今、ＳＮＳの発達により、何年も費して研究をした科学者の意見ではなく、素人のデマ情報が世の中を席圏したというニュースを耳にしたことがあるからだ。\n　また、これからの自然科学・技術は環境に配慮した取組をも行っていく必要がある。自然環境は人間が誕生する何万年も前から創られたものであり、一度壊れてしまうと二度と元の状態には戻らない。だからといって環境保護ばかりを進めていけば良いというものでもない。人類がより良い暮らしを実現していくために科学技術は必要不可欠のものであるからだ。そこで私は、科学技術の発展と自然保護を車の両輪のように両立して進めていく必要があると思う。\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809030",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　科学の適切な運用方法を教授しつつ、自然科学を前提に科学教育を行うことが望ましいと考える。万人のための科学的技術的リテラシー教育が求められるなかで、以下の２点が重要だからである。\n　１つ目は、科学的であるためには３つの条件が必要だからである。仮説を観察・実験により検当できるという実証性、同一の条件から同一の結果が得られるという再現性、そして多数の人が承認し、公に認められたものかという客観性の３つを満たしていなければ科学的であるとは言えない。思いこみや名誉欲などの人間の性から、これらが満たされていないまま科学として自然に働きかけてはいけない。子どもの頃からこれらの基礎となる部分を撤底して教育していく必要がある。\n　２つ目は、グローバル化、情報化が進む中で、多様な価値感が混在する中、自然科学は共通の判断基準を提供しているからである。人間は自然の一部であり、自然を相手にする自然科学を学ぶことは原点とも言える。加えて、自然科学は自然を知り、働きかけ、利用するという正の側面をもつ一方で、自然に対して負荷をかけるという負の側面ももつ。これらを十分に理解し、自然の本質を知り、適切に働きかける知識・方法を知ることで負荷を未然に防ぐことができる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌは全員のための科学技術的情報の活用能力と訳すことができる。\n　科学を学ぶ理由の１つは、自然の特徴を知り、働きかけて利用することである。自然を利用することによってより生活を豊かにし、また、▁続可能な利用をすることにより自然を未来へ保存することが必要である。\n　そのために、これからの科学教育は教科書の上での理論を中心に教えるのではなく、実験を中心とし、また、身近な現象や世界のあちこちで利用されている技術も教えることにより将来の豊かな自然との共生に直結するような教育をすべきだと考える。私が小学校中学校で学んだ理科は、淡々と教科書の内容を理解するような授業であり、実験をするときもどうなったら正解かが先に与えられていることもあり、自分で実験結果を予測したり実験の結果から条件を変えたらどうなるのかとさらに踏み込んだ思考をすることはあまりなかった。また、習った理科の知識がどこで用いられるのかもあまり教えられなかった。ゆえに、ただただ言葉と記号とテストに出そうなフレーズを覚えるだけの理科だった。\n　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌの狙いを考慮すると、これからの科学教育は自ら思考することを尊重し、それをどこかで生かせるような教育へと変えていく必要があると考える。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　人間は自然の一部であるため、自然を利用しなければ生きることができない。しかし、自然を間違った方法で利用すれば、自然に与える負荷を増大させ、破壊することになりかねない。そこで、私たちは小学生の時から、理科という科目で自然に関する、あらゆることを学ぶ。\n　理科は、国語や算数、社会とは違い、唯一自然を相手にする科目だ。自然の特徴を知ることで、自然に適切に働きかけ、自然の変化を予測し、持続的に利用する能力を養う。また、観察実験によって、実際に自然に働きかけることがどういうことかも学べる。\n　１９９２年に国連は、「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」という宣言を出した。これによれば、科学的で技術的な判断力や活用力は万人に必要であるということが読み取れる。\n　自然科学は、私たち人間にとって必須なものだ。これを上手く活用するため、自然に関する情報を与えられた材料から取捨選択し、実際に活用する能力を養う教育を受けなければならない。\n",
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    "grammar": 2
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    "student_id": "20160809034",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　現代の教育では、高校から文系・理系でクラスが分けられることが多く、大学ではそれらは学部によって完全に分断される。こうした区別を設けることで、科学教育は良いものになるだろうか。\n　確かに、理系科目を学ぶ人間とそうでない人間を分けることで、科学に興味のある人間だけがより集中的に深く学ぶことが可能になるだろう。\n　しかし、こうした区別により、科学を学んだ人間とそうでない人間の自然科学に対する知識に大きな格差が生じる。科学教育は万人に必要なものだと私は考える。\n　なぜならば、現代社会では、自然科学は単なる自然の利用や発明のための道具ではないとされているからだ。自然環境問題がニュースで毎日のように取り上げられているように、私たちは自然への負荷を予測してその増大を防がなければならない。そのためには、各人が自然に関する知識や情報を身につけ活用する必要がある。他の理由としては、問題解決の方法として、自然科学の判断基準を利用しようという考えが世界に広がっていることがあげられる。今までは、それは科学者の仕事であった。しかし、現在は、一般人もその技術を持つ必要に迫まられている。\n　よって、私はこれからの科学教育は、万人が自然科学のプロセスを理解できるような方法で、どこの国でも等しくされるべきであると考える。\n\n\n\n",
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    "logical_consistency": 3,
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私はこれからの科学教育は「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いどおり、科学を知り、そして自らがどう活用できるかという点に力を入れていくべきだと思う。識字率や計算力に匹敵するほど重要な能力言われているが、実際はまだそこまで浸透していない。私はこれをかなり恐ろしい状態だと認識する。科学者によってより多くの発明品が世に出ており、我々の生活はとても便利になっている。しかし、その仕組みをほとんどの人が知らないでいる。私は、自然科学のあまり知られていない特徴をウリにした製品があるとすれば、本質や基本的な知識さえ持っていない私たちには到底理解できない仕組みを持つのだろうと思う。しかし何か不具合が起きた時の対処として、果たして基本を知らない私たちが応用をきかせることなど出来るだろうか。そういう時の為に説明書などが存在しているのだろうが、研究者や科学者の知らない現象が自然にはまだ数多く存在しているのではないかと思うと、いつ何が起きても仕方ない状況ということになる。こうした現状を踏まえると、自然に対する無知ほど危険なものはないかもしれない。\n　私は、今後しばらくの無理ある発明は控えてもよいのでは、と考える。そして科学者たちがペースを落としている間に、次の世代を担う子どもたちに、生きていく上で最低限の自然科学に関する知識を身につけさせなければならないと思う。これまで、多くのあったらいいなと思う商品、製品や仕組みが出来てきたが、無くても生きていけるものも多いはずだ。誰しもが自然科学の一部であるのだから、まずは万人が自然を知り、活用できる力を身につけ、それが実現されてからこそ、多くの人が驚き、誰かの為となるものを、その道のプロの科学者たちが研究していけば、よりよい世界となるのではないか、と私は考える。\n",
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  },
  {
    "student_id": "20160809038",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "私は世界中の全ての人々に科学教育を行う必要があると考える。文系や理系も関係なく、国も身分も関係がない、私たち全員が自然を利用しているからだ。自然の扱い方を知らずに利用するのはとても危険なことだ。国連がかかげたリテラシーにＡｌｌが含まれているのはそのためではないのだろうか、将来科学にたずさわる人だけのためでも理系の人が勉強する単なる勉強科目でもない。どうすれば私たちがより良く生きていけるか、自然と向きあうことは私たちが今後生きていく上で切っても切り離せない自然と上手く付き合い、どう活かすかを知る術なのではないだろうか。科学を学ぶことは新しい発見をして名誉を得ることが最終的な目標ではなく、その発見を私たちがどう活かすかが重要なことであると考える。少数の科学を学ぶ人々だけでなく、全ての人々が自然の本質を理解することこそが、人類全体がより良く生きていくことに欠かせないことだ。人々がそのための行動を起こすにはきちんと根拠を知らなければならない。よって科学教育を平等に全ての人に学ぶ機会を与えること、さらに今後学んでいく上で、私たちの身近な生活の中で学んだことがどのように活かされているのかの議論を深めていくことが、単に習ったりするもの、覚えていなければならないものから脱却し、私たちはどうして科学を学ぶ必要があるのか、という本質を理解する上で大きな役割を果たしていくのではないかと考える。科学によって自然の隠された部分が発見されると同時に私たち人間は大きく発展をしてきた。その分、本質を理解する作業がより必要だ。",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育は全ての人が観察実験を通して自分自身で思考し、結果だけでなく過程も重視していくべきだと私は考える。\n　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌの狙いは全ての人に科学技術の知識を持ってもらうことにより、全ての人が目の前の問題を適切に判断・解決できるようになることである。全ての人が科学技術の知識を持つために、これからの科学技術は結果だけでなく過程も重視し、自分自身で思考することが必要である。\n　なぜなら、結果に致るまでの過程を理解していなければ問題に対し適切に判断・解決が出来ないからだ。問題というのは常に同じ条件で起こるわけではない。様々な問題を解決するためには柔軟な思考力が必要に\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　自然科学というのは、自然の中に生きている人類にとって欠かす事の出来ない重要なものであり、自然を相手にするという事がらは、文化、人種に関わらず共通な事である。その事を教える科学教育とは、とりわけ教育の上でも重要な位置を占めている。科学教育なしにはもはやこれまでの文化・環境を維持することは出来ず、更なる発展を期待することも出来ない。また、現在の貧困問題、所得格差というものも科学教育の遅れから起因するものと考えることも出来る。科学教育を全世界により充実させる事により、グロバリーゼーションの中から世界中の人が豊かになるようにするべきである。また、各国の価置感の衝突に関しても自然科学という共通の価置感を持っていれば、お互い理解しあう事も可能であると信じている。科学教育の充実が世界の様々な問題の解決の糸口となるように、またその際に誤った科学教育ではなく、「科学的」の３つの条件",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌを直訳すれば、万人のための科学と技術のリテラシーとなるだろうか。万人、つまりすべての人が科学的な知識、方法論を活用できる能力を獲得するように働きかけようという意味であろう。\n　科学的なものとは、実証性、再現性、客観性といった諸性質をもつものである、とのことだった。なぜこれらの条件が必須であるかというと、それは、これらの条件は、人間の営みである以上不可避な不確実性を可能なかぎり排除するためであった。つまり、人間の思考や行動に伴う偏見や誤りに対処することに、科学は心を砕いてきた。だから、３つの性質を備えているかをチェックすることは、本来の自然研究だけでなく、もっと広い人間活動に応用できないかと考えられる。\n　科学リテラシーを近年になってユネスコが強調したのは、グローバリゼーションや情報化により、異なる価値観が衡突しやすくなり、国際的な問題のリスクが高まったことへの対処として、人類共通の判断基準に、科学の方法を応用しようということなのだろう。\n　その対処が成功するか、そもそも共通の判断基準になりうるのかなどの疑問はあるが、これだけ技術が発展し、科学を無視することができない状況では、科学リテラシーを身につけるに越したことはないであろう。学校での教育は、目に見える実証である観察実験の充実に加えて、目に見えない実証である、方法論の批判も強調すべきであると思う。科学自体が宗教のように衡突の原因になりかねない危険性も、半端な教育ではつくってしまいかねないからである。\n",
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  {
    "student_id": "20160809042",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　現代社会において、科学教育は単なる道具として以上に大切な活動となっている。科学は我々の生活水準を大幅に引き上げてくれた。今日においては科学の恩▁を受けていない人は、まずいないであろう。農業、工業、通信、輸送の発達は私達の生活のみならず、私達の物事の考え方、とらえ方まで変えようとしている。例えばだが食物の生産が少なく、常にひもじい暮らしをしているとする。こういう時は人は胃袋の召し使いと化してしまい満足に物事を考えることも、ましてや他人を思いやることなど夢のまた夢となってしまう。衣食足りて礼節を知る、ともいう。科学の発展によって日々の生活を快適にすることがまた新たな発展の原動力ともなる。ただ、科学は最初に書いたように、ただの暮らしを良くする為の便利な道具に過ぎない、と考えるのは間違いなのである。自然科学が私達に教えてくれるもう１つの大切なこと、それは適度な物の見方というものだ。自然科学の大原則は客観性である。物事に対して常にわけへだての無い視点から判断を下すこと。これが何に必要なのかといえば、それは私達が大きな共通認識をもつ時にいるものなのだ。小さな地球とはいえ、私達には多種多様な考えをもっており、意見のぶつかりあいも多い。これをやわらげるために必要な判断基準こそ、自然科学なのである。科学教育は即ち、今後行わねばならないのは、科学を用いて生活を▁くするための方法を教えること、それと科学を一種の共通言語として、地球規模での人々の対話の道具とすることを教えるのである。",
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    "logical_consistency": 2,
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  {
    "student_id": "20160809043",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "万人が科学的・技術的活用力を身につけるためには、科学教育における観察・実験のさらなる充実が必要であると考える。その充実させるための手段は２つあり、具体的に述べると、ひとつは観察・実験の結果や考察を幅広く他分野や日常生活と関連付ける方法、もうひとつは観察・実験対象にしっかりと興味や関心を持たせる方法である。まず１つ目の関連付けがなぜ重要であるかというと、本人の能力としてある力を身につけさせるには体験的な理解が必要であるからである。いくら科学的に意味のある実験や結果が美しい実験を行っても、身近な体験や他の分野との関連付けができなければ、児童・生徒にとってその観察・実験はしょせん理科の授業の中で行うもの止まりである。それでは本人の能力として観察・実験する力が身につかない。そこで理科の授業以外の時にもその観察・実験の手法・結果・考察がいかに役立つか、必要であるか、関連性を持つかをしっかりと伝えるべきである。また興味・関心を持たせることの重要性として観察・実験の対象物である自然について深く知ろうとする探求心の育成があげられる。自然の本質を知るために適切なはたらきかけをするためにはまず自然のことを知りたいという気持ちがなくてはならない。その心を養っていくために自然の素晴らしさや美しさ、時にはおそろしさも積極的に伝えてゆくべきではないだろうか。　以上に述べた２つの方法を用いて科学教育における観察・実験を充実させ、より多くの人々が科学的・技術的活用力を身につけられる科学教育であるべきだと考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809044",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、これからの科学教育は、世界共通の「科学的」の条件の元で行うべきであると考える。そのように考える理由は２つある。\n　一つ目は、今、世界では、グローバル化、情報化が進んでいるからだ。様々な考え、価値観が国境を越えている現代では、それらが▁突する可能性がある。だから、共通の判断基準が必要である。国によって相手にする自然する違う。暖かい気候や寒い気候というように、自然というものは多種多様である。それ故に、判断基準を共通なものにするという考えは、困難だと考える人もいるかもしれない。しかし、私は、多種多様であっても、本質は同じである、と考える。本質を人間の言葉で十分に解釈するためにも万人が、共通認識をもつことが求められる。\n　二つ目は、科学の進展による自然の負荷をおさえる必要があるからである。万人のための自然科学や技術を活用する能力を養うことは、自然の負荷をおさえる第１歩であると、私は考える。私たち人間は、自然の一部である。だから、無意識に自然に働きかけているのは確かである。負荷の増大を未然に防ぐためにも、各人が適切に予測できることが必要であり、「科学的」の条件を世界共通にすべきであると私は考える。\n　以上のことから、私たちが科学教育を受けるということは、これから非常に重要になってくる。そして、科学教育を受けるうえで、世界共通の「科学的」の条件がキーポイントであると私は強く考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809045",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバル化が進んでいる現在において、異なる価値観が衝突するのを避けるのは難しい。度々ニュースになるテロや領土問題はその典型と考えられる。全ての人々が同じ宗教で、統一された国家に属しているならば問題はないのだが、現実それは難しい。そこで、宗教や国とは別の、共通の判断基準が用いられた。それが「科学的」の条件である。\n　人間は完璧ではない。物事を解釈する際に、どうしても個人によって差がでる。それは、思い込み、名誉欲、競争心、常識といったものによる。そういったものを超越した解釈する際の基準を学ぶことで、自分が自然の一部であること、世界の一部であることを感じとれる。自然には法則がいくつも存在する。それらを実験などで、自ら証明する機会があれば、その法則は忘れがたいものになるだろう。自分で考え、手を動かし、証明する。こういった教育は新たな発見を生み出す土台となるだろう。また、自分以外、さらには海外の人々も用いる共通の判断基準が存在する、ということを教えられると、世界とのつながりを意識するだろう。そうすると、日本にとどまらず、世界へはばたく人材へと成長するかもしれない。\n　教育によって人は大きく成長できる。日本の、そして世界の将来を考えるにあたり教育は大きなはたらきをする。「科学的」という共通のものが加われば、さらに重要である。自分は自然の中に生き、世界とつながっている、このことを焦点に当てる科学教育であるべきだと考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809046",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160809_science_20160809046.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　自然科学は人間が持続可能に破碇せずより良く豊かな生活を送るために、そして異なる価値観や文化を持つ人々の間の共通の判断基準として用いるために極めて重要である。従って自然の特徴を知り、適切に働きかけ予測し、また利用することや「科学的」の条件を理解しチェックする事が必要不可欠である。これらの多くは教育によって学ぶ事が可能であり、現代の我が国においても理科という名前で学ぶことが多い。しかしながら、いわゆるＳＴＡＰ細胞問題でも明らかであるが科学・技術的リテラシーは他の読み書きや計算といった能力の教育に比べ習熟度が低い。主な理由として、まず観察実験の少なさが挙げられる。自然に対する観察・実験は人間と自然の関係のいわば基本であり、教科書を読むだけでは学ぶことができるい。観察実験を増やし、より工夫をする事がこれからの科学教育には必要であろう。また自然との接点の少なさも理由になるだろう。日常生活において自然科学はより高度なものとして捉えられる事が多く、精密機器などの増加及び動植物の減少も相まって、読み書きや計算に比べ自然科学へのより高度な習熟が必要だと考えられる傾向にある。科学コミュニティの側から、より科学技術的リテラシーを気軽に使うよう働きかける等が科学教育の際にも必要なのではないか。その点では他にも科学コミュニティ内でより簡▁な用語を用い、広めていくなども有効であろう。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809047",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　今日、人間の科学や技術は日々進歩している。とはいえ、人間の力はまだ自然を超えることはできておらず、分かっていないことも多い。それでも発展している科学と技術を、人間が生活していきやすいように活用するのは、生活をより豊かに充実したものとしていくためにも効果的であると思われる。科学者や技術者が既存の知識や資料、経験などを合わせることで今日の生活がある。また未知な部分、さらには科学が発展した代償とも言えるかもしれないが、今までになかったような望ましくない自然現象、変化がおこっている。このような時代だからこそ科学教育がより重要になってくると考える。\n　その科学教育でまず大切なのは現時点で明らかになっていることを十分に学び、その中で出てくる疑問や問題点を更に調べていくことである。土や肥料がないところに植物が育たないのと同様に、基礎知識を教育する必要がある。しかしこれだけでは不十分で、未解なのは自然現象であり、実際に観察や実験を行い自分の目で確かめたり、現象をおこして検討することも必要不可欠である。このように知識、技術、感覚の全てを養っていけるような教育が必要なのではないだろうか。また、併せて、人間は自然の中で自然と共に生きている、決して科学や技術を人間の生活を豊かにするためだけに、利己的に活用してはいけないということも学んで、倫理的な考え方も養なっていく必要があると考える。\n　人間の科学や技術にも、もちろん自然にもまだまだ可能性、未知なことは大いにあるだろう。それをできるだけ長く、両者にとって良い方向に活用し今後も人間が自然の中で生きていけるような考え方を学べる科学教育が行われるべきだと考える。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809048",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "これからの科学教育は、グローバル化が進む現代では様々な価値観が衡突することがあるので科学の基本となる共通の判断基準の実証性、再現性、客観性をしっかりと教育する必要がある。また、これを教育することによって、人間が言葉によって自然の本質を理解するときに思いこみや常識によって不十分となってしまうことを防ぐことができるようになる。また、これだけでなく人間の活動も自然科学の一部であるということをしっかりと認識させることも必要である。自然にかける負荷はそのまま自分への負荷としてかかるとして、自然への働きかけを適切に行い、その結果を適切に行う必要がある。そのためにどうすることが自然への適切な働きかけであるのかということを知ることは大事である。それを小学校の観察実験のある理科を通して学べるようにすべきである。また、このあとにどのような結果へなるのかといった適切な予測も必要となってくる。これも考えているだけでは実際に正しかったのかどうかは全くわからないため、実験を通して学んでいくしかないと思う。考えるに、教科書も大事であるが、それだけでは実際に使える能力であるとはいえないと思う。こうして思考力をつけていき、自然科学を持続して発展させていけるような人物を育てていくべきである。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809049",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "まず、科学が自然にはたらきかけるとき自然は、とてつもなく奥深く豊かであり、一見複雑であり、多様であり、そして絡みあっていて、人間がどこから手をつけていいか分からないときに、人間は科学によって比較・類型化、因果・相関、働きかけの条件制御、客観的観察、そして多面的に情報を組み合わせて推論することが有効である。科学はこれらのことを可能にする。また、自然には本質があり、本質を人間の言葉で解釈するとき、その解釈は不十分な場合があるが、それを実証性、再現性、そして客観性をかねそなえた科学によって防ぐことができる。これらのことが科学的技術判断力を得ることで、人間が得ることのできる力である。したがって、人間がなぜ科学を学ぶのかというと、人間が自然に適切にはたらきかけ、自然の変化を適切に予想する能力の育成のためである。これらのことをふまえて、これからの科学教育は、自然にふれての学習機会を増やすべきだと考える。現在の科学教育では、教科書の上で言葉として自然を理解するだけの学習になりがちであり、実際の現象としての自然の理解をできていないことがある。このことが自然の本質の間違った解釈につながりえるので、これからの科学教育は、より自然に触れる機会を作るべきである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809051",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ユネスコの制定した「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」はより情報化の進む社会の中で全ての人が目の前で起こっている問題に適切に判断し、解決できるようにするための環境を整えられるようにという狙いがある。これが制定された背景には進む情報化、グローバル化と、自然の異常なまでの変化が関係していると思われる。\n　例えば車で３ｋｍ移動してどれだけのＣＯ２が排出されるか１ｋｍあたりの排出量さえ分かれば小学生でも解ける問題である。しかし、実際に今日の自動車がどれだけＣＯ２を空気中にばらまいているか意識している人はけっして多くはないだろう。温暖化を問題視しているといっても夏はどこもクーラーをつけて涼しくすごしている。目の前で起こっている現象の原因と対拠法は自然科学が示しているのにどうして実践されないのか。それは各人の意識レベルが各人で異なっているためであり、国によっても異なるからだ。\n　これからの科学教育はただ知識をうえつけるのでなく実をもった現象として自分に関係のあることとして教育していく必要がある。特に情報化も進んでいる世の中であるため抽▁し、選別する能力を身につけつつ、自分で判断し実践していくための足がかりになるようなものでなければならない。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809052",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160809_science_20160809052.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "これまでの科学教育では、読き書き能力（Ｌｉｔｅｒａｃｙ）および計算能力（Ｃａｌｕｃｕｌａｔｉｏｎ）の２つに重点が置かれていたと思う。これらの能力が初等教育における基礎的事項であり、複雑な自然科学をひも解いて理解するために必須であることは言うまでもない。したがってこれらの技能を軽んじることはできない。しかし、講義の内容でもあったように、これからの時代においてはｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃでｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌな思考力が必要であると思う。こう私が考える理由は、まだわかっていない自然現象を理解する上で、読み書き及び計算能力で身に付く知識が重要なのではなく、未知の知識を頭で理解する創造力、論理的思考力が特に重要だからだ。このような能力は、短期間で身につくものではないと思う。物事を理解する際、結果だけを無味乾操に覚えるのではなく、なぜこの現象は起きるのか、という段階まで掘り下げた思考をくり返すことによって得られるものだと思う。前者の頭脳の使い方は、ある意味コンピューターでもできることであるが、後者の頭脳の使い方こそ我々人間にしかできないことは明らかである。このような▁脳を育成していくにあたり、Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　ＡｌｌというＵＮＥＳＣＯの宣言は上述のような考え方を反映しているように思う。これからの時代は科学的興味の強い若者を育成するために、現象がなぜ起こるのかということを中心にした教育を行うべきである。ただ科学的現象の理解には基礎知識の習得も不可欠であるから、この両者をバランスよく教える必要もある。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809053",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌとは、人間も自然も互いがそれぞれ持続可能により良く生きることを狙いとしていると思う。これを踏まえた上で、これからの科学教育についてどうあるべきか示す。\n　まず一つめに、自然科学がどんな役割を果たしているかを考え、自然と人間が深く関わっているということをより強く意識するべきだと考える。例えば地球温暖化の対策として自然科学を考えるとき互いの密接な関係の知識が無ければ、温暖化を止める為にもあらゆる手段を尽くそうという考えと、それでも人間の利便性はゆずれないのでできる範囲のことをしようという二つの意見がでてくると思う。なので、人間も自然も持続可能な環境を作っていく為には、現在の自然科学の力で人間の快適性や利便性を損わず環境に優しい製品の開発をするといった考えを皆が持つ為にもこれまで以上により深く自然と人間のつながりを意識すべきだと思う。次に、科学の三条件を普段の生活にも取り入れて価値の基準を測る機会をより多く設けるべきだと考える。自然科学を学び、知らず知らずのうちに、実証性・再現性・客観性の三条件を身に付け、物事に当てはめているとはいえ、実際にその過程を意識して練習した方が、そうしないよりも物事を客観的に観る能力が上がるのではないかと感じた。よって実際に科学教育の場で学生に様々な情報を与え、個々で客観的に処理するプロセスを練習したり、他の学生と意見を交換することで、思い込みや主観が減り、より効果的に科学的の三条件を使いこなせるようになると考える。",
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    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
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    "student_id": "20160809054",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　科学教育は、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測したり、より豊かで創造的生活が破綻することなく持続可能であるようにしたり、全ての人が目の前の問題を適切に判断したり解決できたりするようにしたりすることを助けたり支えたりしていくものではならないものであるということを念頭に科学教育のあるべき姿について３つ考えた。\n　１つ目は、自然科学というものが自然を相手にしているのだということを認識あるいは再認識することである。比較や類型、因果や相関といった手段にばかり目を当てるのではなく、まずは自然がありそれを観察すること、すなわち観察実験をしていくことが大切である。\n　２つ目は、人間は自然の一部で、自然と無関係に生きることはできないということを心しておく必要がある。人間の生活を豊かに快適にするために自然を破壊していくと結局は生活どころか人間の生存が危ぶまれる事態をもたらすことを知っておく必要がある。\n　３つ目は、グローバル化や情報化が著しく進む現在において、異なる価値観に上手く対処していくために自然科学を共通の言語として使っていくことができるようにするということである。自然科学が客観性を確保するプロセスであるということを知り、多様化していく社会に対処していくために自然科学を用いることができるようになることが望ましいと考える。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは、直訳すると「科学技術的活用力・応用力をすべての人たちに」である。問２でも延べた通り、人間は自然の一部であり、自然を知り、働きかけ利用し、自然の変化を適切に予側しなくてはならない。そのために科学的という３つの条件を満たすものを見極める力を、科学教育によって、人々は養っている。グローバル化が進み、様々な文化や価値観を持った人が、目の前にある同じ問題を解決しなくてはならなくなった今、「共通の判断」を持つことは大変重要になってきた。そこで、この「科学的」を満たすための３つの要素を共通の判断基準として使用することが進められようとしている。そのために、この目標が１９９２年のユネスコ会議で決定されたのである。\n　このことをふまえると、これからの科学教育に必要なものは、１つは「実証性・再現性・客観性」の３つをもとにした、〝科学的思考″を身につけることである。これにより、共通の判断基準を持った人々が、世界レベルで共通の問題に立ち向かうことができる。もう１つは、科学教育により、自然の変化を適切に予測する力を身につけること。これによって自然の一部として、これから自然と供に生活を続けていけるように、努力していかなくてはならない。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌの狙いは、万人が与えられた材料から必要な情報・要素を抽出し、実際に活用する科学技術的能力を獲得することである。このような狙いのもとで科学教育をほどこされているにもかかわらず、水素水のような、科学的信ぴょう性に疑問のある商品にだまされる人は後を絶たない。なぜか。それはやはり科学的リテラシーが身についていないからだろう。さらに言うと、学んだ知識をもとに、すぐ身の回りの現象について分析する、という姿勢が身についていないからだと思われる。したがって、これからの科学教育は、教科書的な勉強に加えて、身の回りの現象を出発点として科学を勉強していくことも必要だと考える。\n　現在の教科書に基づいた科学教育の問題点としては、そこで得られるのが「科学と言う科目の知識」であると多くの人が認識していることである。例えば、ヘンリーの法則を勉強したところで、得たのは気体に関する大学入試の問題を解くための知識だ、と多くの人が考え、我々を取り巻くこの世界の現象を説明する法則だと実感する人は少ない。\n　したがって、これからの科学教育に必要なのは、教科書で得た知識と身の回りの現象とのギャップを埋めるような視点を盛りこんだ教育ではないかと思われる。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ユネスコで決議されたＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌという宣言は科学的また技術的活用力をすべての人のために利用していくというものであり、これは自然と人間が共存するために必要なものである。これにのっとって、これからの科学教育は、より自然を知り、理解していくことで自然と共に生きていくことの大切さを学ぶべきだと考える。\n　私達が小学校から今にかけて理科や科学を学習してきて、比較や因果、客観的観察等、多面的に情報を組み合わせて推論する力を培ってきたが、自然科学として自然に働きかけることができていないのが現状である。私達は今学習していることは後に人類のためとなり、人々が持続可能な世界でより良く生きるためであることを学ぶと同時に、複雑に絡み合った自然の摂理を学ぶことが求められている。自然に生きている私達ユーザーは各人が自然の変化を適切に予測することで負荷の増大の蓄積を防ぐ役果を担っている。\n　これらのことから、これからの科学教育は人間は自然なしでは生きて行くことができない現実を見つめ、人々と自然の共存を重視し、持続可能な社会を築き上げていくべきだと考える。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　かつて、Ｌｉｔｅｒａｃｙの意味は読み書きの能力であった。しかし、２１世紀になると、その意味は与えられた材料から必要な情報を抽出し、実際に活用する能力という意味へ発展した。これを▁けて、１９９２年のＵＮＥＳＣＯでＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　＆　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａllが宣言された。全ての人に科学的・技術的活用力を備えることが狙いである。この狙いを考慮して、これからの科学教育はどうあるべきだろうか。少なくとも３つの手順が必要となる。まず、科学教育を受ける人材を集め、目標について説明を行う。ここでの目標とは活用力を身につけることとする。次に、目標到達のために自然科学を学ぶ。自然科学という分野は、自然を相手にする一方で人間は自然の一部であるという２つの側面をもつ。学習によって、自然の変化を予測しながら適切に利用し、持続可能でよりよく生きることを可能にする。最後に、学習した自然科学を「科学的」に分析、判断する。「科学的」に行うことで、仮説を実験によって検討する実証性、常に同一の結果が得られるという再現性、他者が承認する客観性の３つの条件を満たすことができる。「科学的」な判断によって学習した科学教育は、自文化内で一般に受け入れられる。\n　しかし、グローバル化した現代社会で持続可能なよりよい生活を送るには、第４の手順が必要となる。この手順は第３の手順とよく似ている。それは、「科学的」判断を共通判断基準として再学習することである。グローバル社会で異なる価値感が衝突する可能性はよくある。そこで、３つの条件をもつ「科学的」判断を共通の価値感として自然科学を再学習すれば、学習したことは文化をこえて万人に受け入れられるものとなる。これからの科学教育は、グローバル化に配慮した科学技術活用力を備えた人材を育成していくべきである。\n",
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  {
    "student_id": "20160809063",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は、万人が科学技術的活用力を持つことを狙いとした言葉である。私は、この考えにのっとり、世界中の国々でより科学教育を推進していくべきであると考える。\n　まず、人間は自然の一部であり、全ての人類は自然とやりとりをしなければ、生命を維持することもできない。しかし、自然は奥深く、その仕組みは複雑であるので、現代のような高度な文明社会を維持するためには、必ず自然科学の力が必要となる。さらに、近年では環境間題もあり、持続可能な状能で破たんせずに自然を利用していくには、自然科学を基にした研究が大切であるだけでなく、地球上の全人類が、自然の変化を適切に予測する能力を持つことが欠かせなくなっている。なぜなら、自然に対する各個人の負担はどんどん蓄積さていってしまうためである。加えて、自然科学はグローバル社会での重要な判断基準にもなる。\n　このように、地球上の全ての人類は、自然科学を学び、科学技術的活用力を身につける必要があることは明白だが、そのための教育方法も工夫が必要であると考える。例えば、学校で学んだ自然科学が日常生活と深く結びついていることを強調して、体験活動を増やしたり、自然科学の本質である観察や実験を多く取り入れたりする工夫がある。また、教育環境が不十分な途上国でも、自然科学教育を推進していくことが重要だと考える。このような工夫を行うことで本当の意味での科学技術的活用力を全人類に浸▁させていくべきである。\n",
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    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
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  {
    "student_id": "20160809064",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　現在、科学技術が大きく発展し、日常生活でもその恩恵を受けている。そのため、科学技術を上手く活用する能力は生活する上で必須となると考えられる。一方で科学技術の発展によって環境汚染が進んでいるのも事実である。ゆえに、自然と共存していくために自然の理解を重視した科学教育が必要であると考える。\n　私たちの日常には科学技術が満ち溢れており、テレビやパソコンなどを毎日使用している。科学技術製品の市場競争が激化している今日では、いかにより優れた製品を作るかが重要になってくる。今までにない物を作るには科学技術に対する深い理解が必要となってくる。そのため、科学教育はこれから非常に重要なものになると考えられる。基本的に高い効果を得るためには高いエネルギーを消費する必要がある。この場合に悪影響を受けるのは地球の自然である。科学技術の発展の代償に自然を失ってしまっては、持続可能な開発のみならず、人間と自然との共存もできなくなってしまう。環境への負荷を軽減しつつ、科学技術を発展させるには、自然科学の理解が重要になってくるだろう。自然の変化を予測し、それに対応した物を科学技術で作れば、持続可能な開発と自然との共存をどちらも達成できると思われる。\n　地球温暖化や大気汚染が危惧される現代においては、自然環境の保全は必要不可欠となっている。同時に身近にある科学技術への理解も重要である。この２つを切り離すことなく、自然科学によって理解を深めていくような科学教育が理想の姿であると考える。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809065",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、これからの科学教育は、もっと自然に触れる機会を増やすべきだと思う。そう思う理由は二つある。\n　まず一つ目は、学校で習う知識は、それ単体では何の役にも立たないからだ。例えば、動物や植物の名前を覚えるだけ、という行為に何の意味があるだろうか。学校で習った動植物を生で見て、はじめて本当の意味でそれを知れるのではないだろうか。人は五感を持っている。視覚、聴覚、嗅覚、味覚、触覚すべてを使って学ぶ方が視覚から得られる情報のみで勉強するよりはるかに記憶に残るだろう。従来の丸暗記という勉強法はやめて、いろいろな方向から対象を観察してみる学び方に変えるべきである。\n　二つ目は、人間は人然と共に暮らしているからだ。人間は自然なしでは生きてゆけない。木を伐さいして、家や家具、はしなど私たちの生活には欠かせない様々なものに用いている。それなのに私たちは紙面上で自然について学ぶことができるだろうか。自然の大切さが分かるだろうか。おそらく分からないだろう。そもそも、自然の中で暮らしているという実感がない人がほとんどだろう。そうなったのは、自然と触れる事が少なくなった今の教育にも非があると思う。\n　以上の理由から、これからの科学教育は、もっと自然に触れる機会を増やすべきだと私は思う。\n",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
    "student_id": "20160809066",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "今回掲げられた標語の狙いは自然科学から必要な部分を上手く抽出する能力を身につけることで、自然の一部となっている人間の活動を持続可能な状態でより豊かにすることである。よって私は、これからの科学教育は学ぶ目的を明確にさせると共に、児童や生徒が主体となってテーマを決め実験、発表する機会を設けるべきと思う。現在の理科の授業は、特に小学校で言えることであるが「このようなことをするとこのような結果が得られる」といった条件と結果のみを教え、その理由や学ぶ目的は教えないことが多い。小学校理科では「比較」など自然化学リテラシーを身につけるために必要な要素を授業を介して児童に教えている。しかしその目的を知らせないまま理科の勉強を強いても、学ぶ側としては目的不明瞭なために学ぶ気にはなれない。「自然化学は人間生活に欠かせないからこそ、リテラシーを身につけるために理科を学ぶ必要がある」ということを伝えてることが大切だと私は考える。また、自然化学が共通の判断基準となるゆえんである「科学的」の性質を学ぶために、学ぶ側が主体的にテーマを決め実験し発表する実習の機会を設ける必要があると考える。このようなことを行うことで、実験によってテーマを検討し確実にある特定の結果を出して実証性と再現性を、発表し他人に認めてもらうことで客観性を体感し、「科学的」とは何かを若いうちから習得できるからである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  },
  {
    "student_id": "20160809067",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは「万人のための科学技術利用能力」という意味だと考えた。つまり、全ての人が科学技術を利用できるようになることが狙いだと思われる。\n　この狙いを達成するためには、まず全ての人が自然科学の知識を持っていなければならない。つまり、自然に適切に働きかける方法を知っており、自然からの返答を適切に観察、利用できなければならない。そのためには、科学教育において、先人の実験・観察から得られた結果を知り、それを元にまた別の実験結果を推論し、実際に実験・観察を行い、考察するという訓練を行う必要があると思われる。\n　そのためには、科学技術的装置などの使用方法、また原理を知ることも必要だろう。\n　「ｆｏｒ　Ａｌｌ」なので、これが世界中どこででも行われることが狙いであると思われる。しかし、世界には信仰の関係で科学を信じていない人々や、科学に批判的な人々もいるので、信じる人、信じない人のお互いが歩みよった、両者が納得して受けられる教育が必要だと思われる。\n　また、人間を含む動物ももちろん自然の一部であること、自然は奥が深く人類の知らないことがたくさんあること、加えて自然に負荷をかけないことの重要性や自然の恐しさについても、より深く学ぶことが重要であると思われる。これらを知ることで自然との付き合い方を自分で考えるようになり、また自然科学を学ぶことの重要性、科学技術の有能さ、危険性を学ぶことができると思われる。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809068",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160809_science_20160809068.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、これからの科学教育は、その教育をほどこす理由と目的を教育を受ける側に明確に理解させ、その上で教育を行っていくべきである。\n　全ての人が目の前の科学的な問題に対して適切に判断できるような社会を目指すためには２つのステップがあると考える。\n　一つ目は、その目の前の科学的な問題に対し、科学的に対拠することができるようになるための知識を身につけることである。このステップは日本の現在の科学教育におけるメインステップであり、特に力を入れているように感じる。義務教育の期間で必要最底限のことは全国民に浸透していると考える。\n　二つ目は、目の前の問題に対し適切に判断できた上で適切に行動に移せるかということである。義務教育で知識を身に付けていても、その知識をなぜ身に付けさせられたのかという根本的疑問に関して、現在の科学教育では不十分であると感じる。学ぶ目的を理解した上で知識を埋め込むという教育を行わない限り、目的と知識の結びつけが上手く出来ない人が少なからず存在してしまい、世界がかかげる科学教育の理念にそぐわないものとなってしまう。\n　したがって、世界の現状、未来への課題などを提示した上で、科学を学ぶことの目的を明確に伝えつつ教育を行っていくことが大切であると考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809069",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160809_science_20160809069.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私は「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｏｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いは全ての人が科学技術を学ぶことで「科学的」の３つの条件を知り、自然の本質をより深く理解してもらうことだと考える。したがってこれからの科学教育は、「科学的」の３条件の重要性を学ばせるものであるべきである。\n　なぜ私が「科学的」の３条件の重要性を学ばせるべきである、と考えるのかというと、この３条件は基通の判断基準になるからである。もし自然科学によって自然とより長く共に生きるために自然の本質を学びたいと思ったとしても、本質を人間の言葉で解釈することは難しく不十分だと感じることがあるかもしれない。それを防ぐために「科学的」の３条件を知っていないといけない。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160809070",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　理科こそ、正面から自然を扱っている教科であり、これからの科学技術の発展に必要な教科である。人間も自然の一部であるということを教え、持続的に破たんしないように生活を続けられるように教育すべきだ。近年の科学技術の進歩による環境破壊には目を見張るものがある。今までは先進国ばかりこのような問題に取りくんできたが、もう人類全体の問題として対策をしていかないといけない。これからの科学教育は小学校の時から自然への理解を広めて、より世界と自然のつながりを勉強するべきである。\n　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌは、すべての人々にとっての科学と技術の読み書きの能力という意味である。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160809072",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｃｅ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌとは科学的，技術的な判断力を全人類という意味で、今の科学教育はこれを▁慮して行なわれている。\n　Ｓｃｉｅｎｃｅ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌという考えが今の世の中では求められている。科学的、技術的に適性にもの事に対して判▁できる能力が必要とされている。\n　上記のことが求められている今の世の中では科学教育がどうあるべきか考えてみる。科学とは自然の特徴を理解し、利用することであるが、科学は我々の暮らしを向上させる一方で自然に負荷を与えている。Ｓｃｉｅｎｃｅ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌを▁慮すると、科学教育とは、観察実験をして自然の特徴を知り、利用する一方、それにより自然にどの程度の負荷を与えるかなどを▁えられるような教育でなければならないと思う。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160809073",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」を、持続可能な自然の有効利用によるより良く生きるための知識と判断のための絶対的基準の活用を万人へ教え広めることだとする。\n　まず、持続可能な自然の有効利用を得るためには、先端技術による実験とその再現が不可欠である。そして、ここで得られた事実を多くの人へと教育し、自然現象についてさらに堀り下げていくという流れが生まれるであろう。この一連の流れに必要なのは、自然科学の基礎知識となるだろう。\n　ここで、自然科学の基礎知識を身につけるために必要だと考える教育のあり方は、好奇心を刺激することである。現在の教育は受験を中心とした構造になっている。これも大切なことだと思うが、これに加えて、自然科学への探究心を刺激するような教育がなされるべきだと考える。\n　次に、判断のための絶対的基準だということを教えることを考える。これは各個人が学校教育の外で学んでいくべきものではないかと思う。日頃の生活から選択の連続であるとは良く言われている。この選択をする時、ある人は正義感であったりある人は罪悪感であったりと様々であろう。このような判断の時あるいは他人とのコミュニケーションの中で、自然科学が判断のための有効な基準となり、多くの人と共有できることを学んでいくことが理想ではないかと思う。\n　学校教育によって知識を身に付け、生活で判断としての自然科学を学ぶというスタンスが、私の考える科学教育のあるべき姿である。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809074",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160809_science_20160809074.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ユネスコが掲げた新たな目標は今の社会情勢等をもってしても適切な▁言であると私は感じる。もはや識字率や計算能力の高さだけでは十分とは言えないレベルまで技術が発展し、開発が進んで来たのである。\n　これら技術に供う問題に対処するのも人間の役割である。自然科学を学び、考えることは必須なのである。では如何にして人々にこれを学ばせるのが良いか？一番大切なことは何よりも皆で自然科学を学ぶことだと思う。一般的な義務教育の形態であればおのずと達成できているはずである。\n　集団が大切であると言ったが、ある技術を生み出すのは一人の研究者かもしれない。しかし、その技術が世に出た後となればその技術を利用するのは一人ではなく人類全員である。技術が多くの人に知れ渡った後であれば複数人が考え、更なる新しい技術に発展することさえある。集団で学ぶことで、これの練習をするのである。\n　他人の意見は一人でいては得られないし、批判を受けることもできない。集団だからこそ、自分の気付かなかった側面に気付いたり知▁を合わせることが可能なのである。特に、自然は人間には考えもしないようなアイデアやメカニズムをはらんでいるのでこれに一人で得た知識のみで立ち向かっても刃が立たないだろう。長い人類の歴史で未だかつて発見されていない事象を見つけようとするのならば尚更のことである。\n　今まで人類が生みだした負の側面、これを見て見ぬフリをするのは余りにも無責任である。これらの本質を問き、同時に自然科学を学ぶことの意義をふまえて教育に望むことが大切である。\n\n",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20160809075",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160809_science_20160809075.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバル化が進み、様々な価値観が衡突する近年において、科学的な自然科学は共通の判断基準として用いることができる。また、自然科学は自然を相手にする学間であり、人間は自然の一部であることから、自然科学は持続可能でより良い生活を作り出すのに有用である。これらのことから、自然科▁を用いることで万人が目の前の問題を適切に判断し、解決できる。これが、Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌの狙いである。\n　このことをふまえると、これからの科学教育において重要なのは判▁力である。判▁力とは、様々な資料、情報を用いて結論を導き出す力のことである。\n　小学校教育を例にとってみると、小学校の理科の教科書は、自然の仕組み、働きかける方法を伝えるための道具である。そのため、ただ教科書を読んで問題を解くだけの理科はもはや自然科学ではなく、判▁力を養うこともできない。観察実現を行ってはじめて理科は自然科学となりえる。\n　自然というものは知らないことをたくさん含んでいる。それらを人間がわかる形式で記述するのが自然科学である。しかし、自然は不親切であり、適切は働きかけなければ答えてくれない存在である。そこで、どのように自然に対して働きかけるのか、どのように返答を理解するのか、それらの方法論として、人が今ままで生み出してきた数々の手法が存在する。この手法を教えることで、人は判断力を▁うことができる。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": " 　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」を和訳すると「化学技術的を活用力や判断力を人類全ての人に」となる。これは１９９２年にＵＮＥＳＣＯが示したもので「万人が目の前の問題を適切に判断・解決できる」という狙いが込められている。\n　現在小学校で行われている理科の授業には、比較・類型化、因果・相関、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて推論の五つの要素が含まれている。これらの要素は決して万能ではないが役に立つものである。また、中学校の理科には定量性、論拠という要素が含まれている。\n　今まではこのような科学教育で十分だったが、これからはグローバル化や情報化に判い自然科学がもっと発展し、この発展が自然へ与える負荷を増加させる危険性に繋がるかもしれないと考えられているため、科学教育のあり方を変えていかなくてはならない。そのためには、各人が自然の本質を知り、自然の変化を予測し、自然へ与える負荷の増大を防ぐ能力を身に着ける必要がある。そこで私は、小学生のうちから活用力や判断力、今後の自然の変化を予測する力を身に着けてほしいと思ったので、実験の授業を増やし、その実験結果に対する考察を考える時間を一番大切にし重要視していってほしいと考えた。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ　ｆｏｒ　ａｌｌの考え方の狙いは、「科学的」と言われることの条件にある「客観性」と深くかかわっていると思う。科学というものは自然の本質を素直に言葉で解釈する必要があるのだが人間の思い込みや常識や欲望等で、素直に解釈できていないことがよくある。Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ　ｆｏｒ　ａｌｌというように万人が自然科学についてのリテラシーを持つことで誰かが発表した論を客観的に見ることができる。「客観性」を保証された論は多面的な角度から見られても正しいということなので自然に負荷を与えることもない。\n　これらからこれからの科学教育には科学というものの本質を正しく伝えることと、多数の分野に関する教養を持たせることが重要だと考える。なぜなら科学の本質をきちんと理解していないと、自分自身で「科学的」に考えることができないからである。自分自身で考えることができなかったら他の人が考えた論の「客観性」を示してあげることができないからである。また、多数分野に関わる教養を持たないと、多面的に他の人が考えた論を考えることができない、自然科学の負荷はどこから来るのか分からないのでなるべく多面的な考えをもって多数の視点から評価してあげることが大切だと思うからでもある。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育は、対象の本質を適切に知り、またその変化を適切に予測することで、科学の発展による負荷の増大を未▁に防ぐ能力を育成するものであるべきである。また、それらが常に「科学的」であり、すなわち、実証性、再現性、客観性をもつものであることの重要性を教えるものでなければならない。なぜならば、私達は自然の一部であり、自然と相互作用することで生存しているからだ。人間は自然と無関係に生きられない。自然に適切に働きかけ、自然の変化を正しく予測し、科学の発展に伴って彼らへの負荷を大きくして害悪をもたらしてしまうことを防がねばならない。そしてこれは、各人が適切に予測できなければ防ぐことができないことでもある。また、私達の暮らす現代社会では今急速にグローバル化が進んでいる。グローバル化の進展により多様な価値感が衝突することも増えた。その中で、実証性、再現性、客観性をあわせもつ科学的存在は、共通の判断基準となり得る重要な存在である。この存在が科学的であり続けるためには、各人がその条件の重要性を理解し、極端な主観や思い込みを避け、また自らの欲に従って物事をゆがんで判断することなどがないようにしなければならない。よって、これからの科学技術教育は対象の本質を見極め、変化を適確に予測する能力を育成し、科学的であることの意味と重要性を教えるものであるべきである。すなわち、科学技術的な活用力や判断力をもたらす存在でなければならないのである。これによって、科学の発展が著しい今、人類が持続可能により良く生きるため、また異なる価値感が衝突する時代において共通の価値感をもち続けるために必要な、目の前の問題を適切に判断し、解決できる力を養うことが可能になるのである。",
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  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌを採択したＵＮＥＳＣＯの狙いとして、各個人が自然の本質を知り、適切にその変化を予測し、それを活用する能力を獲得するということが考えられる。その背景として、自然科学の発展に伴う、自然への負荷の増加や、様々な▁値観のぶつかる現代において、適切な判断が求められていることがあげられる。\n　これらを考慮した時に、これからの科学教育はどうあるべきか。まず、自然が相手だということを認識するために、観察実験を始めとした「触れる」という体験が必要であると考える。「触れる」という試行を繰り返す中で、相手の特徴を自分なりに考える習慣がつくだろう。考えるようになると今度は、特徴を発見するために様々な手法を試し、自分の予想と実際の変化を比較するようになる。最終的にはその違いの原因を見つけ、次の試行にその知識を活用できるようになるだろう。\n　次に、上記のサイクルが実践できるような環境を、教育の場に整備することが望ましい。特に若い世代の知的好奇心をムダにしないような教育体制が求められてくるだろう。\n　最後に、これからの科学教育は、もう一度科学の原点に戻り、自然をいかに感じ、理解するかに重点を置いていくべきだ。それが今日、目まぐるしく変化する世▁で統一な判断基準を持つ足掛りとなるだろう。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは、１９９２年にユネスコで宣言されたフレーズであり、「万人が目の前の問題を適切に判断・解決できる」ことを目標に掲げている。では、そのために科学教育はどうあるべきなのだろうか。\n　まず、人間活動という自然科学を通して、自然の本質を解釈することが必要である。具体的には、呼吸をする、発電する、歩く、投げる、等である。そうした普段の生活のなかで、見て感じることが重要となってくる。\n　しかし、それだけでは不十分である。なぜなら、この自然科学はあくまで「解釈」であり、真に自然を理解したとは言えないからである。そこで、「実証性」、「再現性」、「客観性」を備えた科学的判断が同時に必要となってくる。その判断には、以下の４つのプロセスが必要となってくる。１つ目は「比較・類型化すること」、２つ目は、「因果・相関関係を把握すること」、３つ目は、「条件・制御を考慮すること」、そして４つ目は、「推論し、多面的に理解すること」である。特に４つ目のプロセスは、自身の知識や経験だけでなく、資料や他人の結果も考慮することも含まれる。それに加え、グループワークやグループディスカッションを行うことで、より新たな発見が生まれる可能性もある。\n　つまり、普段の生活の中で色々な経験をし知識を蓄え、その蓄えを基に以上の４つのプロセスを経ることで、科学的思考を養うべきである。そうすることにより、各人が適切な判断・解決ができるようになり、結果的にユネスコで宣言された「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」につながると考えられる。\n",
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    "validity": 4,
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  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは「万人のための科学的および技術的な活用能力」であり、これは人間もその一部である自然から必要な情報・要素を抽出し、人間のために活用していく能力である。しかし、自然を活用するにあたっては負荷が増大しないように事前に予測し、また、自然に働きかけることによってどのようなことが起きるかということを知らなくてはならない。これらの変化、未知の現象を知るには観察実験を行うと共に、それらが「科学的」に正しいかどうかということも証明しなければならない。「科学的」とは、実証性（仮説が観察実験などで検討できる）、再現性（同一の条件下で同一の結果が得られる）、客観性（多数の人々によって証明され公認される）を３つの柱としたものである。そのため、これからの科学教育は自然を相手に観察実験を行い、すでに「科学的」に正しいと証明されている結果が本当に得られるのかどうかを実際に体験する。その後は自分自身で自然にどのような働きかけをするのか、また、その結果としてどのような現象が得ることができるのかを推測し、実際に自然に働きかけることによってどのような結果が得られたのか、また、それには実証性、再現性、客観性があるのかということを考察することによって自分自身で考え、行動し、考察するという主体性をもたせた教育であるべきだと考える。",
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    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809087",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　１９９２年にＵＮＥＳＣＯが宣言したこの言葉は、「全ての人々に対して、科学的および技術的に活用する能力を」という意味がある。\n　科学的に活用する能力を身につけるためには、科学というものが、自然を相手にしているものであり、自然を利用もまた自然の一部であるということを理解したうえで、自然についての特徴をよく知り、はたらきかけていくことが重要である。しかし、自然は適切にはたらきかけないことには、人間に対して何も反応を示さない。そのため、科学的に活用する能力を身につけていくためには、自然に対して適切にはたらきかけていく力を身につけなければいけない。\n　人間は自然の一部であり、人間は自然と無関係に共存していくことができないため、世の中の自然については人間が定義していかなければならない。また人間が定義した自然科学を基にはたらきかけていくことになるので、客観的な定義を行う必要がある。客観的な定義を行うことはつまり「科学的」な思考を基にして定義を行うことである。「科学的」な思考を身につけるためには、「科学的」の３条件を基にして、物事を比較し類型化する能力や物事の因果関係を考える能力、条件抑制を考える能力、物事を客観的に観察する能力、情報を多面的に組み合わせて推論する能力の５つを科学教育において、幼少期から鍛えていくことが重要である。これらの能力を鍛えるためには、教科書を用いるだけの教育で　なく、教科書を用いて知識をとり入れたうえで、観察実験を行っていくことが重要である。\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　自然を相手にしているのが自然科学で、人間は自然の一部である。この２つを両立することで持続可能でより良い活動を行うことができる。また、近年はグローバル化や情報化が進んでいる世界になり、異なる価値観が衡突する可能性が考えられる。そこで、「科学的」の３条件をもつ自然科学を共通の判断基準として用い、前述の２つとあわせて、万人が目の前の問題に対して適切に判断・解決できるようにすることが「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いである。\n　人間は自然の一部であり、自然とやりとりしていないと生きることができないため、自然の特徴を知り、働きかけ、利用していく必要がある。また、よりよく豊かな創造的な生活かつ持続可能に破壊しないことも重要である。\n　しかし、人間が自然に働きかけたり利用する自然科学の発展が、自然へ与える負荷を増加させる危険性があるのではないかという問題がある。自然はとてつもなく奥深く豊かで、まだまだ人間が知らないことであふれている。だが、人間が適切に働きかけないと返答をしてくれない。\n　つまり、比較・類型化、因果・相関、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて推論する能力を身に付る必要がある。また、自然の本質を詳しく知り、変化を適切に予測して負荷の増大を未然に防ぎ、各人が適切に利用して負荷の増大の蓄積を防ぐことができるようになる必要がある。\n　これからの科学教育は、これらの点について学び、能力を身に付けることができ、必要不可欠な自然と上手に共存していくことができるような内容の教育が求められる。\n",
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    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20160809089",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の考え方は、現代のグローバル社会という異なる価値観を持つ人々どうしが生活する世界で共通の判断基準である自然科▁を利用して価値観の一致を目指そうというものである。\n　私達の世界には文化などによる価値観の不一致から問題が生じており、異なる価値観を尊重するグローバル社会の中でも共通の認識が必要であり、その共通の判断として科学的な考え方が必要である。▁証性、再現性、客観性は主観的な考え方を取り除くことが可能なため共通の判断基準に役立つ。ではそういった考え方を見につけるためにはどうすれば良いのだろうか。\n　私が考えるに例えば、▁験や観察の時間を▁やすべきだと思う。もちろん教科書を読んで▁ぶことも大切であるが、それだけだと知識を得ただけで科▁的な考え方までは身につかない。そこで実験をして科学的な考え方を身につけるのである。実験の結果からどうしてこうなったのか、ここからどういうことがわかるのかなどを主観を除いた客観的な観点から考えることで科▁的な思考を身につけることができる。\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809090",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌの狙いは、すべての人が自然科学の共通の判断基準をもつことにある。グローバル化によって価値観・考えなどの衝突があるが、その際に共通の判断として活用できる。したがって、これからの科学教育はなぜＳｃｉｅｎｃｅを学び重要であるか教えていかなければならないと思う。ただ単に、比較、類型化、因果関係などを知るのではなく、自然の本質を知り、負荷を予測する力と思い込み・常識を防ぐ科学的判断力が身につくことができると知る必要がある。現在の科学教育は、教科書を進めることに重きを置き、実験の授業が省略されているのではないかと思う。私自身、中学・高校の時、実験を文章だけで説明されてあまり理解できなかった。大学に入って、実験を何度も経験して、やっと実験の本質的な原理・目的・方法などを理解し易くなった。座学で知識を学ぶより、実際に体験するほうが分かりやすく、楽しく学べると私は考える。そのようにすると、よりいっそう科学技術的判断力に磨きがかかり、価値観・考えの衝突が軽減できるのではないかと思う。また、実証性・再現性・客観性を見る力がつく。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809091",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いは、\n\n",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20160809093",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌとは、科学的・技術的に全ての人のために活▁する能力である。この能力を養うためには、まず自然科学について学ぶべきである。理科という科目を通して自然や生物のことを知ることはできる。しかし、どうして理科を学ぶのかといった根本的なところはあまり教えられていないように思う。もしかしたら一番最初におそわっているのかもしれないが、覚えていないということはそれだけ印象が薄いのかもしれない、まずはどうして私たちが自然について知らなければならないのかといったところをもう少しきちんと教えるべきであろう。相手は小学生であり、理科が始まるのは３年の頃である。たしかに自然科学といった難しい言葉はわからないかもしれない。また、科学の条件のことについても理解はできないかもしれない。しかし、言葉を変えたり、中学・高校入学時にもう一度改めて教えるということはできる。自然科学のことは大学に入ってから耳にすることが多くなった。研究や実験の場にたずさわることが増えるからだと思う。そのため大学では大切になってくることもわかる。しかし、ＵＮＥＳＣＯのかかげた狙いに更に近づくためには、幼ない頃からの教育も大切であり、必要であると思う。これからの科学教育の中では、理科のおもしろいところだけではなく、何故学ばなければならないのかといった、根本のことについてもわかりやすく教えて行く必要があると私は考える。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809094",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　まず、理科を学ぶ理由として挙げられるのは、人間は自然の一部であり、自然の特徴を知り、働きかけ、利用するためには、自然を相手にする教科である理科を学び、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力を育成するため、ということである。また、自然に働きかけたり、利用することによって発展した自然科学が、自然へ与える負荷を増大させる危険が考えられる。これを十分に防ぐために求められる能力は、自然科学のユーザーである各人が適切に自然の変化を予測し、負荷の増大を蓄積させないようにする力である。人間は自然の一部で、自然と無関係に生存することができない以上、持続可能により長く生きるには自然を相手にする自然科学に各人が向き合う必要があるのだ。\n　しかしながら、自然というものは奥深くて豊かであり、適切に働きかけないと返答すらしてもらえない。そしてその本質を人間の言葉で解釈しようと試みても、人間の「さが」が原因で上手く解釈することができない。そこで活きてくるのが、小学理科、中学理科を通して養われてきた「科学的」の３条件である。この共通の判断基準をもつ自然科学こそが客観▁を確保するプロセスとなり、グローバル化や情報化が者しく進む世界で異なる価値感がぶつかることになっても、万人が目の前の問題を▁切に判断、解決できるだろう。これこそがユネスコの狙いであり、そのためにこれからの科学教育は「自然の仕▁み」や「自然に働きかける方法」を学ぶのではなく、実際に自然に働きかけ、科▁的な「３条件」の能力を養っていくことが求められる。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809096",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160809_science_20160809096.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　和訳すると「科学技術的活用力を全ての人に」となるこの言葉には、２つの狙いがある。１つ目は、科学技術的活用力を以て、豊かで創造的かつ持続可能な生活を求めるため、全ての人が自然の変化を適切に予測することを求めることである。もう１つは、科学的な思考の条件である実証性、再現性、客観性を全ての人が身につけることで、多様な思想があふれる現代社会の中の価値観の衝突を解消することを目指す、というものである。\n　これらの狙いと現在の科学教育のあり方から、私は、これからの科学教育は、まず指導の目的を明確に示したうえで実践を行うもので、更にコミュニケーション力も身につけられるものであるべきだと考える。\n　そもそも、現代日本の科学教育は、教科書の内容を知識として伝えているだけと言っても過言ではなく、子供たちは「何のために理科を学ぶのか」を理解できていない。そのために理科離れも進んでいると考えられる。従って、まず指導者は、子供たちに「この内容を通して、こういう考え方を学ぶのだ」という指針を伝えるべきであると考える。この時、その考え方が「理科」という具体的な科目以外ではどのような場で利用できるか生徒に話し合いをさせ、目的と、その利用を具体的に示すことで生徒の知識の応用を進めることがまず重要である。その後、実験やその結果についてもディスカッションをするなどして、コミュニケーション能力を鍛える。せっかく科学的な考え方が身についても、自分の考えたことを考えた通りに相手に伝えることができなければ、価値観の衝突も、解消はおろか、相手の主張を正しく理解し合うこともできない。\n　以上のことから、私は、これからの科学教育は、指導の目的を明確化し、話し合いを多く取り入れることで生徒のコミュニケーション力も育てるものであるべきだと考える。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20160809097",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160809_science_20160809097.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いを考慮し、私が考えたこれからの科学教育のあり方は以下のとおりである。\n　まず、自然は一見すると、複雑で多様で、絡み合っていて、どこから手をつけたらよいかよくわからない場合が多いである。人間は自然の一部で、自然と無関係に生存できないから、自然教育をきちんとやらないといけないである。\n　次に、グローバル化、情報化が著じく進む世界で、異なる価値観も▁突している。自然の本質を人間の言葉で解▁すると、不十分なところが多くて、それをできるだけ防ぐために、グローバル視点に基づいて、自然教育を革新する必要がある。\n　そして、客観的観察、多面に情報を組み合わせて推論して、▁えられた材料から必要な情報を様々な最新の技術手段で入手し、大切な要素を抽出し、実際に活用する能力を高める必要がある。\n　最後に、自然科学は人間の活動で、自然教育は「レベルが高い」の人を対象とするのではなくて、一般の人誰でも理解できるように工夫すべきであると考えている。自然教育は人間が自然への認識を深める役割を果たしてる。逆に、人間それぞれの知恵で自然教育を改革することもできる。共通の判断基準を持つ人材を育成するとともに、異なる価値観を共存させる包容性も必要である。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20160809098",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20160809_science_20160809098.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育は、各人が自然へ与える負荷の変化を予測し、負荷の増大の蓄積を十分に防げるような人材を育てていくべきである。\n　科学技術の産物として代表的なものとしては原子力発電がある。日本では火力、水力に次いで重要な発電方法であるが、その悪影響についてはほとんど学習した覚えがない。原子力発電は水力発電と比べて発電所の面積が少なく、火力発電と比べて材料費もかからず経済的であるなど、メリットだけが強調されていた。しかし、３．１１の事件後、原子力発電所から放射線が漏出しているとわかった途端、国民はデメリットの大きさにようやく気づいた。あれから５年が経つ今でも、福島の土地に残留している放射線濃度がいくらになれば食や生活に影響がないのかも不透明である。世界の中でも先進国の部類に入る日本がこれで良いのか。私は良くないと思う。\n　もちろん、だからと言って学校現場で子ども達に放射線を用いた実験をさせればいいというわけではない。大切なのは、便利な発明の裏に何か不都合なことは隠されていないか、安全なのかをよく確かめてから取り入れようとする姿勢を身に付けるべきだということだ。\n　同じように、中国産の冷凍食品に農薬が含まれていたことや、ペットボトルの小さな破片が海を汚染していることについてなど、既に環境や人体に影響を与えている例は多数報告されている。これらのことについても、農薬やペットボトルが生み出された時点で、ある程度問題は予測できたはずである。\n　持続可能な社会を作りあげる上では、豊かな想像力による発明とともに、未来を予測し先回りして対策を取っていくことが大切である。\n\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226002",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226002.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　この題が意味することは「科学技術を万人のために」という目標である。万人のための科学技術とはどのようなものだろうか。全世界の人々が科学技術を享受でき、それを活用することができるようになることだと私は考える。現在、日本の教育現場においても、理科の科目を苦手と考える生徒も少なくない。また、その傾向は学年が上がるにつれて強くなる。与えられる知識が複雑化していることが原因の一つとして挙げられる、私は、理科や科学技術に対する人々の苦手意識が、科学技術が一部の人々のものとなってしまっている原因だと考える。\n　そこで私は科学技術が現在の生活に密接しているという意識を持つことが重要であると考える。例えば、学校の授業では、積極的に実験を取り入れたり、自然現象が現在の生活に生かされている場面を提示していく。また、学校に限らず公共の場でのイベント等で子どもや大人が共に楽しめる科学教育の機会を設ける。\n　このような活動によって人々の科学への意識を高めることができる。こうした教育をしていくなかで、押さえておきたいことは、「科学的」であるための、実証性、再現性、客観性を基準にして考察するように指導することである。この観点を基準とすれば、全世界という規模で考えても、同じ条件で科学的判断ができる。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226003",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバル化が進み、様々な価値感が衝突を生む社会において、客観性を保つ自然科学が果たす判断基準としての役割は今後ますます重要となって来るだろう。そうした社会の流れがＵＮＥＳＣＯにＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌという宣言を発表させたのだろう。自然科学がこれから全ての人々に普及されていく為に科学教育のあるべき姿とは、自然化学だからといって理科という枠組みだけで扱うのではなく、私達の生活に根本的に関わっている学問として扱うことが大切になってくると考える。例えば、現在の日本の教育では高校から大学への進学の際に「文系」、「理系」と２つに学生を分類し、その選択によって、「理系」の科目の知識に全く触れない学生が生まれる。ＵＮＥＳＣＯの宣言を実現する為には、このような極端な分類は障壁になるのではないだろうか。もちろん「文系」の学問についても同様なことが言えるに違いない。自然科学の知識を全ての人が持ち、利用し、世界の問題を解決していく為には、日本の教育のようにバランスの悪い教育をよりバランスの取れたものへと変化させていく必要があるだろう。最近見られるようになった強化の粋を越えた学力試験などのように学問の総合的な教育がその具体策として考えられる。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226004",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いは、各人が自然をよく知り、自然に対して適切な判断をすることで、豊かで持続可能な生活を維持していくことにある。まず現状について述べていく。今の日本の教育を一例に挙げると、その現状は単なる暗記偏重の知識詰め込み型教育であると言わざるをえない。本来自然を知ったり、論理的思考を育てる役割のある理科教育でさえ、その状況は他とあまり変わらない。これでは、自然に対する適切な判断を自分で考えて下すのに必要な力が身に付かないのではないだろうか。日本において自然科学と関わる時期として大学までの学校教育の時間が、多くの人にとって一番濃厚であるにも関わらず、これが現状だ。\n　では、これからの科学教育はどうあるべきであろう。やはり各人が自然に対してじっくり向き合って考え、意見を持てるようにすることが重要ではないだろうか。そのためには、自然科学に興味を持つことがまず大事になるが、やはり実際に見たり実験したりすることで興味を持つ人が多いのではないかと考えられる。よってこれからの授業は、より体験型の授業形式を取り入れることで生徒の興味を惹きつけ、自分で体験させることで、自然の理に触れる機会をつくり、自分で考えさせることがよいのではないかと思われる。これらの経験は、論理的思考力のトレーニングにもなり、生徒の力を高めるだろうとも考えられる。\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226005",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は、科学科術の活用能力を万人が享受することを狙いとした宜言である。\n　人間も自然の一部であり、人間が生活する上で自然を相手にすることは欠かせないことである。また、自然の特徴を知り適切に働きかけ利用することで、より豊かな生活や文化を享受できる。一方で自然に働きかけることで起こる自然への負荷を適切に予測できないと、負荷の増大を未然に防ぐことができず持続可能な生活を送ることはできない。\n　また、自然の本質を人間が解釈し利用しようとする際に、技術的・能力的な原因以外にも、観察者の人間のさがによって解釈が不十分になりうることもあり、それが原因で自然を適切に判断することが困難になったり、万人がより豊かな生活や文化を享受することを拒んでしまうこともある。加えて、グローバル化や情報化が進み、多様な価値観が衝突することで適切な判断が難しくなっているという現状もある。\n　そのため、万人が目の前の問題を適切に判断し解決できるようにするために、これからの科学教育は「科学的」の条件を持つ自然科学の考え方を万人が持つことができるようにし、万人が自然への適切なはたらきかけと変化の予測を行えるような教育を行うべきであると考える。\n",
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    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 2
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  {
    "student_id": "20161226007",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　自然は人間が熱や磁場などの変化を加えることで、反応を示す。しかし自然の本質を詳しく知らず、適切に反応を予測できていないまま働きかけを行ってしまうと、自然にかかる負荷が増大してしまう。各人が適切に自然の反応を予測できるようになることが求められる。\n　では、適切に予測するためには何が必要となるのだろうか。\n　まず自然を科学的に考えることだ。仮説が検討できるかどうか考える実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるかどうか考える再現性、多数の人々によって承認されるかどうか考える客観性という３つの条件が基になる。\n　このような科学的思考を身につけたら、これを用いて人間の「さが」である思い込みや常識に捉われないことが必要である。これは自然に存在している本質を適切に理解していく上で重要となる。\n　また自然は本質が分かりにくいという性質がある。そのため比較・類型化を行い、因果・相関関係をみて、働きかけの条件制御を行うといった技術を身につけることも必要である。\n　このように科学思考と自然科学の技術を身につけることで自然の本質が見えてくる。そして各人が適切に自然に▁きかけたときの反応を予測できるようになるべきだ。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育は机の上だけの勉強ではない、実践的な内容を増やしていくべきだと考える。もちろん基礎知識は必要だが、自分の目で現象をとらえ、触れたり動かしたりすることで科学を実感することが大切ではないか。\n　ユネスコの１９９２年の宣言では、万人が目の前の問題を適切に判断・解決できる能力の育成を目指すとされている。宣言には科学技術の文字があり、万人において科学は必要であることがわかる。つまり科学教育を発展させることは、教育を受ける者たちの課題解決力があがり、多方面で活躍することが期待できるのである。その科学教育の発展として実践的な部分をさらに取り入れるべきと考えている。\n　学校で理科を学ぶ時、教科書の説明と実験という構成になることが多いだろう。しかし実験をするとなると準備の時間や安全面の配慮など先生の負担も大きく、毎回実験とはいかない。また、小学校よりも中学、高校になるにつれて教科書の説明が長くなり、実験の機会が減る印象がある。これが科学への興味をそいでいると考えられる。誰かが実験することで発見された現象を、文字だけで理解できるのだろうか。実験はコミュニケーションの場にもなる。失敗したら考え、成功すれば達成感を味わうことができる。他の教科では\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  {
    "student_id": "20161226010",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　自然科学は、ただ自然の解明のために存在するわけではない。論理的な思考を養うことのできるものの1つであるし、客観性を確保するための重要なプロセスである。私は、これからも科学教育について、より多くの実験や推論を立てる時間を取り入れるべきだと考える。私が通っていた中学校では、大きな機械の必要な実験は教科書を読んで方法と結果だけを理解しただけだったし、私自身それを気に留めることもなかった。これは非常に危険なことではないだろうか。私たちは自然科学を学ぶことの本当の重要性を理解した上で取り組むべきだ。実際に本物を目で見て、それから頭で理解すべきである。そうしなければ、実証性、再現性からき客観性を導くプロセスを持つことができないはずだ。また、国連が提唱した「ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌ」という言葉の狙いには自然科学に限らず様々なものへ向けられた普遍的な判断基準があると考える。グローバリゼーションによって異なる価値観が衡突するようになった社会には、科学的な共通見解を利用する余地があるのではないか。自然には本質があるが、私たちは言葉に表わして解釈する他ないため、人間のさがである思い込みや常識、また能力的に不十分であったためにその解釈は間違いを含むかもしれない。だから実証性や再現性、客観性によってそれらを防がなければならないのだ。そして最終的は本質を正しく解釈する共通の見解を導き出す必要がある。こういった方法が、自然科学に限らず様々な事柄に利用できることから、先程の言葉が提唱されたのではないか。私たちは、こういった客観性や正しい解釈を得るための能力を身につけておかなければならない。だからこそ、科学教育には十分な実験や観察を取り入れる必要がある。更に言えば、学ぶ側の人間にこのような科学教育の必要性を説き、理解してもらうという準備も大切である。\n\n\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
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    "validity": 4,
    "grammar": 4
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  {
    "student_id": "20161226011",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育は自然科学の知識そのものに重点を置くのではなく、「科学的」プロセスを意識させながらより思考面を養うような教育であるべきだと考える。\n　１９９２年にＵＮＥＳＣＯで決議された「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は、科学技術的側面において万人が与えられた材料から必要な情報や要素を抽出し実際に活用する力を持つことを狙いとしている。こうした力を持つことは自然の一部である人間が自然と共存し持続可能でよりよい生活を送るため、またグローバル化において異なる価値観と対面した際に「科学的」な判断基準によって適切に対処するために重要である。\n　現代の義務教育の理科の項目では、この力を養うための教育課程が組み込まれている。しかし、受験戦争と称され、知識の詰め込みが最優先になってしまっている日本ではそうした「科学的」思考力を養う意義が軽視されていると考える。自然科学や理科に実験や観察は不可欠だが、大半の学習塾はそうした過程を行わないので、子どもたちも思考力より知識の方が重要であるという意識が強いように推察される。こうした状況を根本から見直すために学校は「科学的」プロセスの有用性を教え、その上で実際に実験や観察を重ね、思考力の訓練をしていくべきだと考える。\n　人間は特定の学問領域のみで生きているわけではなく、体系的に様々な学問を学び知を形成していく。その初めの段階として学問領域を自然に絞ることは必要であるが、そこでつちかった判断基準を応用させていくことが可能となる教育がなされるべきなのである。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226012",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226012.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　科学という言葉を耳にした時、おそらく多くの人は、いわゆる理系というイメージを持つのではないだろうか。そしてそこでイメージされるのは自然科学ではないだろうか。しかし、科学にはもう一つの分野、人文科学というものがある。これは一般には文系と考えられる分野であるが、この両者ははたして文理の区別をされるべきなのだろうか。\n　自然科学というものは我々人間の生活を豊かにするためのものであるが、一歩間違えると自然やそれと関わる人に被害を与えてしまう。自然を適切に理解するために自然科学があっても、自然と関わる人の理解には及ばない。人は自然と関わって生きているのであり、自然に影響があると人にも影響が及ぶ。そのことを考えるためには人文科学が必要だと私は考える。自然科学だけでは決して人の生活を豊かには出来ない。\n　また、科学的なことを考える際の、実証性、再現性、客観性という３つの要素が、多要な価値観を理解する共通の判断基準になりうるという考えがあるが、その基準を適用しても、相手の背景を知らないと結局のところ意味がないのではないだろうか。そしてその背景を知るための手段が人文科学であると私は考える。\n　以上より、私は自然科学と人文科学は別たれるべきではないと考えている。文理の別に関わらず、万人にこの両者を教えることがこれからの科学教育のあるべき姿ではないだろうかと私は考える。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226013",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226013.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　科学教育が行われる理由として、科学分野における人材育成、論理的思考力の発達促進などが考えられるが、グローバル化が進む今、科学教育の持つ意味はさらに大きくなりつつあるだろう。「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは、１９９２年にユネスコが宣言したものである。グローバリゼーションの中では多種多様な人々がつながるため、異なる価値観がぶつかってしまうこともある。しかし、実証性、再現性、客観性を必要とする科学であれば、誰もが同じ基準でものごとを促えることができる。相互理解が可能となり、より豊かな生活が目指せるということだ。これからの時代を生きていく上ではそのような特徴を持つ科学が必要であり、それに向かっていく姿勢としてこの宣言が採択されたのである。\n　では我々は今後どのように科学に向かうべきなのだろうか。まずその一歩として、自然は豊かで奥深く、複雑で多様性があるということを頭に入れておかねばならない。自然を知るための働きかけへの配慮が不十分であると、自然に大きな負荷がかかる可能性がある。我々が生きていくのには自然が必要で、それらを正確に知るのが重要であるが、扱い方を誤ってはならない。つまり、これからの科学教育においては、自然への働きかけ、変化の予測を適切に行える能力の育成が必要なのである。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226014",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226014.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "科学技術は至るところに浸透し、その恩恵に全く浴さないという人の方がいまや少ないであろう。科学技術はすべての人のものであり、またすべての人のためにあるべきだ。１９９２年に提唱された思想は万民に科学技術の活用能力を持ってもらうのを目指しているが、そうした考えが打ち出された背景には技術の進展と拡大があったのだと思われる。このような情勢の中で科学教育が担う役割はますます重要なものになるだろう。人々は自らの生活を便利に豊かにするものの正体を知らねばならない。多様で複雑に絡まりあう自然と向きあう実験の積み重ねで生まれたのが科学技術であるという認識が必要だ。そしてもう一方、とりわけこちらの方が将来を思えば軽視できないが、人為が自然に負荷をかけかねないという負の側面も知っておくべきである。自然科学はただ賛美されるものではなく相応の犠牲や未知の危険性を伴うものであり、その点を軽んじて正の側面のみを見るのは無責任と言えよう。科学教育には、科学特有の知識や論理力の育生はもちろんのこと、自然に対する正しい態度と技術が及ぼす変化の可能性を踏まえる心構えを養うことが期待される。それは自然科学のユーザーである人々の責任なのである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226015",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　自然科学を学ぶ意義の１つである「より豊かで創造的な生活の持続可能化」について、私は賛同する。こうした目的のためにも科学教育をしっかりとほどこしていくことは重要である。しかし、理念は大変立派であっても実態が伴わなければ意味がない。これは科学教育にだけに限った話ではないのかもしれないが、本当に科学への理解を深めて欲しいのであれば、同学年の生徒全員に対して画一的な授業を行うことは教育手段としてあまり有効ではないだろう。理解の速い生徒や科学への興味関心の強い生徒がいる一方で、理解が遅く科学にさしたる興味を持たぬ生徒もいるのである。私自身が校舎の人間であった経験から言えば、画一的に全員で同じ授業を受けさせられたところで、前者のような生徒が実験の結果予測をたてたり、実験の目的をさっするスピードにはついてゆけない。その結果、何のための実験だったのか、それによって何が分かったのか、という科学を学ぶ上で最も大切な部分を理解できぬままに授業が終わってしまうのである。これではとても科学への理解を深めたとは言えない。\n　こうしたことから、今後の科学教育を考えていく上で私は科学の底辺を押し上げていくための方法を探すことは大変価値あることだと考える。ある程度科学に理解のある人であれば、おそらく自然科学の目的である自然に対する適切な行動をとることも可能であろう。そうした行動から最も遠いのは、やはり科学理解の底辺にある人々なのであり、このことからしてもやはり科学理解にとぼしい人への科学教育にもっと目を向けてゆくべきである。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226016",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226016.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバル化で多様な情報や価値観があふれている今日、与えられた情報から必要な情報を抽出し、活用するリテラシー能力はますます重要になっていく。そして、グローバル化によって地球規模の問題を抱えることとなった私たちにとって、自然に対する共通の認識を持つことも重要となる。「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」のように文字通り万人にグローバルな世界を生きぬく科学的、技術的なリテラシーを持たせる科学教育が必要になる。\n　そのような科学教育を万人に受けさせるならば、政府主導で教育改革をしていかなければならない。そして、その教育内容については、より科学を学ぶ意義についての記述を増やすべきだと考える。教科書を読むだけ、実験をするだけでは、生徒には何も身につかない。なぜそれを学ぶ必要があるのかをはっきり示し、毎回その達成度を測る必要がある。教科書や実験はもちろん必要であるが、その根本の学ぶ目的をきちんと示すことが大切になってくる。そうすることで、科学的なリテラシー能力を育くむ。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226017",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226017.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ユネスコが制定したこのスローガンの狙いは、実証性、再現性、客観性、という３つの公平・公正な条件をもった自然科学を知り、活用することで、近年グローバル化が進行することによって生み出される異なる価値観同士の衝突を防ぎ、そして解決へ導いていくことで、より豊かで持続可能な社会を創造していくことであると考える。自然科学はまさに「自然」を相手にしており、自然はある決まった答えや現象しか持たないので、異なる価値観同士の衝突の仲介役として利用することができる。公平かつ公正であるからこそ人々の共通の判断基準としてグローバル化を支える鍵となりうるのだ。\n　これらの狙いや特徴をふまえて、私はこれからの科学教育は、科学のもつ３つの条件を維持しつつも、様々な角度から科学を見つめ、検討し、活用していける考え方を身につけられる柔軟な思考力を重点的に教育していくべきであると考える。確かに、前述したように、科学は異なる価値観の衝突に対する共通の判断基準としての側面を持っており、どちらの側にとっても納得のいく結果が存在することが多い。しかし、それが常に成立するとは限らず、片方の側にとっては納得のいかない事例もあるだろう。柔軟な思考力を身につけるということは、科学にとって重要なことであるだけでなく、グローバル化する現代においても、様々な事柄を多角的に分析していくためにも必要である。こういう理由から、私はこれからの科学教育に必要なこととして柔軟な思考力を身につけることを大切にすべきであると考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226019",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226019.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　科学技術的な活用力ないし判断力と訳せるこの狙いの下、やはり科学教育の中心にあるのは自然である。人間は自然の一部なのだという認識をさせることが第一の役割である。そのためには，教科書にかじり付くような文面上の勉強だけでは不十分である。それはいわば，教科書に働きかけているのであり，決して自然と真正面から向き合っていない。教科書はあくまでも自然の仕組み，あるいは自然に働きかける方法を教えてくれるものであるという認識を持ち，できるだけ多くの観察・実験の機会を与えるべきである。科学という名を持つからには客観性や証拠が求められるのであって，それらを得る方法は観察・実験しかないからである。そして，観察・実験は理科の本質なのである。また，近年グローバル化が盛んに叫ばれており，それは各国の価値観の衝突を意味する。文化をもとにして形成された価値観を所有する私たち人間，あるいは価値観それ自体は極めて主観的なのであり、そのままでは価値観の相異は一生分かりあうことができないと私は考える。そこで必要となるのは、数字でありデータであり、客観的視点をもたらしてくれる自然科学なのである。客観的視点でものごとを考えられる、そのスキルの習得をさせていくべきである。また、将来、資源の枯渇が危ぶまれている。それは科学者に任せていい問題ではない。自然の利用者であるみんなが考えるべき問題である。私たちは自然を利用してしか生きていけないこと、私たちは自然の一部であること、そして私たちは自然を持続可能にしていく責任があることを身を持って感じてもらえるような教育であるべきだと私は考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226020",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226020.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　人間が自然とうまく付き合いながら持続可能によりよく生きるため、また、異なる価値観が衝突する現代社会における共通の判断基準とするためという狙いのもと、これからの科学教育は積極的に推し進められるべきだと考える。\n　まず、持続可能という点に着目する。現在、科学の発展によって人間の暮らしはとても便利なものとなった。しかし一方で環境への悪影響が様々な場面で起きている。地球温暖化はその最たるものであるだろう。技術の発展で、自動車が普及した。一方で、排出される二酸化炭素などの量は増え、結果として地球温暖化という現象が起こった。対処としては、個人の努力も不可欠であろう。しかし、技術の発展による損害は、さらなる技術の発展によって対処することもできる。現在は、排気ガスを出さない自動車が発明されている。このように、今起きている問題を解決し、持続可能な生活を営むための技術発展において、科学教育は積極的に推進されるべきなのである。\n　次に、共通の判断基準という点に着目する。様々な国の文化や人、そして価値観が交ざり合う現代では、小さいものから大きいものまで、多くの争いがある。人々の平穏な生活には、争いは不要である。そしてその争いは異なる価値観の衝突によって生じている。つまり、人々に共通した基準が存在しないから起こっているのである。それならば、共通した基準が存在すれば争いは起こらなくなる。科学技術によって、また「科学的」な考え方によって、人々に共通した判断基準を決めることができるかもしれない。\n　このように、持続可能性や共通の基準を目指す現代にとって、科学技術は有効であるため、科学教育は積極的に推し進められるべきだと考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226021",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226021.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバル化、情報化が急速に進む世界においては、異なる価値観がぶつかることが問題となっている。それを解決するポイントの１つは「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」だと考える。そしてこれは、科学教育の中で身につけていくべきである。\n　理科を学ぶ理由として、理科は自然であること、そして人間は自然の一部であることがまず挙げられる。そして自然とうまくやりとりするために、自然の特徴を知り、変化を適切に予測し、持続可能で破たんしないように自然に働きかけ、利用していく必要がある。これらの力を身につけるために、科学教育では実際に自然に働きかける観察実験の機会を作る必要がある。比較・類型化や条件抑制、推論といった科学的な考え方の技術を身につけるためである。このような経験を小学３年生から積み重ねていくことで、与えられた材料の中から必要な情報を抽出して実際に活用していく能力が養われるのだと考える。\n　人々の異なる価値観がぶつかった時に、科学的、技術的な客観性のある考え方に基づいて、そこにある必要な情報を抽出して活用することができれば、問題の解決につながるのではないだろうか。これは１人だけができてもあまり効果がない。全ての人ができて初めて互いの考えの中に共通の判断材料を見つけることができるようになるのだ。\n　物理や化学といった専門分野の知識だけでなく、人間という自然とうまく関わるためにも必要な科学的な考え方のスキルを身に付けられる、観察実験の機会を、これからの科学教育に取り入れていかなければならない。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20161226022",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　ａｌｌ」の狙いとしては、究極的には、グローバル化の中で衝突する価値観の中でも万人が目の前の問題を適切に判断・解決できるということがある。これを踏まえ、これからの科学教育も、異なる考えや予測がある中でも１つの考えに終着できるような工夫をしていかなければならない。そのときのヒントとなるのが自然科学の三つの条件である。ある問題に対して満たさなければいけない要素をしっかりと共有し合った上で、各人の考えを述べ、それを検討するような活動を科学教育の場に多く設けていくことが必要だ。このようにして科学技術的能力を人類全ての人に身につけていくことが、世界の多様な問題に対する多様な考えへの答えを生み出すこととなる。\n　そして、限りある自然を持続可能にしていくためには自然に適切に働きかけ、適切に予測する能力を育成していかなければならない。そのためには、コンピューターの処理能力も育てていかなければならない。科学教育の中で、しっかり子どものうちからコンピューターを処理するような能力を養っていくことも、これからますます必要になってくると考える。そして、観察、実験をとおして変化をしることも大切である。\n\n",
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    "validity": 4,
    "grammar": 2
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    "student_id": "20161226023",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　今、世界ではグローバル化が進み、また情報を入手する手段がテレビやパソコン、携帯電話など増加している。しかし、その情報の中には危険なものや誤った情報などが含まれていることが多い。そのような世界の中で、自分たちにとって必要な情報や要素を抽出し、実際に活用する能力は必要不可欠である。この能力を育成するために科学教育はとても重要な役割を果たしていると考える。\n　科学教育の一つである理科は自然をテーマとし、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力を育成する目的がある。そのために学年ごとに観察実験などを通し、比較や類型化、因果や相関などを学ぶような過程が組まれている。この学びを通じて科学的を満たす要素である実証性、再現性、客観性\n",
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    "grammar": 1
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌとは１９９２年にユネスコの国際会議で掲げられた言葉である。その意味は“科学技術的活用力や判断力を人類全ての人のために”である。Ｌｉｔｅｒａｃｙは従来の意味である「読み書きの能力」と捉えず「必要な情報を正しく判断し活用する能力」と考えられている点が非常に重要である。つまり、自己の判断で物事を解決するための情報や視点を持ち実際にそれらを活用しながらその本質を探り課題解決を行うことが今後の世界に求められている。\n　自然科学は色々な知識・経験・資料・他人の考えや実験や観察の結果を組み合わせて推論することで発展していく。その際、人間の言葉によって自然の本質を解釈する必要がある。しかし、技術や能力以外の思い込みや常識等の人間のさがにより、その解釈にゆがみが生じることや不十分な解釈となってしまうことがある。それらを防ぐためには、実証性・再現性・客観性を有する科学的な視点や思考方法が大変有効である。\n　今後、全世界でグローバル化や情報化が進み、異なる考えや価値観に出会うことは増えると予測できる。そのような時に前述した科学的な視点や思考方法は全世界共通の判断基準として活用できるだろう。科学教育を通して目の前の事物の変化をしっかりと観察し科学的な実験を行うことのできる力を高めていくことが期待されている。なぜなら、科学的な思考力が出来れば、全人類が課題を適切に判断・分析し解決することができるからである。このことは冒頭で述べたユネスコ国際会議での提言と通じている。科学教育を充実させられるか否かが今後の世界の将来を決めると言っても過言ではないのだ。よりより自然環境と関わり合って生活し続けるために。\n\n\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いとしては、グローバル化によって異なる価値観が衝突した際に共通の判断基準、また自然とより良く共存し、自然を持続可能なものとするための能力の合わせて二つの狙いがある。そのうえで、科学教育は、全ての人が様々な事象から必要なものを抽出し、抽出したものを実際に科学的にかつ技能的に活用する能力を育成することがまず第一に求められる。第二には、人間は自然の一部であるので、自然と人間は無関係で生存できなく、自然を相手にしなければいけない。それを踏まえて、自然の特徴を科学教育において観察実験を通じて新しい発見が生まれるよう指導しなければならない。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　まずは「Ｓｃｉｅｎｃｅ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ(以下、単にSTLA宣言とする)」が発表される前、即ちこれまでの科学教育について考えてみる。STLA宣言は、万人が科学技術を活用する力をつけることを目標にした物である。これは裏を返せば、科学技術を活用する力は万人が有していたのではなく、一部の学者だけが有していたものである。この時代の人々にとって自然科学とは単に受験勉強で使うだけの雑学という印象が強かったことは想像に難くない。生物や物理や化学の知識が私達の生活に多大な影響を与え得ることをどこか頭の偶に留めておき、それらをすべて他人任せにしてしまった。そのような時代では、理科を学ぶ理由は「そうなっているからだ」と理解されてしまい、何故理科を学ぶのか、学んだことをどう具体的に活用するのかわざわざ考える人間は少ない。このような大衆の無関心が世に広まることは科学技術の衰退にもつながることから、STLA宣言を行う必要が出てきたのだと考えられる。\n　では反対に、これからの科学教育はどう行われるべきなのか。少なくとも中学、高校において受験のための要素が強い部分は払拭されなければならない。人には何故理科を学ぶのか、理科で学んだことをどう具体的に活用するのかという総論の部分を生徒達に考えさせ、意識させる必要がある。また、万人にとってという文言からは、例え一介のサラリーマンであってもSTLを備えている必要があると考えられている。この部分については、科学教育を行う上で、関連した職業にどう関係したのかを具体的に説明し、将来の職業と関連づけて考えさせることで対処が可能である。\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　科学技術が発達した現代社会では、科学技術を成長させるだけでなく適切に活用する能力も必要となってきている。このような「万人のための科学技術活用能力」を向上させるためには、科学技術が社会や環境に与える影響にも目を向けられるべきであると考える。\n　具体的には、人間の遺伝子操作や遺伝子情報の利用の是非や科学技術が引き起こす環境について、より高度な議論が市民の間でも展開されるような素養を身に付けさせることが今後の科学教育の課題である。従来の科学教育では、答えが一つに決まっている問題の学習がほとんどであった。しかし、現代社会において科学技術を活用する際には、答えが複数あることも多く、多様な価値観や考えを持つ人々と意見を交わしながら解決法を探すこともある。したがって、科学教育の場でも今後は、多く人々と協力する場面などを用意して行うことが必要と考える。\n",
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  {
    "student_id": "20161226028",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌとは、科学技術をあらゆる人に活用する能力である。\n　自然の本質について解釈していく中で、しばしば本質とは異なる解釈が行われてしまうおそれがある。思い込みや常識、名誉といった▁間の本能として避けることが難かしい感覚に、本質が曲げられてしまうのである。それ故、自然科学は科学的条件を用いることによって、本質の解釈との解離を予防している。\n　人々が暮らす社会においても、本質と解釈が異なってしまうことが考えられる。グローバル化が進み、ある事象に対して複数の基準が用いられてしまうと、妥当性の判断が適切に行われなくなってしまう。そのような事態を予防するために、自然科学における科学的条件を世界の共通判断基準にすることが有効であると考えられる。そして共通の基準を持つことで、科学技術をあらゆる人に活用する能力を育み、生かすことができる。\n　以上のような能力を持つためには、適切な科学教育が必要とされる。教育において、多画的な視点を持つことが大切だと考える。現象を単に認識するのではなく、過程を観察する視点が科学には必要である。そして過程において、比較したり条件を変えて再現したりすることは、本質により近付く有効手段である。物事に対して様々なアプローチをし、本質を理解する姿勢を持つことで、技術や知識を効果的に活用できると考える。",
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    "validity": 4,
    "grammar": 2
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  {
    "student_id": "20161226029",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｃｔｉｆｉｃａｌ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｏｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　Ｆｏｒ　Ａｌｌ は、ユネスコが１９９２年に発表したもので、万人が目の前の問題を適切に自然科学的に判断・解決できるということをあらわしている。Ｌｉｔｅｒａｒｉｃｙ はもともと読み書きの能力という意味で使われていたが、現在では、与えられた材料から必要な情報・要素を抜き出して実際に活用する能力のことを指すと解釈されている。\n　理科とは、正面から自然を相手にする教科である。人間は自然の一部であり、自然とやりとりしていないと生きていけない存在なので、自然の特徴を知り、適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測すること、そしてその結果自然へ与える負荷の増大を末然に防ぐことが求められる。自然科学のユーザーである各人が適切に予測出来ないと負荷の増大の蓄積が十分に防げないので、実際に自然に働きかける必要がある。自然への働きかけとは、熱や光を加えて自然を変化させそれを発見する、いわゆる実験などのことを言う。理科を学ぶには、ただ教科書を読んで理解するだけではなく、実際に実験などをしてみる事が必要不可決である。基本的に理科は、義務教育下では小学校３年生から中学校３年生にかけて学ぶことになるが、毎年子供達の年齢に沿って比較・類型化などの様々な方法を用いることで教えられている。小学校６年生では色々な知識や経験や資料や他人の結果を組み合わせて推論をする。そして中学校理科では「定量性」と「論拠」も重要視される。\n　自然は奥深くて豊か、そして不親切だからこそ、科学教育は早期から行い、より自然に触れ合える機会を作るべきだと感じる。教科書は、内容を理解する道具の１つとして捉え、どんどん子供達が実際に自然に働きかける場を設けて科学教育を行っていく必要があると私は考える。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20161226030",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバル化が進展していく中で、宗教や文化といった点で、異なる価値観が衝突し、対立を深めている。\n　そうした現状において、これからの科学教育は、知識のつめこみより、実際の事象と向き合い、観察するような教育、いわゆる「科学的」の三条件とされる、実証性と再現性、及び、客観性といった、一連のプロセスを学ぶことができる教育であるべきである。\n　異なる価値観による衝突とは、共通の認識をつくるための基準がないことから生じているのであり、「科学的」の要素となる三条件は客観性を確保するプロセスということができ、対立者間における、共通の認識をつくるのに役立つと考えられるからである。\n　また、自然科学に、より良く豊かな生活を造るという目的があるとすれば、現在生じている様々な問題に対して、誰もが「科学的」の考えを用いて、アプローチできるようになり、問題の解決につながることは、その目的に合致するものということができるのである。\n　以上より、これからの科学教育は、異なる価値観の間での対立をはじめとする様々な問題に対しても、共通の認識をつくってけるような、「科学的」考え方を養うことができるものであるべきである。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226031",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　ＡＬＬ」とは、全ての人が科学技術を正しく活用するといった、ＵＮＥＳＣＯの指針である。\n　自然は奥深く豊かであり、我々人類がまだ知らないことをたくさん隠している。しかし、基本的に人間に対しては不親切であるため、適切に働きかける必要がある。一見すると複雑で、多様に絡み合っている。科学教育では、自然を▁読するために、比較・類型化、因果・相関、働きかけ条件制御、客観的観察、多面的に情報をくみ合わせて推論する、という段階を踏んで、小学３年生から学習していく。\n　グローバル社会へと転換していく時代の流れの中、科学技術の発展もさらに進んでいくであろう。その中で、自然が隠し持つ魅力を伝え、それに気づいてもらうのが科学教育の第一歩目であると考える。また、発展していく科学技術に任せ、自然そのものに負荷をかけることがないよう、自然に対して適切に対処する力を身につけさせるべきである。自然を理▁するための自然科学が、自然を傷つけてしまうことのないよう、持続可能な自然とともにより良く生きることを目指すべきである。そのためにも、まずは自然の本質を理解し、人間の言葉で解釈する必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226032",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　問２で述べた通り、自然科学を活用する力は全ての人々に役に立つし、全員が持っていないと意味のないものである。よって、科学教育は全ての人に受けさせなければならず、世界のどの国でも義務教育のカリキュラムとして組み入れなければならない。また、Ｌｉｔｅｒａｃｙは、ただ識字できることなのではなく、与えられた材料の中から必要なものを選出し、活用する力という意味で使われている。よって、これまでの日本のただ知識をつめこみ、テストの答案にそれをはきだすという教育方法はすぐに廃止し、知識と与えられた材料を自ら取捨選択し、それらを活用し答えを出し、それを評価するというような教育方法に変えるべきである。理科の授業では、ものごとに対し、比較・類型化、因果・相関、働きかけの条件制御、情報の組み合わせで推論という手法を用いて観察する方法が取り入れられている。しかし、せっかくこのような科学技術活用力を伸ばす教育方法をとっているにも関らず、テストではそれを試すような問題ではなく、つめこんだ知識を試す問題になってしまっている。専門の知識が少なくても何か問題にあたったときに解決する能力がこれから重視されるようになっている。よって活用力をきたえる教育方法に変えていくべきである。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226033",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226033.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　まず、「Ｓｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは、どういう意味か、というところから考えていきたい。これは、国際組織のＵＮＥＳＣＯによって宣言されたスローガンで、「全ての人に科学技術的活用能力、判断能力を」という意味である。ここで重要なのは、ただ単に科学技術的な「知識」を全ての人に持ってもらおうと提唱しているのではなく、「活用能力、判断能力」を養うことを目的としている、という点である。\n　教育において、これが難易度の高いことであるのは間違いない。教師が生徒に対して、一方的に知識を与えていたかつてとは異なり、「活用能力、判断能力」をつけることまで求められるようになるからだ。生徒は、自然教育を受け、自然の特徴を知るだけにとどまらず、その特徴をふまえて、自然に対して適切に働きかけ、変化を適切に予測し、適切に利用する、という力を養成することを求められる。\n　このように、自然科学教育のあり方に変化がもたらされようとしている現代だが、今後、この科学教育のあり方はどう変わっていくべきなのか。私が考えるに、今後はインプットの教育だけではなく、アウトプットの教育をもっと重視すべきである。与えられた知識をもとに、それをどう利用するかを自らの頭で考え、更にその考えを外部に向けて発信する。知識をインプットするだけでなく、応用し、予測し、利用する、というアウトプットの練習をするのが良いだろう。インターネットの普及等により、現代は、いつどこに居てもあらゆる情報、つまり知識を手に入れられるようになった。だからこそ、知識の上の応用力、判断力、予知能力が求められるようになったのではないだろうか。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226037",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226037.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いは、グローバル化や情報化が進み異なる価値観が衡突している中で、共通言語として「科学的」なものを捉えることである。それを考慮すると、これからの科学教育は科学的なものの考え方を定着させ、そしてそれが世界との共通言語であることを意識したものであるべきである。\n　科学的なものの考え方が共通言語として利用できるという根拠は、それが人間の思い込みや常識による価値観の不一致を埋めるためのものであるからである。自然の本質を人間の言葉で解釈する際、人間の思い込みや常識は、自然と人間の言葉の間に誤差を生じさせる。それを未然に防ぐものとして実証性・再現性・客観性というものが使われるのであるから、それらを適切に用いることで人間のあいだでの誤差も防げると考えるのである。\n",
    "comprehensiveness": 4,
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    "validity": 3,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161226038",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226038.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは、すなわち科学技術的能力を活用する能力を万人のためにということであるが、科学技術によって生まれたものが身の回りにあふれている現在においては全ての人がそれについて正しく理解する必要があると言える。\n　科学技術に対する適切な理解をするために行われている教育として、例えば日本では義務教育において理科という科目が設けられている。理科における主要な対象としては問２において挙げたような理由から自然科学がそれであり、座学や実験を通して教育が行われている。\n　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　ａｌｌ」の狙いについては上述した通りであるが、ではこれを達成するにはどのような科学教育を行うべきかという問題について考える。科学技術、特に自然科学が正面から自然を相手にし、それに対して働きかけ利用することが主な役割であることを考えると、科学教育の場においても、実際に自分たちで自然に対して働きかける機会をつくること、すなわち実験させてみることが特に重要だと思われる。実験を行うにあたっては事前に予測する、実際に働きかける、起きた結果について考察するなど様々な力を養うことができるプロセスがあり、科学技術をより身近に感じることができるというメリットがあることから、科学教育における実験の重要性は非常に大きいものであると考えられる。\n\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226043",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226043.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　１９９２年にユネスコにより宣言された「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは、直訳すれば、科学的・技術的活用能力を全ての人に、という意味である。この宣言はどのような目的で定められたのかというと、自然の一部であり自然と無関係には生きられない人間が、持続可能によりよく生きていくために、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力の育成をすることがまず1つ。そしてもう１つの目的は、「科学的」という世界共通の判断基準を作ることで異なる価値感がぶつかった際の対処法にするという、グローバル化が著しく進む現代にはかかせないものだ。\n　以上の２つが「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いであるからして、今後の科学教育ではまず「科学的」の３要件（実証性、再現性、客観性）を子どもたちに意識させる必要がある。そしてその上で、教科書の内容をただ読解するのではなく、そこから得た知識で実際に働きかけを行うことが重要である。その働きかけの方法は様々であるが、レベルに合わせて比較・類型化から多面的に推論までを学ばせる。\n　こうして働きかけのプロセスを「科学的」に実践することを何度も行うという教育をすることで、ユネスコの掲げた崇高な理念は達成されると考えられる。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226044",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226044.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　講義でも繰り返されていたが、実験のない理科の授業など理科ではない。自分の小中高校生時代を振り返ってみても授業中に実験をすることは少なく、多くが事象を先生が説明する時間に割かれていた。しかしこの方法はこれからの科学教育において求められる方法ではないと思う。これからはリテラシーを身につける訓練の時間としての要素を多く組み込むべきだと思う。\n　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌという国際的な宣言がある。Ｌｉｔｅｒａｃｙの語はもともとは読み書き能力という意味であったが近年では「与えられた情報から必要な情報や重要な項目を抜き出し活用する能力」を指す言葉として使われる。つまり前述の宣言は万人のための科学技術を活用する能力という意味だ。現代社会を生きるためには科学技術を適切に利用する能力を皆につけてもらいたいという狙いがある。\n　Ｌｉｔｅｒａｃｙは何も科学技術に限ったことではないと私は思う。現代の情報社会を生き抜くうえで流れてくる大量の情報から必要な情報を抜き出すのはなかなか大変なことである。しかもその情報を使って新たな結論を導き出すことの大変さはなおのことだ。理科も、Ｌｉｔｅｒａｃｙをつけるため\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226046",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226046.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは、直訳すれば、「万人のための、科学技術を活用する能力」という意味である。その主な眼目は、自然を利用する人々、つまり我々全員が自然科学を通じて自然の特性を知り、より良い形で自然と共存するための方法を学ばせることである。\n　今や世界はグローバル社会として、まるで１つの大きな国家のようにまとまりを見せてきている。しかし、他方では衡突が起こり、争いも絶えない状態である。そのような状況の中で、自然科学が果たすことができる役割は、数学のように共通言語になることである。自然科学を通して１つの概念を共有することができれば、私はそうは思わないが、多少なりとも、つながりの形成に資することができるかもしれない。いずれにせよ、自然科学の役割は、これまでとおよそ変わりのないものであろうと思う。自然を相手に、その途方もない量の特徴を発見し、世に伝えることである。問題はその次の段階である。自然科学をテーマにした学会や集団をより広範囲かつ多くの人々に広げていくことが必要であると思う。\n　これからの科学教育は、上述のような仕組みを形成するために、自分のアイディアをもっと発信していくことを主に教えていくべきであると私は考える。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
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  {
    "student_id": "20161226047",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　２０世紀の国際学力調査では、識字率と計算力が調査の対象となっていた。しかし今日では、この２つはコンピュータなどによって処理が可能となり、人間よりも性能が良い。この現状から私は、コンピュータでは出来ない人間ならではの分野、能力を伸ばす科学教育が、これからの未来で求められていくと考える。\n　第一に、自然に働きかけ、ある法則を得るために、その働きかけの方法や導かれるだろう結果の予測、すなわち仮説を立てることのできる能力を伸ばすべきだと考える。小学校では３年生から６年生までかけて、働きかけの方法を学ぶ。それによって生じ得る現象を、じっくり生徒に考えさせることが今より必要になると思う。またより高学年になれば、働きかけ方から考えさせることが有効だと思う。これらの過程は、コンピュータには不可能だ。数値があればコンピュータは計算ができ、予測もできる。しかし、その数値の準備や結果を予測したうえでの働き方の選択は人間にしかできない。このように、人間の能力の利点を生かした科学教育が必要である。\n　次も同様で、基準を使って多様で複雑な問題を解決していくという、人間にしかできない能力を育てるべきであると私は考える。この問題というのは、特に科学分野に限ったことではなく、日常にあふれている社会問題においてもいえる。基準の適用には、社会問題について言えば、コンピュータが行うのは難しい。人間においても難しい作業を、答えがあらかじめ分かっている科学分野において適用のプロセスを学ぶことは、社会問題を解決していくうえでの大切で貴重な、実験台になると考える。\n　コンピュータがますます活躍するであろうこれからの世界において、問題解決の練習の場として科学教育が役に立っていくべきだと考える。\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私はこれからの科学教育は、我々人間もその一部に含まれる自然と正面から向かい合うという目的だけでなく、「科学的」の条件を満たす共通の判断基準を育成するという目的も含めるべきであると考える。この判断基準があれば、万人が目の前の問題を適切に判断し、解決することができる。\n　このような力が必要であるのは、グローバル化、情報化する世界において、異なる価値感の衝突が避けられなくなったからである。「科学的」の３つの条件である実証性、再現性、客観性を用いることができれば、共通の判断基準として使うことができる。自然科学は人間活動で、自然の本質を人間はコトバで解釈する。しかし、その時に、思い込みや常識といった人間の「さが」が邪魔して解釈をゆがめたり、不十分になってしまう場合がある。それをできるだけ防ぐために科学コミュニティで「科学的」の３条件が用いられているのである。\n　今日では地球温暖化など世界が協力して解決せねばならない自然問題が多くある。互いに宗教、文化、考えが違うのは当然である。しかし、それをそのままにしておけば、いくらたってもグローバル化、情報化に伴う問題を解決することは出来ない。このようなことを防ぐためにも、今の世界の動きを考えると「科学的」に基づいた共通の判断基準を考える力は自然科学に限らず必要である。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　講義を踏まえ、私はユネスコのキーフレーズは、全ての事柄につき、与えられた材料から必要な情報、要素を実際に活用し、自然科学的に捉えることの重要性を意味していると考える。これを踏まえ、私はこれからの科学教育は以下二つのようにするべきだと考える。\n　第一に、生徒の疑問や興味を出発点とするべきであると考える。現在の科学教育は教科書を出発点としている傾向がある。特に塾などではその傾向が顕著に見られる。しかし、本来教科書は「自然のしくみ」や「自然に働きかける方法」のヒントを示しているものであり、授業はその知識や能力を身につけるために行われるものである。それらを踏まえると、生徒自らが考えることこそが最も重要であろう。そして考えたことを実行に移す、実験や観察をすることも重要となる。よって、科学教育はより実験、観察等に重きを置くべきである。入試等で散見される、ある特定の能力にのみ重きを置く評価方法も改める必要がある。\n　第二に、科目や単元を超えた学習を目指すべきだと考える。自然現象を人間の言葉で表すには数学が用いられることもある。論理的な思考力も理科では必要となるが、そういった能力は社会や国語などでも身につけることができる。理科を学ぶ際は、一単元のみならず、分野にとらわれない、広い視野を持たせることが必要となるだろう。自然現象は複雑にからみあっているのだから。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　自然科学は人間活動である。人間は、これまで人間活動をより良く発展させるために、自然に対して様々な働きかけをしてきた。しかし、その発展や働きかけが時として自然の負荷になっている場合がある。人間は、負荷の増大を未然に防ぐ必要があり、各人が自然の本質を知り、適切に予測できないと、負荷の増大の蓄積を未然に防ぐことはできない。そこで重要なのがＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌという考え方である。\n　２０世紀の国際学力調査では、Ｃａｌｕｃｕｌａｔｉｎｇ　Ｌｉｔｅｒａｃｙが重要視されてきた。しかし、２００６年と２０１５年のＰＩＳＡの調査では、Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌの方が重要視された。この背景には、グローバル化という現象がある。\n　人間が自然科学を用いて、自然の本質を見ようとしても、時として不十分な時もある。人間には、思いこみや常識や競争心など人間のさががあるからだ。それを防ぐため、多くの人々によって本質を見ようとしても価値感の相違によって、衝突が生まれる。この時、「科学的」の３条件が使えるのである。\n　人間は、自然と無関係ではなく、自然科学を用いて自然の本質を知り適切に働きかけなければいけない。その時、基礎となるのが実証性、再現性、客観性という「科学的」の３条件である。これからは、読み書きの能力はもちろん必要であるが、それよりも、万人が目の前の問題を適切に判断し、解釈できる能力を身につけさせることが科学教育のあるべき姿であり、Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌの狙いである。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ＵＮＥＳＣＯは１９９２年に、「科学・技術的能力を全ての人に向けて」という宣言を発表している。ここであげられている「能力」とは、「与えられた材料から必要な情報・要素を抽出し、実際に活用する能力」と考えられる。では、実際に活用する能力を開発していくために、これからの科学教育はどうあるべきだろうか。\n　まず第一に、段階を踏んだ科学教育の整備が必要である。日本の科学教育では、小学校３年生から始まる理科があり、中学校では大まかに科学技術分野と生物分野に分かれ、高等学校では科学、物理、生物、地学と分類され授業が行われている。自然科学は自然に働きかけ、利用し、自然と共に発展し持続可能性を探求する学問であり、この本質への理解に向けた、エスカレーター式の教育が必要になってくる。しかし、大学での専門化する前の教育かつこの本質に気づき理解すべき高等学校の教育では、生徒は試験・模試対策で暗記はするが、本質を理解しているとは言えない。この背景には、大学進学に向けた「授験勉強」の存在がある。また、この問題を解決するために入試制度や授業内容を大幅に変更しても、学生達を教育・指導するのは組織の末端にいる教員たちである。前例もなく、十分な例示もない状態では、余計に現場の混乱を招くだけになってしまう。どのような目的で、何をゴールにし、どのようなアプローチを取り適切に自然科学を教育現場で伝えていくかを学生、そして現場をも考慮し、より具体的に提示していくことが必要であると考えられる。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」を訳すと、万人が活用可能な科学技術の情報を活用する能力である。自然科学は外部からの刺激によってはじめて自らの本質をあらわにする。しかし、自然を対象にするといっても人間は自然の一部であるから切り離して考えることはできない。そうすると、持続可能な自然科学の活用という必要性が生じてくる。また、グローバル化が進み、様々な価値観の下で意思決定を迫られる場面が増加している。自然科学が本質を見せても人間の思い込みなどの性によって、自然科学は誤った解釈をする可能性が存在する。それを防ぐために、実証性、再現性、客観性といった科学的根拠でカバーすることにより、価値判断の基準が対立する場面で自然科学は共通の判断基準として活用することが期待できる。以上の２点を考慮すると、自然科学が提供する情報を分別し、活用する能力を万国共通の基準として世界中の全ての人々に浸透させるという狙いがあるのではないかと思う。\n　以上のような狙いを考慮すると、科学教育はより主体的に思考する能力が求められるのではないかと思う。いくら実験を行っても、教科書に書かれた通りに進め、求められた結果が得られるような教育だけでは少なくとも求められる能力は身に付かないであろう。むしろ大学教育のように、検証していく上でのヒントを与え、それを基にして自らが予想し、その発見や経験をどのように社会活動に応用するかということを組み立てていくことが必要なのではないかと思う。その為にも、教育機関だけでなく、企業と共同研究を行うなど、外部からのサポートが欠かせないと考えている。\n\n\n\n",
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    "validity": 4,
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    "student_id": "20161226053",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　世界の学力調査で、２０世紀は識字率や計算能力が問われていたのに対し、２００６年、２０１５年のＰＩＳＡの学力調査では、科学的技術を活用する力が問われている。これは、新たにこれから世界を担う子どもたちに必要とされる能力であるためと考えられる。\n　子どもたちが学校で学ぶ科学は、理科で教えられると考えられる。学校で教えられる理科における自然科学では、子どもたちが、自然に適切にはたらきかけ、自然の変化を適切に予測する能力を伸ばすことを一つの目標としている。これらの能力は授業での実験等を通して身につける必要がある。そしてこの能力を身につけることは、科学技術が進歩していく中で懸念される自然への負荷を考えることへとつながる。\n　また、子どもたちが学ぶ「自然」そのものの本質は人間の言葉で解釈され教えられる。この解釈には、主観的な思いこみや競争心、常識など様々な人間の「さが」があり、科学的に簡潔なものではない。科学的に説明するためには、「自然」の定義が科学的条件によって決められる必要がある。\n　グローバル化が進んでいく中で、今は様々な価値観をもつ人々が一つの国や地域で暮らしているし、これからもっとそういったことは増えていくと考えられる。こうした生活をよりよくしていくために、共通の判断基準として科学を活用していくことが大切だと考えられる。\n　以上のことから、これからの科学教育は、科学技術の進歩や、グローバル化を考慮した教育である必要があると思う。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｌｉｔｅｒａｃｙという、必要な情報、要素を抽出して活用する能力を全ての人が身につけることが必要であるので、「科学的」の３つの条件を常に念頭に置いていることは必要であると思う。また、観察実験の対象が教科書にあるものだけではなく、より身近な、自身の生活行動にあるものでも行えるようになるとよい。\n　ｆｏｒ　Ａｌｌは万人にということなので、地球上の全ての人が教育を受けられるようにすることは科学教育に限らず急務であると感じる。特に環境問題に関しては、貧困故に森林を伐栽する必要にかられる人達がいる。そういった人々が自分の行動が地球上でどのような影響を与えるのか、土壌を有効に使うにはどのような方法があるのかを知ることができれば、現在進行している環境問題の悪化の減速もしくは停止、改善が見られるようになるかもしれない。\n　日本の小学校教育においては、観察実験のない理科は理科の本質を果たしていないということなので、教師は十分に観察実験の時間を確保するべきである。また、可能であるならば、教科書よりも発展した内容、生徒達が自分達でインターネットなどから様々な情報や知識を仕入れ観察実験ができるような環境が整えば良いと思う。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は、人々が自然科学を理解し、その知識を利用して、活用していくという事を目的としている。だから、これからの科学教育は、より普及し、人々が一般知識として持つべきものだと考える。そのように考えるのには、２つの理由がある。\n　１つ目の理由は、人口過多による自然資源の活用が自然環境を悪化させる事へとつなげている事です。現在の地球は人口が７３億人を超えており、今後もますます人口が増えていくと予想されています。それにもかかわらず、土地の面▁は変わらない上、人口が増えれば住むために土地が必要となるので、１人当たりの土地面積はますます減っていきます。そうする事で木々が減り自然を悪化させているという事を知るべきだと考えられる。\n　２つ目の理由は、グローバル化による情報の取得の容易さがあるからです。これにより、自分たちが今どんな状況におかれているのかという事を把握するのが客観的に分かりやすく知る事を可能にし、学習していく事が出来ます。\n　これら２つの理由に基づいて、科学教育は、誰もが学習している一般知識として人々が知っているべきだと考えられる。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌ」とあるが、これを和訳すると、科学技術の必要なところだけを選択し、全ての人のために活用するという意味である。人は自然の中の一部分であり、そして人は自然無しでは生きていくことができない。人間は自然と無関係にはできないのである。また近年、グローバル化が進行するに従い、各国の文化、性格、価値感が入れ混じることが多くなり、衡突が起きるようになった。しかし、自然科学は「科学的」の３条件にあるように、複雑で多様なものを本質を追求することで共有できる。これは世界各国、全世界、共通の判断基準である。最初のキーワードの最後の部分に「ｆｏｒＡｌｌ」とあるように、これは万人共通であり、皆が目の前の問題を適切に判断するための指標である。そしてこれからの科学教育では、これらの万人が共通して思考できる事柄を見つけ出すことが重要である。それは現在、進んでいるグローバル化の手助けにもなるだろう。国を越えた価値感の共有ができるようになっていく。「科学的」の３つの条件を用いて、それを基に自然科学を進めていけば、きっと科学分野が国を越えて共有できるようになるだろう。",
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    "logical_consistency": 4,
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    "grammar": 2
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  {
    "student_id": "20161226059",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　２０世紀では、識字率や計算力が重要視されていたが、現在ではそれらに加えて、科学技術を実際に活用する能力が重要視されている。しかし、近代の科学技術の発展はめまぐるしく、その変化に順応できる能力も必要となる。また、近代の科学技術の発展に伴って、地球環境も大きく変化し、過去にはなかった、新たな環境問題が次々と出現している。そういった自然の変化に対応できる能力を育成するために、義務教育に理科が存在するが、現在の理科の授業から、そういった能力を育成するためには、教科書に働きかけるだけではいけないと思う。なぜなら、教科書は単に、自然の仕組みや、自然に働きかける方法を伝えるための道具であるからである。教科書を読むことに加えて、実際に観察実験を行うことで、やっと自然の変化を学ぶことができ、理科として成り立つと考えられる。また、自然は複雑に、多様に絡み合っており、適切に働きかけることができないと、新たな物事をかくしたままである。適切に働きかけることに有効であるものとして、比類・類型化、因果・相関、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的な情報を組み合わせて推論するという能力が挙げられる。これらは小学校教育で行われており、中学校教育ではさらに、定量性や論拠などについても学ぶ。これらは、重要なことであり、この教育にさらに力を入れて取り組むことでより科学教育は大きく進歩するであろうと考えられる。また、その教育を受けて、どのように自然を解釈するかが科学の進歩につながるのではないかと考えられる。",
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    "student_id": "20161226060",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "「ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌ」の狙いとは、人間は自然の一部であるため、自然の変化を適切に予測する能力の育成である。２０世紀では、識字率や計算力におもきをおいていたが、現在の人類はそれらの能力を身に付けている人が多いので、「ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌ」を狙いにしているのだと考えられる。この狙いから、これからの科学教育は、物理や、化学であれば、実験を多めにとるべきであり、生物や地学であれば、学ぶ対象の観察や見学を多めにとるべきであると、私は考える。その理由として、現在の子供達は、良い高校、良い大学へ受かるために、その科目を勉強している人が多いと思う。もちろん、それも重要なことであるが科学を学ぶとき、大切なことは、物事に触れ、それについて自分で考え、予測し、何かを発見することであると私は思う。そのために、これからの科学教育は、授業に、実験や観測をもっと多く取り入れていくべきであると思う。そうすることにより、科学に興味を持つ子供達が増加し、子供達一人一人が、自分の考えを持って行動できると思われる。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌの狙いとは、万人が自然の中でおこっている、様々な事象から、その本質を理解する為に必要な情報を抽出し、それを科学的または技術的に活用する力を万人に身につけさせようというものであり、特に、自然の本質を知識として知るという点に重きが置かれているのではなく、自然に対して、その本質を知るのにどのようにして働きかけていけば良いのか、という力を身につけさせようとする所が、肝心であるように思える。それを身につける為の科学教育であるが、教科書を理解させるだけでは、今一つ物足りない物となってしまう。その為、常に実証性・再現性・客観性の３つを含む、科学的という事を意識させながら、もっと予測・推察という過程を経験させる必要がある。それを行うにあたって、現状分かっている自然に対する知識を十分に理解するというのは、その前提条件であり、それらを知った上で、未知の現象に対して、どのようなアプローチの取り方があるのか、奥深いが不親切である自然に対して、どれだけ突っ込んでいけるのか、また推察の途中で生じる思い込み、常識などといったものを、いかにして排除すべきか、という事をできるようにさせていくのが、科学教育であると思われる。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　我々人類がより良く豊かで創造的であり、かつ持続可能な生活を送る為には、我々が自然との相互作用無しには生きていけないという点を踏まえると、全ての人間が自然の本質を知り、人間が働きかけた時の変化を適切に予測し、自然への負荷の増大を防ぐ必要がある。その為ＵＮＥＳＣＯは「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」という標語を掲げ、変化の適切な予測を行う為に必要な情報抽出、活用能力を全人に習得させる目標を達成させようと邁進している。\n　現在の日本では、Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙとして、比較・類型化、因果・相関関係、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて行う推論、定量性・論拠について義務教育期間内に身に付けるとしている。しかし、私は現在の日本の教育内容には、Ｌｉｔｅｒａｃｙを身に付ける為に必須な「批判的な眼差し」を身に付けるための教育が足りていないと思う。\n　私は大学に入学してから生物系の研究室に配属され、実験を行いデータを収集していたが、予測に合わないデータがなぜ生じるのか、予測に合うデータが出たとしても妥当な実験結果であるのか常に考察する必要にせまられていたが、自分の考察が科学的であるか精査する能力が低い事に驚いた。\n　日本の科学教育は知識偏重であると思う。理科の教科書には事実が羅列され学校で行う実験も結果が既知のものである為予測が不十分でも考察はどうとでもなってしまう。予測する能力、考察する能力を身につける為に未知のものに対する\n\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 3
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とはすべての人に科学と技術の活用、判断能力をという意味であり、近年この能力が重要視されてきている。その理由の１つは近年自然科学の発展により環境負荷は大きく多数の問題が出てきているので、自然科学を皆が学び、適性な持続可能な利用方法を知る必要があるからである。２つ目の理由は、グローバル化が進んだことにより多様な価値観が混在することが増えてきて、それに伴い価値観のぶつかり合いも増えてきた。その中で自然科学は科学的な学問であり世界的にも共通している。そのため多様な価値観の中で１つの共通の判断基準になる可能性を持っているからである。\n　上で途べた２つの目的を考えて科学教育を行うならばまず客観的に見た正しい科学を学ぶ必要がある。そのためには教科書などの言語によるバイアスがかかった物を中心に学ぶのではなく、観察実験などの科学現象の本質が見られる方法を中心として学ぶべきである。また、活用、判断能力を身につけるために、ただ言葉として知識を頭に入れるのではなく、先に述べた実験などを通してどうしてそうなるのかというプロセスを学び、またそのプロセスを通してどう利用すれば良いのかという思考力が高められる教育をすべきである。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 2
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　人間は自然の一部であり、自然と無関係に生存できない。持続可能により良く生きるため、自然を相手にする自然科学が必要不可欠である。自然科学は科学性、既ち実証性、再現性、客観性が要求される。グローバル化が進んでいるなか、世界共通の判断基準が必要になってくる。それは、Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｈｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌの狙いである。\n　それを実現するため、科学的教育の変革が必要である。今まで日本では、比較・類型化、因果関係・相関関係、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的情報を組み合わせて推論できるための教育がやってきたが、主に学校の中で授業型教育を行っていて、その科学的能力が身に付けていない人が多勢いる。それを改善するために、まず、実戦型教育を増やすべきだと考えられる。学校の実験室だけではなく、企業や農場で実際に操作し、プロの人と義論することが望ましい。また、同じ考え方をもつ学生同士だけではなく、異なる年齢層の人や違う国の人の考えも考慮し、できるだけ多くの情報を集め、より客観的な結論が得られる。そのため、コミュニケーション能力も問われる。\n　つまり、自然科学教育は、科学性、定量性、論拠を大切にする上、いかに学生たちにこれらを確実に身に付くような教育をするかを考えなければならないのである。\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　１９９２年に、ＵＮＥＳＣＯは「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」という提言をかかげ、それまでの識字率や計算能力に重点を置いた学力測定から、大切な事を選び出して活用する能力も学力判定として評価する方向となった。こうなると、物事を他面的に見て適切に判断する能力を向上させる必要がある。自然科学を学ぶことは自然に働きかけ、その変化を観察して真理を発見することだが、これは多面的な物事の見方と解釈を人間に教えてくれるため、これから必要とされる学力を伸ばすために有効である。したがって、今後の科学教育は、人間と自然の関係性を正しく理解できる教育であるべきだと考える。そうすれば、自然を傷つけずにより人間らしい豊かな生活をすることができる。\n　そもそも、人間は自然の一部である。自然が傷ついて環境破壊が進めば、結局は人間も一緒に傷つくことになるということを、一人一人が理▁しなければならない。\n　そして、グローバル化が進み、途上国や先進国のいづれかでも環境破壊が行なわれれば、地球全体にダメージがあり、人間の生活が壊れてしまう。先進国の人間だけではなく、地球上の全ての人間がそのことを知っていなくてはならない。\n　以上の理由から、科学教育は人間と自然の関係性を示し、正しく理解させるためのものでなければならないと考える。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "自然に適切に働きかけ変化を適切に予測する能力の育成のために科学教育は行われている。ＵＮＥＳＣＯがかかげる、「万人のための科学技術を活用する能力」の狙いは、自然の本質を理解すること、自然とは無関係に生存できない人間とのバランスをとること、そして科学的であることの三つの条件、実証性・再現性・客観性を満たす教育をすることである。自然科学が人間活動である以以、完全な客観性をもたせることはできない。自然科学における客観性とは、多数の人々によって承認され公認されることである。自然の本質を人間の言葉で解釈しようとするとき　その解釈が不十分なこともある。それを防ぐためにも科学の三つの条件は重要である。自然は奥深くて豊かであると同時に、適切に働きかけなければ、その本質を知ることはできない。自然のしくみを知り、自然に働きかける方法として、観察実験が有効である。この観察実験にも、様々な思考力が必要となる。比較・類型化、因果・相関、働きかけの条件制御、客観的観察、推論、多面的理解などである。小学校・中学校の理科の授業では、生徒の発達段階に合わせて、これらすべての科学的思考の要素を、教育する必要があり、観察実験・▁察を含んでいなければならない。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「自然科学を全ての人々のために実際に活用する能力」は、「自然科学を実際に活用する能力」と「全ての人のために活用する」の二つの要素に分けられる。\n　まず、人間は自然の一部で、自然とやりとりしなければ生きていけない。言い換えれば、人間は自然に働きかけをしているので、その返答はどうなのか、負荷はどの程度なのかを知るためには、観察実験が必要である。よって、「自然科学を実際に活用する能力」を育成するめには、科学教育の中に観察実験を取り入れる必要がある。また、この実験の際には、比較・類型化、因果・相関関係、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて推論する能力なども必要となる。\n　次に、今日、グローバル化が進み、異なる価値観が介在しているので、「全ての人のために活用する」ためには、共通の判断規準が必要となる。ここで用いられるのが、「科学的」であるための三要素である、実証性、再現性、客観性である。よって、これからの科学教育では、これらの三要素を世界共通の判断規準として取り入れる必要がある。\n\n\n\n",
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    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　かっこ内に示されている文言の狙いは「科学的」というアプローチを以て異なる価値観の衡突を軽減することにある。これは人間が自然の本質を解釈する上での工夫に由来する。解釈を求める上で技術や能力に加えて種々の心理的要因によって不十分なものになり得るが、「科学的」の意味を満たす３つの共同した判断基準を用いることでそれを防ぐことが可能になる。これを他のことにも転用することをＵＮＥＳＣＯの提唱した「ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌ」であり、そのために科学教育があるべきこととして、「科学的」の視点をより多く活用できるように体に染みつけることが必要だと考える。さらにそのために欠か",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "科学技術的判断力を全ての人に、というタイトルには、これからは万人が目の前の問題を科学的な根拠に基づいて適切に判断し解決できるようになってほしいという想いがこめられていると思う。例えば、医療現場でもＥＢＭに基づく医療が進められている。ＥＢＭとは、根拠に基づく医療の略である。従来の医療現場では、薬剤変更のタイミングや、使用薬剤の決定、あるいは病気の診断などが経験則によって行われていた。だから、治療効果も患者毎によって異なるし、画一的な治療が行われていなかった。そこで最近では、遺伝子診断に基づくテーラーメイド医療などのゲノム医療へと変化してきている。このように医療現場などにおいても科学的な根拠に基づいて様々な問題を判断し、解決へ導いている。それでは、どのようにして自然に適切に働きかけ、自然の変化を予測することができるような能力を身に付ければよいのだろうか？答えは、小学校から始まる義務教育の中にあるべきだと思う。現在の教育は、知識の積め込み型教育であり、いかにして大学入試を突破するかということに重点が置かれすぎているのかもしれない。しかし、これからは大学入試のシステムが変化し、より思考力を試されるシステムへと変化する。だからこそ、だからこそ、これからの科学教育は、小学校のうちから科学的な問題に対する解決策を自分で見つける訓練をするような方向にするほうがいいと思う。問題の定式化から始まり、情報収集、問題点への対策、評価というサイクルの中で、客観性に基づいて考える訓練をするのがいいと思います。間違った情報を相手に伝えてしまうと、相手と自分の両方が損をしてしまい、お互い嫌な気持ちになるので、客観性は大事であると思います。科学的な思考を持った人々が増えることで、さらに世界の状況が良くなっていくのではないかと思います。\n\n\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバル化、情報化が進み、異なる価値観がぶつかり合う中で「科学的」な事柄は全世界の共通のルールとなることができる。共通のルールとなる「科学」の教育では、義務教育である小学校、中学校での「理科」が重要であると考える。小学校、中学校で正しい知識を学ぶことで、その後様々な情報を適切に判断し処理することができる。小学校、中学校の理科の教科書には、事実のみではなく、その根拠も明確にして記すことが必要である。また、教科書だけではなく、生徒への教え方も見直していくべきであると考える。小学校や中学校では、教科書では事実が太文字で書かれ、その根拠の部分は目立たない字で書かれていることが多いため、教師もその通りに教え、テストでも事実について聞くことが多い。この状態では、根拠よりも事実が先立ち、間違った情報が流れてきたときに適切に処理する能力が得られない。また、様々な事実を根拠をもってつなげることができない。根拠の部分を事実と同程度に重要なものとして生徒に教えることが必要であると考える。小学校、中学校での理科のように、自然科学の学び始めに、事実に対する根拠の部分を理解する習慣をつけておくことで、自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測することができるようになると考える。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌとは、ユネスコが１９９２年に決議した宣言である。科学技術的判断力や活用力を人類全てのために、という意味が込められている。\n　私たちの身の周りにはたくさんの自然があふれている。その自然を私たちはどれほどうまく効率よく用いることができているのだろうか。考えたことはないのだろうか。\n　私たちは自然を対象として見つけたとき、何かしら自然にアタックして働きかける。しかしこのアタックがどれほど自然に負荷を与えてしまっているのだろう。\n　このささいな▁問に答えられるのは他でもない人間だ。最近は、教科書をはじめとする本や、インターネットを利用して、答えを導ち出すことができる。しかしどうだろうか。自分は何もやってないのに、すぐに答えが分かってしまう。これほどおもしろみがないことも中々ないだろう。\n　そこで挙げられるのは、自ら疑問を見つけ、自ら予想したり仮説を立て、自ら実験を行い、自らの手で答えを導き出すことが大切になってくるのではないだろうか。答えが間違っていてもそれはそれで良いだろう。自分で努力して解決しようとした問題なら、きっと何か自分のためになると思う。\n　これからの科学教育において、「自ら、自分で」というワードを忘れずに、自分の意見や意志をしっかりもって自然と向き合い共存していくことは大切になってくるのだと思う。私たちは自然に感謝しながら、日々新しい発見ができるように努めていくべきだ。\n\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いは、人類すべてが目の前の問題を適切に判断、解決できるようになるということである。グローバル化が進む現代において、異なる価値観の衝突が起こることもあるが、そんなとき科学は共通の判断基準となりうる。それは、科学のもつ性質に基づいている。\n　現在の日本の科学教育においては小学校３年生から小学校６年生にかけて、比較・類型化、因果・相関、条件制御、客観的・多面的考察ということを目標に授業が行われ、中学校では定量性や論拠を示すことについても学んでいることになっているようだが、それは本当に達成されているのだろうか。私はこれまでの経験から、実際のところはそうではないと考える。教科書を見れば答えがすぐに書いてあり、「見本」とされる実験データが載っている。それをテストのために覚える。このような方法では本当の科学的思考を身に付けることはできないだろう。もちろん、基本的な用語や方法を覚えることは必要なことだが、それで終わっては科学とは言えない。実験や観察をして何が考察できるか、ということをすぐに教師が答えを提示するのではなく、児童、生徒自らが長期的に取り組める環境を作るべきだと考える。\n　環境破壊、グローバル化などさまざまな大規模な事象が起きている現代、未来に対応できる人々を育成するためには、科学教育は重要なので、変革させる必要がある。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の究極的な狙いは、人類が現在も将来も豊かな生活を続けていくことである。そのために、自然を十分に理解すること、「科学的」な自然科学を判断基準として利用することが全ての人に求められている。このような目的を果たすために、科学教育は実践的であるべきだと考える。\n　まず、教師は常に、現実的なものとしての科学を子どもたちに教える必要がある。もちろん、教科書を使って行う授業は、子どもたちに基本的な知識を定着させる上で重要だ。しかし、教科書の文章から現実に自然界で起こっていることを想像するのは容易ではない。よって、教師は、ＩＣＴ教材を使って火山が噴火している様子をビデオで見せたり、できるだけ観察実験を行ったりする必要がある。自然を身近なものとして感じることができて初めて、子どもたちは自然と自分たち人間とのつながりを意識し、知識を利用することができるのである。\n　次に、自然科学の内容だけでなく、その「科学的」性質も子どもたちに理解させる必要がある。これについては、学習を進めていく中でもある程度自然に身についてくるものだと思う。しかし、価値観の衝突を解決する道具として自然科学を使うには、この「科学的」性質をひとりひとりが明確に意識化しておくべきだ。科学教育においては、小学校低学年の時期から段階的に「科学的」とは何かについて教育することが必要だ。そして、そのためには、実践的な学習、つまり子どもたちが実際に「科学的」に考える訓練をすることが求められるのである。\n",
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    "logical_consistency": 4,
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　人間の生活を発展させるには科学技術の向上が必要不可欠である。よりよく速く移動したり、効率よく食料を確保したり、住みやすい環境を作ることなどが生活を発展させる。そのために科学知識は必要であると同時に、自然への理解も必要である。人間は自然の一部であり、常に自然と共存しなければならない。そのためには自然科学が必要である。\n　近年、グローバル化が進んでおり、多くの人間が密接に関わっている。様々な人種が多様な文化や考え方を持ち、それらが共存していくことが必要不可欠である。しかし、文化や考え方、環境の違った人々の間ではゆがみが発生したり、衝突が起きてしまう。人間には思い込みや潜入観があり、当然考え方も違ってくる。そこで科学が必要になっていく。科学には共通の認識が必要であり、科学を通じて、異文化間でのゆがみが無くなっていくと考えられる。\n　我々の生活水準を向上させるためには、科学力は必要であり、グローバル化した現代において、科学は非常に重大な役割を持っていると思う。これからの科学教育では、世界的に通用し、全人類に対して認識できるように取り込む必要があると私は考える。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　人間は、自然とは切っては離せない生活を営んでいる。呼吸などをはじめ、人は自然の一部として暮らしている。したがって、人々が自然を知ることが必要不可欠となっている。\n　これまで、人々の学力を測る上で識字率などを中心に見てきたが、今の豊かな生活を持続していくには、自然と共存していくことが必要である。ユネスコは「ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌ」をそういった狙いで提言している。\n　現在、ＣＯ２増加の問題など地球規模の自然問題を多く抱えている。これらは、人間がより恵まれた生活を送るために科学を発展させていった結果、生じたものである。それらを解決するためには、ある一定の人々が努力するだけではなく、地球に住む全ての人々が取り組んでいかなければならない。そのためには、自然の本質を知っていなければ、解決のアプローチを取ることもできない。\n　これからの科学教育では、人々がより豊かな生活を持続可能な範囲で送っていくために、各個人が自然のその本質を解釈し、正しいアプローチができるような内容でなければならない。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226077",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226077.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "人間が自然の一部として、自然を理解し、活用し、共存していくためには、私たちひとりひとりが、科学技術について正しく理解、判断していくことは大変重要なことである。しかし、このような能力を身につけるのは、容易ではなく、子どもの時から行う科学教育が重要になってくる。しかし、現在の理科などの科学教育や、大学の理系の講義などにも共通している部分ではあるが、学習の導入として、全くおもしろさ感じれない。自然現象について学習するにしても、その現象自体がどういう科学技術に活用されているのか、あるいはこれからどのような分野で応用が期待されているかなどの説明無しに、現象について教えている場合が多すぎる。大学などの専門的な領域では、ある程度省略していいが、小学校や中学校などの教育の場で、そういった導入部分のおもしろみがないと、学習者は興味が持てない。興味の無いことを学習するのは苦痛であり、効率的な学習とは言えない。また、仮に導入部分を上手くやったとしても、その後の教育が、教科書を主体とした座学では、学習者の意欲はうすれてしまうだろう。つまり、科学技術について正しく理解し、判断できる能力を養うためには、まず、そのような分野に興味関心を持たせるような導入部分の教育を工夫していくへきであり、また座学に終止せず、実験や観察を主体とした教育をすることが重要である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226080",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌｆｏｒＡｌｌの狙いは全ての人が科学技術を理解し、適切に使えるようにしていくことであり、これを実現するために科学教育は初期の段階から知識だけを教育するのではなく、実際に使用する考えや技術などを教育していくべきだと私は考える。\n　科学教育は小学校では理科という科目になっている。この理科は自然を学び自然に適切に働きかけ予測する力をつけるため知識を主に教育している。科学的という言葉の条件を満たすための３つの条件や、科学技術の使い方などの教育は専門の道に進んだものにしかされない。しかし、これではｆｏｒＡｌｌつまり全ての人にと言う部分には当てはまらない。全ての人が科学技術を理解し、適切に使用するためには▁等教育の段階からより進んだ教育をしていく必要がある。\n　これからの科学教育は自然とはどのようなものか、どのように働きかければいいのか、という知識だけでなく更に進んだ、科学的を満たす３つの条件などのＳｃｉｅｎｃｅの深い知識と技術の適切な使い方などのＴｅｃｈｎｏｌｏｇｙに関する深い知識も教育していくべきである。そうすることで、ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｌａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌｆｏｒＡｌｌという言葉通り、全ての人が科学技術を理解し適切に使えるようになると私は考える。\n",
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  },
  {
    "student_id": "20161226081",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　人間は、自然の一部で、自然と無関係には生きていられないため、自然を相手にしている自然科学について学び、知識を深め、働きかけ、変化を予測することで、自然と共によりよく生きていかなければならない。\n　また、今、世界では、グローバル化、情報化が進んでおり、他国の違った考えや価値観が容易に入ってくるようになった。そのため、意見や考えの衝突が多く見受けられる時代である。そこで、他国との考えや価値観の差をなくすために、科学における共通した条件が必要となってきた。\n　これらのことから、これからの自然科学は、「科学的」の条件である、「実証性」、「再現性」、「客観性」の３分野に沿って、教育していくべきだと考える。この対策を行うことによって、人間は、人間の「性」である、思いこみや常識、しがらみ、競争心などから解放される。そして、人間が、自然の本質を解釈することによって、自然に対して適切に働きかけることが可能となり、そこから、自然の変化を適切に予測する能力が育つ。最終的には、自然と人間の共存が可能になる。また、この３つの条件を世界共通にすることで、言語は違えども、同じ条件のもとで作業ができるため、異なった価値観の衝突を減らすことができる。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　科学教育で学ぶことで最も重要なものの１つとして、私たち人間も自然の一部であり、密接に関わりあって生きていることを知るということがあげられる。しかし近年、生活の利便化を追求する余り、このことが軽視されがちになっている。そこで、より自然と人類の関わりの強さと、今の環境における問題点を強張して教育していくべきである。これは、私たちが生きている地球を守るためになくてはならないものである。資源を持続可能により良く生きるすべを身につける必要がある。\n　次に、科学教育を通じてあらゆる物事の実現性と再現性、客観性を学ぶ必要がある。人間である以上エゴをもち、こうでありたい、あれがしたいと誰もが思うが、そのなかで実現できるのは何なのか、そのためにどうすればいいのか、といったことを観察や実現を通して考えられるようにする必要がある。また、そういった力を身につけると同時に得られた知識、経験から、自分が今までに直面したことのない状況でも合理的に、判断することができるような力を身につける必要がある。これらの力を身につけるために、理想の実験結果を得るために、何をどうすれば良いのかなどというプロセスを学生に重視させる教育が必要である。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226085",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226085.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　万物のための科学的に、また技術的に活用する能力を得るために、これからの科学教育は、「科学的」な側面を強くしていくことが必要だろう。「実証性」、「再現性」、そして「客観性」の３つの要素を実▁に身に付けるために、多くの観察実験を行なわせることを重視した科学教育をするべきだと私は考える。多くの実験をこなし、自分で自然現象を解釈し、理解する力が身に付けば科学的に、技術的に物事にアプローチできる人材が育つのではないか。実験での解釈が不十分な場合、例えば、思い込み、常識、名誉欲、競争心、しがらみ、素朴概念など、人間のさがとしてどうしようもない面ではあるが、他人から指摘してもらったり、比較検討の機会を増やす教育をしていくことで、人々は正しい解釈力を得ることができるだろう。実験の目的を常に意識させ、実験内容と結果から正しく考察できるよう授業を工夫すると、よりよい効果が期待できるだろう。自然科学を追究していくためには、科学的、技術的に高い能力を持った人材が多く必要になる。それらを増やしていく科学教育は、重視されるべきである。よって、これからの科学教育では観察実験の時間を多くとることで、実践的な活用力を習得させるべきだと私は思う。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226087",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161226_science_20161226087.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌの狙いは、主にグローバル化、情報化が著しく進んでいる現代において今後ますます増えていくと▁えられる異なる価値観の▁突が起きた際に、「科学的」をみたすための３つの条件が共通の判断基準として▁用できる可能性があるため、全ての人に自然の本質を理解し、必要な情報を抽出、利用できるように教育をすることである。この狙いをふまえて、これからの科学教育は年齢、職種に関係無く必要最低限の「科学的」教育を定期的にする必要があると考えた。社会には、全く自然科学に関係無い職種も数多く存在するが、「科学的」な考え方は、即ち、隠されている法則を導き出すための考え方であるため、生きている以上、全ての人間にとって役に立たない考え方ではないと考えたためである。しかし中には、もう勉強などしたくないという人間も数多く存在すると思われる。自分も嫌な事を無理矢理やらされるようなきゅうくつな社会は嫌いなので、教育を受ける事と引き換えに何かしらのリターンを与える制度が望ましいと考える。とにかく、これからの社会はより理系の考え方を様々な方面に活用していくべきだと思う。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226088",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　自然科学は私▁の生活に必要不可決な学問である。私達人間は、自然の一部であり、自然に対して適切な働きかけ及び予測が出来ることは生きていくための必要条件であると言える。自然科学を学ぶことは、自然を理解すること、すなわち生きていくのに必要なことである。\n　現在、日本では小学校から教科書を用いて理科の勉強をしている。教科書は理科において重要な考え方である比較・類型化、因果・相関、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて推論などを頭の発▁する段階（学年）に合わせて構成されている。しかし、理科において重要なのは教科書の読解などではない。理科で重要な事は、観察実験であり教科書は「自然の仕組み」や「自然に働きかける方法」を伝えるための道具に過ぎないのである。教科書に書いてある現象を確めるために実験方法を考え、行い、結果をまとめ、考察する。そうすることで自然科学を理解できるのである。\n　これからの科学教育について、私は好奇心を引き出すことが第一であると考える。人間が学問を学ぶ上で最も純粋な引き金は好奇心である。好奇心により科学を学ぶならば、生従は授業外にも自ら観察実験を行い、そして自然科学についての理解を深めることができます。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161226089",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、これからの科学教育は今よりももっと、理科が生徒たちの論理的・科学的思考を形成させる教科となるようにしていかなければならないと考える。なお、その理由は２つ存在する。\n　１つ目の理由は、自然科学が果たすべき役割に関係している。自然科学とは、人々がより良く豊かで創造的な生活を送るために自然の本質を知ろうとする学問である。しかし、その結果、自然に大きな負荷を与えてしまい、私たちに大きな悪影響を遺すことがある。現在の環境破壊という課題はその最もたる例だろう。その解決のためには、より自然科学を追求していかなければならない。論理的・科学的思考は、現象の分析には不可決であり、自然科学の発展にこれからも寄与していくだろう。\n　２つ目の理由は、今の社会がより、グローバル化・情報化が進んでいることに由来する。この２つは異なる価値観や多くの知識を私たちに突きつけてくる。それらの克服や理解は一筋縄ではいかない。しかし、前述の思考力は世界共通のものであるため、その壁をとり払い、物事を確実に分析する\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "今の科学教育は主に講義を中心に形成されており、生徒一人ひとりが自分の考えを持ち、それに客観性を裏付けることができていないように思われる。それを防ぐためには講義と平行して観察実験や討論をする機会をもっと多く設けるべきである。学校での授業は教科書を用いて行われているが、教科書通りのことを学び、ただテストや入試のためだけの知識を蓄えるのでは現代の著しく進んだ自然科学あるいは技術にはとても対応することができないはずである。「Ｌｉｔｅｒａｃｙ」という言葉にもあるように、ただただ与えられた知識を吸収するだけでは不十分で、それを自分なりに活用しようという習慣を義務教育の時点から子どもたちにつけさせるべきだ。例えば今地球上で起こっている様々な問題、地球温暖化をはじめ食料不足や大気汚染などについての知識を得て、現状を知るだけでは何も変わらないのでそこから持続可能なシステムの開発、構築を目指す上で必要となってくる思考力、応用力を養うことを学校教育にもっと組み込んでいくのが理想である。また、「ｆｏｒ　Ａｌｌ」にもあるように、万人が自然科学に対する知識をふまえた上でその恩恵を平等に受けるべきである。大学や大学院などの高度な教育機関で行われているような科学教育の方法を、万人が必ず受ける義務教育の段階で実施することができれば、「ｆｏｒ　Ａｌｌ」の部分は達成されるはずである。\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "近年、グローバル化が急速に進むと同時にコンピュータ技術の発展も目覚ましく多種多様な情報が容易に行き交い私たちはそれを受け取り自分なりの考えを世界に発信することで異なる価値観の激しい衝突が繰り広げられている。今後、科学技術に関しても世界中の科学者が自らの主張を発信する機会が増えていくだろう。自然科学は科学者そして研究者のみが相手にしているような学問ではなく、私たち一般市民の日常生活にも密接に関わっている側面がある。今日の進んだ情報化社会においても自然科学に関する事象に関与する機会は増えていくだろう。すべての人々が自らの目の前に存在する様々な社会問題を適切に判断し解決することができる必要がある。その際には自らの勝手な思い込みや常識そして他者との競い合いによって間違った判断がなされるべきではない。それを防ぐためには得ることができる情報から必要なものだけを抽出してそれを適切に活用する能力が求められる。そのために今後の科学教育においては多様な情報やこれまでに得てきた知識を上手く組み合わせて考察する能力を育てることが求められるし、他者の意見を踏まえて客観的に事象を議論できる力を育むことが重要であるだろう。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは、科学技術的に活用する能力を全ての人々に持ってもらおうという意味である。\n　理科は他の教科と異なり、人間の活動を前提とせずに自然のみを相手とするが、人間は自然の一部であり、我々が生きることと理科は切り離すことができない。また、自然科学の発展が自然への負荷を増大させるのではないかという危険性があり、自然への負荷の増大を未然に防ぐ必要があるが、そのためには各人が自然を適切に予測できないと、負荷の増大の蓄積を十分に防ぐことはできない。したがって、科学教育において自然に適切に働きかけ、自然の変化を適切に予測する能力をつけさせることが重要である。\n　その能力をつけさせるためには、数多くの観察実験を取り入れるのが有効であると考える。観察実験は教科書ではなく、自然に働きかけるものでなければならない。したがって、観察実験によって自然に働きかける能力や自然の変化を予測する能力をつけることができると考える。また、観察実験は実証性、再現性、客観性の３つの条件を満たす科学的なものでなければならない。そのため、観察実験を重要視することで科学的判断のできる子供が増えると思う。以上より、科学教育は観察実験を重要視して、科学的判断力を高めるものであるべきであると考える。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｈｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は１９９２年にユネスコで出された宣言であり、その意味は「科学技術的活用能力を人類万人のために」と訳されるものである。２０世紀においての調査では、読み、書き、計算といったものの能力が測られていたが、近年では自然科学の重要性に着目し、この「科学技術的活用能力」の知識を問われる調査がＰＩＳＡの２００６年と２０１５年に行われた。この調査より自然科学と正面から相手にする科目である理科の重要性も浮上してきた。\n　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｈｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いとは人間が自然に適切に働きかけ、自然の変化を予測できるようになり、自然と持続可能なものに保てるようにするためである。自然が持続可能なものになると、人間活動も持続可能なものになるので自然科学の本質の解明は人間活動を豊かにするのにも必要なことになってくる。\n　以上のことからこれからのあるべき科学教育とは自然科学の本質を正しく理解することにある。そのためには仮説がきちんと観測されるかの実用性、同一の条件下では同一の結果になるかという再現性、多数の人々によって承認され公開される客観性を３つの科学的条件を使い人間の「さが」を超えられるようなあり方が問われている。\n\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「科学技術を理解し活用する能力」が重視されるようになったのは２１世紀初め頃からである。今までは識字率や計算力が問われてきたのだが、これからは知識を活用する能力が問われるということだろう。確かに、科学技術が高度に発達した現代では、単に計算ができる、読み書きができるといった能力では対処しきれない問題が山積みである。これからの科学教育を考えたとき、知識を持つことは前提として、それをどう生かすかということが重視されるのは当然の流れである。しかし、問題はそうした思考の過程又は結果をどう評価するか、ということである。大学入試センター試験ではこれまでマークシート方式によって受験者の学力を測定してきた。試験が年に一度しか実施されないことや、マークシートで真の学力は測れるのか、といった懸念があった。しかし、新方式にしても正しく学力が測れる保証はない。測定の精度が少しでも良くなるようにしなければならない。\n　これまでの科学教育はいわゆる知識つめこみ型と言われてきた。教科書の内容をひたすら暗記し、テストでそれを再現する。これでは科学の素養が身につかない。なにより楽しくない。実験をし、失敗をしてそこから学んでいくことが何より重要だ。実際の教育現場ではどうしても受験に気を取られてしまい、実習の時間が少なくなってしまっている。生徒がいかに科学に興味を持ってくれるか、が科学教育の重要な課題となるだろう。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは、「万人のための自然科学の活用する能力」という意味になる。自然科学の研究は高度なところまで進んでいて一般の人々には理解できないことも多い。しかし、私たちは自然科学を利用して生活しているため、全く自然科学について知らないのはよくないと思う。気象予報など自然科学は身近なところで利用されているため、全ての人々はある程度の自然科学の知識をもつべきである。\n　私たちは小学生から理科を学ぶ。理科の勉強で、例えばアサガオの観察をしたり、自然現象がどのように起こるのかということを学習する。理科を通じて、自然とは何かということや、自然への働きかけ方を学ぶのである。\n　このように、小学生からの理科の学習など幼い頃から自然とふれ合うことで、自然への親しみを持つことができると考える。自然に親しみを感じることで、自然科学に興味をもつ機会が増えるはずである。したがって、これからの科学教育は、自然とふれ合うなど実際に体験する教育を重視し、科学に興味をもつ人を増やすことのできる事業をすべきである。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "この数十年で人類の科学技術は飛躍的に進歩した。人類は月面に降り立ち、コンピューターは人々の生活に不可欠なものとなり、核エネルギーで電気を生み出すようになった。しかしこのような人類の急速な進歩と同時に、深刻な問題も浮上してきている。世界中で異常気象が確認され、公害が深刻化し、限られた有用資源はいずれ底を尽きるだろう。このように自然科学で得た豊かさと引き替えに人間は今、その反動の最中にいる。こういった事態の被害を最小限に留めるためには、今だけでなく、今後数十年を見据えた自然を予測する能力が大事になってくるだろう。自然を知り、働きかけ、利用することに重点を置いてきたが、その後の変化を予測し、解決方法を探ることは今や先進国だけではなく、今後成長していくであろう発展途上国にとっても非常に重要になってくるはずである。これからの科学教育は、まず現上の人間の課題を認識し、しっかりと科学的側面から答えを導く解決力に力を入れるべきである。",
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    "grammar": 1
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　自然科学技術はかなり進歩し、わたしたちの生活にはなくてはならない存在になっている。しかし、わたしたち人間の自然科学の利用が時には問題視されることもあり、これからの自然科学とのつきあい方を見直さなければいけないと思う。自然の本質をきちんと理解しないままに不適切な働きかけを起こして、自然の変化を予測することができないと自然への負荷を増大してしまうと考えられている。自然科学に頼りきったわたしたちは今後さらに注意深く持続可能な自然な利用を考えていくべきだ。\n　ＵＮＥＳＣＯが１９９２年に決議した「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は、グローバリゼーションが進んだ世界でも、世界中の人に自然科学への認識や取り扱いが適切で共通であってほしいという狙いがあると考える。異なる言語や価値観の中でも科学的な条件は自然の本質を解釈するときに世界共通の判断基準になりうる。\n　これから、自然科学の発展とグローバリゼーションの進行は止まらないと思う。世界規模での企業同士の競争の中で、科学的な思考が失なわれてしまうと人間の生活や自然もはたんしてしまう。科学的な思考を育成するための科学教育はもっと強化されるべきだと思う。国語や算数と同等に理科という授業に小学校のときから力を入れるべきだ。また、子どもだけでなくその親や大人にも理科をなぜ学ぶのか理解してもらう必要がある。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌ」の目的はグローバリゼーションによって多種多様な価値観が衡突する現代の国際社会において、その争いを予防、緩衡するための基準の１つとして「実証性」、「再現性」、「客観性」をもとにした「科学的」な考え方を導入しようというところにある。\n　なぜ科学的な考えが価値観の衡突への対策になるかというと、そもそも科学というものが自然へ働きかけたり、利用することによって結果、成果を得るものであると同時にヒトそのものがそもそも自然の一部であるという相反する２つの価値観のもとにあり、その中を取りもつのが科学的な考えだからである。\n　ヒトはどうしても客観的判断を下すことはほぼ不可能である。思想や思い込み、立場や気分といった様々な要素が人の思考には含まれるからである。そうした中である程度の水準を保ち、他者からの理解が得られる科学的思考は非常に有用である。\n　こうしたことも踏まえ、これからの科学教育はその根底にある科学的思考を１つの尺度として持った人間の育成が不可欠であろうと思う。比較的公正で共通の認識をもとに判断を下すことが今後のグローバル社会では重要になると考えられる。\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　まず「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いは、私たち人間が生きていく上で切っても切り離すことができない自然に対する科学技術的な知識を万人が持ちさらにそれを実際に活用することができるようになることである。その実現の為に私たちは義務教育である小学生の頃から段階的にその能力が獲得できるよう勉強をしている。\n　私たちが科学もしくは理科を学ぶ目的として自然の理解があるわけだが、近年世界の発展と共に自然と人間とのつながりが見えにくく、感じにくくなっている。私たちは車でうめつくされた車道の横のコンクリートで固められた道を歩き綺れいに整備された花壇を自然だと錯覚している。現在世界中で大気汚染、光害、砂漠化または森林破壊などの環境問題が深刻化しているのは自然が私たちの身近な場所から消え去られているからではないかと私は考える。人間は自然が無ければ呼吸をすることも、健康に生きることも、食べ物を得ることもできないのに、自然と自分たちはあたかも無関係であるかのように振る舞いがちである。\n　これからの科学教育は、自然無しでは人間は生きていくことができないことを理解してもらうための重要な機会にしていく必要がある。さもなければ人間は自然に対して限度無くはたらきかけ、その大切さを見失い取り返しのつかない状態へと追い込まれていくだろう。自然と人間とのつながりは見えにくく感じづらくなっただけで今も昔も変わらずに存在していることをこれからの科学教育では伝えていくべきである。科学教育の重要性はこれから増々高まるものであり、必要不可決である。\n\n\n\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「科学技術的な活用力や判断力をすべての人のために」という文章から教科書で学ぶ理科だけでなく、実際に自然に働きかける観察実験も行い、自然に対して理解を深める必要があると感じる。また自然の本質を知り、さらに判断活用するためには、まず知識が必要である。そして、判断活用するためには、実際にフィールドに出て感じた経験が必要となる。したがってどちらか一方だけでなく、両方を学ばなければならない。また「すべての人のために」という言葉から企業が利潤を出すためなどではなく、人のために役立つよう教育を行うべきである。",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは科学技術的能力を活用する能力を人類全ての人のために使うことであり、これからの科学教育ではその科学技術的能力を活用する能力を身につけさせることが必要とされる。\n　論理的思考を身につけるには、国語、数学など他の教科でも代用できるが、科学技術的能力を身につけるためには正面から自然を相手にしている理科の教育を大切にしなければならない。自然を相手にする際に注意するべきこととして、自然はとてつもなく奥深くて豊かであるが多様で複雑にからみあっているため、どのように手をつけるかということである。この手段として有効なのが「比較・類縁化」「因果・相関」「条件制御・変数制御」「客観的観察」「多面的に情報を組みあわせて推論すること」などのような能力である。このような能力を、科学教育で身につけさせていく必要がある。自然に働きかけたり利用する際には、自然に与える負荷を増大させる危険も伴う。これを防ぐには、自然の本質を知り、適切に予測して未然に防ぐ必要があるため、この能力も身につけさせる必要がある。そして、科学教育によって得た能力をすべての人のために使用できるようにすることが大切である。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私は万人が目の前の問題を適切に判断・解決できるようになるためには、やはり小学校から科学教育に取り組むべきだと思った。人は自然とうまく生きていくための方法を探る側とその結果得られた情報を理解し、利用する側に分けられると思うが、そのどちらにしても科学的条件を理解し、自然の本質を見極める必要があると思う。そこで、小学生の早いうちから自分で実験をし、自分で結果を出し、納得する時間と他の人と意見を出し合って納得する時間を設ければいいと思った。そうすることによって、自分では納得しているつもりでも、抜けがあったり、足りない部分を補完でき、また、人と意見を言い合ったり",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "まず、なぜ自然科学分野を学ばなければならないかということを伝えるべきだと思う。人間も自然の一部であり常に自然と関わり合っているため、自然を知ることで、より良い自然との付き合い方がわかるようになり、それが私たち人間が豊かに暮らすことに役立つということを知れば、自然科学を学ぶ動機付けができ、モチベーションが上がると思う。また、自然科学は自然の本質を明きらかにしようとする学問だが、それは人間のことばによって解釈されるため人間活動の",
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    "validity": 2,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、これからの科学教育は、主に小学校から高等学校で学ぶ１２年間の期間において、現在の教育よりもさらに実験・考察の時間を増やすべきだと考える。\n　そもそも、ＵＮＥＳＣＯが掲げた、「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは、「万人が目の前の問題を適切に判断・解決できる」といった意味である。しかし、現在の科学教育を受けている子どもたちは、目の前の問題を適切に判断・解決できるのであろうか。私は、多くの子どもたちはできないのではないかと考える。\n　私たちにとって最も身近な科学教育であろう、理科について考えると、私が小学校から高校まで、特に中高生で受けた理科の授業は、受験のために、出題された問題に対し、設定された正しい答えを求めることに特化しすぎていたように感じる。これは、目の前の問題を適切に判断・解決できているように思えるが、私は、ここでいう「問題」とは、試験の問題ではなく、むしろ、日常生活で直面する疑問、といった類のものなのではないかと考えるのだ。例えば、「なぜ寒い日には窓に水滴が付くのか」といったものである。私たちは全員が答えることができるだろうか。この疑問が、仮に理科のテストで、グラフ上での飽和水蒸気量の問題と明示されれば、多くの人は解けるはずであろう。\n　このように、私は現在の科学教育は、あくまで試験のためでしかないのではないかと考える。よって、これからの科学教育、特に理科に関して言えば、学校の試験で良い点を取ることはもちろん大切なことだが、それにより学んだことを、日常生活にフィードバックし、日常生活の中での目の前の問題を適切に判断・解決できるように手助けしていかなければならないと私は考える。\n",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161226106",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育は情報に対するリテラシーを高める方向に向かうべきであると思う。ユネスコの「万人のための科学技術リテラシー」は１９９２年に決議された。この１９９０年代というのは情報化技術が進歩し、またインターネットが次第に普及した時代であった。この時代は情報が多量に手軽に入手できるようになったが、それは情報の氾濫が始まり、その真偽が分かりづらくなるという問題も引き起こした。ユネスコの採択にはこうした状況への危機感があったのだと思う。そして現在では当時とは比べ物にならない程情報化が進展している。自然と情報に対する向\n",
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    "validity": 2,
    "grammar": 1
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　人間は呼吸をすることも、歩るくことも全て自然の中で行っており、人間も自然の一部である。それゆえに自然の特徴を知り、利用していくといった、自然に対応する能力は必要不可欠である。自然を利用することで、人間は豊かで創造的な生活を送ることができる一方、その本質を理解していないと、自然にかかる負荷が増大し、人間にも危険が迫る場合がある。現代社会では、意図せずして、誰もが自然に負荷をかけているので、今までのように科学者だけが、自然の本質を理解していれば良いというわけにはいかなくなった。自然の一部である人間が、その生活を持続的に行うためには、万人が目の前にある自然の本質を理解して、はたらきかけていく必要がある。\n　そのため、これからの科学教育においては、学ぶ生徒自身が、実際に、自然に対してはたらきかける機会を多く設けることが不可欠である。教科書を読むだけではなく、自然を観察、実験し、その中で自然に対応していく力を身につけていくことが、今後の科学教育に求められていると考える。\n　その結果、自然の一部である人間が、今のような生活を今後も持続可能にすることができるといえる。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私はこれからの科学教育は、観察実験のように自然に実際に働きかける内容を充実させていくべきだと考えている。その理由は２つある。\n　１つは、科学教育を正しい価値観を養う機会にするためである。近年のグローバル化の進行によって、宗教や今までの経歴の違いから、価値観の衝突がよく起こっている。自然科学は客観性を確保しており、価値観は違えど、客観的に正しいものは正しいということを伝えるには適当である。この客観性を持つ真実を見るためには、実験などを通してそれらの真実を体験する必要がある。\n　もう１つは、科学教育を自然に興味を持ち、また自然のことをよく知る場とするためである。人間の活動は、自然を相手にしており、自然と無関係ではない。自然のことを知らなければ、自然に負荷をかけすぎてしまい、人類の持続可能な成長は見込めない。\n　自然に興味を持ち、また自然のことをよく知るには、やはり、実験を通して自然に触れる機会を作ることが最も重要だと私は考えている。\n　以上のことからも、これからの科学教育は、教科書をただ眺めるだけの内容であってはならない。実験などを駆使して、実際に自然と関わっていく機会を設ける授業を行っていくことが必要になってくるのではないだろうか。\n",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　現代の生活の中で切りはなすことのできない科学技術を利用する私たちは、科学を使う時にかかる自然への負加に自覚的になるように科学教育を施されるべきであるし、学校教育を終えたあとも学び続けることが必要である。\n　日々の生活の中で車やスマートフォンなしに生活している姿が想像できないほどに私たちは自然科学や科学技術の恩恵を受けている。\n　しかし、科学技術を過度に使用しすぎると自然に対して負担がかかってしまい、自然の恩恵がうけられなくなってしまう。グローバル化に伴い、地球温暖化のような地球規模での自然への負加問題が叫ばれており、自然と共生し、持続可能な関係を模索するという取り組みもなされている。\n　このような科学と自然の問題は科学技術提供者のみの課題ではない。身近に科学技術を利用する者も自分の使っている科学技術がどれくらい自然に負加をかけているのか自覚的になる必要がある。\n　さらに、めまぐるしく進展する科学においていかれないよう、学校を卒業した後もサイエンスカフェなど科学について学べる場を利用し、科学的な知識や考え方を鍛えていく必要がある。\n　そうすることで、グローバルな問題であっても、国や言語、文化の違いを越えて解決していくことが可能になると考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228006",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育は、将来科学者や技術者になる予定がなくとも生活上の一般常識として科学が身につくようにする教育になるべきである。\n　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いは、創造的な生活と持続可能性を両立するという自然科学の目的と、共通の判断基準となりうる自然科学の「科学的」という要素の２つを活用することで、グローバル化の進む現代において持続可能な社会を世界全体でつくっていくというものである。この狙いから、これからの科学教育は世界共通の判断力が身につき、かつ一般の人々も常識として科学知識をもてるようなプログラムにする必要があるのだ。\n　プログラムの例として、自然現象を今までの教科書にのっていたものに加えて、生活内で起こる現象もふんだんに盛りこむというものがあげられる。今までの科学の教科書は気象や物理法則など、実際の生活上ではイメージしにくい現象をとりあげていることが普通である。もちろんふくらし粉の実験など、生活上で一般的に行われる料理と科学を結びつける現象も取り上げているが、そのような現象はコラムとして教科書の一部で取り上げるに留まっている。そのため初学者が教科書を一見したときの固苦しさに尻ごみし、結果として科学教育を避けるようになってしまう可能性が高いのである。このような悪循環を断つためにも、科学の教科書では今までの物理法則や科学式といった内容に加えて、学習者が生活上の知識として認識し活用できるような内容をよりふんだんに盛りこむべきである。\n",
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    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228007",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228007.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育は、日本においての今まで通りの教育に加えて社会と結びつけられるような教育にしていくべきであると考える。小学校理科から中学校理科、高校での物理・化学・生物・地学と自然科学に対する教育はきちんと行われている。知識が適切に身につけるということは可能だが、実際の生活に置き換えて考えるということは少し難しいように感じる。\n　例えば近年流行している水素水というものがある。健康に良いといううたい文句で比較的高い値段で販売されていたが、消費者庁の調査によるとただの水であり体に対して特別な効能はなく、水分補給としての効果しかないということだった。学校の理科でみんな水は水素と酸素が結びついたＨ２Ｏという物質であると習い、水に水素が入っているということは当たり前のはずなのにこの商品に飛びついてしまった人は多い。それは理科で学習したことは理科の教科書や実験の中だけのことで実際の生活と結びつけて考えることが出来ていないからではないかと私は考える。本当に健康に効果があったと主張する人もいるかもしれないが、他の生活習慣が良かったのかもしれないし、プラシーボ効果で何らかの効き目があったのかもしれない。これも理科の実験のように比較や条件制御をしてみるとわかるかもしれない。\n　では理科の内容を実際の生活や社会とどうすれば結びつけられるのか。小学校理科では身近なものが教材になりうるのでそのような考え方はしやすいのかもしれない。難しいのは中学や高校で習う内容だろう。１つの提案としてはでんじろう先生のように身近なものを使って実験を行い学習するのが良いのではと考える。\n　知識を生活や社会と結びつけることで論理的思考ができたり、共通の判断基準を持てたりすることができれば自然科学はより役に立つものとなるだろう。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228008",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "問２で述べた通り、現代社会では共通の判断基準が求められており、その役割は自然科学に期待される。「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」（以下、ＳＴＬＡ）の狙いはそこにある。ＳＴＬＡはＵＮＥＳＣＯが掲げたフレーズで、すべての人に科学的リテラシー能力（与えられた材料から必要な要素を抽出し、実際に活用する能力）を与えることを目標としている。世界各地で起こっている価値観の相違による争いを科学によってなくしていこうという狙いだろう。ＳＴＬＡが達成されるため、これからの科学教育はより広く行われる必要がある。しかし、教育のためのインフラ整備が十分になされていない地域では、科学教育はおろか他の教育も難しいだろう。教員の人数も限られている。ところで、日本の小学校の理科では、３年次に「比較・類型化」、４年次に「困果・相関関係」、５年次に「働きかけの条件・変数制御」、６年次に「多面的な情報からの推論」が理解できるように指導内容が設定されている。このような科学における基本思考を教える、いわば「簡易科学教員」を多数育成し世界各地に派遣すれば、ＳＴＬＡに一歩近付くことができるかもしれない。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228010",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは、科学技術に関して与えられた材料から必要な要素を軸出して活用する能力のことである。\n　人間は自然の一部であり、自然の中でより良く豊かな生活を維持し、破碇しないようにするためには、自然の特徴を知り、働きかけ、利用する能力を育成する必要がある。その際、各人が自然科学による自然の変化を予測し、その負荷の増大を末然に防がなければならない。ここで重要となるのが「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」なのである。\n　複雑多様な自然に働きかけるためには、比▁・類型化、因果・相関、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的推論など、様々な方法を通して自然を理解、解釈する必要がある。その際には思い込みや名誉心、しがらみなどを捨て、実証性・再現性・客観性という「科学的」な条件を持つ自然科学を共通の判断基準とすることが望ましい。\n　以上のように、自然の特徴を知り、働きかけ、利用してより良く豊かな生活を送るために、自然を知るための思考法・プロセスを学ぶことができ、自然科学の「科学的」条件を満たすことができるような科学教育が行われるべきであると考える。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228011",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　人間が自然なしには生きられない以上、万人が自然に対する適切な働きかけ方を考えなければならない。そうなると、グローバル化が進む世界には、さまざまな考え方や価値観が生まれることになる。そのとき、現状には何が必要なのかを考え、その必要な要素を活用していく能力が不可欠になってくる。その意味でユネスコは「ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌ」を掲げたのである。\n　したがって、これからの科学教育は実践的でなければならない。日本の教育は詰め込み式とも称されるように、単なる事実の羅列とその暗記が主軸に置かれている。教育方針として、いわゆる科学的、すなわち実証性、再現性、客観性を伴う活用能力の向上が掲げられつつも、実際の教育現場では、教科書に沿った画一的な授業が行われている。しかし、それでは方針通りの結果は得られない。すなわち、科学教育において必要なのは、ある事象がなぜ起こるか、そしてそれをどのように応用することができるかを考えることである。教科書が教育において重要なツールであることには違いないが、それは教科書への向き合い方を伝えるものではない。むしらそれは、自然の仕組みや自然に働きかける方法を伝えるものなのだ。よって、自然科学、とりわけ理科の教育現場においては、座学よりも実験が重視されるべきであり、教育者は、ある課題に対して、子どもがそれをどのように捉え、考案したのかというプロセスに重点を置いて評価すべきである。入学試験においても、子どもの暗記能力を試す穴埋め式のものではなく、子どもの科学的思考力を試すことができる記述式のものを増やすべきだ。\n\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20161228013",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ここでの「Lｉｔｅｒａｃｙ」とは、与えられた材料から必要な情報を抽出し、実際に活用する能力のことである。「万人のための科的的、技術的リテラシー」とはつまり、あらゆる人々が目の前の問題を適切に判断、解決することができ、しかも「実証性」、「再現性」、「客観性」の「科学的」３条件を備えた自然科学を通じ、持続可能に、より良く生きるための事象の活用能力を育成することを目標として掲げられていることから、これからの科学教育は、専門知識をただ単に習得するだけではなく、観察実験などを通して、自然の本質をできるだけ正確に解釈できる能力を育成する教育としてあるべきだと考える。自然科学とは、未知の自然現象を観察実験などを通して仮説を検討し、自然の本質を人間の言葉によって解釈していく。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161228014",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228014.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　まず、「万人のための科学技術活用能力」の狙いから整理していきたい。それは、グローバル化が進み、各人の価値観が衝突するなかで、自然科学が世界基準になりうる、そして問題解決に役に立つという狙いを持って国連が提唱したものだとする。そうすると、現代の科学教育で狙いにあっていない部分を変えていくということが思い浮かんだ。\n　狙いに合っていない部分はどこだろうか。まず、高校までの勉強自体がセンター試験や入試で良い点をとるためのもの、という意識があると思う。これは科学に限った話ではないのだが、知識偏重ということは考虜されているようで化学の教科書では「身の回りの化学」という章が立てられていた。つまり、科学技術を実践的に使うという目的が、大学合学という目的にすり代わっているため、狙いに合う合わない以前の話になっているのだ。従って、まずこの状況から変えていかなければ、国連の宣言も無駄である。\n　また、狙いによると科学の実践的な面が強調されている。しかし、全てを役に立つ、立たないで判断していいのだろうか。確かに周期表を暗記していたところで試験の役にしか立たないし生活には困らない。だが、周期表も知らない世界なんて想像したくない。教養としての知識があってもいいと思う。役に立つものしか残らないようなよゆうのない世の中は個人的にどうかと思う。自然科学は人間活動の一部なのだ。それを知っておく必要性は明らかだろう。要するに、国連の狙いに合わせて変えることも大切だが、ある種人間的な、ナンセンスな知識を捨ててはいけないということだ。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20161228015",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228015.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育は、教科書で今すでにある科学の知識を単的に教えるのではなく、観察と実験、そして論理的に事象について考える訓練を増やすべきであると考える。\n　自然は、人間が生きている環境である。この自然を良い状態にすることが出来れば、人間の生活もより良いものとなる。反対に、人間が自然に負荷をかけ、破壊してしまうと、自らの生存にも危険をおよぼすことになる。これを予測し、未然に防ぐためにも、私たち人間は自然の本質を科学的な観察実験を通じて知る必要がある。\n　自然の本▁\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161228016",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　自然の事を理解する事で自然に適切に働きかけ、変化を予測できるようになる事により私達は自然に与える負荷をできるだけ減らした上で自然を有効的に活用できるようになる。科学教育ではまず自然に実際に触れる機会をより多く設ける事が必要であると考える。人間でも誰かの事をもっと知りたいと願うのであれば積極的に目当ての人物に近づき接触するより他ない。授業ではただ実験結果や知識を与えるより先に生徒に実験を行わせたり観察に出かけたりしなければならないと考える。教育を受ける側の方も実際に自分達の手で確かめた実験結果は忘れないもので、後々まで自然に興味を持ち働きかけるきっかけになるのではないだろうか。そして科学技術について自分たちで是非を考えられるようになればよい。\n　では実際に教育の中で実体験を増やすにはどのようにすればよいだろうか。例えば私の中学生の時の理科の先生は大分教職歴も長くしっかりしていて、いつも理科室で授業をしていた。授業では実験・観察か、前の時間の実験の考察をしていた事が記憶の大半を占めている。先生は非常に理科を愛していたし、生徒の事もよく考えていた。このような教員の方が世の中に増える事が望ましいのではなかろうか。しかし現在の教職員は授業以外の仕事も多い。教員が科学教育に使える時間を確保できるように教育制度をまず考えなければならないだろう。そして授業の中で生徒がしっかり自然に向き合えるよう場や組材の提供も必要である。自然をしっかり相手にできるようにするための教育制度の充実が、まずは大切ではないか。その中で「科学的」思考を育んでいけるであろう\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228017",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228017.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｌｉｔｅｒａｃｙとは、読み書きの能力をさす言葉であるが、最近は、与えられた材料から必要な情報・要素を抽出し、実際に活用する能力をさすようになっている。ｆｏｒＡｌｌは人類全体を意味することから、このユネスコが決定したＲｅｓｏｌｕｔｉｏｎは、私たち全人類のための科学技術の活用能力を高めようというものだろう。\n　小学校・中学校で学んだ理科は、教科書に書いてあることだけを学び、書いてあることだけを実験してきたかもしれない。しかし、教科書は、自然の仕組みや実験の方法を学ぶためのものであり、そこから自分で課題や仮説を持ち、教科書で得た知識を用いて、課題の解決や観察実験での検討につなげるのが本来あるべき科学教育なのではないかと考える。\n　したがって、科学教育では、学習者がまず最初にどうしてこの現象が起こるのかという疑問や、この実験をすると、どのような結果がでるのかという仮説を持たせることが大切であると考える。そこで、自分が今までに学習してきた知識や経験、他人の結果などから必要な情報や要素を抽出し、それらを活用して解決、検証にむすびつけるといったことを常に行えるようになるのが、これからのあるべき科学教育の姿であると考える。そして、それは全人類、平等に受ける権利のある教育であり、その科学教育の結果に得られたものが、全人類にとっての財産になると考える。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228018",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228018.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「科学的」を定義づける実証性、再現性、客観性の３つの判断基準を全ての人類が身につける。これが、ユネスコが提唱した「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　ａｌｌ」の狙いである。\n　「科学的」の３条件はもともと、人間活動の中で自然の本質を歪めてしまう問題を防ぐためにあった。科学者たちが自然の本質を人間の言葉で解釈していく中では、その解釈が不十分な場合もある。それは技術的、能力的な原因によるものだけでなく、人間の思いこみや常識、競争心やしがらみといった人間のさがによるものもある。そのような不十分な解釈を防ぐために、実証性や再現性を経て、最終的には科学コミュニティで客観性を測るというシステムが出来たのである。\n　グローバル化や情報化が進行する現代社会の中では、宗教や文化をはじめ、異なる価値観の衝突が数多く見られる。そのため、異なる価値観の本質を言葉によって歪めることなく解釈するための方法として、実証性、再現性、客観性の３条件を科学者だけでなく全ての人類が身につける必要がある。\n　以上より、これからの科学教育ではこの３つの条件による判断力を養っていく必要がある。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228019",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　そもそも人間は自然の一部である。その自然を相手にする自然科学を通して、より良く、創造的で▁続可能な生活にしていく。そのため、自然についての理解が必要となるが、グローバリゼーションが進む中、多様な価値観が衡突し、“適切な理解（判断）”が難しくなっている。これを少しでも改善するため、共通の判断基準（実証性、再現性、客観性）が必要となってくる。共通の基準があることにより、万人が自然におけるあらゆる事象を適切に判断・解決していくことが可能になる。\n　そして、その基準を有効に活用していくためには、ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙ（科学技術的活用能力）が、専門家に限らず我々一般人にも求められてくる。人類全ての人が、自然のために、そしてその自然によって生きる我々人類のために、この能力を十分に発揮できるようにすることを狙いとし、テーマを決めた。\n　よって、これからの科学教育では、まず次のことを認識させていく必要がある。１つは、我々は自然の一部であり、自然なしでは生きていけないということ。もう１つは、自然を理解し、適切に働きかけていくことで、自然への負荷の増大を抑え、人間の生活もより良くすることができるということ。さらには、その自然を全ての人が適切に判断・理解するために、共通の判断基準が必要であるということ、である。\n　それらを十分理解した上で、明確な基準のもと、自然と向き合い続けることができるよう心がけていく必要があると考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228020",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228020.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　人は自然を活用して生活を営んでおり、人と自然は密接な関係である。また、人が今後生活をより豊かにしていくことや生活を維持し続けるには、自然に対して適切に働きかけ、予測し、活用していくことが必要となる。\n　このように、自然を相手にしながら生活を営むためには、自然を読み解き予測していく力。また、自然を適切に制御し、活用していく力が求められる。\n　これからの科学教育は、この２つの力を子ども達に確実に習得させていくために、実践的・体験的な教育が大切になる。その具体的な方法はフィールド・チャレンジである。\n　現在、多くの小・中学校では、座学と実験・観察の２つを取り入れた授業で構成されている学校が多く、実験や観察といった実践的・体験的な活動も含まれてはいるが、ここでの観察とは、自然から取ってきたものを学校の教室という空間で観察するため、本当にありのままの自然を観察しているとは言いがたい。本当の意味で自然を読み解いていくためにも、予測していくためにも、実際に存在していた場所で、\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228021",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228021.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　問題にある言葉の意味は、「すべての人に科学技術で与えられた情報や要素を抽出し、活用する力を」である。この言葉から、現在求められている学力は単なる識字率や計算力ではなく、情報や知識を活用する力であるということがわかる。また、科学教育は自然を相手にするものであり、自然の本質を知り、自然の変化を予測することが大切となる。自然に働きかけるには実験をすることが重要であり、教科書は自然のしくみや自然に働きかけるための道具にすぎないのである。そのため、科学教育においては、教科書による学習ではなく観察や実験を重視する学習にするべきである。また、自然は一見すると複雑で多様であるので、子どもたちの発達に応じて科学教育で身につけさせたい力を設定すると良いと思う。その方法は現在の小学校理科のように３年生で比較、４年生で因果関係、５年生で条件制御、６年生で推論というように、段階を踏んで教えると良いと考える。さらに、人間は自然の本質を自分たちの言葉で解釈しているが、その解釈には不十分なことがありうる。その要因には誤った知識や感情、概念などの人間の「さが」が考えられる。正しい解釈をするためには科学的な考え方が必要となる。そのため、科学教育において、科学的に考える力を養うことが大切となると思う。このように、これからの科学教育は、科学的に知識を活用したり考えたりする力を育てるべきものである。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228022",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228022.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、より人々が自らの暮らしの中で自然との関連性を考えるようになるためには、科学教育を行う上で以下の二点が重要であると考えます。\n　一つめは科学教育を暗記科目として教えず、観察・実験中心の能動的な科目として行うことです。現状として日本の教育では小・中・高と学年を経るにつれて実験など生徒が主体的に取り組む時間が減り、数多くの現象・理論を暗記要素として扱っています。これは大学入試に対応できるよう、短時間で多くの内容を扱うようにと編成されたカリキュラムにより、教員に実験・観察を行う時間的余裕がないことが要因の１つですが、このような教授法により生徒は理科を試験のため一時的に必要な科目としてしか捉えなくなり、試験後も科学リテラシーを保持することが難しくなります。このことから、これからは観察・実験を取り入れた主体的なカリキュラムの編成が求められることが分かります。\n　二つめは、事実に基づいた科学教育を行うことです。現状では多くの人々が科学的事象と実際の暮らしに共通点を見出せないでいます。しかしグローバル化が進む今、気候変動や公害など地球規模の問題に各人が目を向け具体的方策を考え出すことが求められています。この需要に対応するため、学校など教育機関では、まずその地域に起こる危険性のある自然災害や、かつて起こった公害と照らし合わせ科学教育を行っていくべきだと考えます。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228023",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228023.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　グローバル化や情報化が著しく進むこの世界において、異なる価値観が衝突することもあるだろう。また、自然に働きかけたり利用したりする際の負荷の増大の畜積を十分に防ぐためには、万人が自然の本質を詳しく知り、変化を適切に予測したりすることができる必要がある。このような時代において、「科学的」の条件をもつ自然科学は、共通の判断基準として使うことができると考えられる。\n　これからの科学教育では、比較・類型化、困果・相関、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて推論する、といった方法を用いて私たちが生きていくために欠けてはならな存在である自然の特徴を知り、働きかけ、利用していかなければならない。そうすることによって私たちは、よりよく豊かな創造的な生活かつ、破綻せず持続可能な開発を目指すことができるのである。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161228024",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228024.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私はＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌには、私たちが生活する上で関わる自然科学をより活用する為私たちが自分たちの力で実験観察といったはたらきかけをさせるといった狙いがあると考えます。ですので、今ある科学教育は自発的・主体的なはたらきかけのできる人材づくりや人々の共通判断を見出すべきと考えます。　\n　それにはまず私たちが自然の本質を知る必要があります。私たちは複雑で多様な自然と関わりあって生きています。これらの本質を理解する為には、様々なエネルギーを加え観察を重ねることで発見せねばなりません。一方でこの本質を理解には人の言葉が必要になってきます。しかし本質理解の解釈がいつも十分であるとは限りません。技術や能力といったことも必要ですし、何より人間のさがも不十分となる要因のひとつです。これをより少なくする為には科学的コミュニティ、つまり多くの人々が同じ条件下で同じ結果を得られ容認でき検討できる実証性・再現性・客観性といったことが重要になってきます。これらが満たされると私たちの生きる自然の本質をより理解し普遍的結果が得られるのです。また、このような普遍的な共通基準は我々が生きるグローバル社会で役に立つのではないのでしょうか。異なる価値観をより理解する為にも私たちは共通の判断を共有する必要があると考えます。\n　このように科学教育には自ら主体的に自然にはたらきかけ本質を理解する人づくりと、万人が共有できる判断基準を見出すべきであると私は考えます。\n\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161228028",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育について、まず私たちは自然科学についての知識を十分に手に入れて、自然のありがたさを感じなければならない。私たちのように小さいころから自然科学に囲まれて生きていると、その自然科学の存在を当たり前だと感じてしまうかもしれないが、それではだめなのである。どういう方法で、どういう歴史で、どういう環境で、その自然科学が生み出されたのかを知識として知り、かつ、実験を行って実然に感じてみることで、自然という存在と自然科学の重要性を認識させ、科学教育が、人々に、できる限り幼少のころから、自然への適切な働きかけの仕方を教授していかなければならないのである。\n　また、それだけではなく、科学教育は人々の発明・発想の能力を引き上げていかなければならない。現代の人間社会は様々な場面で自然を利用しており、自然がなければ生きていけないのだが、自然は無限ではないのである。よって、科学教育は、ある自然がなくなってしまうことも想定しつつ、新たな自然科学を発明・発想・発見し、より持続可能で破綻しない自然の利用方法、あるいは、エネルギーを生み出す方法へと人々を導いていくという役割も果たさなければならないのである。\n\n",
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    "validity": 3,
    "grammar": 2
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌとは、科学技術の活用能力を全ての人のためにといった意味の文である。この文章の狙いは、人間は自然を知り、利用することで豊かで創造的、かつ破綻せずに持続可能な生活を送れること、またそうする必要性があることを訴えかけることである。\n　それを踏まえると、これからの科学教育に必要なことは何か。考えられるのは材料から必要な情報を抽出し、活用する能力を鍛えることである。自然はその中に多くの役に立つ情報を隠し持っており、その情報を引き出すことは当然人間にとって大きな利益となる。しかし、その情報を引き出すには人間の適切な働きかけが必要となってくる。この適切な働きかけというのがいわゆるリテラシー能力であり、比較類型や因果相関などの観察実験を行うことでそれは鍛えられていくのである。\n  以上のように、人々がリテラシー能力を養い自然と向きあうことで、ＵＮＥＳＣＯの狙ったように豊かで創造的かつ破綻せず持続可能な生活を送れるようになるのである。そのためにも今後も「科学的」とされる条件を重視した科学教育が必要とされる。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　ａｌｌ」とは「全人類のための科学技術の活用」を意味し、自然を利用することなしでは生きられない人類が、恒久的によりよく豊かで創造的な生活を送ることをその趣旨としている。\n　しかしながら、グローバリゼーションの進展によって様々な異なる価値観が流入出し、衝突する現在では、「自然の本質」の解釈が十分に行われていないために、真に効率的で持続可能な自然に対する「はたらきかけ」がどのような方法をもってされるのかという点が曖昧である。\n　そこで、この問題を解決するために、共通認識を作りあげる必要がある。この共通認識として最も適切だと考えられるのが、「実証性」、「再現性」、「客観性」の３つの条件を満たす「科学的」方法である。「Ｓｃｉｅｎｔｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　ａｌｌ」という言葉の中の「Ｌｉｔｅｒａｃｙ」には「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ」を「科学的に活用」するという意味が込められているのであり、今後の科学教育にあってはまずこの共通認識を作り上げることが肝要である。\n　その上で、自然に対する負荷または負荷の蓄積を防ぐために、全人類が負荷を予測し、回避できるようにする必要がある。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」を通して、ユネスコは、万人が目の前の問題を適切に判断・解決できるように目指している。ＰＩＳＡの学力調査の項目にも入っており、科学技術について与えられた材料から必要な情報・要素を抽出し、実際に活用する能力は世界的にも養成していく必要がある。\n　このような能力を身に付けるために、科学教育が重要な役割を果たすと思う。小学校では３年生から理科が教えられるが、教科書に働きかけるのではなく、観察実験を通して実際に自然に働きかけるよう教育する必要がある。自然へのアプローチ方法として、比較・類型化、困果関係や相関関係、条件制御等を学んでいき、小学校６年生では、知識・経験・資料・他人の結果といったような他面に情報を組み合わせて推論する力を身に付けさせるべきである。\n　また、中学校の理科では、定量性と論拠を身に付けさせる必要がある。なぜなら、「科学的」の条件において大切な能力であるからである。このような科学教育を通して、実証性、再現性、客観性を判断基準として、自然科学だけでなく、あらゆる人間社会の問題を解決していく人間にさせる必要がある。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の目的は、人類のために科学技術を活用していくことにある。「科学的」に考えることは、自然の本質を理解する際に人間の言葉を用いなければならないために、因果関係が不十分とならないことに資する。これをグローバル化が進行し、異なる価値観がぶつかる際に用いること試みるのが本宣言の狙いである。つまり、世界共通の判断基準に自然科学を活用しようとするのである。\n　これからの科学技術は上記の流れを考慮しなければならない。そのため、実証性・再現性・客観性を教える側だけでなく、教わる側もより強く意識することが求められるだろう。また、机上での学習に終始するのではなく、観察実験などを行う時間を確保するべきである。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "１９９２年にＵＮＥＳＣＯが宣言した「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は、科学技術は万人のために与えられた材料から必要な情報や要素を抽出し実際に活用する能力であるということを表したものである。なぜ私たちは理科を学ぶのかという問いにおいて、一番大切なことは理科は自然を相手にしている学問であるということである。人間は自然の一部であり、自然の特徴を知り、働きかけて利用することでより良く豊かな創造的な生活・持続可能な生活を実現することができる。発見したことに新たなものを加えて働きかけ、変化させてそれを客観的に観察する。この姿勢は変化し続ける自然や現代を生きる私たちにとって重要である。これからの科学教育は、現代が背負う自然の負荷の増大の畜積といかに上手く付き合っていくかを含め、変化する必要があると考える。自然に対し不適切な働きかけをしたがために地球温暖化をはじめ酸性雨、砂漠化が進行している。ＵＮＥＳＣＯの宣言の中の、与えられた材料から必要な情報や要素を抽出するという部分で、現代ではこれを上手く遂行することができず過度な利用をしたがために多くの支障が出ているのではないかと考える。もっと適切に取捨選択し、利用することができるように、これからの科学教育は適切に選び取る力である選択性も必要になると考える。客観的に物事を判断し、選択し適切な方法を推論して実行する。この力を養うような科学教育はグローバル化した現代には必要ではないだろうか。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育においては、全ての人が科学技術的な思考を行えるようになり、自然や科学技術に対する正しい知識をもつことが必要であると考える。\n　グローバル化が凄まじい速度で進む現在の世界において、客観的・論理的な思考、そしてそれに基づいた正しい判断ができなければ、発展していく世界に追いつくことができない。特に教育の遅れた途上国ではこの問題は致命的となる。途上国の人々が発展につながる機会を獲得するためにも、世界全体へとより科学教育を推進していくことが必要となる。\n　また、地球温暖化をはじめとした環境問題がいくつも現れている昨今において、人々が自然についてより深く理解し、問題を解決する能力の重要性はより高まっている。国単位での取り組みも重要だが、環境問題の解決のためには一人一人が問題の原因を知ったうえで、解決に向けた努力をすることが必要不可欠である。このように人々に適切な情報と知識を与えて、それを活かして問題を解決する能力を養うことも必要となる。\n　以上から、これからの科学教育においては、人々に適切な情報と知識を与え、自発的に問題を解決する能力と意欲を養い、また知識にもとづき科学的な思考を行うことが可能となるような教育を施すことが必要だと考えられる。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "人間は自然と上手く向き合わなければ生きていくことができない。自然と上手く向き合うためには知識が必要であるが、それは先天的に身についているものではない。その知識を得るために我々は理科・科学を学ぶ。\n　思うに小・中学校の生徒で理科や科学を学ぶ理由・本質を理解している人はかなり少ないのではないだろうか。ただ試験に必要だからという理由で勉強をしている生徒が大半だと思う。しかしそれではたとえ自然と向き合う術を身につけたとしても上手く使いこなせないだろう。ユネスコ会議で決まった定義の中に「Ｌｉｔｅｒａｃｙ」という文言がある。これは一般的には読み書きの能力を意味するが、今回の定義の中では「与えられた情報・要素を抽出する能力」としている。我々が理科・科学を学ぶ理由はここにあると考える。近年グローバル化・情報化が進む中で、情報がオープンになったことで我々は簡単に情報を得ることができるようになった。しかし、いわゆる「情報の洪水」により正しい情報と間違った情報が混在してしまっている。教育機関に与えられた使命の中には、その洪水の中から正しい情報を見つけて上手く活用するという「Ｌｉｔｅｒａｃｙ」を教えることも入っていると私は考える。\n自然に適切に働きかけ、持続可能な生活を送るためにも我々は小学生の頃から理科を学ぶ本質を\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ＵＮＥＳＣＯが１９９２年に提唱した「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は、すべての人々が科学的・技術的な識字能力を身につけることであった。やはり、その目標を達成するには学校での科学教育を撤底させる必要があるのだが、まずそのためには理科がなぜ学ばれ、そしてその学び方や、学びによって身につけられることを大いに理解する必要があると思う。まず理科は、自然の一部である人が同じく自然を相手に、自然を知り、働きかけ、利用するのだが、自然は普段は本質を隠しているため、各人が自然の本質を適切に予測できないと負荷の蓄積の増大が未然に防げないという危険を免れるために学ばれ始めた。\n　この学びの目的を達成するために、理科の教科書は、「自然のしくみ」や「自然に働きかける方法」を伝える単なる道具にすぎないのであり、理科の授業では、児童・生徒達は教科書に働きかけるのではなく、自ら実際に目や感触でもって自然の本質を知ろうとする観察実験を特に重視することが一番に求められることなのではないかと思う。また、それぞれの年齢によって他人の実験を応用することが難しかったり、逆にできるようになったりなど差を考慮し、例えば小３で達成できないことを小６で達成するなどといった各々の学年のテーマを設定する必要があると思う。\n　このように、理科がまず何故学ばれ、どのように学ぶべきかシステムを整えることが万人の理科の普及への第１歩となるに違いないと考えた。また、共通の「科学的基準」をもつ自然科学の普及が、グローバル化により価値感の違いが露呈した近年の競争の解決にも役立つことにもなりそうだと思う。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　自然科学は自然を正面から相手にしており、自然に適切に働きかけることで、自然はどのような変化をするのかを実験・観察により発見していく。その発見により、その後の自然の変化を予測することができる。それは人類の持続可能なより良い生活のために活用することができ、特に科学技術が発達することによる自然への負荷の影響は、各人が適切に把握し、負荷の蓄積の増大を十分に防ごうとしなければならないが、科学者だけの把握で今のところ停止しがちである。また、実証性・再現性・客観性といった科学的な条件を満たした科学技術の仮説は、全人類が自然の問題に直面したときに共通の判断基準となっていくかもしれない。しかし、この大事な知識も科学者どまりになってしまうことが少なからずある。\n　そこで必要となるのが、講義のはじめに出てきた、ユニセフが出した標語で、この科学的な知識はもとより、その知識を活用する能力を全人類のために広げ、使用するべきだと思う。よって、その活用能力を小学校、中学校理科\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ユネスコが決議した、「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」を日本語で解釈すると、「科学技術を活用する能力を全ての人に」くらいの意味になる。ユネスコがこの宣言をした狙いは、自然に適切に働きかける力を専門家や研究者だけでなく、一般の人々に見につけさせることだ。また、科学を通じて、科学的なものの見方や考え方を養う狙いもある。グローバル化が進み、異なる価値観が衝突する昨今、科学的というのは世界共通の判断基準として使えるのではないかと注目されている。\n　これらをふまえ、これからの科学教育は、実験をきちんと生徒にやらせるべきだ。授業数の関係で、実験をする時間がとれず、先生が生徒の前でやってみせるだけであったり、映像で実験の様子を見せて終わることも多い。また、実験を行っても授業内では満足のいく結果が得られず、あとは予想で結果を記入したりすることもある。これでは、自然に適切に働きかけることや科学的な思考を養うことは難しい。最近、日本政府が脱ゆとりを進め、授業時間数を増やしている。その時間を科学実験に使用し、また政\n",
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    "validity": 4,
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "自然科学は自然を相手にするものであり、また、人間は自然の一部で、自然と無関係に生存することはできないのである。この自然を理解することが、「ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬ▁ｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌ」の狙いの１つであり、そして、多様な価値観が存在する現代において、「科学的」の３条件は客観性を確保するプロセスであり、万人が目の前の問題を適切に判断、解決できるための能力を養うことがもう一つの狙いである。これらをふまえて、これからの科学教育は主体性を重んじるものにすべきであると私は考える。小学校や中学校での理科教育は、従来通りでも問題ないと思われるが、高校からの理科教育は、先生が指導し、生徒がそれを実践するような一方向的教育ではなく、先生が監督のもと、必要物を用いて生徒が自分たちの力で観察実験を行うことが重要であると考える。たとえ失敗したとしても、その失敗が、自然に対する不適切な失敗であったと生徒が認識できれば、それは生徒にとっての収穫であるのだ。私は、生徒が失敗を通して、「ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌ」における自然科学リテラシーを培うことができ、よりよい科学教育の発展に貢献すると考える。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　１９９２年に国連で採択された「科学技術リテラシー」とも言うべき宣言の目的は、人間が自然と上手に、持続可能に生きていこうという主張を本格的に世界中に示したいからである。つまり、この採択がなければ今後、人間が自然に過度に働きかけて自然との調和をとることができなくなるという危機感を抱いたということだろう。これ以降の科学教育は全世界的に大きく変わった部分がある。\n　「科学技術リテラシー」宣言以降、科学教育の現場には従来の識字率と計画力の向上という目的に加えて「自然の特徴を知って利用し、その変化予測をする能力」の育成が挙げられている。そして、人間が自然に働かけすぎることで生じる負荷の増大といったものを理解し、一自然科学ユーザーとしてそれを未然に防ぐために学ぶことが求められている。\n　２１世紀に入って、地球温暖化や様々な環境問題が地球の課題となっている現代において求められる科学教育は教科書を読むことだけではない。教科書の知識を手段として実際に観察実験を行うことである。こういった自然への働きかけを実際に行うことで変化への対応能力を\n",
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    "logical_consistency": 4,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いとしては、科学やテクノロジーが発達していくこれから、より科学的な、テクノロジー的な考えをみなが持ち、世界を考えていく必要がある、というものだと思いました。なので、これからの科学教育は、２０世紀のように、識字率や計算能力重視の教育ではなく、科学的・テクノロジー的能力の重視へ、よりシフトしていく必要があると考えます。よって、これからの科学教育は、まずこれまでのように、多様な方法による自然への働きかけ方を学ぶ必要があります。これは、知識がないとそもそも考えることが出来ないためです。その後、それらの知識を用いて、より多くの観察実験を行います。このプロセスを通ることで知識を実体験とし、より多くのことを学ぶことができる機会を得ます。そしてそれらの中で、科学的に考えるということは何か、ということについて考えます。これは科学的であるというということの３つの条件、実証性・再現性・客観性を身につける過程でもあります。そして最後に、これらの中で多様な意見を尊重し、実際にコミュニケーションを行っていくことです。最後のプロセスが１番重要であり、これからの科学教育に必要であると思います。なぜなら、世界はグローバル化・多様化しており、様々な価値観がぶつかるからです。よって、これからの科学教育は、これまでの科学教育を持ちながら、より対話を重視し、多様な価値観を認めていく必要があると思います。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌとは、科学技術的な応用能力を全ての人に持ってもらおうという国際連合の組織の一つであるＵＮＥＳＣＯの宣言である。\n　この宣言の狙いとは、「科学的」という言葉の条件である、実証性、再現性、客観性の３つを伴う立証方法が優れたものであるとしたうえで、このような論理的思考を育てようということである。\n　これからの科学教育は、自然を相手にして、同時に豊かに生きていくための知識を教えていくのはもちろん、誰もが目の前にある問題に対して、適切な答えを導くためのツールとして、科学的な考え方を持つことも重要視すべきだと思う。\n　例えば、新しい料理を開発したときに、その料理を実際につくってみたのか、そして同じレシピで全く同じ料理を作ることができるのか、また、自分以外の人に食べてもらってもおいしいといえるものなのかを検討することで、その料理があやふやなものではない確かなものとして存在することを立証できる。\n　このように、日常生活においても科実的な思考は役に立つし、論理的な思考をきたえる上でも重要である。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「科学技術リテラシーｆｏｒＡｌｌ」とはすなわち、人類全てのための科学技術的活用能力のことで、その狙いは科学技術から得た知識や予測能力を活かし、人類が生きていく上で必要な自然への働きかけを目指そうとするものである。\n　人間が生きる上で絶対に欠かせないものは自然である。呼吸をするのにも食料や水を得るのにも、全ての始まりは自然なのである。つまり、人間は自然とやりとりしなければ生きていくことは困難となる生物なのであり、自然と共存していくべき自然の一部とも言うべき存在なのである。\n　しかし一方で、人間は生きる上で必要なものの代償として自然に負荷を与えていることも事実である。例えば、短距離の移動であっても車を使うことで二酸化炭素を多く排出したり、エネルギーや資源の無駄遣いをしたりすることで枯渇問題が深刻化する事態となってしまっている。\n　この問題の要因として考えられるのは、我々人類が共存すべき自然の本質を十分に理解しておらず、短期的なビジョンでしか自然を見ることができていないからなのではないかと私は考える。すなわち、自然に与えている負荷が増大することが及ぼす変化を予測しきれないまま、中途半端な解釈をし続けているのではないだろうか。\n　これを防ぐために、これからの科学教育は、教育を受ける若い段階で彼らに「科学的」な自然のビジョンを持たせなければならないと私は考える。一般常識の知識を与えるだけの教育ではなく、あらゆる自然が一部としての我々によって与えられるもの、反対に我々が与えるものによってどう変化するのかということ、さらにはその変化を押し進めた先に予測されるものを、正しい判断基準をもって彼らに解釈させなければならない。自然を持続させるものはそれ自身、つまり人類なのである。\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　全ての人が科学技術を用いて、情報や要素を抽出し、実際に活用する能力を有していることを目標にして、科学教育を行っていくべきである。\n　まず、自然に実際に働きかけることが必要なので、積極的に観察実験を取り入れるべきである。この観察実験を通じて、自然科学の中から自分が必要な情報や要素をどのようにして抽出するかということを学ぶことができると考えられる。\n　次に、どのようにして自然に働きかけたり利用したりするのかを学べるような教育にすべきである。人間は、自然を正面から相手にしているという点で、自然科学のユーザーなのであり、自然の特徴を知り、どのように利用するのかということを考えておく必要があるからである。\n　自然科学の中にある本質を、人間の言葉で解釈し、その解釈が、実証性、再現性、客観性という「科学的」であることの３つの条件を満たすように調整すると、それは様々な物事を判断する基準になる。この基準を作ることが、自然科学においては重要であり、この一連のプロセスこそが、情報や要素を抽出し、実際に活用するために必要である。\n　以上のような視点を持つことが、自然科学を活かした科学教育を行っていくうえで重要であり、そのために様々なコンテンツを用いて、自然科学について本気で考えさせるような工夫をすることが、科学教育においては重要である。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌの狙いは、実験によって得られた自然科学の特徴を共有するだけでなく、その自然科学の性質を得たプロセスである実験や実験による情報収集の過程も共有していこうとすることにあると考える。超伝導やｉｐｓ細胞などの近年の研究は、一般人の私たちには到底理解できるはずがないほど、高度化している。それ故、一般の人々は、研究は科学者に担せ、得られた自然科学の特徴だけを利用して恩恵に預ろうとしている。つまり、科学者はその自然科学の長所も短所も知り得る訳であるが、一般の人々は良い所だけ注目するので、地球温暖化や放射能汚染などがゆきすぎるまで、自然科学の負の部分に気がつかない。だから、一般の人々も自然科学の特徴を得たプロセスを大切にし、その特徴のもつ長所と短所を理解した上で、自然科学の持続可能な使途を探究しなければならない。今後の科学教育で重要視されるべきは、科学的・技術的な自然科学の情報収集プロセスである。実際の科学教育では、学ぶ者が自ら仮説を立て実験すべきである。実証性の実践である。自ら実験すれば、自然科学の持つ特徴が多様であること、良いことだけではないことも理解できるはずである。仮説通りとは限らず、自然を思いのままにできるという怠慢さも消え、自然と真撃に向き合うことを学ぶはずである。また、再現性は、学ぶ者に自然科学の特徴を人類共通の財産としてよいかの責任感を育てる。客観性を確立するためには、一部の者だけが見つけた自然科学の特徴を、他者への説明という人間活動を行うことで、他者へ周知させる。しばしば、人間の思い込みや欲などにより、自然科学が曲解されることがある。科学教育の早い段階で、自然科学を素直に伝える練習、その説明の仕方は本質を曲げているのではないかという批判的な見方を養うことが必要となると考える。\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　『Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ』の狙いとは、自然科学の持つ特性を活かして、自然科学によって万人が目の前の問題を適切に判断、理解して、その問題を解決していこうということが狙いである。文化・技術など様々な分野でグローバル化が進み、インターネットの発展などにより情報化も進展した。このような中では異なる価値観が生じ、価値観どうしが衝突しあう恐れもある。そこで、科学的な条件を持つ自然科学を、世界の共通の判断基準に用いることで、世界のあらゆる人が、あらゆる問題を解決し、世界の自然構造をより明らかにすることができるだけでなく、自然科学以外の分野でも応用することで世界の事故やトラブルを防ぐことができるかもしれない。これからの科学教育は、この自然科学的問題解決方法を身に付けるために『科学的』な視点で物事を捉える力を養う必要がある。そのためにも、幼小期から好奇心おうせいな子供に育つよう、外でよく遊ばせ周囲の色々な景色を見せることで外的要因を与えることを推承する。小学生にあがると、教科書だけでの勉強ではなく、実験を多く取り入れ、繰り返し、最後に教科書で学ぶことで、理科を暗記科目で終わらせないようにする。また、自分たちで様々な実験を行うことで、科学的な視点も自然と身に付く。このように、幼小の頃から特訓することで成長してからも様々な分野で科学的に論理的な思考をすることができ、身の回りの事象を解決できる。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌは科学技術的な活用力や判断力を全ての人が持つことを目標としたユネスコの宣言だ。この能力は目の前にある問題を適切に判断、解決するために必要な、重要なものだ。\n　ではこれを達成するために現在の教育はどのようなことをしているだろうか。現在の学校教育では理科の教科書を自然の仕組みや自然に働きかけるための方法を伝えるための道具として、小学校では自然に対してどう働きかければ良いのか、またどのように情報を理解し、推論を組み立てれば良いのかというようなことを教えている。また、中学校ではこれらに加えて「定量性」や「論拠」も大切にした教育が行われている。\n　自然は非常に奥深く、そして豊かだ。多くの事実を穏していて、適切な働きかけをしなければその法則を知ることは決してできない。また、そうして得た情報でもどのように活用すれば良いのか分からなければなんの▁にも立たない。そうなることを防ぐためには相応の能力と知識がいる。それらを獲得できるようにするために小、中学校での理科の授業が存在していいて、まだ小さい時期からの科学教育が存在するのだ。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　そのねらいは、グローバル化・情報化の現代において異なる文化、価値観との対立は避けては通れない道であるが、それを解消するために「科学的」の条件である実証性・再現性・客観性を皆のために使っていこうということである。つまり、科学技術的活用力、判断力を皆のために使おうという意味だ。\n　これをふまえて、これからの科学教育の在り方について論じる。まず、理科を学ぶ意義を学ぶ前から生徒たちに把握してもらうことが重要だ。目的を理解していなければ、テストの点を取るだけの学びになってしまう。せっかく小学校から義務教育になっていてもそうなってしまえば意味を為さなくなる。次に、一見無関係とも思える「価値観の対立」と「科学的であるための条件」がつながるということ、つまり学び全体を普遍的にとらえることを私たちが知っておく必要がある。それを知っていることで、自然科学の教育をそれぞれ別個のものでなはなく、絡み合っていると知ることができる。\n　理科の教科書に書いてあることを学ぶのではなく、教科書を使って自然に働きかける行為を学ぶ、観察・実験を重視するスタイルを全世界に広めていく必要がある。また、自然科学は先進国の人々だけが知っているより、より多くの人が知って地球規模で自然への働きかけを行っていくことが大切だと考えている。だから、お金がなくて学ぶこともできない地域の人たちには積極的に介入していく必要がある。そうすることで、環境問題を例にとると皆で協力して守っていこうとする意識が出てくる可能性が高。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは、ユネスコが１９９２年に宜言した、与えられた材料を元に、人類すべての為に有効に活用する能力のことである。\n　以前は、各国が個々に、識字率の向上や、計算力の上昇を求めていたが、近年、急激にＩＴのふ給や、経済のグローバル化により、ボダーレス社会となった。しかし、テロをはじめとする、紛争や、貧富の格差は、大きな社会問題となっている。これらの問題の解決は、各国個々の努力のみでは、非常に困難となってきている。\n　この様な世界情勢の中で、解決の１つの方法として、世界が共通の認識を持つことが重要であると考えられてきている。その共通認識として非常に有効であるのが、科学を媒体としたコミュニケーションである。\n　科学的である３つの条件をみたす事によって互いに共感及び理解し合えるツールであるので、互いに冷正に、ロジカルに問題を解決に導びく事が出来るであろう。\n　よって、これからの科学教育は、この延長線上には、世界平和があり、各個々人の幸福があるという事を十分に理解させて学ばせる必要がある。また、道具でもあるので、使う人によっては、悪事に使用可能である。なので、使用する人々の道徳教育も十分に行われる必要がある。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　ユネスコは万人が目前の自然科学問題を解決できる必要があると考えた。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　現在の地球は異常気象や温暖化など多くの自然的問題を抱えている。そこで必要なことは万人が自然を知り自然への影響を考えることである。多くの人々は自然科学と聞くとどこか他人事で、科学者たちが頑張って大発見をしてくれたらいいと思っているのではないだろうか。しかし、その大発見を実際に使っていくのは自分たちなのである。大量の廃水をたれ流し、汚染されていく自然を目の前にし、その責任を全て科学者に押し付けていいのだろうか。自分たちの生活は自然があって成立していること、自分たちは自然の一部であることを忘れてはいけない。\n　その自然を学ぶ機会として、私たちが初めて出会うのが学校の理科の授業である。アサガオを自ら育てることに始まり、電極をつなげてソーラーカーをつくったり、色々なことをした記憶がある。しかし、実際に学んでいることが社会で問題とされていることと切り離されていたように思う。基礎的な学習であったためという理由もあるが、しかし高等教育になってもあまり変化はなかったように思う。また、高等になるにつれ教科書のみでの授業が増えたように思う。実際に触れること見ることで自らの体験し、別の場面で感じるときに体験がつながりを持つことができると思う。\n　これからの科学教育では、学んだことを授業の中の世界で完結させずに、社会へつなげられるような教育が必要だと思う。\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　二十世紀においては、国際学力調査では識字率や計算力におもきが置かれていたが、近年ではこの万人のための科学技術活用能力というものが重視されている。それは、現代を生きていく上で科学の知識は然ることながら、その実践的な活用法も知っておかなければならないからである。\n　人間は日々科学の恩恵を受けながら生活している。しかし、これをあたり前のように思うことは非常に危険で、環境破壊や資源の浪費など様々な形で自然に負荷がかかっている。人間は自然を相手にし、また自然であり、自然とやりとりをしなければ生きていけないという自覚をもって適切にはたらきかけたり、利用していかなければならない。そこで大切になってくるのが科学教育である。科学は理屈だけ言われてもなかなか飲み込めるものではなく、実際に目に見えることで理解ができて、実生活の場でも使うことができるのである。科学の側から情報の提供をしてくれるのを待っているのではなく、人間が能動的にはたらきかけることが重要なのである。そうすることで、今まで見えなかった新たな発見にもつながり、人間の活動の幅も広がっていく。\n　一方、自然科学をとらえる上で、年齢に応じた教育方法も大切になってくる。\n\n\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いは、科学技術的に物事を考え、集めた情報を適切に活用する能力を養うところにある。日本では、他の先進国に比べて資源が限られている分、科学技術で対抗していかなければならないという現状があるので、小学生の頃から理科の授業などで科学技術的な能力の習得を目指している。\n　これからの科学教育の発展のために、理科の授業を増やしていかなければならない。現在の教育課程では、小学校から中学校、高校へと進むにつれて実験の数が減り、理論の習得にシフトチェンジしていく。そこで、特に中学校において、もっと理科の実験をしていくべきである。小学校の頃に比べて、物事の考え方が少し成熟してきているので、同じ実験においても、小学校の時とは違った観点から実験を行って考察するので、より自然の面白さに気付くことができるはずである。また、より細かな設定で実験する能力も身に付いているので、深みが増す。小・中学校で得た経験を、高校の理論でまとめ上げ、科学的思考能力を定着させることができるので、将来的にはより科学技術の発展が見込めるはずである。\n　自然科学を学ぶことで、面白さや奥深さを発見することができ、科学技術だけでなく他の分野でも応用させることができ、日本が世界の最先端につけるための科学教育を考えていかなければならない。\n",
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    "validity": 4,
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  {
    "student_id": "20161228068",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "国連が定めた狙いは、人類全てのために科学的、技術的に活用する能力を育て、生かすことである。これを踏まえ、これからの科学教育について変えていく必要がある。近年、日本の教育は座学を中心に行われており、自然を理解するための理科もその中に組み込まれている。そして、自然の仕組みや働きかける方法を知るために教科書で学ぶのではなく、高校、大学へ入る試験に対応するための情報としてのみ、勉強している者・教える者が多い。世間全体がその流れにのみこまれ、理科の本質である実験がなくなってきている。これでは、与えられた情報から自らの頭で考え、活用するどころか、言われたことを機械的にただ覚えることになりかねない。情報としての自然に関する知識が増えても、これは国連の掲げる「ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃＡｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌＬｉｔｅｒａｃｙＦｏｒＡｌｌ」という考え方とはずれている。また多くの理科を学ぶ子どもは、おそらくなぜ理科を学ぶのか考えないまま育っている。理科を学んでも、どうして理科を学ぶのかまでは考えていないため、そもそも国連の宣言で目指すことの意味がわからないかもしれない。学力社会の日本で、全ての教育機関がリテラシーを身につけさせるような教育ができるとは考えにくい。しかしこれからの科学教育のあり方を見直さなければ、それこそグローバル化が進む未来で生きていくのが、より困難になるだろう。",
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  },
  {
    "student_id": "20161228069",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　まずは講義で一つ疑問を感じたこと：もし実証性、再現性と客観性の三つを合わせて▁めて「科学的」だと言えるなら、昔ある科学者が日心説を主張するせいで、当時の教会と教会を信じる人々に受け入れられなく、その末殺されたのはどう評価するか。「公認されていないから科学的ではない」と言えるか。\n　私もともと文系だったで、理系に移した後二つ感じたことがある：一つは「ノーベル賞」を耳にすることがたくさんある；もう一つはいろんな公式や、惑星の名前などが発見した者の名前で命名されていて、意味分からないだけでなくさらに覚えにくくなっている。\n　故に、私はこれからの科学教育は社会からいい方向へ▁けた方がいいと思っている。「名誉」や「お金」を追求するだけでなく、むしろ「今の社会で役立つ」のを追求するでもない―「眞理を求める」科学者を育つことを目標とした方がいい。「名誉やお金」のためなら誰でもできるし、「今の社会」のためなら「技術工人」としか言えない。例にたとえると、もしリンゴが木から落ちたシーンが見え、それをひろうのが一般人で、落下速度を計算してくれるのが「技術工人」、その現象から「万有引力」を論じるのがこれからの科学教育で育ちたい「科学者」である。\n",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228071",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228071.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　人間は、自らがより良く豊かに創造的に、また破綻せずに生きていく為に科学を必要としている。同時に、人間が自然を利用するとき、自然には負荷がかかる。その負荷を軽減するためには自然の本質を知り、変化を適▁に予測する必要があり、その能力を身に付けるために人間は科学教育を受ける必要があるのだ。科学教育によって得られる教養は一部の人間のみが持っていればよいというものではない。なぜなら、各人が自然の変化を未然に予測できない限り、負荷を防ぐことは難かしいからである。その為科学教育は全ての人にほどこされなければならない。\n　また自然に働きかけることで、受け手である自然がどのように変化するのかを知るだけでなく、その変化によって私たちがどの様な影響を受けるのかを予測することも大▁であると思う。人間が新たに発見した自然の特徴を他の人間がどの様に利用するのかを予測することはとても大▁なことであると思う。その利用方法は、もしかしたら私▁にとって、とても有▁であるかもしれないし、一歩間違えたら人間にも自然にも有害なものになるかもしれない。自らが発見した自然の法則が明らかになることによって生じる色々なことを予測する力をつけることもこれからの科学教育においては重要になってくるのではないだろうか。\n　科学教育は全人類がより良く豊かに生活する為に自然を利用する方法を学ぶとともに、いかに自然に負荷をかけずに自然を利用するのかを学ぶとても大▁なものである。そしてこれからは、明らかになった自然法則が他の人▁に与えられることによって、どのような影響が人間、自然に与えられるのかを予測する力も養っていけるような教育を全ての人類が受けるべきであると思う。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161228072",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228072.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　１９９２年にＵＮＥＳＣＯが掲げた「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いは、「自然科学的な視点・方法を用いて」「万人が」目の前の課題を適切に解決できるようにする、ということにある。\n　自然科学とは、自然に適切に働きかけ、自然の変化を予測することを可能にする学問である。自然はそのままでは人間にとって理解できないことも多い。そこに様々なアプローチで臨み、中身を明らかにする、すなわちカバーを取り去る（ｄｉｓｃｏｖｅｒ）ことと言える。こうして持続可能で破綻しない自然との共生を目指すのに必要なことは、「万人が」自然科学をきちんと理解することである。理解する者が少数であれば、環境問題や自然災害に対する誤った世論が形成され、自然に対する負荷の増大を十分に防げなくなってしまう。したがってまずこれからの科学教育に必要なのは「万人に」ということであろう。\n　さらに、自然科学においては、教科書は「自然への働きかけ方」が書いてあるだけであり、それを読んで納得するだけでは意味が薄い。観察・実験をとおして実際の自然へアプローチしていく必要がある。そこにおいては、比較・類型化、因果・相関、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて推論すること、が求められる。これまで我が国での科学教育ではこれらのことが小学校で体系的に教えられてきた。今後は、さらにこれを使える形で教える、使う練習をさせることが求められよう。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228073",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228073.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌからは以下の２つの狙いが透けて見える。一つ目は、自然への負荷をかけていかなくてはいけない世界で各人に自然の本質や変化を適切に予測してもらうことで今後も持続的に生存していきたいという狙い。二つ目はグローバル化が進み様々な価値観、考えが衝突していく中で共通の判断基準を設けることで対話を試み協力していたたいという狙い。\n　これらから今後の科学教育はますます国際化が求められていくだろう。他国の様子を学ぶのではなく、最▁限他国の生徒が学ぶのと同じ知識は持っておかなくてはいけない。のみならず一般的な科学の考え方、評価の仕方は示しておき、その子の考えは世界においてはどのような基準に則ってどの様に評価されうるものなのか、本人の独自性を尊重しつつ教えていく教育が求められる。\n　今の教育は、私自身が小学校教育を受けたのは１０年程前なので当時とは変わっているのだろうが、少なくとも私が受けたものは結果を重視しすぎていたのではと思う。本質を知り変化を予測していく為には仮説を立て結果を出すだけでなく考察にももっと力を入れ、結果から次はどの様な変化が起こるか予測させる、生徒それぞれに実験の計画から自分で立てさせる、といった主体性を持った教育が必要だろう。環境問題等と向き合っていくには問題自体も自分で発見させ、テーマから自分で見つけてくる様にという理科の教育をしていくべきである。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228074",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228074.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　国連の発した宣言は、まず自然に対し人類が持続可能で破綻しないような関係をこれからも結ぶためであり、グローバル化・情報化により多様な価値観が衝突しうる時代のため、科学的思考を養う必要があると考えられた。これからの科学的教育は、この宣言を考慮したものであるべきだ。\n　科学技術の発展により便利になった現代に生きる我々にとって、科学技術なしでは考えられない生活になってしまった。科学に興味がないという人でも、スマートホンを操り、石油を燃やして得た電気を消費し、電車や飛行機でどこへでも出かけられる。科学技術とは無関係には生きられないのだ。そんな我々は、自然に負荷をかけすぎずに生きてゆくため、どんな人でも最低限の科学教育を受けておく必要がある。自然への負荷の蓄積が増大し続けると、いずれ人類に甚大なしっぺ返しがやって来る。人類にとって防ぐべき災いは教育によって抑制できると考えられる。\n　世紀が変わってますますグローバル化・情報化は進展し、将来もその流れを止めることはできないだろう。これまでにない程の、異なった価値観は多様にぶつかり合い、トラブルが増えるにちがいない。各国、各人は\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228076",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228076.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ＵＮＥＳＣＯが宣言した狙いとしては、人間は自然の一部であり、人間が自然とより良く生きるためには自然科学、つまり万人が共通な判断基準である「科学的」というものを決めることで目前にある問題を適切に判断・理解できるようになる。そんな中で自然科学の重要性と必要性を示すためにもＵＮＥＳＣＯは宣言したと考えられる。これを考慮してこれからの科学教育を考えていくと、日本で考えてみると小・中学校で学ぶ「理科」の授業で学年ごとにテーマに沿って教えられているが、正直な所、実感が無いから良く分からないが感想です。実際自然科学を扱うのは科学コミュニティ、つまり科学者で、現在多くの人が日常的に扱う言葉ではないために「自然科学」を万人が扱えるとは言い難いが、この先自然科学は大事な考え、活動になると考えられるため、ここからは理科などではなく、また別に「自然科学」という授業を設けることで、その言葉自体に対する意味を明確に出来る上にこの授業を受ける意義を知ることで理科であいまいに身につけたものを再認識できると考えます。また現在「自然科学」と聞いて明確に理解している人は多くなく、かつそれを習っていたなんて知らないと思われます。それらを打破すべく「自然科学」という授業によって認識を変えていくことが必要だと考えます。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228077",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228077.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ＵＮＥＳＣＯが掲げた「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは、自然科をもって万人が目の前の問題を適切に判断・解決できるように唱えられた評語である。\n　科学は学び、発▁させることで自然の特徴を知り、働きかけ利用し、豊かで創造的な生活を送り持続可能に破綻せず生存していくことができる学問である。また、自然に適切に働きかけ、自然の負荷を未然に防ぐこともできる。これらを実際に行うことができるようになるためにもこれからの教育は教科書上だけでなく、実際に働きかける「観察実験」を多く取り入れていくべきである。実際に自然を身近に感じることで、すぐには予測できない自然の変化を感じ、もっと科学に興味を持ってもらうような教育を取り入れていくと良いのではないだろうか。\n　科学を深く探究することで私たちと自然は共存しているからこそ互いに生きていることを改めて知り、私たちの生活によって増大する自然への負荷を軽減すると共に自然からの被害から自身を守るためにもより実践的な授業が増えるべきである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20161228080",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228080.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、これからの科学教育では「自然のしくみ」や「自然に働きかける方法」を詳しく教えるべきだと考える。私がこのように考える理由は２つある。\n　１つ目は、「自然のしくみ」を知ることは自然に働きかける上で重要であるからである。自然科学では自然に働きかけ利用している。自然に働きかける際に生じる自然への負荷は、自然の本質を詳しく知り自然の変化を予測することで未然に防ぐ必要がある。しかし各人が適切に予測しないと負荷の増大の蓄積は防げない。だから科学教育で「自然のしくみ」を詳しく教えるべきだと私は考える。\n　２つ目は、自然は適切に働きかけなければ返答してくれないからである。自然は非常に奥深く、私たち人間がまだ知らない部分をたくさん持っている。その上自然は不親切であるから、自然に働きかけて利用しようとしてもその働きかけ方が不適切だと返答してくれない。科学教育で自然への適切な働きかけ方を教えることはこのような問題の解決につながると考えられる。またこのことは、自然に働きかける際に生じる自然への負荷を未然に防ぐことにもつながると考えられる。\n　「自然のしくみ」や「自然に働きかける方法」を知り、その知識を適切な場面で利用できる能力を身につけさせることが、科学教育に重要だと考える。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ、すなわち、我々全ての科学技術活用能力は、科学の専門家だけでなく、ありとあらゆる人が自然の本質を知り、適切に予測するために設けられた指針であり、能力である。\n　なぜ私達は科学技術活用能力を身につけなければならないかというと、主要な理由としてあげられるのは、自然をより良く、豊かな創造的な生活、かつ、持続可能なものにするためである。人間は自然の一部であるから、自然を変容し得るのは全ての人間である。私たちが誤った知識、あるいは無知で自然に負担をかけて自然を破綻させるのを防ぐためにも、自然科学の三つの要素を担保した規準を万人で共有する必要があるのだ。\n　それを目的にどのような科学教育をするべきだろうか。私は義務教育での理科の過程をより充実すべきだと考える。理科の教科書から主に知識を得ている現在では科学を身近な心地がせず、科学技術活用能力の育成も受動的である。より人々に能動的に科学技術活用能力を身につけてもらうために、学校の授業で実験、観察をする時間をより増やすのだ。また科学にまつわる問題についてグループワークをし、さまざまな人との科学に対する共通の理解、認識を確認することでより普遍的な科学技術活用能力の育成が可能だと考える。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育は、現在の科学教育を行うだけでなく、世界で注目を集めた実験を含めたり、環境問題についての内容を増加させたりする必要があると考える。現在の科学教育は小学校３年生から始まり、順に能力が身につくようにカリキュラムが組まれている。教科書を見て学習するだけではなく、観察実験も含まれている。そして比較・類型化、働きかけの条件制御、因果・相関、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて推論する力を身につけ科学的となる条件の実証性、再現性、客観性だけでなく、定量性、論拠も学べるようになっている。現在の枠組みに沿って学習することで、自然科学のユーザーの持つべき最低限の知識や能力は得ることができるだろう。各個人が、よりよく豊かな創造的な生活ができるように、また持続可能が崩壊しないように、自然の変化を適切に予測することができることにより、自然への負荷の増大の蓄積を食い立められる。このことをより効果を発揮させるために、環境問題についての内容を増加させる必要があると考えた。現在社会の大きな問題として、気候変動、地球温暖化が挙げられる。これは、ｆｏｒＡｌｌの部分との結びつきも非常に強く感じられる。世界で注目を集めた実験を含める必要があると考える理由は、自然科学が、人類の価値観の衝突が起こらない数少ない共通の考え方であるからである。同じ考え方をもっていたとしても、予備知識や背景知識の違いにより、議論が進まない可能性がある。より、誰とでも対等に話し合うために、グローバル化が進んでいる現在に、必要であると考える。一部の有識者や科学者のような人だけでなく、科学教育を受ける全ての人が、科学的に考えられる力を身につけ、生活に生かす必要がある。",
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  {
    "student_id": "20161228083",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの科学教育は単なる知識を教えるのではなく実験や観察を重視し、得られたデータや情報を活用し、自分で考えることを念頭におくべきである。\n　理科は観察、実験が大切な科目である。自然には人類がまだ知らないものを多く抱えているため、適切な働きかけをして、結果を比較、分類化したり、因果、相関にあてはめて考える必要がある。つまりこれが観察、実験をするということである。ところが現在、日本の教育現場では、実験や観察の結果を授業で教えてしまい、単なる暗記科目として捉えられているふしがある。こういった観点からも実験や観察を推奨していくべきである。\n　国連のかかげた「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」という言葉は「科学技術を活用する能力を全人類に」という意味を持つ。国連は世界中の人々が科学技術を活用することができる社会を目指しているということである。そのためにはやはり、これからの科学教育は自分で考え、得られた情報をどう活用するかということを重視するべきなのである。グローバル化が進み、異なる価値観のもとにある自然科学が衝突する時代となってしまった。そこには自然の本質を言語化するにあたり、異なる価値観のもとで異なる解釈がされていたり、解釈が不十分であるといった原因がある。この解釈のズレを解消し、自然科学が全世界共通のものとなるためにそのような方針で科学教育をすすめていく必要がある。\n\n\n\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「科学的」といわれるための条件は、「実証性」、「再現性」、「客観性」の３つをみたしていることだ。この条件は、もともと自然を人間の言葉で理解する上で、人間の主観的な「さが」による部分を排除するためのものである。\n　グローバル化する世界においては、個人間、国家間を問わず、ものごとのとらえ方や考え方の違いが起こることは決してめずらしいことではない。そんな時、「科学的」という見方が、共通の判断規準として使えるのではないか。そして、万人がこの「科学的」な見方を持つことができれば、すべての人が目の前の問題を適切に判断・解決できるようになるのではないか。それが、ユネスコのかかげる、「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」というフレーズのねらいである。\n　これからの科学教育では、このねらいを今よりわかりやすくし、「科学的」な見方を養う方向へと向けていくべきである。\n",
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    "grammar": 1
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ＵＮＥＳＣＯが提唱したこの言葉の大意は、万人が科学技術を適切に活用して、目の前の問題を各々解決するということである。すなわち、「科学的」という共通の判断基準のもとに、異なる価値観をもつ人々が共に協力できる世界を目指すというのがＵＮＥＳＣＯの意図である。これをふまえ、今後の科学教育においては、共通の判断基準を与えるということを重点に進めるべきである。異なる宗教や異なる文化をもつ国同士であっても分かり合えるよう、共通の事象を教えなければならない。しかし、進化論など、宗教がらみの事象で理解しあえないことは多々あるし、そこを無理やりどちらかに合わせるというのでは文化の多様性を破壊しかねない。文化の壁を科学教育でもって破壊するというのは非常に難しいことである。そのため、まずは科学を通して「科学的」の三つの条件を万人に理解させる必要がある。ガリレオの地動説からＳＴＡＰ細胞に到るまで、大衆を納得させるには「科学的」であることが必要だという例は多くある。これらの実例を示しながら、異文化のもの同士での対話の方法を学んでいくことで、異なる文化的背景をもつ人同士でも協力していける社会を作ることができるであろう。さらに、自然科学という共通の言語をもつことで異文化の理解や交流も深まると考えられる。これからの科学教育は、単に学問であるだけでなく、人と人をつなげるツールとしての自然科学を広めていくものであるべきだと考える。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｌｉｔｅｒａｃｙという単語は現代では、与えられた情報から必要部分を抽出し活用する能力、と解釈される。私達が自然に対して様々な方法で働きかけをしたとき、自然も様々な方法で応答を返してくるが、それの必要部分を抽出し、正しく理解し、更にそれを活用する能力、というものを身につけるべきである。\n　現在の小学校の理科においては、比較・類型化、因果・相関、働きかけの条件制御、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて推論、といったことを学べるようになっている。これらは科学技術リテラシーには必要不可欠な要素であり、大人になってからも重要となってくる大事なものである。\n　しかし、小学校で理科に苦手意識を抱き、その後の中学、高校においても理科が苦手なまま、といった人は少なくない。そのため、私はこれからの科学教育に必要なのは、小学校のうちから理科に対する苦手意識をなくしておき、その後の科学教育が苦痛にならないようにしてあげることが大切だと考える。\n　一度理科が苦手だと思うと後からそれを治すのは困難であるから、始めのうちから理科の楽しさを教えることが重要である。そのためにも、小学校のうちから実験をたくさん行ったり、子供自身が理科に興味をもてるような楽しさと、とっかかりやすさを重要視すべきだと私は考える。\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　先進国における科学教育については、様々な議論の余地はあるものの、その優先順位は低いと考えるため、今回は論じない。\n　言わずもがな、発展途上国における科学教育の水準は先進国におけるそれにとても及ばず、大きく遅れをとってしまっているのが現状である。この現状を改善しないことには、「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」「全人類のための科学技術を利用する能力」というＵＮＥＳＣＯの宣言を達成することはできない。\n　では、どのようにしてこれを改善していこうかということになるが、先進国のやり方を押しつけるような、「ｅｎｌｉｇｈｔｅｎｍｅｎｔ」を行ってはならない。現に、発展途上国の多くは、その日その日を生きるのに精一杯で、教育を受ける余裕が無いような人々でいっぱいである。そのような人達に、先進国と同じ科学教育が通用するはずなかろう。\n　そこで、私が考えるのが、その土地のニーズに応じた科学教育を行う、いわば「オーダーメイド教育」である。これまでのような国連のスタンダードとは全く異なるその国のその地域において最も適当な科学教育を行うべきであると考える。\n　これには２つの理由があり、１つ目は、自分の身近なものにより強い興味関心を持ち知ろうとするからである。砂漠地帯で生態系の知識がほとんど役に立たない反面熱帯林ではとても役立つように、その地域において求められる知識には違いがあるのである。\n　２つ目の理由としては、専門性をあらかじめ手に入れることで、先進国にも引けをとらない人材を育成するためである。これは地球全体における科学技術の進歩にも大いに貢献することになると考える。\n",
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    "grammar": 5
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　自然科学が人間同士のつながりを強くする一面をもつとしてＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌという宣言が提唱されたと私は考える。２０世紀には国際学力調査において調べられていたのは識字率と計算力であったが、２１世紀においては科学技術を利用する能力を調べるものへと変わってきている。これは科学の本質を知る能力、あるいは知ろうとする能力が人間の本質を理解する能力に等しいことから単なる学力ではなくより深く複雑な側面を知る能力を養うためであると私は考える。そのためには自然に対して適切な働きかけの仕方を知り、それに対する自然からの返答を予測し、対処する能力を養う必要がある。\n　現在、小学校において自然への働きかけの方法が比較・類型、因果・相関、条件制御、推論の順で教育されている。中学校では上記のものに加えて定量性や論拠含んだ教育が行われている。しかし、小学校や中学校で行われている教育は教科書に基づいているため結果が分かるものを実験することになり、予測を立てる過程を無視していると私は考える。グローバル化が進み、異文化の人間との交流を避けては通れなくなった現代において、知らない物事に対して結果を予測しながら働きかける能力は必要不可欠である。そのため、小学校や中学校の頃から教科書にはない観察実験を行うことで結果を予測させ、予測と違う結果に対してなぜ違う結果になったのかを考察させる能力を養うような教育をすべきであると私は考える。\n",
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いは、世界で共通の価値観、示標の提供を可能にすることである。そしてこれからの科学教育は、グローバルでローカルなものであるべきと考える。この考えの理由として、自然の一部である私たちは自然について理解しないと生活できない。自然に対する理解をおろそかにすると、環境問題や自然災害となり、私たちに襲ってくる。実際、地球温暖化など、地球規模の問題に私たちは直面している。これを防ぐためには、世界の人々が共通意識を持ち、対策に乗り出ないといけない。その対策の根底に必要なものが、自然に対する正しい認識である。それを持つことで、各国バラバラでは対処できない事でも、世界が一つとなり、効率的に対処することができる。そうするために、科学教育はグローバルな事を取り扱うべきである。世界の教育を統一、監視し、常に正しい科学知識を与えなければならない。しかし、自国の問題に対処しない限り、他国や地球規模の事を考えられないのが人間である。そのため、まぢは各地域に特化した科学知識を提供し、その後にグローバルな知識を提供することが望ましい。つまり、自分たちを知ることで、他人へ興味がわき、世界へ目を向ける、これからの科学教育はこうあるべきだと考える。",
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    "logical_consistency": 2,
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  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　現在、世界では、グローバル化が進行している。グローバル化が進むことで、私たちは多様な人々と接する機会が多くなり、これからもその機会は増加し続けると考えられる。自然科学は人間活動であるので、私たちが多様な人々と接するとき、価値観が衝突することがあると考えられる。その時、「共通の判断基準」として、「科学的」の判断基準をもつ自然科学を用いることができると考えられる。これは、今まで、「科学コミュニティ内のもの」として考えられてきた。しかし、より豊かで創造的な生活につなげるため、持続可能に破綻せず自然にはたらきかけるには、自然のユーザーである私たちが、適切に自然の変化を予測し、負荷の増大を未然に防ぐ必要がある。\n　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」は、科学コミュニティでない人々も、万人が目の前の問題を適切に判断、解決できるようになるために必要な科学技術的活用能力を意味している。これからの科学教育は、今まで通り「科学的」というために必要な条件をしっかり学んだ上で、「科学コミュニティ内でしか求められない能力」という今までの考え方から「万人が持続可能によりよく生きるために必要な能力」という考え方に変えるべきである。また、学習内容も、理系が学ぶ「自然科学」だけでなく万人が理解できる「自然科学」の内容をもっと増やすべきである。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
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  {
    "student_id": "20161228093",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "私たちが理科を学習する意味は、理科が自然を相手にする教科であり、自然の一部である人間が自然の特徴を知り、適切に働きかけ、利用しなければならないからである。しかし、近年では人々の都合の良いように自然に負荷を与え続けているように見える。国連で掲げられている「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の狙いとしては、万人が目の前の問題を適切に判断し、解決できるといった狙いがあるが、今の科学教育ではその狙いに見合った教育はできていない。例えば、理科の授業では教科書通りの授業でありすぎていたり、テストにおいても丸暗記で解くことのできる問題が多いように感じる。もちろん、知識が無ければ話にならないが、科学的に考える力を理科の範囲を越えて広く身に付けなければならないのではないかと思う。万人が共通した基準で問題を解決するということは容易ではない。近年ではグローバル化や情報化が急速に進んでいる。その中で万人の共通の判断基準となるのが科学的な思考である。その思考力を身につけるためにも、我々は教科書レベルの科学教育ではなく、世界に目を向けた科学教育を今後行っていくべきではないかと考える。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "ＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＬｉｔｅｒａｃｙｆｏｒａｌｌとは、１９９２年にＵＮＥＳＣＯで決議された教育目標である。この教育目標の狙いは大きく２つあると私は考える。　１つは環境問題である。現在、地球上には地球温暖化、オゾン層の枯渇、森林破壊等様々な環境問題が生じている。これらの問題に対する危機意識を子供達に持ってもらうことは大変、重要であると思う。２つ目は持続可能な社会構築に向けて、自発的に何が自分達にできるかを考えることができるような人間になってもらうことである。例えば、ごみの分別であったり、リサイクルの指導などが考えられる。　上記の２つの狙いは相互的に関連し合っており、非常に重要である。自然科学教育とは、自然の特徴を知り、適切に働きかけ、自然の変化が予測できるようになることが目標の１つとして挙げられる。適切に自然の変化を予測できるということは、自然の負荷の増大を予防できる方法や技術を生み出す素地があるということである。上記を踏まえ、私はこれからの科学教育で実験が重要であると思う。既知の現象ではあるものの、子供達にあえて実験させ、観察させることで、自発的にその現象を導き出せるような教育をすべきだ。そのような教育がＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃａｎｄＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｃｌｉｔｅｒａｃｙｆｏｒＡｌｌにつながると思う。",
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    "logical_consistency": 4,
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  },
  {
    "student_id": "20161228096",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　科学教育で重要な点は、３つあると考える。\n　１つ目は、何といっても知識である。知識があって、やっと理解することができると考える。このため、小学生の頃から比較、類型化、因果相関、働きかけの条件の制御、客観的観察、多面的に情報を組み合わせて推論するというような能力を身に付け、中学生になっても、定量性、論拠について考え、応用していく能力を養っていく必要があると考える。知識によって、考えを発展させていくことができるので、まず第一にこの能力は、重要だと考える。\n　２つ目は、グローバル化に伴う多種多様な価値観の一致である。育った環境が異なれば、当然価値観も変わってくるだろう。この価値観を一致させようとすることは、不可能に近いことだと考えるが、自分と違う価値観を理解しようとすることは、多文化を理解する上で、とても重要なことだと考えるので、この理解しようとする試みも大切であると考えた。\n　３つ目は、物事に臨機応変に対応する能力を養う必要があると考えた。これは、自然は、変化するものである。臨機応変に対応しなければならない時が必ず存在する。また、人間には、思い込み、常識などにより「差」が生じることがある。この「差」を上手く理解しあえる能力が必要であるので、実証性、再現性、客観性を中心に学んでいく必要があると考えた。\n　以上より、共通の判断で▁続可能に万人がより良く生きていく考えが必要である。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20161228097",
    "image_path": "./essay/science/3/ansimg_20161228_science_20161228097.png",
    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　環境問題が地球としての大きな問題となっている今、全人類一人一人が環境、自然について自身が当事者であるという目線から考えていく必要がある。\n　環境問題といえば真っ先に思い浮かぶものが地球温暖化だ。CO２削減に向けて世界は動いているが、未だ中国などの大国は消極的である。一昔前の高度経済成長期の日本がそうであったように、自国の発展を優先させて、環境が壊れはじめてから対策するのでは遅い。今やもう問題が浮き彫りになり、前例が存在しているので、長い目でみた環境への負荷を考えることが必要ではないかと考えます。\n　こういった環境問題を身近に感じ、未来を考えるために科学教育はとても重要な役割を果たしていると考えます。現状の科学教育は、私がそう感じていたように、理科の授業は自然の常識を知るものだと、そう考えている子供は少なからずいると思います。元々の科学教育の目的が自然の本質を知り、変化を予測する能力を鍛えるというものであるならば、中学生や高校生にはその目的を伝えて授業に臨ませていくと良いと考えます。\n　これからの科学教育は、小学生は自然に対する能力を養成することで今のままで十分であると考えます。中・高校生には彼らが未来を作る担い手であることを伝え、授業の目的は将来の社会のためであることを伝えていく教育であるべきだと考えます。\n",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
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  },
  {
    "student_id": "20161228098",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　これからの時代はグローバル化が進み国境を越えやすくなり様々な文化や価値観を持った人々が同じ仕事をすることや同じスペースに生活するということが起こってくるだろう。そうした場合、客観性の高いとされている自然科学に基づく意見は普遍的であり最も説得力のあるものとされるだろう。従って今までの科学教育は間違ってはおらずこれからも続けていくべきでありまた人類の発展においても大きな影響をおよぼすと考えられる。また人間は自己中心的で主観的な生き物であるためどうしても個人的な感情が意見に反映されてしまう可能性がある。こういったときでも自然科学に基づいた意見であれば個人的なものは排除され、万人に公平なものができるということになる。\n　しかし非科学的なものを信じている人たちにとってしてみれば、科学的であることは何の意味も持たないに等しい。ある地域では非科学的なものが第１と考えられているということはたびたびある。よって科学が絶対だという考えを持たせるような科学教育は問題であると考える。世の中には様々な考え方、価値観がありその中の１つに自然科学に基づいた考え方があるだけなのである。そうしなければ、どうしても科学では説明できない場面にあったときにまったく動けない人間になってしまう。とりあえず最も論理的な考え方を学んでいるにすぎないとすることが望ましい。\n",
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    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
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  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｌｉｔｅｒａｃｙとは単に読み書きの能力というだけではなく、情報・要素を抽出し、活用する能力という意味も含まれている。このことからも科学教育は単なる知識の植えつけではなく、論理的思考に基づいた正しい理解をした上で、科学的条件をみたした客観的事実だということを知らなければならない。人間社会をより豊かで創造的かつ持続可能なものにするために科学は不可欠であるのはもちろん、グローバル化・情報化社会では異なる価値観が衝突することがある。そこで「科学的」条件を満たすものは「共通」の価値観である。この共通の価値観を正しく理解していることが現代で自然現象を利用した社会の発展のための技術等について議論するためには不可欠であると考える。だからこそこれからの科学教育は正しい知識をつけることはもちろん「科学的」な根きょに基づいたものであることを理解することが必要である。そのためには、正しい知識を身につけた後、実証性、再現性、客観性といったプロセスを身をもって体感していく必要があると考える。具体的には理科の授業で実験をし、",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20161228101",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ＵＮＥＳＣＯの宣言した「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」には、自然科学において実験により得られた情報、要素を人類全ての幸福、発展のために正しく抽出し活用する科学的、技術的能力を身に着けるという狙いがあると考えられる。\n　このことをふまえて、これからの科学教育では、教科書を使い座学を行い、家で教科書の内容を頭につめ込むといったものではなく、様々な種類の多くの実験を行い、実験によって得られた結果に基づき話し合いなどを行い、「実証性」、「再現性」、「客観性」の条件のもと判断する「科学的」な能力を養うものであるべきだと思う。\n　論理的思考や計算方法などを身につける上で教科書を読み、内容を理解することは欠かせないと思う。しかし、観測実験を実際に行うことにより経験が積まれ、仮説を立てるときに役立つ、反応を実際に視覚、聴覚などの感覚を通して観測することで記憶により残りやすく、知識として定着すると思われる。\n　以上より、「科学的」能力を養うためには観測実験中心の科学教育を行うべきである。\n",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  },
  {
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」とは人類全ての人のために科学技術を活用する能力という意味であり、自然科学や科学教育によって得た知識、経験、資料、他者の結果を用いて手に入れた科学技術を人類共通の財産として見なし、生活の中で活用していこうとする狙いである。\n　この狙いを達成するために私たちは小学校から理科という教科を通じて科学教育を受けている。科学技術を発見、発明する人材を作るために科学教育に必要なことは、観察実験において、実験結果を比較・類型化したり、条件と結果の因果関係や相関関係を調べたり、働きかける条件を１つだけ変える対照実験を行ったり、実験の経過や結果を客観的に判断したり、他者の結果と比較するなど多面的に情報を合わせて推論することなどである。小学生のうちから上記のことを取り入れた観察実験を行うことで知識、経験、資料、他人の結果を組み合わせて推論する力を鍛えることができる。またそれだけでなく、人が自然の本質を誤って解釈することを防ぐために客観性を確保するプロセスである科学的３条件の「実証性・再現性・客観性」を満たした観察実験を行うことが、科学教育では必要とされている。\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "リテラシーとは与えられた材料から必要な情報、要素を抽出し、実際に活用する能力である。社会科学などでリテラシーを実践するのは難しいかもしれない。人間に関することがらを多くあつかい不確定要素が多いからである。しかし、科学では定性的なことを多く扱う。グローバル化が大幅に進み、多くの価値感がふれ合うようになったことで、その衝突も増えている。こういったことを防ぐためにもリテラシー能力を養って何が正しいか判別する能力を身につける必要がある。また、ある一定の価値感を共有することも不可欠である。そのためにも、科学教育はこれらの２つの面を両立するものであることが望ましい。私は、これからの科学教育では、仮説を立て、実験の結果を予想し、その後実験、そして最後に結果を教科書等で確認するというプロセスを大事にするのが良いと思う。実験に取り組む前に仮説を立てることで十分に論理的思考力を養うことができるし、自然にはたらきかけて実験の結果を得るということも実行することができる。",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　小学３年生から学ぶ理科は自然を正面から相手にする教科である。理科を学ぶ際に使用される教科書は、自然の仕組みや自然に働きかける方法を伝えるための道具の１つである。理科の勉強は教科書の中だけで成り立つのではなく、教科書で学んだ方法で観察実験を行って初めて成り立つものである。\n　人間は自然の一部であり、自然とやりとりをしないと生きていけない。だから、自然の特徴を知り、働きかけ、利用する必要がある。しかしその働きかけも限度を超えれば自然へ与える負荷を増大させる危険がある。持続可能な社会を築くためには、各人が自然の変化を適切に理解し、予測できなければならない。そのために必要なのが実験なのだ。\n　自然といっても複雑であり多様なためどこから手をつけていいのか分からなくなる。しかし、小学３年生から６年生にかけて学ぶにつれ活用力が身につく仕組みになっている。３年生では比較・類型化、４年生では因果・相関、５年生では働きかけの条件制御や客観的観察、６年生では多面的に情報を組み合わせて推論することである。６年生で活用力の集大成となっている。\n　今の科学教育で、このような仕組みがなされていることをどれくらいの人々が知っているのだろうか。生徒だけでなく、教育者の中にも知らない人がいるのではないかと考える。もう１度、教育の本質を考え、教え方を変えていくことで、今教科書を見て覚えてテストに挑むだけになっている生徒も科学的な思考が身につき、持続可能によりよく生きることができるのではないかと考える。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "近年、グローバリゼーション化によりインターネットの普及や国境の縮小化などにより情報化がより一層進んだ世界となった。それにより異なる世界観が衝突する事になってしまったが自然科学は「科学的」に根拠をもつ共通の判断材料となった。ＵＮＥＳＣＯが提示した「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」というのは、万人が科学的、技術的に与えられた材料から必要な情報、要素を抽出し活用する事を言う。私はこれからの科学教育はまず第一にこのグローバリゼーションの中、何が大事なのか、何が必要なのかを自分で判断をする能力を育てていく必要があると思う。実験をする際にも何が大事なデータでこれからどうするのかと考える事が必要だと思う。第二に自分で予測を立ててから実際にどうなるのかを実証する習慣をつけるというのがあると思う。実験をする時にも、何も考えずにやみくもに実験をしてデータを見てみてもさっぱり分からない事がある。なので予め、例えばこの▁にピークが出るだろうと予測しておくことで実際に違う所がピークが出てなぜなのかと考える事で別の新しい何かを発見できるかもしれない。私は上の二点を教育に取りいれる",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌは、全ての人のために科学技術を実際に活用する能力、といった意味である。科学教育では主に、論理的思考を得るためや、自然の特徴を知ることを目的としてきた。これらは自分の知",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　ユネスコが宣言した「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」という言葉には、自然科学が全人類に対して、より豊かで永続的な社会を提供できるように発展させていくという狙いがあると考えられる。\n　これからの科学教育では知識だけでなく、自然に対して、その本質を見極めるための適切な方法、考え方を教えていく必要があると考えられる。客観的に観察実験し、得られた情報を比較・類似化し、因果関係・相関関係を推察、すでに持っている知識や経験あるいは他人実験結果なども組み合わせて考察する技術を養うことで、今後さらに発展していく自然科学の中で、常識や思い込みにとらわれず、名与欲やしがらみに縛られない若い研究者の育\n\n",
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    "theme": "science",
    "question": 3,
    "answer": "　自然科学の発展により、これまで見えなかった微細な世界や、理解しえなかった反応などが分かるようになってきた。その結果、また新たに分からないことも増えてきた。何か１つ分かったことをとったとしても、膨大な情報が得られる。これら膨大な情報を取捨選択、吟味しなければ、正しい知見は得られない。技術が発展し、分かることが増えてきた現代では、情報やデータの扱いや理解が必須であり、自分で考える力を養うことが科学教育に求められていくことだろう。\n　また、情報を得るだけでなく、自然自象に対する能動的な試みや、自象の活用といった点でも、様々なことができるようになった。このこと自体は自然科学の発展に伴うものであるが、この能動的試みや自象の活用は、個人の判断に委ねられているということには留意しないといけないだろう。際限なく負荷をかけ続ければいつかは破綻してしまうだろうし、自身の能力を超えた自象の利用は、制御不能になる危険性と隣合わせである。正しく扱えば恩恵をもたらすものが、却って害をなすかもしれないということも、できることが増えた現代では常に考えておかねばならない。\n　ＵＮＥＳＣＯの宣言にＬｉｔｅｒａｃｙとあるように、自身で考え、情報やデータを活用していくこと。ｆｏｒＡｌｌとあるように、万人に対して、害なすものとしないこと。これからの科学教育では、活用能力のみならず、その危うさも十分に認識させることが必要とされるだろう。恩恵ばかりに心奪われることがないようにしなければならない。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」という言葉にもあるように、科学技術的活用力は全ての人に与えられなければならない。人間は自然の一部であり、自然と無関係には生存できない。自然の特徴を知り、働きかけ、利用する必要がある。より良く豊かな創造的な生活を手に入れるためには、自然の本質を詳しく知り、自然の変化を適切に予測しなければならない。自然にはたらきかけるときには、比較・類型化・因果・\n\n\n\n",
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    "answer": "　Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌとはユネスコにより提案され、採択された目標である。その日本語の直訳は、「万人のための、科学技術において、与えられた情報の中から必要な要素を抽出し、それを活用することができる力」となる。\n　私たち人間は自然の中で生き、また、自然の一部でもある。よって、自然の特徴を知り、自然に働きかけ、自然を利用するのは重要なことである。しかし、これは容易なことではない。私たちが自然の本質を知ろうとする時、人の言葉を用いて解釈をするが、その際に思い込みなどにより解釈が不十分だったり不適当だったりすることがある。これを防ぐために客観性、実証性、再現性を持って自然科学と向き合う必要がある。\n　自然科学は私たちの身の周りに多く利用されており、私たち一人ひとりが科学技術を上手に活用していかなければならない。そのためには、科学教育の現場では、実際に生徒が実験を行なう機会を多くもうけるべきである。体験を通じて、自然に働きかける様々な方法を学ぶだけではなく、自然を解釈することの難しさ、そして実証性、再現性、客観性の重要性をも学ぶことができる。\n",
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    "question": 3,
    "answer": "　Ｕｎｅｓｃｏによって１９９２年に宣言された「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｌｉｔｅｒａｃｙ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」という考えにはある狙いが存在する。それは、「世界中の人々が、科学技術リテラシーから、必要な情報を抽出し、実際に活用する能力」だ。\n　これには「なぜ理科を学ぶのか？」という意味が込められている。この疑問の答えとして挙げられるのが、「理科は自然を相手にする教科」と言うことだ。\n　現在の小学校理科は「色々な知識や経験、資料、他人の結果を組み合わせて推論する」ということが行われている。このことに含まれているのが、仮説が観察実験などによって検討できる「実証性」、同一の条件下では同一の結果が得られる「再現性」、他数の人々によって承認され、公認される「客観性」という三つの「科学的」と言われる要因だ。又、中学校理科では「定属性」と「論拠」の２つも含まれている。\n　以上の様なことをふまえてこれからの科学教育では、単に理科の教科書を授業で扱うのではなく、教科書の内容をふまえつつ実験や観察を行い、実際に自然を相手にする教育を行わなければいけないと考えた。",
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    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率によると、１９８３年は２４％であったが、２０１３年には４５％になっている。また、日中韓貿易の輸出総額を見ても、中国を中心に拡大しており、依存が伺える。\n　ＡＳＥＡＮを含めた対ＮＡＦＴＡへの輸出は、１９９５年から２０１１年までに約２倍に増え、ＥＵに対しても、同程度に増えている。\n　さらに、日中韓の貿易相手国を見ると、輸出入の両方で、相互の国が上位５位に入っている。また、直接投資している国としても、互いに上位８位以内に入っており、経済の強い結びつきがあることが分かる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　いずれも東アジア地域に属する日中韓３ヶ国は、多方面で経済的な相互依存を強めている。過去約２５年間の貿易においては、日中間で相互に輸出が１０倍以上、日韓では相互に２倍以上、中韓間でも相互に５０倍以上と輸出額が増大し、貿易依存率が高まっている。東アジア域内での貿易依存率は、１９８３年には２４％であったのに対し、２０１３年には４５％まで上昇しているというデータもある。また、投資の面からも、日中韓の相互依存の強さが分かる。対中国の海外直接投資では韓国が４位、日本が５位となっており、対日本では韓国６位，中国８位である。対韓国では日本２位、中国６位であり、３国間で相互に多額の投資をしていることが分かる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率を見ると、１９８３年の２４％から２０１３年には４５％まで上昇しており高い依存率が読み取れる。また、日中韓貿易の輸出総額をみると、１９９１年に比べて２０１４年は、日中間は約１４倍、日韓間は約２倍、中韓間は約７６倍のお金が動いている。\n　例えば韓国のサムスンのスマートフォンの部品には日本製のものが使われている。また生産は中国で行われているかもしれない。そして出来上がったスマートフォンは他の国にも輸出される。このように１つの製品を作るのに日中韓が協力しており、これが相互依存を強くしているだろう。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率が２０１３年に４５％であることから、日中韓の相互依存が強いことが分かる。また相互依存を示す経済協力・協業として日中韓内で製造、加工した後に米国へ輸出することが考えられる。具体例としては、韓国のサムスン製の携帯電話に、日本のオリンパス・キャノンのレンズやソニーの部品が用いられて、組み合わされた後に世界中に輸出されることが挙げられる。",
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  {
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    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率は，２０１３年において４５パーセントに達している。また，日中韓貿易も拡大しており，２０１４年には１９９１年の１０倍以上規模が増えた国もある。このように，日中韓の相互依存は非常に強いものとなっている。\n　また，日中韓は主要な貿相手国の上位に他の２国が入ってきている。さらには，対日中韓海外直接投資主要国の上位にも日中韓が入ってきている。日本や中国で作られた部品が韓国でスマホになり，別の国で販売されることもある。日中韓は貿易のみならず直接投資でも結び付きが強いといえる。",
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  {
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    "question": 1,
    "answer": "　日中韓貿易は１９９１年から２０１４年の間に大きく拡大している。日中間ではおよそ１０倍、日韓間ではおよそ２倍、中韓間では７０～９０倍にまで輸出総額が増えている。ここから、特に中国を中心として日中韓の経済の相互依存が強くなったことが読みとれる。\n　また、対日中韓海外直接投資主要国・地域にはそれぞれの国がお互い上位に入っており、互いにモノを生み出す力を与えあっていることが読みとれる。\n　日中韓の主要な貿易相手国・地域には、輸出、輸入ともにそれぞれの国が上位に入っており、日中韓のモノの流れが３カ国の間でできあがっていると読みとれる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の主要な貿易相手国のデータを見てわかるように、お互い輸出、輸入共に上位５ヵ国内に含まれており、また輸出総額も中国を中心として急激にのびている点から日中韓の相互依存の強さがうかがえる。\n　日中韓３ヵ国は他地或に輸出できる製品を製造するにあたり、それぞれの良さを活かし相互に協力しているといえる。韓国の企業が電化製品をつくる際には良質な日本の部品を必要としていたり、日本がものをつくりたい際には中国からの労働力を必要とするように、互いに必要な力を与えあいながらこの３ヵ国は協力し、ＥＵやアメリカなどに対する製品を輸出しているといえる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の輸出総額をみると，１９９１年は日本と中国・韓国では多くとも２００億ドル，中国と韓国では２０億ドル程だった。しかし、２０１４年では中国からの輸出額が日韓それぞれで１０００億ドル超であること、日韓の対中国輸出も各々２０倍，９０倍近くも増えていることから、日中韓の相互依存は強いと考えられる。\n　経済協力・協業については、日本製の部品を使った韓国のサムスンの携帯電話が中国の工場で生産される、という工程を考えてみる。この例では，サムスンの携帯電話は日本と中国の技術力と生産力がなければ存在しない。よって、日中韓の三カ国の相互に依存した協同事業のうえに成り立っている商品であると言える。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易は、１９８３年の２４％から３０年で４５％まで上がっており、相互依存が強まっていることが分かる。次に大きな貿易先としてアメリカが挙げられるが、それも域内へ輸出した後、完成品としてアメリカに提供されるケースが多く、協業の姿勢が強いと考えられる。経済協力の具体例としては、輸出総額の拡大が挙げられる。１９９１年から２０１４年の間に、中国、日本間は１０倍以上、日本、韓国間は２倍、韓国、中国間はほとんどないに等しかった貿易が千億前後の額で貿易を行うようになった。これらのことから、経済協力、協業がより盛んになっており、日中韓の相互依存が強いということが分かる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　まず、ＡＳＥＡＮ諸国のＧＤＰ規模のデータにおける日中韓の割合を見る。すると、中国５２％、日本２８％、韓国７％であり、三ヵ国合計が９割近いため、東アジア経済における三ヵ国の規模の大きさが分かる。東アジア域内貿易依存率も２０１３年には４５％と、約半分であることから結びつきが強いことが分かる。さらに、日中韓貿易の輸出総額を見ても、１９９１年から２０１４年のうちに２倍、または１０倍以上になった関係もあり、貿易の拡大が分かる。三ヵ国の協業の例としては携帯電話などである。最終的には韓国製でも、カメラなどの一部品は日本製であったり中国製であったりする。そうして日中韓で交換、協力して製品を作っている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さは、東アジア域内貿易依存率が２０１３年に45％を示していることから、東アジアの相互依存が強いといえる。中でも貿易力の強い日中韓では、中国を中心に強く結びついており、その輸出総額も１９９１年に比べ、２０１４年はかなり大きくなっていることから、今後もますます相互依存が強くなっていくと考えられる。世界のＧＤＰをみても、日中韓は全体の約２１％を占めており、米国やＥＵと並んでいる。ＡＳＥＡＮ諸国でみると、日中韓は全体の８７％を占めており、ＧＤＰの規模の大きさを改めて理解できる。ＧＤＰの多い国同士で貿易をすることは国の利益を考えるとこれからも増えていき、格差も拡大すると考えられる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　２０１５年の日中韓の主要な貿易相手国・地域のデータを見ると、各国ともに上位に互いの国が位置していることが分かり、日中韓貿易の拡大からもより貿易関係の結びつきの強さが分かる。例えばカメラ関連に強い日本製のレンズを韓国が輸入し、端末機器業界の発展が著しい韓国がスマートフォンを安価で日本に輸出する、といった相互の関係がある。互いの得意分野を活かし、相互にメリットのある関係を作ることで、さらなる発展を目指している。",
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  {
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    "question": 1,
    "answer": "　２０１５年の日中韓の主要な貿易相手国・地域の輸出先，輸入先のどちらにも日中韓が上位に入っている。そして日中韓貿易の拡大（輸出総額）のデータから，１９９１年に比べて２０１４年は中国を中心に大幅に増加していることがわかる。これらのことから日中韓の相互依存の強さがわかる。\n　また，日中韓の相互依存を示す経済協力・協業の具体例としては，スマートフォンが挙げられる。スマートフォンの部品の製作，スマートフォンの組み立てを日中韓で分担して行い。日中韓の３国だけでなく，アメリカなどの他地域への輸出，販売を行っている。",
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    "logical_consistency": 4,
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    "question": 1,
    "answer": "　東アジア、特に日本・中国・韓国のＧＤＰは、世界の２１％を占める。これは、アメリカのそれとほぼ等しい。また、ＡＳＥＡＮ諸国のＧＤＰでは、日中韓が９割近くを占めている。\n　そのうち、東アジア内の域内貿易依存率を見ると、貿易額の約半分を占めている。このことから、日中韓の相互依存の強さがうかがえる。\n　また、東アジアとアメリカの結びつきも年々強くなっている。ここから、例えば日本で生産されたスマホの部品が中国や韓国に輸出され、更にアメリカへ輸出されているという構図が考えられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　１９９１年に比べて、２０１４年になると、日中韓での貿易額は圧倒的に増大している。２０１５年調査の主要貿易相手国においても、３ヵ国相互に５位以内に入っていることから、相互依存が強いことがわかる。\n　これは、３ヵ国が東アジアで、同じ地域に属しているため、貿易が行いやすい。そして、韓国に関しては、経営スタイル、技術開発、海外戦略、リーダーシップ、人事戦略に強みをもっており、これらを相互に協力させることで、より東アジアの経済が発達することにもつながる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率のグラフを見てみると、依存率が、１９８３年の２４％から２０１３年の４５％へと大きく伸びていることがわかる。また，日中韓貿易の拡大（輸出総額）を見てみると，１９９１年と２０１４年を比較し、日韓で２倍、日中で１０倍，中韓で７０倍にまでなっている。このことから，日中韓が非常に強い相互依存の関係にあることがわかる。\n　また、相互依存を示す経済協力，協業の例に、スマートフォンの協力生産販売があげられる。日本で生産された部品が中国や韓国に渡り、組み立てられたうえで，さらにアメリカに渡って販売されているのである。このことからも，日中韓の相互依存が見てとれる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓を含んだ東アジアの域内貿易依存率は２００１年には１．１兆ドルと、１９８８年の約５倍にまで増加している。これは日中韓の貿易、海外直接投資における密接な関係が原因である。２０１５年度における輪出入の相手国・地域には日中韓のどの国も、日中韓のうち自国以外の２国を、上位１０位以内に入ってある。同年度の海外・対外直接投資を見ても、中国の対外直接投資を除いて、自国以外の２国が主要相手国・地域の上位２０位以内に入ってある。日中韓の貿易で作られた製品を米国やＥＵに輸出することで、この３国とも利益を上げている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内の貿易依存率は、１９８３年に２４％であったが、２０１３年には４５％となり、上昇傾向にある。また、日中韓貿易の輸出総額に着目すると、１９９１年と比較して２０１４年時には、日中間は１０倍以上、日韓間は約２倍、中韓間は約１００倍にも拡大している。\n　こうした相互依存を示す経済協力の具体例としては、スマートフォンのような電子機器の製作が挙げられる。例えば、中国のＡ会社が韓国に進出して事業を展開し、製品の部品を日本のＢ会社から提供してもらうなどしてより良い製品を生産できるよう経済協力が行われている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さは、貿易依存率の高さによってうかがうことができる。実際に、１９８３年には２４％であった、東アジア域内貿易依存率は、１９９８年には３０％、２０１３年には４５％と、３０年間で約２倍にまで上昇した。日中韓における貿易の拡大も著じるしく、これらの国の相互依存は強いといえる。また、ＡＳＥＡＮと呼ばれるアジア諸国の経済力は、２０１４年時点でアメリカとほぼ等しく、ＥＵよりはやや低いという調査が行われた。ＡＳＥＡＮ諸国の一員として、日中韓は、経済力向上のために協力しあっていると言える。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内の貿易依存率は、２０１３年には４５％となっており、貿易額の半分が域内取引によるものであることから、日中韓の相互依存が非常に強いことがわかる。\n　こうした相互依存は経済的に日中韓が協力していることによる。たとえば、韓国で製造されるスマートフォンなどの電気機器の部品の多くは日本で作られたものである。すなわち、日本で作られた部品が韓国に輸出され、この部品を使用して製造された製品がアメリカなど世界に輸出されることで、日本も韓国も利益を得ることができる。このように日中韓は経済協力によって利益を得るため、相互依存度が高くなってきている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　まず、日中韓の間では約１０年間で輸出▁額が高まっている。特に、日中・韓中間では輸出▁額▁約１０倍にまで成長しており、２０１３年の域内貿易依存率は４５％にまで達している。また、日中韓の主要な貿易国相手として、お互いがいずれも上位の国であるといえる。また三国は、協力して対外への輸出を行っている。\n　例えば、日本から輸出した部品を韓国がサムスンの製品として米国へ輸出したり、韓国のメーカーが、中国の工業へ輸出をし、それを最終的に米国へと輸出するをいうような形である。つまり、日中韓で協力して作ったものを、日中韓以外の国に輸出しているということである。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さは、三国の主要貿易相手国をみると明らかである。２０１５年の中国の輸出相手国の第３位が日本、第４位が韓国であり、日本の第２位は中国、第３位は韓国、韓国の第１位は中国、第５位が日本である。また各国の輸入相手国も第５位までには日中韓の国々がランクインしており、貿易における相互依存の強さがみてとれる。\n　また、日中韓の海外への投資額をみても、日本と韓国は米国への投資が一番多いにしてもやはり日中韓への投資額は多い。中国は日韓への投資は多額ではないが日韓からの投資額は多く、日中韓相互依存の中でも中国への依存度が高いことが分かる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　相互依存の強さはさまざまなデータから示されている。日中韓貿易の輸出総額は中国との関係を中心にここ２５年で大幅に増加した。中でも中国から韓国への輸出総額は２０億ドルから１３７０億ドルにまで増加している。日中韓それぞれの主要貿易相手国においても互いに上位を占めている。\n　加えて、それに伴い東アジアとアメリカの貿易依存率も高まっている。アメリカへの工業品の輸出においては、韓国のサムスン製の携帯を例にとると、部品や技術の一部を韓国が日本から輸入し、中国で組立てを行い、アメリカに輸出している。このように日中韓で協力してモノづくりを行い、世界に輸出し利益を上げているのだ。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さはどのくらいのものなのだろうか。貿易や投資といった観点から見ていきたい。\n　まず貿易については、東アジア域内貿易依存率を見ると、年々上昇傾向にある。主に中国を中心に拡大している。この点からは３ヵ国の相互依存が強いと言える。\n　次に３か国の対外直投資を見ると、２つのことがわかる。１つは、日本と韓国においては中国への投資が上位にきていることだ。もう１つは、逆に中国は、日本や韓国への投資は少ない。日本と韓国も、２国間の投資率は低いこともわかる。\n　よって、３ヵ国の相互依存は中国の存在によって強くなっているということが言える。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　１９９１年には、日本対中国の輸出は１００億ドル前後だったが、２０１４年には日本への輸出が１０９０億ドル、中国へは１６１０億ドルとなっている。中国から韓国への輸出が２０億ドルから１３７０億ドルへ、韓国から中国への輸出が１０億ドルから９００億ドルへと増加している。１９９１年から２０１４年の間で中国が大きな役割りを持つようになったことがわかる。相互依存を示す経済協業の例としてサムスンをあげる。良いものを作製するために日本から部品を輸入する、又は値段を下げるために中国で生産するなどしている。販売源は韓国であるが世界で売れるものを作るために三カ国が協力していることがわかる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 3
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓は経済面で相互に依存度が強い。東アジア域内貿易依存率は１９８３年は２４％だったが、２０１３年には４５％と大幅に増加している。中でも日中韓における貿易の拡大は著しく、１９９１年には最大でも２００億ドル規模だったが、２０１４年には中国の役割が増大したことにより最大で１６００億ドル規模にまで拡大している。この３ヵ国による経済協力は対日中韓海外直接投資主要国として表れている。日中韓いずれの国も直接投資主要国として他の２ヵ国がトップ１０にランクインしている。\n　このように日中韓は経済的に非常に密接な関係にあると言える。",
    "comprehensiveness": 2,
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　ＩＦＳのデータによると，東アジア域内の貿易依存率は年々増加しており、２０１３年時点では貿易額の約半分が域内で取引されている。また、日中韓の対外直接投資主要国・地域のデータにおいては、日本・韓国が対中国直接投資に、対米国・イギリスのそれに次いで依存していることがわかる。一方、中国では対外直接投資よりも対内直接投資の方が長年主流であった。しかし、２０１０年頃、多大な国内事業により国内でインフレが起こってからは、対外直接投資に力を入れはじめ、対日本・韓国に対しても、多額ではないにしろ投資を行っている。",
    "comprehensiveness": 2,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率は年々増加しており、２０１３年には東アジア域内貿易は４５％と相互依存が進んでいることがわかる。また、日中韓の貿易額も増大しており、１９９１年から２０１４年までに少なくとも２倍、大きな所では９０倍にも膨れ上がっている。主要な貿易相手国を見ると、日中韓は輸出・輸入ともに相互に５位以内に入っており、やはり相互依存の強さがわかる。協業の例としてはスマートフォンがあげられ、日本のカメラ用レンズなどの部品が中国・韓国の製品に使われている。またＡＳＥＡＮ＋３の活動を見ると、中国市場への依存度が上がったことからより包括的な金融政策にも積極的になっている背景がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "東アジア域内貿易依存率は１９８３年の２４％から２０１３年では４５％にまで伸びている。また日中韓内における各国の輸出総額は１９９１年から２０１４年では日韓は２倍に伸び、対中ではほぼ10倍にまで伸びている。さらに日中韓の対外直接投資主要国は、それぞれ上位国に日中韓の２ヵ国がランクインしている。そういうわけで日中韓の相互依存の強さは現在ではとても強いものであることがわかる。日中韓の協業の例として韓国企業サムスンのスマートフォンであるＧａｌａｘｙの例を挙げる。Ｇａｌａｘｙは韓国企業の生産物であるが、例えば内蔵カメラは日本製であったり生産工場は中国であったりと互いの国が協力して生産し世界各国に輸出する。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依在の強さは、２０１５年の各国主要貿易相手国の上位５位以内に日中韓が入っていることから読み取ることができる。また、相互依存を示す経済協力・協業の具体を、ここで２つ挙げる。一つは「海外直接投資」がある。これは、海外企業株式の購入や企業自体の買収，自国企業の海外進出などを指す。もう一つ、協業の例としては、韓国のメーカーが、日本から部品を輸入し、中国に建てた自社工場で製品を製造し、そこから世界各国へ輸出していくといった、各国がそれぞれの得意分野，専門分野を生かすことによって最終的に一つのもの作り上げていくことなどを挙げることができる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20170809037",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "東アジアにおける域内貿易依存率が、２０１３年、４５パーセントであったことから、日中韓の相互依存は強いと言える。日中韓の主要な貿易相手国では、輸入や輸出において、それぞれ５位以内に自国以外の２国がランキングに入っていることからも、その相互依存の強さはよくわかる。ただ対日中韓の海外直接投資主要国や日中韓の対外直接投資主要国の順位を見てみると、必ずしも相互性があるわけではなく、決してすべての側面において日中韓の依存が強いわけではない。しかし総合的に考えると、日中韓の相互依存はやはり強いと言える。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存は近年より強くなってきており，１９９１年の貿易輪出総額と２０１４年のそれを比べると，とても顕著であることがわかる。特に，２０１４年の貿易輸出額をみると，中国から韓国へのやりとりは１３７０億ドル，韓国から中国は９００億ドルの輸出が行われており，日韓間では４４０・２７０億ドルにとどまるものの日中間ではなんと１０００億ドルを超える貿易が行われている。三国の主要な貿易相手国では，互いに他の二国を上位に位置づけている事からも密切さがわかる。特に近年では、日本が開発した技術やアイデアを，中国の工場で実物化・生産し、韓国の人的マネジメントやマーケティングで売るという構図となっている。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓とＡＳＥＡＮ諸国のＧＤＰ規模を見ると　約９割を日中韓が占めている。また、東アジア域内貿易依存率のデータを見ると２０１３年の依存率は４５％である。これらの事象から、日中韓の相互の依存は強いと考えられる。例えば、製造業において、日本は最先端の部品を作る技術に長けているが、人件費が高いため、組み立ては中国で行われることが多い。さらに言えば、世界的に知名度を持つブランドを有する韓国の製品は、中身が日本で作られ、組み立ては中国で行われており、韓国ブランドと言えども日中の力なしでは世界で戦うことはできない。このようなことからも、日中韓の相互依存の高さがうかがえると考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存は他国のそれと比べて強いのではないかと私は考える。日中韓の主要な貿易相手国（２０１５年）のデータによるとどの国も輸出・輸入ともに、互いの国々が上位５位に入っている。さらに１９９１年から２０１４年にかけて日中韓貿易の輸出総額が増加していることから、年々三国間の関係性の強まりが見受けられる。また、近年の傾向としてスマートフォンのような電子機器や自動車などの製品を三国間で協力して製造にあたっている。中国は豊富な労働力と土地、日本や韓国は技術力を生かし他国企業に対抗しようとしている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さを表すデータとして東アジア域内貿易依存率が挙げられる。このデータでは、１９８３年は全体貿易率の２４％を占め全体の４分の１程度であったが２０１３年には全体貿易率の４５％となり約２分の１を占め、相互依存が高まっていると言える。\n　相互依存を示す例としては、具体例としてサムスン社のＧＡＬＡＸＹというスマートフォンが挙げられる。サムスン社は韓国の企業であるがＧＡＬＡＸＹは韓国の部品だけでなく日本の部品が使用されていたり組み立てを中国で行ったりするなど相互協力を行い製品を完成させそれを米国をはじめ世界各国へ輸出している。これも相互依存が高まっている要因の１つである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809042",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "東アジア内においては日中韓だけで９割近いＧＤＰを占めており、世界のＧＤＰに占める割合でも３国で21％と米国やＥＵに匹敵する経済規模の大きさを持つことが分かる。また、日中韓貿易の割合も１９９１年と比較すると２０１４年では中国に対する貿易が10倍以上拡大しており、相互依存は強くなっていることがデータから読み取れる。東アジア域内貿易依存率の上▁からも裏付けられるだろう。相互依存の具体例として直▁投資があげられる。中国の上位国はタックスヘイブンを目的した国々が名をつらねる。日本や韓国でもばらつきが見られる。直接▁資においては、日中韓の相互協力が必ずしも強固なものであるとは言えない。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓の貿易相手国として輸出・輸入ともに互いが上位５ヶ国以内に入っている。日中韓への海外直接投資国にも互いが上位８ヶ国以内に入っている。これらは日中韓の相互依存が非常に強いことを示している。３ヶ国の輸出総額も、近年では特に中国を中心として経済的な依存が強くなっている現状を示している。以上のデータより、３国間の経済協力は輸出・輸入といった貿易および海外直接投資が大きいことが分かる。さらに、日中韓の企業が互い国に進出したりと、経済の依存は多くで見られる。特に近年では、米国やＥＵとの貿易よりも、日中韓の３国間での貿易の依存が強まってきている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さは、国同士の輸出総額の増加から見てとれる。１９９１年から２０１４年の間に、日中間は１００倍、日韓間では２０倍、中韓間では１０００倍に、額がふくれ上がっている。また主な貿易相手国に互いの国が５位以内に入っている。海外直接投資においても、三国で支援し合っており、対日韓中の主要国ランキングに、互いの国が１０位以内に入っている。\n　相互依存を示す経済協力の具体例としては、韓国の会社であるサムスンが売り出したギャラクシーが挙げられる。この製品に付属するカメラや画像処理技術は日本のものであり、１つの商品に対し、複数の国が関わっている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内の貿易額は、東アジア対米国の額の約２倍である。それに加えて、日中韓３ケ国は対日中韓直接投資主要国の中で上位に位置し、また各国の投資先を見ても決して低くはない位置にある。これ等の事から日中韓の経済的な相互依存の強さが見て取れる。\n　現代の生活において電子機器は必要不可欠と言える程広く流通しているが、高品質な物を作るには部品の品質も高くなければならない。この様な部品の開発・製造は日本が得意とする事である。この部品を生産拠点のある中国や韓国に送り、そこで完成した製品を世界に輸出している事が相互依存を示す具体例の一つである。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓とＡＳＥＡＮ諸国のＧＤＰ規模のグラフによると、日中韓は全体の９割を占めている。また、東アジア域内貿易依存率は、２０１３年で４５％であることから、日中韓の相互依存が強いことがわかる。対日中韓海外直接投資主要国でも　各国が上位を占めている。\n　また、相互依存を示す経済協力・協業として、韓国のサムスン製品であるスマートフォンが挙げられる。労働力や技術力を得るため、中国や日本に部品の一部をつくり、その部品を韓国へ輸出している。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　まず、２０１５年の日中韓の主要な貿易相手国・地域の関係から、輸出入のどちらに対しても、１～５位以内に日中韓がランクインしているので、相互依存は強いということが分かる。また、日本と韓国の輸入相手国の１位は中国であることから、この２国は中国に頼りきっていることが分かる。\n　さらに、日中韓は、自国以外の他の２国に、ある程度大きな海外直接投資をする経済協力を示しているので、相互依存が強いと言える。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易の輸出額の合計は、統計が始まって以来継続して最も大きな値をとっている。特に中国の影響が大きくなってきている。１９９１年と２０１４年の輸出入総額を比較すると、日本と中国また韓国と中国でそれぞれ１００倍以上に増加している。東アジアの中で中国が最も第一次産業、第二次産業ともに優れている。韓国と日本は第三次産業に優れているが、その特殊には大きな違いがある。韓国企業はマーケティング指向経営に基き、購入技術と自社開発技術の組み合わせによる技術の組み合わせにより技術開発を行い、日本企業はものづくり指向経営に基き、技術改善とすり合わせによる技術開発を行っている。三国の強みを捕い合っている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジアの域内貿易額は高く、東アジアから米国への輸出額の２倍近くある。日中韓の主要な貿易相手国として、輸出、輸入ともに互いの国が５位以内にあがっている。直接投資の点でも、対日中韓の直接投資主要国で互いの国が１０位以内に入っている。これらのことから、日中韓の相互依存性が高いことが分かる。また、その相互依存を示す例としては、工業製品の輸出入があげられる。日本で作られた部品を中国や韓国に輸出し、中国や韓国はその部品を使って工業製品を作り、できた製品をさらに米国などに輸出するといった経済協力が見られる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さは日中韓の主要な貿易相手国から見てとれる。日本の貿易相手国に韓国、中国が輸入、輸出ともに５位以内に収まっており、中国、韓国の貿易相手国にも同様に５位以内にそれぞれ日本、中国、韓国が含まれており、日中韓に強い結びつきがある。\n　また、日中韓での相互依存を示す例として携帯電話があげられる。韓国には有名な携帯電話の会社があり、その携帯を製造する過程で日中韓関係が見られる。携帯電話のカメラ部分は質の良い日本製品を利用し、部品は人▁費の安い中国製品を利用し作ることで、韓国企業は安く質の良い製品を世界に向け販売できる。このように、日中韓での相互関係は非常に強いものである。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　与えられたデータから日中韓の貿易へのお互いの依存度は最近高まっていることが以下三点から分かる。\n　過去と現在を比べるとよく分かる。一点目、日中韓の２０１４年の互いのやりとりは１９９１年に比べ急増した。日中間では約１０倍、中韓では９０倍日韓では２倍である。二点目、２０１１年の時点では１９９５年に比べ東アジアはＮＡＦＴＡやＥＵと貿易するより域内での貿易が増加している。東アジア域内での貿易のやりとりは１６年間で約４倍になる一方で、域外では一部減少した。三点目、日中韓の主な貿易相手国は２０１５年の時点で互いが輸出入国ともに上位に入っている。\n　また三国協力して製品を域外へ輸出する例もある。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の貿易依存率は、１９８３年でも２４％であり、２０１３年では４５％であった。これは、日中韓内での相互の貿易が盛んに行なわれていることを示しており、日本や中国、韓国が互いに必要な物を補っていると言える。例えば、韓国の企業サムスンでは、小型カメラなどの携帯電話の部品を、Ｃａｎｏｎなどの日本や中国の企業から輸入し、自国で製産しアメリカなどの消費地へ輸出し、利益を得ている。また、対日中韓海外直接投資主要国を見てみると、日本や中国、韓国が互いに進出し合っていることも分かる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　２０１５年の日中韓の主要な貿易相手国・地域のデータより中国・日本・韓国の輸出先・輸入元の上位５国に自身を除く２国が必ず含まれている。このときの３国間の貿易の輸出総額は１９９１年と２０１４年を比べると十倍になったものもあり、いずれも増大している。このことから、日中韓の相互依存の強さは以前よりも貿易の面から強くなっていることがわかる。経済協力・協業に関して対日中韓海外直接投資主要国・地域の２０１５年のデータより中国では韓国・日本へ３０億ドル以上のＦＤＩ、日本は５億ドル以上、韓国では１０億ドル以上と海外直接投資の面でも日中韓３国の相互依存の関係は強いものとなっていることは明らかなことである。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　１９８３年から２０１３年における東アジア域内依存率のいちじるしい増加より、日中韓の相互依存度は強くなっている。また、１９９１年から２０１４年にかけての日中韓貿易を輸出総額から考えると、特に中韓、日中間の輸出総額は１９９１年度の10倍以上に、しかし日韓間の総額にはそこまでの増加が見られないので、東アジアにおける特に中国の役割の重要度が増していると考えられる。\n　日中韓ではただ輸出入ではなく部品は別国で、組み立ては自国、あるいは組み立ても別国でというように、労働力や技術面を考慮した経済協力・協業のシステムも取り入れている。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "１９９１年から２０１４年にかけての日中韓における輸出総額の推移を見ると，中国から日本へは１０億ドルから１０９億ドルへ，中国から韓国へは２億ドルから１３７億ドルという絶対額の１０倍以上の増加を見る。日本のＧＤＰが当該期間で１．２倍程度の伸びである事を加味すれば，中国への貿易を介して三国の依存は強化されたと言える。具体例として，ＩＴ産業における部品の輸出が挙げられ，前述事項を踏まえれば，日本・韓国が生産した部品を中国へと輸出し，加工された製品を逆輸入しているというものである。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓での貿易は拡大してきており、１９９１年に比べて２０１４年は輸出総額が日韓間で約２倍、日中間で約10倍、中韓間では約70倍になっている。東アジア域内貿易依存率も２０１３年に４５％となり、また日中韓の主要貿易国の上位は輸出・輸入ともに三国間が占めていることから相互依存の強さが分かる。経済協力・協業の例としては、三国間で部品を貿易しながら１つの製品を組み立てることが挙げられる。スマートフォンを例にとると、日本製のカメラやシステムを用いて韓国企業が製品をつくり、中国の工場で製造を行うなどの協業が行われている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さは東アジア域内貿易依存率に表れている。東アジア域内貿易依存率とは貿易を行ううえでどのくらい東アジアと取引を行っているかを示すものである。１９９８年には３０％、２０１３年には４５％となっており値が増加していること高いことを知ることができる。東アジアにおける日中韓のＧＤＰ規模は２０１３年では９割を占めているのでそのまま日中韓の相互依存の強さと考える。相互依存の具体例としてスマートフォンが挙げられる。日本で製造した部品の一部を韓国で組み立てたり、韓国の会社であるが中国に工場を作り中国で組み立てたりする。このようにそれぞれの国の強みを生かす貿易が成されている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　現在、日中間、中韓間の貿易額は１９９１年次の１０倍以上となっており、日中韓の主要な貿易相手国・地域のランキング上位５ヵ国以内に日中韓３国のうち自国を除く２ヵ国がランクインしている。また、日中韓の対外直接投資主要国及び対日中韓海外直接投資主要国のランキングでも、比較的上位にお互いの国々がランクインしている。特に対日中韓海外直接投資主要国上位10ヵ国以内に日中韓のうち自国を除く２ヵ国がランクインしているのは特筆すべきことであり、相互依存の強さが顕著に表れている。また、日本産のカメラ部品を中国が輸入・国内でカメラに製品化し、米国へ輸出するなどの協業も行われている。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　１９９１年において、日本の中国、韓国への輸出額はそれぞれ９０億ドル、２００億ドルとなっており、中国、韓国からの輸入額はそれぞれ１００億ドル、１２０億ドルとなっている。また、中国の韓国への輸出額は２０億ドル、韓国からの輸入額は１０億ドルと、日中韓の中で特に日本と韓国との関係が強かった。一方、２０１４年においては、日本の中国、韓国への輸出額はそれぞれ１６１０億ドル、４４０億ドルとなっており、中国、韓国からの輸入額はそれぞれ１０９０億ドル、２７０億ドルとなっている。また中国の韓国への輸出額は１３７０億ドル、韓国からの輸入額は９００億ドルと、日中韓は中国の加工貿易を中心に結びつきは強くなっている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿昜依存率は２０１３年で４５％を示し、日中韓貿昜の平均輸出総額は２０１４年で１８９３億ＵＳ＄であり、各国の貿易相手国上位５ヶ国にそれぞれの国が入るほど日中韓の相互依存は強いと考えられる。\n　また相互依存を示す経済協力・協業としては対外直接投資が具体例として挙げられる。中国に対して、日本からは４０３４万米ドル、韓国からは３１９５万米ドルの投資があり、日本に対しては中国から５５４万米ドル、韓国から８２３万米ドルの投資がある。また韓国に対しても日本からは２４８８万米ドル、中国からは１１８９万米ドルの投資があるように、三国での相互依存が強いことが分かる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809074",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　まず、東アジア域内貿易依存率について見ると、９０年代後半の経済危機の影響で一時的に下がったものの、全体的には緩やかな上昇を続けている。日中韓３国間の貿易の輸出総額の比較を９０年代と現在で行うと、日韓では２倍強の伸びであるが、中国との取引はこれを遙かに上回る輸出総額を示している点が著しい。また、日中韓の主要貿易相手国も各国では上位に他の２国がランク入りしている事は相互依存の強さを示す。\n　相互依存の強さを示す経済協力・協業の具体例としては、スマートフォンなどの精密機器の製造が挙げられる。日韓で半導体やカメラなどの部品製造を行い、中国で組み立て、それを日中韓や米国等に輸出・販売する。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809075",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さは、２０１５年の三ヶ国の主要な貿易相手国のランキングの輸出入ともに５位以内に入っていることから分かる。また、東アジアからの輸出額をみると日本に４百億ドル、米国に対し６百億ドルである。一見米国への輸出額の方が多いようだがＧＤＰ比で考えると米国のＧＤＰは日本の約４倍であるため米国への輸出額は少ないと考えられる。相互依存の強さは日中韓の輸出総額が１９９１年と２０１４年を比べると特に日中・韓中間は１０～１００倍になっている。\n　相互依存を示す経済協力・協業の具体例には、日本の機械メーカーの工場を中国や韓国に建て、その国の労働力を利用する、等がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓がＧＤＰの約９割を占める東アジアにおいて域内貿易依存率は２０１３年に４５％であった。また、日中韓貿易の輸出総額は、どの二国間を見ても過去より増加している。ゆえに日中韓の相互依存は強い。日中韓で行われている経済では製品をより高性能にしより安くするために作業の分離が図られているものがある。例えばスマートフォンの製造などだ。日本や韓国で作られた高性能カメラやＩＣチップを人件費の安い中国に輸出し中国で組み立てて、完成品として市場に出すと統計上は中国の輸出になり日本や韓国は中国へ輸出していることになるが、実際はこの協力関係により世界に向けて貿易をしているということになる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率は、東アジア域内貿易が最も高い。また、日中韓の主要な貿易相手国では、輸出入とも上位５ヶ国までに日中韓が入っている。また、対日中韓海外直接投資主要国でも、上位に日中韓が入っている。これらのデータより、日中韓の相互依存は強いと言える。経済協力・協業の具体例としては、日本の大手会社の韓国・中国への進出がある。中国側も、経済特区などを設けて、海外の会社が中国に進出しやすくするという工夫を行っている。また、日本が韓国・中国から鉱物などの資源を大量に輸入していることも、経済協力・協業の具体例として挙げられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809079",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓は互いに２０１５年時点で主要貿易相手国の上位５位以内に位置しており、また２０１４年時点で日中・中韓の輸出総額が百億ドル前後あり、相互に貿易相手国として強く依存している。世界のＧＤＰに占める日中韓の比率も２１％と高く影響力の強い三ヶ国が相互に主要貿易相手国であることからもその強い依存が分かる。\n　韓国製スマートフォンを例に挙げると、生産プロセスは一つの国で完結せず、部品を日本が製作し、中国で組み立てて韓国が売り込むというように日中韓が製品について協力している。日本は技術力、中国は労働力、韓国はマネジメント力を長所として持っており三ヶ国は互いにその長所に依存している。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809080",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　例えば域内貿易依存率を見れば、２０１３年時点で４５％を占めているし、日中韓貿易の輸出総額に至っては１０倍以上の伸びを見せている。具体例としては電子機器類の製造が挙げられる。一つの国だけで全工程を担って完成させるのではなく、複数国に渡り分業させるのである。これによりＡ国でパーツを作ってそれをＢ国に輸出、組み立てた後にＣ国に輸出して売却する、といったことが可能となる。各国の経済がより活発になるだけでなく協力することにより良い関係を築き上げ、今後のビジネスにもつながるためまさに良いこと尽くめである。\n　このように、日中韓の相互依存、関係性はますます強くなっていくことが予想される。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809081",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の経済的相互依存の強さは、東アジア域内貿易依存率が２０１３年には４５％にまで伸びていることから言える。実際の輸出総額のデータを見ると、中国を中心に、２０１４年には１０００億ドル以上の規模で日中韓の貿易が拡大しており、互いの主要貿易相手国と直接投資国のランキングにも、相互上位にくい込んでいることからも、日中韓の相互依存の強さは明らかである。\n　例として、韓国サムスン社のスマートホンの部品の一部は日本で生産されたものを利用し、中国や国内の工場で組み上げられて世界に輸出されているといった経済的協力・協業の実態がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809082",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　まず日中韓の主要貿易国が２０１５年のデータを見ると，輸出輸入ともに互いに上位に入っていることから，それぞれの貿易において欠かすことの出来ない間柄となっていることが伺える。\n　その内の具体例としては日本に売買されている安値な中国製のフィギュアやグッズ，そして韓国のサムスンが作っているスマートフォンが国内シェアに参入していることが挙げられる。反対に日本からも先述したスマートフォンの部品製造を受け持ったり，技術提供を行ったりしている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809083",
    "image_path": "./essay/easia/1/ansimg_20170809_easia_20170809083.png",
    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓においては、各国の主要な相手国・地域（２０１５年において、おそらく全貿易額に占める割合についての表）を参照すると、互いに上位５位以内に位置づけられており、相互の依存▁が比較的高いといえる。▁た、相互の経済協力・協▁に関する具体例としては、スマートフォン等の電子機器があげられる。この場今、日本ではレンズや光学製品を生産し、また韓国では、メモリやその他半導体などを生産、中国においてはそれらのアセンブルを行うなど、各国間における分▁、協▁がみてとれる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809084",
    "image_path": "./essay/easia/1/ansimg_20170809_easia_20170809084.png",
    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さを、示すデータは資料４ページ目下のデータである。このデータからわかるように日中韓の主要な貿易相手国・地域の上位５位以内にそれぞれの国が入っている。また、資料３ページ目下のデータからわかるように日中韓の貿易は拡大している。これらの情報から日中韓の相互依存の強さを理解することができる。さらに、日中韓はＴＰＰという経済協業の関係をとっている。これはそれぞれにとっても大きな貿易相手国であるアメリカとの貿易で関税をなくす、もしくは減らすことにより、さらに貿易量を増やして、ＥＵやアメリカに負けない貿易力を日中韓でつくっていこうとするものである。",
    "comprehensiveness": 2,
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の経済における相互依存の強さは、近年非常に強くなってきていると言える。１９９１年と２０１４年の日中韓の貿易額は、いずれも２倍以上拡大しており、特に中韓の貿易額拡大は顕著である。これは韓国、中国の経済成長の影響も大きいと考えられるが、東アジア域内貿易依存率が上昇していることから、相互依存は強くなっていると言える。\n　２０１５年の日中韓の主要な貿易相手国を見ても、日中韓は輸出入の両面において、互いに上位に入っている。日中韓の協業の例として、スマートフォンの生産",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の主要な貿易相手国の上位５ケ国以内に残りの２ケ国がある。また、対日中韓海外直接投資主要国でも上位１０ケ国以内に残りの２ケ国があり、日中韓での結びつきは強い。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の主要な貿易相手国・地域（２０１５年）によると中国の輸出では日本が３位，韓国が４位。輸入では日本が４位，韓国が１位となっている。日本の輸出では中国が２位，韓国が３位。輸入では中国が１位，韓国が４位。韓国の輸出では日本が５位，中国が１位。輸入では日本が１位，中国が２位となっており、強い相互依存が見られる。対日中間海外直接投資主要国・地域（２０１５年），日中韓の対外直接投資主要国・地域（２０１５年）からお互いに投資を行いあっていることからも分かるようにお互いに非常に大きく依存している。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率のデータによると、２０１３年は４５％となっており、日中韓内で非常に強い相互依存性をもっていることがうかがえる。その相互依存を示す産業として電子機器類、具体例としてスマートフォンが挙げられる。韓国のサムスン、中国のファーウェイなど、中韓企業が大きく進出しているが、端末内の部分それぞれは多数の国によって製造されている。カメラ部分の光学レンズにはソニーやキヤノン製品が使用されている。またＣＰＵには韓国製のものが使用されていたりと、日中韓の相互依存性がみられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内の貿易依存率は２０１３年には４５％にもおよんでいる。特に近年では中国を中心とした結び付きが強くなっている。日中韓の三国は、互いが貿易相手国、地域の上位五位以内に入っており、同じく上位であるアメリカに対しても結び付きをもっている。この状況の具例的な例として講義内で挙げられたのがスマートフォンの製造である。韓国の某企業が開発し、日本製の部品を用いて中国で製造し、出き上がった製品を、三国間だけでなく、アメリカを始めとする諸外国へと輸出すると言った流れである。日本の技術、中国の人材、韓国のアイディアを合わせた役割分担が相互依存につながっていると考えられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　中国の主要な貿易相手国の輸出部門では日本が３位、韓国が４位で、輸入部門では韓国が１位で日本が４位となっている。日本の輸出相手では中国が２位、韓国が３位で輸入相手は中国が１位韓国が４位、韓国の輸出と輸入でともに１位が中国で、日本はそれぞれ５位と２位に入っている。これらのことから３国の相互▁存の強さは大きいと言える。相手の国に行ってお金を落とす直接投資でも３国は互いに多くの投資をしていたり、自分の会社の製品を完成させるのに他の２国の部品や材料を使ったり、安い人件費を使って他国で売ったりとこの３国間での相互依存は強いと考えられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　２０１５年における、日中韓の主要な貿易相手国のデータを見てみると、どの国のデータにも他の２国が上位にはいっている。また、東アジアの輪出構造を見ても、日中韓の結びつきが強いことがわかる。これらのことから、日中韓が相互的に強く依存していることがうかがえる。\n　そして、相互依存を示す経済協力・協業の具体例として、サムスン製のスマートフォンなどが挙げられる。日中韓各国が持っている独自の技術を組み合わせることで、質の高いスマートフォンを生産することができる。それを全世界にむけて販売することで、日中韓が相互的に発展していくことにつながっていく。",
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    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存は，１９９１年と２０１４年のデータを比較すると強くなっていることが分かる。１９９１年では日中で約１００億ドルの輸出入，日韓で１００～２００億ドルの輸出入，中韓では約２０億ドルの規模であった。２０１４年では，日中で１０００～１６１０億ドル，日韓で２７０～４４０億ドル，中韓で約１００億ドルの規模へと大きく増大した。これは，日中韓の経済発展，技術発展に伴い，中国には安価な労働力を，日本と韓国には技術と市場を求めた結果であろう。例として，韓国企業がスマートフォンを製造するに当たり，日本の技術を使い，中国の安価な労働力で製造し，日韓の市場で売る，更には米で売ることが挙げられよう。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内における貿易依存率は、輸出データを見ると、２０１３年には４５％となっている。また、１９９１年と２０１４年の日中韓貿易について輸出総額を見ると、日韓で２倍以上、日中で１０倍以上、中韓で７０倍以上と、中国を中心に拡大している。\n　このような日中韓の相互依存を示す例としてスマートフォンが挙げられる。高い技術力を持った日本で、カメラ等の精密機器を作り、それらを韓国企業へと引き渡す。韓国ではスマートフォン本体の組み立てが行われ、これを中国などの諸外国へ輸出する。中には、このスマートフォンが日本にやってくることもある。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓貿易の輸出総額は増加しており、主な貿易相手国として，それぞれの国が５位以内に位置する。また，貿易だけでなく，対日中韓海外直投投資主要国としてもそれぞれの国が挙がり，対外直接投資主要国でも，中国から韓国，日本への値はやや低いが全体的に高い値を示している。このことから日中韓の相互依存は極めて高いと言える。相互依存を示す具体例としては韓国製の製品に用いられる部品を日本国内の工場で生産し，それを韓国が輸入し製品として完成させ，世界に輸出していることなどが挙げられる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　中国を中心として日中韓の相互依存が強くなっていることが輸出総額から分かる。１９９１年に日本から中国への輸出額が９０億、その逆が１００億であったのに対し、２０１４年には日本から中国へは１６１０億、その逆が１０９０億となっており、10倍以上の増額となっている。中韓間では100倍ほどの増額になっている。だが、日韓間では２倍ほどの増額であるため、中国を中心とした日中韓の相互依存が強くなっているといえる。\n　具体的に相互依存の強化の例として、電子▁器の生産が挙げられる。日本が技▁や部品を輸出し、中国や韓国がそれらを使って商品を生産し、世界に売り出すという▁造が出来ている。",
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    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　資料３ページ目にある東アジア域内貿易依存率のグラフを見てわかるように、依存率の推移はおおよそ右上がりになっており、日中韓の相互依存の強まりをあらわしている。また、その次のページの日中韓の主要な貿易相手国・地域のグラフを見ても互いに上位にきていることから、相互依存の強さがわかる。例えば、サムスンのスマホ一つつくるのにも、日中韓の相互依存の強さがうかがえる。カメラの部品は、日本のものを使い、最終的な組み立ては、中国でおこなう。そして、韓国のブランドとして国内外に輸出している。このように、日中韓３つの国が協業することにより、サムスンのスマホはつくられている。このことからも相互依存が強いといえる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "東アジア全体の貿易において、東アジア域内における貿易の割合は、全体の内の４５％と高く、東アジアの経済の結びつきは非常に高いと言える。その中でも、日本、中国、韓国の結びつきは強い。日本から韓国、韓国から日本への輸出額はそれぞれ、４４０億，２７０億ドル。韓国から中国、中国から韓国では、９００億，１３７０億ドル。日本から中国、中国から日本では、１６１０億１０９０億ドル。それぞれかなり高い額で貿易をしている。日中韓の協力の形の一例は、韓国の企業が物を作る時に、日本の高い技術力を用いて作られた部品を使い、中国の安い労働力で組み立て、それを韓国企業が世界に販売するという、協▁の形がある，",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　２０１３年の東アジア域内貿易依存率が４５％であり、これは１９８３年のおよそ２倍となっている。そして、日中韓貿易において、それぞれの輸出総額を見ると、その拡大が実にはっきりと確認できる。特に中国を中心に見ると、韓国への総額が約６０倍、韓国からの総額は９０倍と、極めて高い。\n　また、東アジア内で製品の材料・部品を取り引きし、できあがったものを欧米諸国に輸出するという輸出構造が成立している。これは、日中韓相互依存した上で、成り立つ経済協力と言えるだろう。実際に１９９５年から２０１１年でＮＡＦＴＡやＥＵへの輸出額は約２倍となっており、経済協力の効果は確認できる。",
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  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "東アジア域内貿易依存率において、東アジア域内貿易が４５％を占めていること、また、日中韓貿易の拡大についてのデータより、日中間、中韓間の輸出総額の伸びが特に高いことから、中国を中心に、日中韓の相互依存が強いことが分かる。具体的には、工業において、製品の部品を日中韓内から輸入し、製品をアメリカなどに輸入することがあり、部品の輸出入においてはやはり強く依存している。例えば、アメリカで販売されている韓国産の携帯電話は、その部品を、品質の高い生産ができる日本から輸入している。また、日本企業においても、人件費を安く抑えることのできる中国で生産し、その部品を日本から輸出することもある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の主要な貿易相手国のデータを見ると、輸出・輸入ともにそれぞれ他の２国が上位にあることから貿易依存率の高さがうかがえる。また、日中韓貿易の輸出総額は、１９９１年と比べて２０１４年には大幅に増加している。特に、日中間、中韓間のその総額の増加の具合は著しい。\n　日中韓の対外直接投資主要国のデータを見ると、日本においては中国が３位、韓国においては中国が２位、日本が７位にはいっている。このように、経済成長における支援においても日中韓の相互依存が強くみられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓の貿易依存率は年々高まっている。１９８３は２４％だった貿易依存率が２０１３年には４５％まで増加している。これに伴い各国の貿易も拡大している。２０１４年の日中韓の輸出総額は１９９１年のデータと比較するとどの地域間でも少なくとも２倍以上に増加している。特に韓国から中国への輸出増額は９０倍になっている。このような東アジア地域における貿易の相互依存の拡大の主な原因は１つの製品の部品を異なる国で生産することであると考えられる。例えば，スマートフォンの様な電子機品においてカメラを日本，液晶を中国，その他の部品を韓国で生産するという様なことが行われているため各国の相互依存は高まるばかりである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809105",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　まず、三国それぞれの２０１５年での主要貿易相手国の５位以内には他二国が入っており、東アジア域内の貿易依存度は２０１３年では４５％である。これらから相互依存の強さがうかがえる。\n　また、１９９１年と２０１４年の日中韓貿易の輸出入総額を比較すると日中間は１０倍以上，日韓間は約２倍、中韓間は７０倍もの増加があった。相互依存度が強まっていることも確認できた。\n　この相互依存の例として、米国等にスマートフォンを韓国が輸出する場合に、その部品，カメラなどは日本のものをいったん自国に輸入し、工場で製品をつくり、最終的に米国に売る、ということが挙げられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率はデータから年を追うごとに上昇していることがわかる。２０１３年の時点でそれは４５％にものぼり、それに応じて日中韓貿易の輸出総額も非常に大きくなっている。日中韓の主要な貿易相手国、地域に関するデータを見ると、中国、日本、韓国それぞれがお互いに良い貿易関係を築いていることがわかる。以上のことから、日中韓の相互依存の強さはかなり強力なものであるといえる。スマートフォンで世界でも知名度のあるサムスン、この会社の▁品のパーツの一部は日本で製造されており、組み立ては韓国国内で行われている。これは相互▁存を示す経済協力の非常によい例といえる。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓のＧＤＰが世界のＧＤＰに占める割合は、２１％であり、アメリカに匹敵する。また、東アジア域内貿易依存率は１９８３年で２４％だったものが、２０１３年には４５％と、約２倍近くまで上昇しており、さらに日中間の貿易総額は１９９１年から２０１４年にかけて約１５倍、中韓間では約８０倍、日韓間では約２倍と、日中韓の相互依存は、ここ３０年ほどで、一気に強くなったことが分かる。これには、日本製の部品を用いて韓国の携帯電話メーカーの製品を中国で組み立てる、といった協業体制も深く関係していると考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809108",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "２０１３年度における東アジアの域内貿易依存率は４５％であり、東アジアでやり取りされている貿易のおよそ半分が東アジア諸国自身のものであると分かる。また、２００１年度の東アジアからアメリカへの輸出額は６００億ドルを超えているので、東アジアが協力して域外とやり取りしていると読み取れる。これらから東アジアの中核を占める日中韓の相互依存は非常に強いと言える。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20170809109",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の強さは、１９９１年と２０１４年を▁べるとよく分かる。前者のデータでは最大でも２００億ドルでの輸出関係となっている一方、後者のデータでは最低値でも９００億ドル、最大値１６１０億ドルと、内的発展が進んできたことが見てとれる。加えて、日中韓を含む東アジア内では，内的発展と同時に、対米への貿易依存率も成長していることが分かる。この事実は、東アジア、主に経済力の強さから必然的に日中韓となる内的発展は、部品・製品生産を域内で行い、製造物が米国に流れこんでいることを示している。以上の事実より日中韓の相互依存の強さは、域内での製造、それを支える対米国の需要に裏づけられることが分かる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809110",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓の主要な貿易相手国・地域（２０１５年）のデータを見ると、輸出・輸入相手の５位までに中国は日本と韓国、日本は韓国と中国、韓国は中国と日本をそれぞれ含んでいることから、相互依存が強いことが分かる。また、対日中韓海外直接投資主要国・地域（２０１５年）や日中韓の対外直接投資主要国・地域（２０１５年）のデータからも日中韓がそれぞれ上位を占めているため、相互依存が強いことが読み取れる。韓国の電気機器メーカーであるサムスンが日本や中国が得意としている部品を輸入することで製品を完成させているのが相互依存を示す経済協力・協業の具体例として挙げられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809111",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の結びつきは、強くＡＳＥＡＮ諸国内でも日中韓はほとんど９割以上のＧＤＰ規模を示しているが、日中韓の結びつきの中でも中国を支点とした、中国と日本、中国と韓国の結びつきは特に強い。１９９１年での日中韓貿易においては日本の方が中国や韓国との貿易規模は大きかったが２０１４年では、１９９１年の中国の輸出総額は格段に増えており、各国の輸出総額は最低１０倍以上にまで拡大している。このことから中国世界における役割は増大していると考えられる。経済協力・協業の例として考えられるのは、貿易相手国、日本の場合なら中国や韓国の材料を輸入しそれらを利用して完成物を今度は輸出する、という方法が考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809112",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存は年々強くなっている。東アジア域内貿易依存率において１９８３年では２４％であったのに対し、２０１３年ではその約２倍である４５％にもなっている。また、日中韓貿易の輸出総額において、１９９１年と２０１４年を比較すると、２～７０倍も増加している。特に中国が果たす役割りが大きくなったと言える。\n　また、相互依存を示す経済協力・協業の例として、電子機器が挙げられる。スマートフォンであれば、ある韓国の会社が、カメラなどの部品一部を日本から買い、中国で組み立て、韓国の会社が国内・中国・日本などの海外へ商品を販売するということを行なっている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809113",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア全体内での貿易依存率は対アメリカをこえ、日中韓はＡＳＥＡＮでのＧＤＰの９０％を占める事から大きな金額が日中韓貿易で動いていることがわかる。また、対日中韓海外直接投資の主要国ＴＯＰ１０中にそれぞれの国がどれも入っていることからも相互依存の強さを見る事ができる。\n　例に韓国の大手電子メーカーのサムスンを挙げると、日本製の部品を輸入して、中国の人▁に組みたててもらいＥＵやアメリカに輸出する様に、経剤協力をしている。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　近年、東アジア域内貿易依存率は拡大傾向にあり、２０１３年には４５％を占めている。また、日中韓の間で行われる輸出総額は１９９１年と２０１４年を比べかなり増加しており、特に韓国から中国への輸出総額は９０倍になっている。同時に中国から韓国への輸出総額も６０倍を越えており、中国と日本の間でも１０倍以上増加しており、相互依存の強さを示している。また日中韓の主要な貿易相手国も互いの国が上位を占める結果となっている。経済協力・協業の具体例としては、韓国メーカーの携帯電話の部品の一部を日本の技術で日本で作成しそれを韓国に輸出することで韓国性の携帯電話として商品化し世界に出回っていることが挙げられる。",
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    "validity": 4,
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の主要な貿易相手国・地域を示した表において、輸出、輸入ともに５位までの間に日中韓３ヶ国がそれぞれ含まれている。このことから、日中韓の相互依存は強いといえる。また、相互依存を示す経済協力・協業の具体例としては、スマートフォンの製造があげられる。韓国企業の名前で作られたスマートフォンであっても、その部品のいくつかは日本で作られたものであったり、日本の技術が生かされたものであったりする。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓貿易の規模は近年大きくなっており、特に日本も韓国も中国との貿易額が増えている。１９９１年の日本の中国への輸出総額は９０億ドルだったのに対し、２００４年には１６１０億ドルまで増加している。また、中国から日本への輸出、韓国と中国の間の貿易総額も大幅に増加している。日中韓の相互依存は、ＡＳＥＡＮ諸国内でのＧＤＰ規模が日中韓の３か国だけで約９０％を占めていることからも示すことができ、東アジア▁内貿易依存率が２０１３年には４５％となっており、約半分は▁内貿昜であることからも示すことができる。これらのことから、日中韓の貿易における相互依存の強さを読みとることができる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓における相互依存の強さは年々高まりつつある。\n　例えば東アジア域内貿易依存率は２０１３年で４５％、１９８３年の２４％、１９９８年の３０％から年々上昇し、貿易のおよそ半分が域内貿易となっている。これにはＡＳＥＡＮなど経済的連携もあるが、自動車部品を日本で製造し中国、韓国で組立て、最終的に欧米へ輸出するといった加工貿易も相互依存関係を示す一つの例である。東アジアから米国への輸出というのも６００万ドル以上と東アジア域内貿易に次いで割合としては高い。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　２０１４年度における世界のＧＤＰに占める日中韓三国の比率は約２１％と、米国やＥＵに必敵する割合となっている。また、日中韓三国とＡＳＥＡＮ諸国における２０１３年度のＧＤＰ規模を割合から見ると、日中韓三国の合計が約８７％と大部分を占めることが明らかとなった。次に、日中韓三国における、三国間内相互の輸出総額を見ると、１９９１年から日中間は１０倍以上、日韓間は約２倍、中韓間は約１００倍の金額に増大していることが分かる。他に、ＮＡＦＴＡやＥＵと日中韓三国の貿易額にも大きな伸びがあるにも関わらず、日中韓三国内の相互の貿易総額にも伸びが見られることより、日中韓三国の相互依存は強いといえる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓３国の被海外直接投資の金額を参照すると，２０１５年現▁で３国はいずれも互いに海外投資主要国・地域の中で上位１０位以内に入っている。また各自が投資した金額も国・地域全体に対し上位３０位以内に日中韓が入っている。互いに投資し投資されているこの３国は相互依存の強い関係といえる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の主要な貿易相手国では、日中韓３国、輸入・輸出ともに５位以内に自国以外の２ヵ国が入っている。東アジア域内貿易は、１９８３年に２４％であったのが、２０１３年には４５％となっており、約半分が域内での取引となっている。日中韓の相互依存がいかに強いのかが分かる。\n　また同じデータにおいて、東アジアから米国への輸出がふえている。これは一旦東アジア内で貿易を行うものの、最終目的地は米国であるというケースがふえているからだ。たとえば日本が輸出したカメラのレンズを使ったスマートフォンが韓国でつくられ米国へ輸出されるとする。それが売れると韓国はもちろん日本ももうかる。",
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    "logical_consistency": 4,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓貿易は拡大しており、輸出総額を見ると、１９９１年から２０１４年の間に中→日の輸出額は９９、中→韓の輸出額は１３５もふえている。日中韓だけで、２０１４年の世界のＧＤＰの２１％を占めており、また２０１３年の日中韓とＡＳＥＡＮ諸国のＧＤＰ規模の円グラフでは、日中韓だけで８７％も占めている。\n　韓国は他国の技術を取り入れ、それを進化させることを得意としており、韓国企業と日本企業の強みの表を見てみると、海外戦略において、日本企業は日本モデルの輸出をするのに対し、韓国企業は現地化、つまり韓国モデルそのままでなくその地に合わせて修正しているのである。",
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  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率は、２０１３年には４５％となっている。貿易の半分が、域内で行われているのだ。合わせて、東アジアから米国への輸出も増加していることもわかる。日本で部品などを生産，中国，韓国へ輸出し組み立て、最終的に米国へ輸出するという関係が強まっているからである。これらにより、中国と韓国との貿易依存も高まってくる。また、輸出総額を見ると、日本と中国間、日本と韓国間、中国と韓国間で増加していることがわかる。\n　日中韓では、米国へ輸出する際の協力関係による域内貿易の増加により、相互依存が強くなっているのである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の強さについて、日中韓の主要な貿易相手国・地域のデータから知ることができる。２０１５年のデータによると、日中韓それぞれの主要貿易国の上位５ヵ国の中に、輸出入ともに日本・中国・韓国が入っている。このことから、日中韓の経済的結びつきは非常に強いことが分かる。また、日中韓は経済協力をすることでも相互依存しているが、その具体例として韓国サムスンのスマートフォン「Ｇａｌａｘｙ」が挙げられる。Ｇａｌａｘｙは、韓国で作られるスマートフォンだが、内蔵されているカメラは日本の企業が製造している。この製品を海外で販売することによって、日本も韓国も同時に利益を得ることができる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　１９９９年ごろから東アジア域内貿易の額は急激に上昇している。また、日中韓貿易における輸出総額では、１９９１年から２０１４年の間で、日本・韓国間では約２倍、韓国・中国間では約１０倍、中国・日本間でも約１０倍となっている。この事から、日中間での貿易額は年々大きく上昇しており、経済的な相互依存は非常に強いといえる。\n　韓国の有名企業サムスンは、日本で製産されたパーツで製品を組み立て、それをアメリカへ輸出するといった方針をとっており、これもまた日韓の相互依存を示す経済的な協業の一例といえる。",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓貿易における輸出総額は、１９９１年度では５４０億ドルであったのが、２０１４年度では５６８０億ドルにまで拡大している。このことから、日中韓の相互依存はますます高まってきていると言える。また、日中韓は対外直投投資において、それぞれ自国以外の２国が主要国上位10位以内にランクインしていることからも、相互依存の強さが読み取れる。それぞれが、互いの国へと経済進出し、そこで直接的な利潤を得たり、これは主に日本に言えることだが、自国で生産した部品を中韓の工場で組み立て、米国へと輸出することで、経済的に協力し合っているのである。",
    "comprehensiveness": 3,
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    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率は１９８３年は２４％であったが２０１３年には４５％に上昇している。東アジアから米国への輸出もまた上昇しているが、日本が部品をつくり、中国・韓国などが組み立てをしてアメリカへ輸出するという流れが多く、これの増加も日中韓の相互依存が強くなってきていることを表わしている。日中韓貿易の輸出総額を見ると、１９９１年と２０１４年を比べて、それぞれ約２～90倍にふくれ上がっており、相互依存が強まっていることは明白である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の域内における相互の輸出は、１９８３年には２４％であったが、２０１３年には４５％にまで増加している。これは、日中韓の各国における輸出先のうち、半分近くを他の２国が占めていることを示している。また、割合の増大に伴い、その規模も拡大している。\n　そして、他国の製品を自国で生産し輸出を行う、一帯一路構想もまた、日中韓の３カ国が、経済面において相互に依存している状況を示している。例として、日本では、自国の製品を、より労働力が安価に買える中国で作り、アメリカやヨーロッパへ輸出することで、日本で作るよりも安い価格で提供しているという手法が挙げられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170810014",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内では２０１３年には４５％も貿易を依存している。その中でも日中韓の貿易の▁出総額は、韓国から中国への▁出は１９９１年の１０億ドルから、２０１４年には９００億ドルで９０倍に膨れ上がっている。額の大きさからみると、日本から中国への輸出は２０１４年には１６１０億ドルという莫大な額の貿易を行っている。相互依存の経済協力は、例えば原料となる部品を日本が作り、その部品の加工を韓国が手がけ、輸出先は米国へ、または中国へなどの加工貿易が行われている。これは海外への間接投資であり、最近では相互依存の問題を解決するために、米国や欧州との直接投資に力を入れることが課題となっている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170810016",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　ＡＳＥＡＮ諸国のＧＤＰの８割を日中韓が占めている。また、１９９１年では中国から日本への貿易の輸出総額が10億ドルだったのに対し、２０１４年では１０９億ドルになっていることからも相互の依存率が高くなっているといえる。経済協力・協業の実態としては、世界からの投資が多い中国が、東アジア内で、日本や韓国、ＡＳＥＡＮを主に輸出等の働きによって、経済的支援をし、それによって東アジアの国々が製品を生産できる。そしてその生産物をＮＡＦＴＡやＥＵなどに輸出する、という構造が成り立っている。しかしここ最近では、日中韓の延びが停滞しつつあり、その他のＡＳＥＡＮ諸国の経済が延びつつある。",
    "comprehensiveness": 2,
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    "validity": 2,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存は１９８３年の２４％から２０１３年の４５％と割合を高めている。２０１５年の日中韓の主な貿易相手国を見ると３国とも輸出輸入ともに１～５位の中に他２ヵ国の名がある。特に貿易が拡大したのが中国であり１９９１年から２０１４年間の輸出総額が１０倍以上になっており飛躍的に増加している。以上により日中韓の結びつきは強まっているといえる。その結びつきは単なる輸出入だけにとどまってはいない。例えば車の部品を日本で作り、その部品を作って中韓で車を組み立てアメリカなどに売るといった流れが存在している。この事例もまた３国の相互依存の強さを示している。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の主要な相手国、地域を見ると、輸出入共に３国は上位に位置している。そして、輸出総額は１９９１年から２０１４年の間に莫大な増加が成されている。特に１９９１年には中国から韓国への輸出は２０億ドル、韓国から中国への輸出は１０億ドルであったのが、２０１４年には１３７０億ドル、９００億ドルへと増加している点に注目したい。ここから、より一層お互いの貿易依存度が増していることが分かる。\n　また、互いの直▁貿易が伸びているだけでなく、中継国としての協力体制も取られている。例えば、日本は韓国を経由して、米国への輸出を行っている。\n　日中韓の経済の相互依存は一層強まっている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内での貿易が、２０１３年時点で全体の４５％になったこと、各国の主要な貿易相手国・地域として高い順位にそれぞれの国が入っていることから、相互依存の強さは分かるだろう。\n　そのように相互依存率が高まったのは、貿易を通し、各国が経済協力をしているからだと考える。例えば、携帯電話であれば、日本の企業であるＳＯＮＹがレンズを作ったり、他の細かいパーツを作り、韓国に輸出をする。そして韓国で細み立て、それを米国などに輸出をする。このように各国が協力するようになったことにより、各国間の貿易が活発になり、この結果、現在のように東アジア内での相互依存が強まっているのであろう。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の貿易依存率は高くなってきている。３国とも主要な貿易相手国・地域の上位を占めているのは、東アジアの国々であることがデータから読み取ることができる。その中でも日本・中国・韓国はそれぞれの主要な貿易相手国であることが分かる。また，１９９５年に比べて２０１４年はその数が何倍にもふくれ上がっており、規模が拡大していることが分かる。\n　例えば、日本は中国の安く，さらに品質も最近はまずまずといえる製品を求めている。反対に日本の精密機械を中国は求めている。また，韓国で部品を作り，それらを日本に輸出するという協業もなされている。",
    "comprehensiveness": 3,
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    "validity": 2,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さは、各国間における貿易の輸出総額のデータと主要な貿易相手国についての表から読み取ることができる。\n　輸出総額について、日本・韓国間における輸出総額は１９９１年から２０１４年にかけて約２倍に増えている。それ以上に日本・中国，韓国・中国間での輸出総額は約１０倍から２０倍に満たないぐらいまで増えている。主要な貿易相手国についても、日中韓の輸出入先上位５ヶ国の内にそれらの国が該当する。\n　こうした東アジア域内での貿易だけでなく、東アジア圏からＮＡＦＴＡやＥＵに向けて輸出するなど域外貿易における結びつきも強いことが分かる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓の主要な貿易相手国・地域に，各々の国が上位に入っていることからわかる。日中韓貿易の輸出総額が２３年で大幅に増加したことからもわかる。対日中韓海外直接投資主要国・地域に，各々の国が上位に入っていることからもわかる。相互依存を示す経済協力・協業の具体例として，海外国への直接投資が挙げられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20170810029",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "東アジア域内貿易依存率のデータが１９８３年の２４％から２０１３年には４５％に上昇していることから、現在の日中韓経済の相互依存の強さがわかる。特に、中国と日本、中国と韓国間での貿易が拡大している。この三か国間での相互依存を示す経済協力・協業としては、日本企業が中国に工場をつくり、日本よりも安い人権費で製品をつくり、それを日本の国内外で販売することなどが上げられる。具体的に例えると、日本企業が販売するスマートフォンを、部品だけ日本でつくり、その部品を中国へ輸出して中国の工場で組み立て、完成した製品をもう一度日本へ輸出するというようなことである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓間で近年貿易額が拡大しており、東アジア域内貿易依存率は、２０１３年で４５％に及び、貿易額は１兆ドルを超えている。日中韓での相互依存もより強くなっていると考えられる。その例としては、主要な貿易相手国が、前はそれぞれ米国との貿易が中心であったが、２０１５年の時点で、中国は輸入の一位が韓国、日本の輸入の一位が中国、韓国は輸出入とも中国が一位となっている。もはや、切ても切り離せない関係となっているのではないだろうか。また、お互いの直接投資額においても、主位となっている場合が多くなっている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "image_path": "./essay/easia/1/ansimg_20170810_easia_20170810031.png",
    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　２０１５年の日中韓の主要な貿易相手国・地域のデータを見てみると、上位五カ国内に、日本であれば中国と韓国、中国は日本と韓国、韓国は中国と日本が入っている状況である。また、海外への直接投資の主要国・地域のデータも同様に、上位八カ国内にそれぞれの国が入っている。経済協力の例としては、１９９１年と２０１４年の日中韓貿易における輸出総額を比較してみると、どの国も２倍以上に増加しており、三国の輪出入における依存度は強いことがわかる。また、それぞれの国の直接投資額の多さは、協業をいかに多く進めているかということをあらわしていると考えられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の経済分野での相互依存の度合は、以前より強くなっている。１９８３年には２４％だった東アジア域内貿易依存率が、２０１３年には４５％に増加していることや、日中韓貿易の輸出総額が１９９１年と比べて２０１４年には、いずれの各国間においても１５０億ドル以上増加していることなどからも明らかである。相互依存の協業としては、韓国製のスマートフォンの需要が米国で高まり、米国への輸出が増えると、そのスマートフォンのレンズといった部品の一部は、日本企業が生産しているため、自然とその部品の韓国への輸出も増えるという流れが例として挙げられる。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170810033",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓における、主要な貿易相手国として相互に上位を占めている。主に、１９９１年から２０１４年にかけて日本から韓国、また韓国から日本への輸出総額は約２倍に拡大しており、日本から中国、また中国から日本への輸出総額は約１０倍から２０倍に拡大している。中でも、中国から韓国への輸出総額は約７０倍、韓国から中国へは約９０倍も拡大しており、日中韓それぞれが相互に依存していることが顕著なものとして表れている。\n　相互依存を示す経済協力としては、材料を日本から輸入し、韓国で加工して製品化した後米国等に輸出するといったような貿易形態が挙げられる。日本も中国を介在して他国へ輸出するといったような協業を行っている。",
    "comprehensiveness": 4,
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  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　講義資料３頁「東アジア域内貿易依存率」のグラフから、域内貿易依存率は１９８３年の２４％から２０１３年までの３０年間で４５％まで上昇している。また、東アジアからアメリカへの輸出量が増加している。これは、日中韓がそれぞれ作業を分担し、協力して製品を製造・輸出するようになったからである。同頁「日中韓貿易の拡大（輸出総額）」からも、１９９１年と比べて２０１４年ではすべて増加していることが分かる。これには製品だけでなくその部品も含まれていると考えられる。例えば、スマートフォンの部品を日本で作り、中国に輸出し組み立てることで、域内の貿易量が増加する。また効率が上がることで日中韓としての輸出量も増加する。",
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    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中間の相互依存は貿易依存率、貿易相手国のランキング、直接投資先の国にそれぞれ表れている。日中韓の貿易相手国、それぞれトップ５に日中韓それぞれがランクインしていることや輸出総額についても、１９９１年から２０１４年にかけて各国ともに増えている。また、相互依存の例として、東アジアで製造した製品を米国に売るなど、製品が日中韓一国の純忰な国産ではなく、韓国の製品に日本産の部品が使われ、それが中国で組みたてられる。従って東アジアの製品が米国やＥＵで売れることは一国だけの成長ではなく、一方で東アジアの一国がマイナス成長をすれば、日中韓に影響をもたらすことも考えられる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率は，８０年代は２４％であったのに対して，近年では，約５０％になりつつあり，域内依存率は明確に上昇していることが読みとれる。そして，東アジア域内のＧＤＰは日中韓が約９割を占めている。つまり，日中韓の依存は強いものとなっている。\n　日中韓の貿易は９０年代に比べて数字が激的に大きくなっている。日中間相互の輸出額は１０倍以上のものとなっている。そして，日中韓の主要な貿易相手国は，米国を除いて，日中韓同士が上位を占めている。しかし，中日韓間の貿易は依存が大きいのは確かであるが，投資について見ると，かならずしも三国間の依存度は大きくないことが分かる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率は１９８３年には２４％、１９９８年には３０％、２０１３年には４５％と増加の一途を辿っている。特に日中韓貿易の拡大は著しく、韓国から中国に対しての輸出額はおよそ９０倍にも膨れ上がっている。\n　このように、貿易面から見ても日中韓の相互依存の強さは明らかであるが、他にもそれを示す側面はある。それは日中韓の対外直接投資主要国や対日中韓海外直接投資主要国から読み取れる。ほとんど場合に日中韓の３国が上位にいるのだ。それに金額も多いことが多く、日中韓の相互依存の強さを示すには十分なデータだと言える。",
    "comprehensiveness": 2,
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  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "東アジア域内貿易依存率は２０１３年時点で４５％、また日中韓貿易については１９９１年から２０１４年までで約５２４０億ドル輸出総額が増加していることから日中韓の相互依存が強いことはこれらの数字から分かる。また、日中韓それぞれの国で自国以外の２ケ国（例えば日本にとっての中国と韓国）が主要な貿易相手国となっていることからも相互依存の強さが客観的に分かる。相互依存を示す具体例は、電子製品の生産が考えられる。例えば韓国が部品を作りそれを中国に輸出、中国がその部品をもとにして電子製品を製造しそれを日本に輸出するといった場合は、日中韓の相互依存の強さが示される具体例である。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　まず、東アジア域内貿易依存率を見ると、１９８３年には２４％であったが、２０１３年には４５％となり、依存率が高くなっていることがわかる。また、日中韓貿易の輸出総額を見ると、１９９１年には、中国から日本への輸出は１００億ドルであったが、２０１４年には、１０９０億ドルと大きく増加している。中国と韓国の間でも同じことが言える。さらに、日中韓の主要な貿易相手国を見てみると、いずれも、日中韓が上位を占めている。また、経済協業の点から見ると、日本で部品を作り、中国、韓国で組み立て、その製品をアメリカで売るという構造によって、日中韓は相互に依存しているのだと言うことができる。",
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    "logical_consistency": 3,
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  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さは年々強くなってきている。東アジア域内貿易依存率は、１９８３年で２４％，２０１３年では４５％と、ここ３０年間で２１％も成長したことが示されている。また、日中韓貿易は１９９１年から２０１４年にかけて，中国から韓国への▁出が約７０倍，韓国から中国への▁出が約９０倍であり，中国を主軸として大きく成長してきたことを示している。この日中韓の相互依存を示す経済協力の具体例としてはスマートフォンの開発が挙げられる。世界的なシェアを誇る日本のカメラ産業の部品を、韓国のスマホ開発会社が製品に組み込み、それを市場に売ることである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20170810045",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率は年々上昇し、２０１３年には４５％にまでなっている。また、日中韓の主要な貿易相手国では、輸出入どちらでも互いに上位５位に入っている。対日中韓海外直接投資主要国においては、各々上位１０位に入っている。\n　その相互依存の強さは、経済協力、協業にも見ることができる。例えば、スマートフォンなどの部品を日本で生産し、それを中韓に輸出する。そこで本体を製造し、他の地域に輸出するなどして利益を上げることがある。車など、他の分野でも同様のことは盛んに行われているのである。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170810046",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジアの域内貿易率は２０１３年の時点で４５％という結果が出ており、日中韓の３カ国内で約半数もの貿易を行っていることが分かる。また、３カ国それぞれの主要貿易相手国のランキングにお互いの国が上位５位以内に入っており、投資相手国としても上位十位以内に存在している。以上のデータより相互依存関係は強いと判断できる。この強力な結び付きは貿易を通した経▁協▁関係が一因であると言える。例えば▁帯電話のギャラクシーは、日本国内でカメラ等といった部品を作り中国へ輸出し、中国国内で製品を完成させ東アジア域内や域外へ輸出する。このような域内での貿易を通した製品の製造過程や協▁が日中韓の相互依存を更に高めている。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170810047",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓の３国は貿易の面で深く関わっている。２０１５年の日中韓の主要貿易相手国を見ると，輸出と輸入ともに上位になっており、３国の関係性の強さが読み取れる。また関係性は以前より強まっている。日中韓の輸出総額を見ると１９９１年と比べ２０１４年は貿易が拡大していることが分かる。東アジアの経済をみたときに，日中韓は欠かせない大国である。日中韓３国とＡＳＥＡＮが経済協力をして，東アジア経済圏全体の規模を高めることに成功している。日中韓とＡＳＥＡＮでの貿易を拡大することで、１９９５年に２４３０億ドルだった規模は２０１１年には８７７０億ドルまで拡大した。この協力体制により世界における東アジアの存在感を高めた。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "東アジア域内貿易依存率が，１９８３年の２４％から２０１３年には４５％と高くなり，貿易の約半分が東アジアで行われている。また，日中韓貿易も，大きく拡大しているため，この３カ国の相互依存が強いことが分かる。相互依存を示す経済協力・協業の具体例としては，スマートフォン開発があげられる。日本には，キャノンやソニーといった，高い技術力を持つ企業があり，それらが，スマートフォン用のカメラレンズを作り，中国や韓国へ輸出する。これを，中国，韓国の工業で組み立て，製品を開発し，アメリカなどの海外諸国へ輸出している。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易率は１９８３年の２４％から２０１３年には４５％まで増えている。また、日中韓の輸出総額も増えていることから日中韓の貿易が拡大していることがわかる。その中でも、日中の輸出中はそれぞれ１９９１年の１００億ドル、９０億ドルから２０１４年の１０９０億ドル、１６１０億ドルへ、中韓も同様に２０億ドル、１０億ドルから１３７０億ドル、９００億ドルへと大きく増加しており特に中国との依存が強い。機械の部品や組立てを中国や韓国で行い、最終的には米国へ輸出するなど、途中過程を行うための貿易が拡大しており、日本の輸出相手国の２位、３位は中国、韓国、輸入相手国の１位は中国であるように貿易の繋がりが強い。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さを示すものとして貿易に関するデータが挙げられる。まず１９９１年から２０１４年の三国間における貿易の輸出総額を比較すると、どの二国間においても数値が増加、特に対中国においては10倍以上の増加がみられることから、世界のＧＤＰの約２５％を占める３国間の相互依存、特に対中国における日本と韓国の相互依存が顕著であると考えられる。東アジアはアメリカやヨーロッパからは製品の工場としての位置づけがあり、日中韓が相方の技術や労働を提供して１つの製品、例えば携帯電話をつくることで協働作業の結果として相方に利益が得られるという点において貿易額、ＧＤＰの増加に貢献していると考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170810051",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓貿易の輸出総額に注目すると、特に日中間の取引総額が大きい。２０１４年のデータでは、日本の対中輸出総額は１６１０億ドル、中国の対日輸出総額は１０９０億ドルとなっている。日韓の相互輸出総額は約３００～４００億ドル程であり、日中間の相互依存の強さが読み取れる。\n　地域主義の考えが広まる中、東アジア地域としての結びつきが強まっている。それに伴って、ＡＳＥＡＮやＡＰＥＣといった経済協力・協業の組織が作られた。ＡＳＥＡＮやＡＰＥＣには、日本、中国、韓国が参加しており、地域としての結びつきがいっそう強くなっている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170810052",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率が１９８３年に２４％であったものが１９９８年には３０％、２０１３年には４５％と、わずが３０年で倍増している。日中韓貿易の輸出総額においても、１９９１年から２０１４年にかけて日本と韓国間において倍増、中国と日本間においては、１０倍以上、中国と韓国間においては１００倍前後となっている。\n　この様な相互依存の強さは、スマートフォンを例にあげると、日本の技術によって生産された部品が、韓国や中国のスマートフォン完成品メーカーの本体の中に大量に使用され、その完成品が欧米諸国に高精能低価格品として大量に販売され、相互に利益を獲得している。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さは、「日中韓の主要な貿易相手国・地域」のデータから読み取れる。日中韓の輸出入相手国として、上位10カ国・地域の中にそれぞれ日中韓が輸出・輸入ともに挙げられている。また、「対日中韓海外直接投資主要国・地域」のデータを見ても、上位10カ国・地域にそれぞれ日中韓が挙げられている。これらのことから日中韓は貿易相手国、そして直接投資相手国として強い相互依存をしていることが分かる。例えば日本と韓国を例に取ると、日本で開発された高性能のカメラレンズを韓国が輸入し、スマートフォンなどに組み込みアメリカなどに輸出するというものである。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓貿易の規模は１９９１年から２０１４年の間に日本と中国で約十倍、韓国と中国で数十倍近く伸びている。これは、主に中国を中心として相互依存が強くなっていると言える。なぜなら、日本と韓国の輸出入も確かに二倍近く上昇しているが中国との貿易と比べるとそこまで高くない。これは、日本や韓国が労働力の安価な中国に工場をつくることで製品を安く製造し売っているからであり、その結果として日本や韓国から中国への資源や人材の投資や、完成した製品の逆輸入といった現象が発生し、ますます日中韓の相互依存は強くなっている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓での域内貿易依存率は、１９８３年の２４％から２０１３年の４５％と相互依存は強くなっている。また、日中韓貿易額は１９９１年と２０１４年の額を比較すると大幅に増えていて、互いに主要貿易相手国となっている。さらに、例えば、スマートフォンの部品を日本で生産し、韓国で部品を組み立てて、米国やアジア各国に輸出することで、相互で利易を生み出している。日中韓での域内だけではなく、世界各国への貿易においても、利益を互いに生み出しており、経済規模を大きくしてきたのは、このような相互依存の強さがあったからだと言える。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170810056",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の貿易依存度は高まっており，特に中国は大きな成長をみせた。１９９１年は中国の輸出が日本と韓国に対してそれぞれ１００億ドル，２０億ドル，輸入がそれぞれ９０億ドル，１０億ドルであった。しかし２０１４年には日本と韓国に対して輸出がそれぞれ１０９０億ドル，１３７０億ドル，輸入が１６１０億ドル，９００億ドルと１００倍以上になった。また東アジア域内貿易依存率も４５％と約半分である。このような強い結びつきとなったのはただ製品を輸出入するだけでなく、部品を日本で作り、韓国や中国で組み立てた物を米国などに輸出するからである。１つの国がもうかれば３国がもうかるようになり、日中韓の相互依存度が高まっている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170810057",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓貿易の図からも読み取れるように、１９９１年から２０１４年の輸出総額が中国から日本へは約10倍、日本から中国へは16倍、中国から韓国へ約68倍、韓国から中国へは約90倍も拡大しており、日中韓が非常に強く相互依存をしていることが分かる。\n　では、どのように相互依存をしているかというと、例えば、ある製品を作る時に、日本で部品を作り、それらの部品を中国や韓国で組み立てたりする。そうやってでき上がった製品を今度は、外国、主にアメリカなどで販売をする。以上のような経済協力、協業が日中韓の相互依存を示している。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170810058",
    "image_path": "./essay/easia/1/ansimg_20170810_easia_20170810058.png",
    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア内の日中韓のＧＤＰ規模は約８５％を占めている。そんな東アジア域内の貿易依存率は２４％から４５％にまで増加しており、日中韓が貿易依存関係にあることがよみとれる。実際に１９９１年から２０１４年の三国間の輸出総額は全て増加しており、中国の取引はどちらに対しても約１０倍増えている。このような相互依存は、三国間の物のやり取りだけでなく、企業などの提掲が増えたという背景もある。例えば、自動車を作るさいは、日本が部品を作り韓国に輸出し、韓国で組みたて他の国に輸出する。このように、日中韓の貿易は増加し経済協力にもつながっていき、相互依存が強くなっていく。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170810059",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓（東アジア）の相互依存の強さは、東アジア域内貿易依存率のデータからみることができる。１９９１年のはじめ頃は、４００００百万ドルに届かない程度の水準であったのに対し、２０００年頃に入ると、その水準は大幅に増加して、１０００００百万ドルを大きくこえている。日中韓の相互依存の高さがうかがえる。日本と中国は、インフラの建設で経済的な協力を行っており、日本のモノづくり、技術力の高さを活かした設計をベースとして、中国の、人件費の安さのみならず、技術水準もこれまで以上に高くなった、その事業運営力が調和をはかり、相互に依存を高めながらもその事業についての経済協力を行っている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170810060",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易の割合は、１９８３年の２４％から２０１３年には４５％と大幅に増加している。とりわけ日中韓貿易はどの２国間においても輸出総額は最低でも２倍は増加している。多ければ１０倍以上にも達した関係も存在し、３国間の相互依存は強まっている。\n　また、東アジアから米国への輸出額も増加していることから、個々でなく協力して米国への輸出品を製造していることが分かる。例えば韓国製の高性能スマートフォンだが、これには日本製のカメラが使われている。そのため、そのスマートフォンが米国で人気を博し、需要が高まれば、韓国だけでなく、部品を製造している日本もその恩恵を受けることが出来るのである。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の主な貿易相手国の上位５位に各国が入っており、特に韓国では輸出・輸入ともに中国が１位となっている。１９９１年の日中韓の輸出総額を見ると、日本から中国への輸出は９０億ドルであったが、２０１４年には１６１０億ドルに増加している。日本と韓国間、韓国と中国間でも輸出総額は大幅に増加している。これらのことから、日中韓の相互依存は非常に高いといえる。\n　経済的にも非常に協力していることが多く、日中韓で支店を持つ企業が多く、各国の技術などを組み合わせることで新たな最新技術の開発を行っている。東アジアに工場を作ることで各国での労働人口を増加させていることも日中韓の協業の成果と考えることができるだろう。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の域内貿易依存率は、１９８３年の２４％に比べ、現在はおよそ５０％で、また、日中韓の輸出送額は１９９１年では１００億ドル程度で、中韓では１０億、２０億ドル程度であったが、２０１４年では、日韓では３０億ドル、４５億ドル程度で、日中では１０００億ドルを超え、中国から韓国へも１０００億ドル超え、逆も１０００億ドル近くまで増えている。故に日中韓はここ３０年で相互依存力が強くなっている。\n　協業の一例としては、日韓でのスマートフォン「ギャラクシー」があげられる。これは日本の技術、部品を応用して、韓国が製造し、欧米の方にも輸出し、結果的に２国に利益をもたらしている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の３国は世界全体から見ても、アジア地域の国々から見ても、ＧＤＰを占める割合が大変大きい。この大規模なＧＤＰのもとになる３国の貿易について、次のような特徴が見られる。まず、１９９１年の日中韓貿易と２０１４年の日中韓貿易を比較すると、全体的に輸出総額が増えているのがわかるが、中でも日本と韓国に対する中国との貿易の規模が大きく増加していることが明らかである。また、輸出▁造に関しても、１９９５年と比較して２０１１年の方が、全世界中での日中韓の貿易のつながりの強さがわかる。さらに貿易だけでなく、日中韓の３国では、お互いに海外直接投資を経済協力として行っているのである。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "東アジア域内貿易依存率によると約半分が域内での貿易となっており、非常に強い結びつきが見られる。また日中韓貿易の輸出総額を見ると、１９９１年に比べて２０１４年は額が増加しているので日中韓の相互依存の強さを感じることができる。特に中国に着目すると大幅に増加している。いずれも日本からの輸入，韓国からの輸入の方が各国への輸出よりも多い。更に貿易額だけでなく、主要な貿易相手国の観点からもそれぞれの相互依存が見られる。各国輸出入の上位５位に含まれており、これは非常に強い結びつきを持っていると示している。具体的な経済協力としては日韓のオリンピック共同開催や電化製品の技術提供などが印象的である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "東アジア域内貿易依存率において１９８３年では２４％であったが，２０１３年では４５％までのびた。日中韓での輸出総額に関しても１９９１年と比べ，２０１４年ではどの国について増加していることから，日中韓の相互依存は強まっていることが分かる。経済協力・協業について、スマートフォンを例に挙げると，カメラを日本のキャノン，ソニーといった企業が開発し，中国でバッテリーを作り，韓国で組み立てている。文，その他の工業製品も各国で協調し，日中韓の主要な貿易国の輸出，輸入それぞれが各国の主要５か国に含まれていることもあり，日中韓の結びつきは非常に強い。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の強さは、三か国の主要な貿易相手国・地域を知ることでうかがえる。まず、中国では、輸出相手国の３位と４位に、輸入相手国の１位と４位に日本と韓国がランクインしている。日本，韓国でも同様の結果が得られる。また、三か国の域内貿易における総額が１５年ほどの間に大幅に増加している。これらの三か国は、互いに直接投資を行うことで、それぞれの国の経済を支えている。このように貿易で輸出入を行ったり互いに直接投資を行ったりすることで、相互依存が深まってはいるが、それ以上に経済的な協力システムとなり、各国の経済成長をうながす要因の一つとなっている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "１９８８年からの東アジア域内貿易依存率の推移グラフを見ると、２０１３年には全体の４５％が域内の貿易で占められていることが分かる。また日中韓３国間における貿易額も１９９１年から２０１４年までに最小でも２倍に増加し、相互依存性は年々高まっていることが分かる。\n例えば日本では精密機械や自動車などの分野で部品開発及び製造し、他のアジア諸国で組み立ててアメリカ等に輸出している。対して中国は大量生産できる特性を生かしてスマートフォン等の組み立てに貢献している。韓国はそういった技術を取り込み，より工夫した新製品をつくり世界に輸出している。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　２０１５年の日中韓の主要な貿易国・地域のデータを見ると、中国の輸出相手国は米国が、輸入相手国は韓国が最上位に、日本の輸出相手国は米国が、輸入相手国は中国が最上位に、韓国の輸出入相手国は共に中国が最上位に来ていることがわかる。また、対日中韓海外直接投資主要国のデータから、金額は中国に集中しているとはいえども、上位１０位以内に互いの国名が入っているのがわかる。このように日中韓の相互の結びつきは強いのである。\n　さらに日本が韓国に部品を輸出し、韓国で製品を組み立て、その製品を米国に輸出するといった、経済的な協力も見られる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓３ヶ国の主要な貿易相手国にはそれぞれの３ヶ国が上位に入っている。東アジア域内貿易依存率は２０１３年において４５％となっている。このことは日中韓３ヶ国同士での貿易が約半分を占めるということだ。輸出総額は１９９１年と２０１４年を比較すると、日本と中国間では約１０倍、中国と韓国間では約１００倍となっており、特に中国との結びつきが強くなっている。日中韓から米国への貿易も増加しているが、例えば日本で作ったカメラのレンズを使って韓国でスマートフォンを組み立てて米国へ輸出するといった相互依存した協業もみられる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率によると、２０１３年の４５％が東アジア域内貿易であり増加している。また日中韓貿易の輸出総額は１９９１年から２０１４年で、中国から韓国へ２０億ドル輸出から１３７０億ドルに、韓国から中国へ１０億ドル輸出から９００億ドルに増加している。日中間でも増加しており、日韓は中国との貿易が大幅に増えている。実際に、カメラ産業での協業があり、日中がレンズ等カメラの部品を韓国へ輸出し、韓国が組み立ててカメラを作る。それを米国へ輸出することで日中韓へ利益がもたらされている。実は東アジア域内貿易依存率を見ると東アジアから米国への輸出も増加している。このように日中韓の相互依存は強い。",
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  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "２０１５年の日中韓の主要な貿易相手国・地域という統計データから分かるように、日中韓の貿易相手国上位５国には必ず日中韓が入り込んでいる。また、東アジア域内貿易依存率は１９８３年には２４％、１９９８年には３０％、２０１３年には４５％と、年を追うごとに増加している。これらのことから、日中韓の相互依存度合は強く、更にその依存度合は増加傾向にあることが分かる。日中韓それぞれに強みがあり、その強みを生かした協業がなされている。例えば日本の強みであるレンズ部品を韓国に輸出し、それを韓国の強みである携帯電話に組み込み、それを輸出することで他国との差別化を行っているが、これは日韓の相互依存の形の１つと言える。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の経済における相互依存の強さは、東アジア域内の貿易依存率が２０１３年において４５％であることと、２０１５年における日中韓の主要貿易相手国が輸出と輸入のどちらでも、上位５位以内に自国以外の２ヶ国がランクインしていることから非常に強いと考えられる。\n　相互依存を示す経済協力の具体例として、韓国の携帯電話会社が、部品の一部に日本のカメラ会社のカメラを用いて製造し、アメリカへ輸出する例が挙げられる。これにより、韓国の携帯電話が多く売れれば売れるほど日本のカメラも多く売れるため、お互いの国の利益を協力して上げることが可能となる仕組みができている。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　世界のＧＤＰに対して日中韓のＧＤＰは約21％を占め東アジアでは４分の３以上になる。３国の主要貿易国には、相互の国々がランクインしており、活発な輸出入が行われている。１９８３年から２０１３年にかけて，東アジア域内貿易依存率は約４倍となり、日中韓の相互依存は更に強くなっている。３国は，経済的に協力して，協業を行っており．その例を示す。アメリカに対する自動車の輸出では，まず日本で部品の製造を行う，続いて，中国・韓国が部品を輸入し　組み立て作業などを行っていく。このようにお互いに力を利用し合って産業活動を営んでいる。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　２０１５年の各国の主要な貿易相手国で、中国の輸出相手の３位と４位に日本と韓国、輸入の１位と４位に韓国と日本が入り、日本の輸出相手国の２位と３位に中国と韓国が、輸入の１位と４位に中国と韓国が入り、韓国の輸出相手国の１位と５位に中国と日本が、輸入の１位と２位に中国と日本が入っているように、日中韓内での輸出入が非常に活発であることが分かる。\n　また、東アジア域内貿易（ＥＡＥＡ）をより活発に行うことで日中韓貿易が拡大した。特に日中、中韓間で著しく、１９９１年には日本から中国の輸出は９０億ドル、中国から韓国の輸出は２０億ドルだっだが、２０１４年は１６１０億ドルと１３７０億ドルとなり増加した。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　輸出額全体のうち、日本・中国・韓国の三国間で行われた貿易額の割合を表す東アジア域内貿易依存率は、２０１３年に４５％であった。このことから，日中韓三国間の貿易は，三国における主要な経済活動であるということができ，日中韓の経済的に強く相互依存しているとわかる。\n　その相互依存の一例として、部品製造と組み立ての分業が挙げられる。例えば、アメリカへ輸出する韓国メーカーのスマートフォンは、カメラのレンズ部品は日本で生産して韓国へ輸出し，韓国で製品として組み立てたうえで消費地のアメリカへ輸出するといった協業体制がとられている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さは２０１５年の日中韓の主な貿易相手国・地域のデータから分かる。データによると日中韓の輸出・輸入相手国上位４位以内にそれぞれの国が含まれている。このことから、日中韓は互いに貿易の面において強く依存していることが分かる。また、日中韓の相互依存を示す経済協力・協業の具体例として、対外直接投資がある。２０１５年の日中韓の対外直接投資主要国・地域のデータを見ると、日中韓それぞれの国が互いに投資を行っていることが分かる。特に、日本・韓国は合計に対して高い割合で中国に投資している。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "１９９１年時点では、日本から中国や韓国への輸出額は１００億ドル強であったのが２０１４年では１０倍程度にまで増加しており、相互依存の高まりがわかる。また、こうした依存というのは一方の国で部品などの細かいモノを作り、それらを他方の国へ輸出して、その国が組み立て等を行い、完成した製品を市場規模が大きい国や地域に送り出すというのが一般的である。例えば車を作るためのネジなどを中国で加工し、それを日本へ輸出し日本の自動車工場で組み立て、ＥＵやアメリカといった場所へ輸出するといった具合である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170810080",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓貿易の拡大（輪出総額）をみてみると、１９９１年では、日本から中国への輪出が９０億ドル、中国から韓国への輪出が２０億ドル、韓国から日本への輪出が１２０億ドルでした。\n　しかし、２０１４年では、日本から中国への輪出が１６１０億ドル、中国から韓国への輪出が１３７０億ドル、韓国から日本への輪出が２７０億ドルとなり、全体的に増加していることがわかります。その中でも中国との相互依存は日本、韓国ともにとても強くなっていることが分かる。これは中国が質はそこまでよくないが安価なものを日本に輪出しているという例が私たちの身近なところにある。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア各国から自国を除く８か国への輸出の割合は２０１３年度では４５％で増加傾向である。また日中韓での貿易の輸出総額を見ると、日本から中国への輸出は９０億ドルから１６１０億ドルへと増加し、逆も１００億ドルから１０９０億ドルへと増加している。同様のことが中国と韓国、韓国と日本でも言うことができ、日中韓の相互依存は強く、依存度も日に日に大きくなっている。\n　経済の相互依存の例としてはスマートホンがある。韓国のサムスン電子のスマホのカメラのセンサーとして日本のＳＯＮＹの部品が使われている。このように他国で生産された部品を組み込むことが多々行なわれる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170810082",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓の貿易において１９９１年では、日本から中国への輸出は９０億ドル、輸入は１００億ドルだったのに対し、２０１４年では輸出が１６１０億ドル、輸入１０９０億ドルとなっている。また、日本から韓国への輸出入は２０１４年には１９９１年の約２倍もの貿易が行われている。さらに、韓国から中国への輸出は１０億ドルから９００億ドルになり、輸入においても２０億ドルから１３７０億ドルの貿易となっていることから日中韓には相互依存が年々強くなっている。この相互依存には、日本で作られた部品を中国・韓国で組み立てるなどより安価な労働力を求め生産が行われていることが理由だと考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170810083",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　中国と韓国、日本は東アジアでひいでた三ヵ国である。それぞれの国は１９９１年頃から２０１４年にかけて貿昜が拡大し、輸出総額が日中間では約１０倍、日韓間では約２倍、中韓間では約１００倍となっており、相互依存性が高まっていることが読み取れる。またそれぞれの国の海外直接投資主要国・地域に着目すると、中国は４位韓国、５位日本、日本は６位韓国、８位中国、韓国は２位日本、６位中国というようにＴＯＰ１０内に三ヵ国が挙がっている。さらに具体的な例を示せば日本の企業であるＧａｌａｘｙが韓国に企業を設け、その製品がアメリカで売れれば日本にも利益が来ることから経済協力での相互依存が見られることが分かる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
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  {
    "student_id": "20170810084",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の間の貿易額は１９８８年で２００億ドルに過ぎないが９３年には５００億ドル、９５年では１０００億ドルと時代が下るにつれて貿易か活発に行なわれてきた。そのため、日中間の貿易依存率は１９８３年には２４％しかなかったが９８年には３０％、２０１３年には４５％にまで達した。\n　日中韓の間では様々な経済協力や協業か行われていて、日中韓の技術が組み合わさったものかアメリカやＥＵなどに輸出されて東アジア全体が利益を得られるようになっている。具体的な例としてはサムスンのスマホであるＧａｌａｘｙの中に日本や中国でつくられた部品や技術が使われている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170810085",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率は２０１３年の時点で４５％で、２００１年の貿易額は１０００億ドルを超えており、東アジアと米国との貿易額の約２倍である。また、東アジアと米国との貿易額は、１９８８年に比べ２００１年の時点では倍以上になっている。この貿易は日中韓でそれぞれ部品を作製し、組み立て、最終製品を米国に輸出するという関係でもある。その過程に日中韓の相互依存があり、その貿易額が増えているということは相互依存も強まっていると言える。日中韓の経済協力，協業の例にはスマートフォンがある。日本がソフトウェアの開発をし、韓国が液晶などの部品をつくり、人件費の安い中国で最終的な組み立てをするということである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　１９９１年から２０１４年で日中韓貿易の輸出総額は、少なくとも２倍以上、最大で７０倍近く増加していることから結びつきが強いと考えられる。経済協力の具体例として、東アジアの１０カ国からなるＡＳＥＡＮがある。ＡＳＥＡＮは、今でこそ１０カ国を合わせても中国や日本の経済力には遠く及ばないが、２０２５年には日本のＧＤＰを抜かし、いずれは中国も抜かすとされている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20170810087",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "資料によると、日中韓の貿易総額は１９９１年の５４億ドルと比べ２０１４年には５６８億ドルと１０倍以上になっている。さらに別の資料からは、ＡＳＥＡＮも含む東アジア域内の輸出額割合が増え、ＮＡＦＴＡやＥＵなどの対外輸出額割合は減っていることがわかる。また、日中韓やその他の東アジア諸国の技術者が集まってひとつの技術開発チームを作り、それが宇宙開発や深海探査などの分野で高い成果をあげたという事例があった。このように、日中韓にＥＵやアメリカといった先進国に対抗するために技術的・経済的な協力を多く行っている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170810088",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "東アジア域内貿易依存率は年々増加しており、１９８３年では２４％であったが、２０１３年には４５％と約半分を占めている。このデータから、日中韓の相互依存の強さは容易にわかる。さらに現在、互いの国の完成された製品の貿易だけでなく、製品の製造に必要なパーツの貿易も盛んに行われている。また、日中韓の主要な貿易相手国・地域でも、輸出、輸入どちらの部門も互いにトップ５以内に入っていることからも、日中韓の相互依存の強さがわかる。日中韓はそれぞれ貿易相手としてのウェイトが大きく、また製品のパーツも三国間でよく貿易されており、互いに強く依存しているといえる。",
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    "grammar": 4
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さを表すデータとして配布資料４ページの「日中韓の主要な貿易相手国・地域」の表が挙げられる。韓国の２０１５年度における貿易相手国は輸出入ともに中国が第１位であるばかりではなく，３国とも輸出入上位５位以内に他２つの国がランクインしていることから日中韓の相互依存の強さがうかがえる。\n　相互依存の主な例としてサムスン製のスマートフォンはカメラなどの部品は日本製のものを使用しており，日本からの輸入品を使ってつくられたスマートフォンが日本へ輸出されるといった例が挙げられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の三国のＧＤＰの和は、全世界のＧＤＰの二割を占めるほど強大である。東アジア域内貿易依存率が、１９８３年の２４％から、３０年後の２０１３年には４５％になっており、日中韓貿易の伸びは特に大きいことがデータからも読み取れる。\n　日中韓の相互依存を示す経済協力・協業の形は、製造業において顕著に表れる。例えば、国際企業のギャラクシーでは、日本で製造した部品を韓国へ輸出し組み立て、それを米国などに輸出し販売している。高度な技術を必要とする作業を日本で行い、組み立ては人件費の低い韓国で行うという協業によって、一国のみで生造から組み立てまでを行うよりコストを抑え、利益が向上する。",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓貿易の輸出総額は１９９１年から２０１４年にかけて増大している。具体的には、日本から韓国への輸出総額は２００億ドルから４４０億ドルになり、どの２ヵ国間でも総額は倍以上となった。また、主要な貿易相手国の中にも自国を除く２ヵ国が上位に並んでいる。\n　相互依存を示す経済協力の例としては、日本が中国における工場で電子機器の部品を製造し、それらを組み立て最終的に米国へ輸出するというものが挙げられる。\n　また、東アジアにおける１９９５年から２０１１年の輸出構造を見ても日中韓をそれぞれの輸出額は増え、東アジア域内での貿易のつながりも強くなっていることがデータからも読み取れる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の強さは、東アジア域内貿易依存率の経年変化より見ることができる。東アジア域内貿易依存率は、１９８３年には２４％であったが、２０１３年には４５％まで上昇した。特に、日中間の輸出総額は拡大している。例えば、１９９１年には日本から中国へ。輸出規模は９０億ドルほどであったが、２０１４年には、１６１０億ドルにまで拡大している。日本と韓国、韓国と中国、中国と日本、それぞれの国の間で貿易規模はおよそ２倍から７０倍にまで拡大しており、現在では上記３か国間の経済的結びつきが非常に強くなったことがうかがえる。また、日中間の主要な貿易相手国に、互いの国が上位にきていることもそれをうかがわせる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓貿易の輸出総額を見ると、１９９１年から２０１４年にかけて輸出総額が大きくなっている。このことから２０１４年時点の日中韓の相互依存の強さは１９９１年時点に比べて強くなったといえる。東アジア域内貿易依存率のグラフを見ると東アジアからアメリカへの輸出が増えている。これは、例えば日本で商品の設計をし、人件費など商品の生産で生じるコストを削減するため韓国や中国，ＡＳＥＡＮ各国へ一旦輸出して組み立てを行い、完成品をアメリカへ輸出しているということを示している。つまり，日中韓で協業することで日中韓の相互関係は強いものになる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "２０１５年の日中韓の主要な貿易相手国として、輸出・輸入ともにそれぞれの国が上位に入っている。また、輸出総額を見ると、日中間・中韓間での額が大幅に増加してきている。工業の分野では、中国で原材料が生産され、その原材料を使って日本が技術を開発する。そしてその技術を韓国が購入して、それを自社開発技術と組み合わせて他国に輸出する。というように、それぞれの国が分業して協力し合っている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　まず、日中韓貿易については、１９９１年から２０１４年までで３ヶ国全てで輸出入額が大幅に増加しており、また、２０１５年のデータでは、日中韓の主要貿易相手国として、３ヶ国全てで輸出入先の上位国にお互いが入っていることから、３国の相互依存は以前と比べて非常に強まっていることが分かる。また、それを示す例として例えば、韓国では、スマートフォン用のカメラレンズを日本から輸入することが多く、組み立てた製品を国内だけでなく世界中で販売している。この場合、海外でスマートフォンが売れれば売れるほど、韓国も日本も経済的に潤うことになるのだ。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日本、中国、韓国は東アジアの国々のＧＤＰのうち、９割近くを占めており、東アジア域内の貿易依存率は、１９８３年には２４％であったが、２０１３年には４５％と、約半分にまで上がっている。また、日中韓の貿易は、１９９１年と２０１４年のデータを比べると、かなり拡大していることが分かる。\n　これらの相互依存は、貿易だけでなく、海外直接投資や、対外直接投資によっても構成されており、日中韓がお互いの国に進出して工場をつくったり、相手国の企業を買収したり、相手国の本社を置いて経営したりといったケースが増えている。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓の相互依存の一つとして貿易の多さがある。輸出，輸入どちらも３ケ国それぞれがお互いに重要な相手である。１９９１年の時点では、中国と韓国の輸出入総額が３０億ドルしかなかったものの２０１４年現在では２２７億ドルであり、依存を深めている。日本との貿易においても、中国、韓国それぞれ大きく増加しており、密接な関係がある。また、対日中韓の直接投資国・地域においても、日中韓は互いに上位に位置している。節税の観点から対中国の２位はヴァージン諸島であるが、税制度上の理由による選択が無ければ、韓国と日本はより上位であったと予想できる。このように経済協力・協業関係において、日中韓には強い相互依存関係がある。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　東アジア域内貿易依存率は、２０１３年で４５％であり、とても高い依存率である。また、日中韓の間での輪出入の総額は、１９９１年と２０１４年を比べると、かなり日中韓の相互依存関係が強くなっているのがわかる。\n　日中韓の相互依存を示す協業の具体例としては、スマートフォンのカメラの材料を日中韓の間で輪出入して、輪入した国で組み立てられ、アメリカなどの東アジア域外の地域へ輸出するというようなやり方がある。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　日中韓域内貿易依存率は，１９８３年は２４％だったのに対し，２０１３年には４５％まで上昇している。米国やＥＵ，東南アジアなど，世界には多くの有力な貿易相手が存在するにも関わらず４５％というこの数値は，日中韓の相互依存の強さをあらわしている。\n　相互依存を示す経済協力・協業の例としては，日本の会社が製品の製造工場を中国に建設し，中国から製品を逆輸入することで日本は低コストで製品を製造，中国は労働者の雇用機会の▁得をすることができるということが挙げられる。また，一つの製品について，日中韓各国がそれぞれ得意とする分野を生かして部品製造をするということも挙げられる。",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　データから見て分かるように、日中韓の相互依存の強さは過去と比べて大きくなっている。互いに作った製品を輸出・輸入したり、自国の若者を働きに行かせていることが理由として挙げられる。また日中韓は距離が近いので、物をはこぶ際にコストがあまりかかりにくいため物品の値格の値上がりの度合いが小さい。日本で作られた高度な技術を必要として作られた部品を中国や韓国の労働賃金の低い人たちに部品を組み立てて製品を完成させる。これらにより、お互いに利益になるようにしていくことで日中韓の相互依存は高まってゆく。",
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  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "　まず、日中韓と世界のＧＤＰ、国内総生産を比較した時に米国は２２パーセント、欧州は２４パーセントだったのに対して日中韓のＧＤＰの比率を合わせたものが２１パーセントとなっている。これはつまり、三国で米国と欧州に匹敵する比率になっていると読み取れる。\n　また東アジア域内貿易依存率は１９８３年の２４パーセント、１９９８年の３０％、２０１３年の４５パーセントといったように年をおうごとに上昇している。\n　この理由の例として日本がスマートフォンに内蔵しているカメラを韓国に輸出し、韓国がそのスマートフォン、Ｇａｌａｘｙを米国に輸出することで経済が大幅に拡大するのである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓貿易の輸出・輸入総額を見てみると、１９９１年に比べ２０１４年は大幅に総額が増加しており、特に中国から韓国への輸出額は、約６５倍になっている。また、日中韓の主要な貿易相手国の５位以内にそれぞれの国も含まれており、これも、日中韓の相互依存を示▁ものである。対日中韓海外直接投資では、中国の値が他と比べて非常に大きい。これはただ単に中国へ海外からの企業が多く進出しているということだけを示しているのではない。国外で部分を作り、国内もしくはそのまま国外で組み立てて輸出するようないわゆる　″組み立て貿易″を実施するためでもあり、日中韓の相互依存はますます▁化されていきそうである。",
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    "validity": 2,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓の輸出総額は１９９１年の時点ではそれぞれの国の輸出・輸入は多くても２００億ドルであったが、２０１４年には多いところでは１６１０億ドル、少ないところでも４４０億ドルの輸出・輸入がある。また、２０１５年の日中韓の主要な貿易相手国・地域でも輸出、輸入共にそれぞれの国が５位以内に入っていることから日中韓の相互依存は強いといえる。また、対日中韓海外直接投資主要国・地域で日中韓がそれぞれの順位で１０位以内に入っていることからそれぞれ相手国の企業を買収したり投資を行うことで相互依存していることがわかる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "域内貿易依存率とはある地域の中でどれくらい貿易が行われているかを示す一つの指標であるが、東アジア域内貿易依存率は１９８３年には２４％だったのが２０１３年には４５％までに伸びている。また、日中韓互いの貿易における輸出額はいずれも増加しており、日本から中国への輸出額が１９９１年から２０１４年で約１８倍に伸びているように、特に中国との貿易は急激に成長している。さらに、日中韓の主要貿易相手国は輸出入ともに５位以内に互いに位置しており、投資についても盛んに行われている。このように日中韓の経済的な結びつきは強く、今後もより成長していくことが予想される。",
    "comprehensiveness": 2,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の高さは、対日中韓海外直接投資主要国・地域において、中国の相手国に４位に韓国、５位に日本、日本の相手国に６位に韓国、８位に中国、韓国の相手国に２位に日本、６位に中国というように、日中韓が上位に入っていることからわかる。相互依存を示す経済協力は、国同士の部品の交換がある。スマートフォンを例にしてみると、韓国のメーカーによって発売されているスマートフォンの細かい部品を見てみると、半導体など約３０パーセントが日本製品の部品で作られていることがわかる。このように、一つの製品でも何カ国も携わって作られている協業がわかる。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "２０１５年における、日中韓各国の貿易相手国のランキングを見ると、中国の輸出国３位に日本、４位に韓国が入っており、輸入国１位は韓国、４位は日本である。日本の輸出国２位は中国、３位は韓国であり、輸入国１位は中国、４位が韓国である。韓国の輸出国１位は中国、５位が日本であり、輸入国１位が中国、２位が日本である。このように各国の主要な貿易相手国に他の二国がなっており、貿易において三か国の相互依存は強いといえる。スマートホンを例にみると、日本製の部品を使用して中国や韓国で製造し、EUやアメリカで販売しているように、互いに利益を上げている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20171226005",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "２０１５年時点での主要な貿易相手国・地域のデータで日中韓を見ると、いずれの国でも輸出・輸入ともに互いが上位に入っていること、また東アジア域内貿易依存率が１９８３年の２４パーセントから、２０１３年には４５パーセントにも及んでいることなどから、日中韓の相互依存の強さがうかがえる。日中韓の相互依存を示す具体例としては、まずスマートフォン産業において互いに各部品を製造し、それらを輸出、また輸入して完成形を製造していること、また２０１５年の日中韓対外直接投資主要国・対日中韓海外直接投資主要国から分かるように、日中韓は互いの国へ比較的大きな投資を行っていることなどが挙げられる。",
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    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日本、中国、韓国の相互依存の強さは、２０１５年のデータでそれぞれが貿易相手国の上位にいることからわかる。中国では、輸出で日本が３位、韓国が４位、輸入で韓国が１位、日本が４位となっている。日本においては、輸出で中国２位、韓国３位、輸入で中国が１位、韓国が４位となっている。韓国では、輸出で中国１位、日本５位、輸入で中国１位、日本２位である。また、２０１４年の直接投資を見ると、対中国で韓国が４０３４万米ドル、日本が３１９５万米ドル。対日本で韓国が８２３万米ドル、中国が５５４万米ドル。対韓国で日本が２４８８万米ドル、中国が１１８９万米ドル投資しており、域内の経済成長を意識していることが伺える。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
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  {
    "student_id": "20171226007",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓の東アジアにおける域内依存率を見ると、１９８３年では２４％、１９９８年では３０％、２０１３年では４５％と大きく上昇している。また、日中韓貿易における輸出総額では、１９９１年から２０１４年にかけての変化を見ると、日中では約１０倍、日韓では約２倍、中韓では５０倍以上の変化となっていて相互依存がますます強くなっていると言える。相互依存を示す経済協業の例として、スマートフォンが挙げられる。スマートフォンは、数多くの部品からなるもので、１国で全製品を取りそろえ、世界へ売り出すには困難を極める。よって、半導体などの細かい部品を、それぞれ優れている国が担当し、協業して１つの製品として成り立っている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
    "student_id": "20171226008",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓の三国は相互依存している。その例が、日中韓貿易の拡大である。１９９１年と２０１４年における各国の輸出総額を比較すると、日中間ではおよそ１０倍、日韓間では２倍、そして中韓間では６０倍以上もの輸出を行っている。さらに、相互依存を示す経済協力及び協業の具体例としてはコンデンサーやレンズ、さらには半導体などの電子機器関連が挙げられる。これらの開発に関して日本は高い技術を持っているため、アメリカ大陸などの企業に商品を売っている。一方で、中国などの安い労働力を以てして製造することが可能な国に、製造を委託している。日本のみならず韓国のサムスン社等においても同様のことが起きている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20171226010",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存を表すデータとして東アジア域内貿易依存率というものがある。１９８３年は２４％であったが、１９９８年には３０％、２０１３年には４５％にまで増加した。かつては完成品のやり取りをしていたが、現在は協業が進んでいるために相互依存が強まっている。協業が行われているものとしてスマートフォンを挙げることができる。韓国企業のサムスンが販売しているスマートフォンの内部に使用されている精密部品の大半は日本企業が開発したものであり、中国で生産されている。つまり協業を行うことによって、サムスンのスマートフォンが売れると韓国企業のみならず、日本や中国の企業にも利益が発生するのである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20171226012",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "近年、東南アジア地域の域内貿易が盛んになってきている。東南アジア地域における域内貿易の依存率が、１９８３年にはたったの２４％であったが、２０１３年では４５％になっており、目覚ましい上昇がみられる。中でも日中韓では相互依存が非常に強く、日中韓内における相互貿易の輸出総額が１９９１年から２０１４年にかけて１０倍以上も上昇している。また、日中韓は米国やヨーロッパ諸国へ部品を輸出するだけでなく、部品を利用し製造した完成品も輸出しており、世界的な規模の貿易も活発である。日中韓それぞれの海外直接投資主要国や地域をみると、上位に日中韓の自国を除く二カ国があり、様々な面から日中韓の相互依存が高いことがわかる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
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  },
  {
    "student_id": "20171226014",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "東アジア域内貿易依存率は２０１３年現在４５％となっており、非常に域内での交流が深い。さらに、日中韓３国の貿易相手国を見ると、輸出入どちらの項目でもそれぞれ日中韓が上位となっている。こうした相互依存の要因はそれぞれの国が得意分野を生かしていることにある。例えば、韓国の企業がスマートフォンを製造する場合、その中に組み込まれる部品の３割が日本で作られた部品である。これは日本の部品が優れているからである。そして、そのスマートフォンを実際に製造する場所は世界の工場と呼ばれる中国である。このように、それぞれの国が得意分野を生かし、経済協力をしている結果、相互依存が引き起こされているのだ。",
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    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20171226015",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓それぞれにおける貿易の規模は例えば、１９９１年では中国から日本への輸出が１００億であったのに対して、一方で２０１４年では輸出総額が１０倍以上の１０９０億になり著しく拡大している。同様に、日本ー韓国、韓国ー中国もまた約２０年の間に大きく拡大している。また近年では、域内貿易が盛んに行われており、例えば、東南アジアが密接に結び付いたASEANや北アメリカ３国の結び付きであるNAFTAなどが挙げられる。このような域内貿易の利点として、経済協力間の関税の撤廃や労働力の移動などがある。東アジア域内であれば、１９８３年には２４％であったが、２０１３年には４５％と大幅に上昇している。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20171226016",
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    "theme": "easia",
    "question": 1,
    "answer": "日中韓貿易の拡大(輸出総額)のデータより、1991年は中国が日本に100億ドルの輸出総額になるのに対し、2014年は1991年のおよそ10倍の1090億ドルもの輸出総額となっている。さらに、日本から中国への輸出総額に関しても90億ドルから1610億ドルと拡大している。このように、日本と中国、中国と韓国、韓国と日本の3か国それぞれの輸出総額は1991年から2014年になるにつれ拡大している。よって日中韓の貿易は拡大し、相互依存は強くなっている。これはスマートフォンなどの中身や造船など部品の部分をASEANを輸出し合い、その後完成品をNAFTAに輸出するといった構造となっていることからおこる。",
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    "answer": "日中韓の相互依存はとても強い。それは、域内貿易依存率と日中韓貿易の輸出総額から見てわかる。域内貿易率は１９９０年代から２０１０年にかけて３０％から５０％に、貿易輸出額は１０数倍に増大している。また、主要な貿易相手国としても日中韓は互いに上位に入っていることからも相互依存関係が非常に強いといえる。さらに海外直接投資国にも日中韓が互いに投資を行っており、互いの経済に深く根ざしていることがいえ、このことからも相互依存が強いことがうかがえる。貿易、投資の点で互いに共存関係であり、相互に依存しているといえる。",
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    "answer": "１９９６年から２０１１年までの１５年間の間で、東アジア内における輸出総額は２４３０億ドルから、８７７０億ドルのおよそ３倍以上に増加しており、また日中韓内の主要な貿易相手国もそれぞれ上位５位以内に入っており、非常に依存度が強いといえる。また、携帯電話を例として、携帯電話本体は韓国の企業のものであるが、内蔵されている部品は日中の製品であり、互いの国の様々な技術や部品を組み合わせて一つの製品を作り上げるといった協業も行っている。そのため、互いの国から部品を輸入し合う必要があり、この協業なしには製品を作り上げることが出来ないため、この要因がより日中韓における相互依存を強固にしている要因であると考える。",
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    "answer": "日中間の相互依存の強さを示す根拠として、第１に日中韓貿易の拡大が挙げられる。２０１４年の３カ国のそれぞれの国への輸出総額は、１９９１年と比較しいずれも増加している。特に日本の中国への輸出総額は約１８倍、中国から日本では約１１倍増加している。また、２０１５年の日本の貿易相手国・地域に関しては、輸出入の両部門で、中国と韓国が上位５か国に位置し、中国、韓国も同様である。また、３カ国の経済協力・協業も強くなっている。例えば、日本は完成品部門では世界でも突出していないが、世界最大の生産国である中国や韓国がスマートフォンを生産する場面では日本が技術力を駆使した部品を提供し、高品質の製品を共に作っている。",
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    "answer": "２０１５年、日中韓の主要な貿易相手国として輸出・輸入ともにお互いの国が上位５番以内に入っており、また、各国の直接投資国として、お互いの国が１０番以内に入っているなどから、日中韓の相互依存が強いことがわかる。従来は、各国は完成品をそのまま輸出入していたが、現在では、その完成品を作るための部品や素材を輸出入し、完成品を作りさらに輸出入するという構図になっている。たとえば、スマートフォンを作るために日本から部品を輸出し中国で完成品を作り、その完成品を日本に輸出する。これによって、お互いの国が貿易によって利益をあげることができるため、相互依存が強まっている。",
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    "answer": "東アジア域内貿易依存率の推移から、日中韓の相互依存の強さを読み取ることができる。１９８３年の域内貿易依存率は２４％であったところ、２０１３年の域内貿易依存率は４５％まで上昇している。日中韓は以前にも増して、高い結びつきのもと、貿易を行っている。また、相互依存を示す経済協力・協業の具体例としては、スマートフォンの製造が挙げられる。現在、中国製のスマートフォンが世界で売り上げを伸ばしている。中国製のスマートフォンの内部に使用される部品は、日本製のものが多い。中国製のスマートフォンの売り上げが増加することで、内部の部品を提供している日本も収益を得ることができる。まさに、相互協力して利益を得ている。",
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    "answer": "２０１３年における東アジアの域内貿易依存率は、４５％であった。日中韓の主要な貿易相手国・地域についてみると、３国とも相互に対輸出国、対輸入国の上位５か国のうちに入っている。対日中韓海外投資主要国・地域や日中韓の対外直接投資主要国・地域をみても３か国は上位に位置している。このように、日中韓の三国は相互に強く依存していることがわかる。たとえば、スマートホンを製造する際には、製品の開発は韓国の企業が行い、部品の製造は日本の企業が行い、組み立て作業は中国の企業が行う、というように日中韓のそれぞれの企業が役割を分担している。",
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    "answer": "日中韓の依存関係については地域内貿易への構造の変化から読み解くことができる。即ち、かつては米国など覇権国との貿易が主要であったが、現在では同域圏内での貿易が活発である。特にアジア圏における日中韓のGDP比は８０％以上を占めており、同国らが関係を深める利点は大きい。実際、依存関係は輸出総額の増大化、各国の主要輸出品目が工業部品であることから協業関係を読み取ることができ、経済的相互依存関係はその強さが明らかである。また、各国の対外投資についても同様であり、日中韓の経済構造はほぼ同じであることが分かる。したがって、日中韓の相互依存関係は大きいといえる。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の強さは東アジア域内貿易依存率に表れている。１９８３年では２４％だったのに対し、２０１３年では、４５％も依存していた。また、１９９１年に比べて日中韓の貿易輸出総額が１０倍以上に拡大した。そして、相互依存の強さは直接投資の額にも表れている。日中韓それぞれが相互に直接投資を多く行っていることが、対日中韓海外直接投資主要国・地域や日中韓の対外直接投資主要国・地域の表で上位になっていることが明らかになっている。さらに、日中韓でスマートフォンの部品を輸出入し、完成品を他の地域に輸出するなどして相互協力する方法もとっている。",
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    "answer": "日中韓を含む東アジアの域内貿易依存度は近年高くなっており、１９８３年の依存率は２４％、１９９８年は３０％、２０１３年では４５％まで上昇している。東アジアから日本への輸出を示すＥＡＪＰや日本から東アジアへの輸出を示すＪＰＥＡの規模も近年高くなっており、貿易に関して閉鎖的であった中国やアメリカが貿易の大半を占めていた日本や韓国はＥＡＪＰやＥＡＥＡによる東アジア域内での貿易拡大を進めている。",
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    "answer": "東アジア域内貿易依存率は１９８３年から２０１３年の間で、２４％から４５％にまで上昇している。また、それに伴って日中韓貿易の拡大も進み、輸出総額の面からみると、１９９１年から２０１４年の間で激増している。相対的に大きくなったものとしては、韓国から中国への輸出が９０倍にもなっている。これは両国の経済発展によるところもあるが、それ以上に域内貿易が活性化したことによる結果である。この日中韓の相互依存を示す経済協力としてスマホが挙げられる。例えば、サムスンのギャラクシーで考えると、製品発明は韓国企業によるものであるが、その中のパーツには日本のものもよく使われているし、その組み立ては中国で行われている。",
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    "answer": "　日中韓の経済はお互いに強く依存している。２０１５年のデータによると、中国の輸出リスクは三番は日本４番目韓国である。中国は韓国の一番目の貿易相手国。中国は日本の輸入出国リスクに二番めになる。１９９１年から２０１４まで、日中貿易は１０倍ぐらい増加した。中韓貿易は１００ぐらい増加した。日韓貿易は２倍ぐらい増加した。現在、日本の技術優勢と中国の価額優勢の影響を受け、韓国の経済はサンドイチのように、挟んでいる。日本は高齢化社会を受け、経済が不況になっている。中国は中所得国罠になり、経済発展が鈍くなる。",
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    "answer": "日中韓相互の貿易の輸出額が２０１４年では、中国から韓国への輸出額が最大で１３７０億ドル、韓国から日本への輸出額が最小で、２７０億ドルとなっており、三国間いずれも互いに２５０億ドル以上の貿易取引を行っていることになる。また、２０１５年の日中韓それぞれの主要貿易相手国・地域では、輸入国、輸出国ともに、相互の国が５位以内に入っている。ここまでが貿易面における日中韓三国の依存の強さを示すものだが、海外直接投資においても結びつきの強さがみられる。２０１５年の三国への海外直接投資主要国を参照すると、いずれの国も８位以上に入っており、特に、韓国においては、日本からの支援が、米国に続いて、２位となっている。",
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    "question": 1,
    "answer": "東アジア域内貿易依存率は、１９８３年は２４％だったのに対し、１９９８年は３０％、２０１３年には４５％と大きく伸び続けている。また、日韓間の貿易額は２０１４年には１９９１年の２倍以上になっている。中国においては、対日本と貿易額は１０倍以上、対韓国とは６０倍以上となっており、貿易は大きく拡大している。中国においては、政府が押し進めていた経済開放改革や大きな経済成長によって大きく拡大していると考えることができる。また、ＦＴＡなどの２国間における関税協定によって、一部のものを除いて関税を引き下げまたはなくすことによって、３国の貿易がより行われるようになったと考える。",
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    "answer": "日中韓の相互依存の強さは東アジア域内貿易依存率の高さ、輸出総額から見た貿易の拡大、輸出構造が製品輸出から部品輸出への変化、主要貿易相手国としての日中韓、直接投資を相互に行っていることからわかる。相互依存をよく表しているのは輸出構造が製品輸出から部品輸出への変化だ。製品の例を挙げるとスマートフォンがある。部品は技術の高い日本や韓国等で生産し、組み立ては人件費の安い中国で生産する。出来上がったスマートフォンは欧米といった世界に輸出される。このように製品を一つ生産するのにも日中韓で生産が行われており相互依存が高いことがわかる。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の強さを見る東アジア域内貿易依存率を見ると、1983年は24％、1998年は30％、2013年には45％と、年々増加傾向にあることがわかる。更に、国同士でみると、中国が日本に輸出した金額は2014年には1991年よりも約11倍増えており、日本が韓国に輸出した金額は約2倍増えている。この2つのことから、東アジア経済は年々貿易依存の傾向が強まっていることがわかる。経済協力としては、部品輸出がある。これは、携帯産業を例にとると、日本が携帯部品を韓国に輸出し、韓国で携帯の組み立てを行うというものである。また、協業の例としては、相手国の企業の買収や資金投資を行う海外直接投資が挙げられる。",
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    "question": 1,
    "answer": "東アジアから見た輸出構造の変化についての図を参照すると、日中韓の三カ国間での貿易が、各国における貿易額の多くの割合を示していることが分かる。勿論、これらの国以外のASEAN諸国や他地域との貿易も行われているが、特に2011年には、この三か国はたがいに依存していると言えるであろう。また、これらの国では協業なども行われている。例えば、日本や韓国で製造された電子部品を用いて、中国で電子製品を生産しそれを域外のヨーロッパなどに輸出するケースが考えられる。この場合、日中韓のいずれの国においても、それぞれの製品を生産し輸出していることになり、それぞれの国で付加価値が生み出されていることとなる。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓三国における貿易相互依存の強さを示すものとして東アジア域内貿易依存率が挙げられる。域内貿易依存率は８３年から１３年にかけておよそ６倍もの数字になっている。また日中韓の直接投資や貿易相手としての金額は三国とも上から１０番以内に日中韓が含まれている。その相互依存経済の例として域内では工業製品の部品、製造、また労働力、技術力などが取引されている。域内貿易で作られた製品が域外に輸出される形となっており、製品を完成させた企業の在籍する国のみに利益が上がるのではなく、製品の完成にあらゆる形で携わった国に何らかの形で利益が発生するという経済協力の図がある。",
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    "question": 1,
    "answer": "世界のGDPでも日中韓の占める割合は大きく、その三国が含まれる東アジアの域内貿易依存率は２０１３年には４５％となっており、相互依存が強いことがわかる。また、日中韓の主要な貿易相手国・地域のデータを見ても、それぞれの国のランキングに輸出、輸入どちらにおいても、日中韓の自国以外の二国が５位以内にランクインしている。このように日中韓の相互依存が強いので、対日中韓海外直接投資主要国・地域のランキングにも自国以外の二国が十位以内にランクインしており、経済協力が相互依存を示している。",
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    "question": 1,
    "answer": "東アジアの域内相互依存率は1983年には24パーセント、1998年に30パーセント、2013年には45パーセントと増加傾向にあり、現在の依存度は高いといえる。日中韓の主要な貿易相手国や直接投資主要国をみても互いに上位にある。この三カ国の経済協力の例として、韓国の企業であるサムソンのスマートフォンの売り上げが伸びたとき、そのスマートフォンには日本の部品が使われているため日本も儲かる。また、その工場がある中国も労働力が多く使われ、結果的に韓国の製品が売れたことによって三カ国とも利益を得ることができたということがある。",
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    "answer": "日中韓の主要な貿易相手国・地域のデータを見ると、中国の輸出では日本は３位で韓国は４位、輸入も韓国は１位で日本は４位と、いずれも高順位に位置しており、その他の３か国の輸出・輸入の項目を見ると全て５位以内にお互いの国が入っている。このことから、日本・中国・韓国ではそれぞれの国で他の２か国との貿易がとても重要な事項であるということが読み取れる。貿易の内容としては、完成品の輸出入だけではなく、部品の輸出入も多くあり、例えばスマートフォンの生産では部品によって作られている国が違うなど、お互いの得意分野を生かし、より高水準で低価格な製品の生産を実現できるような協力体制ができている。",
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    "answer": "日中韓の相互依存の強さは年を増すごとに増加傾向にある。具体的な数値としては、1991年においては日本から中国への輸出額が90億円、中国から日本が100億円、中国から韓国20億円、韓国から中国が10億円、韓国から日本が120億円、日本から韓国が200億円であった。しかし、2014年では日本から中国は1090億円、中国から日本は1610億円中国から韓国は1370億円、韓国から中国は900億円、韓国から日本は270億円、日本から韓国は440億円となった。また、このような相互依存を示す経済協力・協業の具体例としてはスマートフォンや造船などが挙げられる。",
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    "answer": "日中韓の相互依存の強さは、非常に大きいものだといえる。その理由は、配布資料より、それぞれの国がお互いを主要な貿易相手に選んでおり、その輸出額や直接投資額も大きいものであることから窺える。また、その相互依存に関し、ここでは韓国の会社「サムスン」を挙げる。サムスン製品の部品の一部は日本企業製であり、それは中国の工場で作られている。その為、サムスン製品が売れると、韓国はもちろん日本も中国も得をするのだ。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の依存性は高く、その様子は特に貿易依存率に表れている。１９９８年から２００１年にかけての輸出額を見ると、日本と東アジア間の額は米国との輸出額に比べ高く、日中韓の間での貿易がその主となっている。また、その額は年々上昇していることも見られる。日中韓での貿易額を見ると、１９９１年と２０１４年を比較し、明らかにその額が大きくなっていることがわかる。特に日中では貿易額が１０倍以上に拡大し、さらには日本からの輸出に注目すると１８倍弱と大きく変化している。これは、日本の対東アジア貿易額の上昇率に比べても大きいことから、単に貿易費上昇だけでなく、３国間の貿易の依存性が高まっていることが考えられる。",
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    "question": 1,
    "answer": "東アジア域内貿易依存率が１９８３年の２４％であったが２０１３年には４５％になっており日中韓の相互依存は年々強くなってきていると言える。日中韓の経済協力の具体例としては製造業での協力があげられる。現在、多くの機械が中国で製造されているがこれは中国で組み立てていることだけを意味しておりすべての部品を中国で製造しているわけではない。たとえば機械の精密部品のいくらかは高い技術力を有する日本で製造されそれが中国に輸出されている。また、韓国はマーケティングが非常に優れており中国で製造された製品を多く販売している。このように中国での製品製造は日中韓すべての国の結びつきを強くし各国に恩恵をもたらしている。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の貿易における相互依存は、年々強くなっており、域内での貿易額は１９９１年から２０１４年の２３年間で最大９０倍にまでなっている。また、日中韓の三国の２０１５年の主要な貿易相手国並びに地域を見てみると、中国の項目では日本と韓国が、日本の項目では韓国と中国が、韓国の項目では中国と日本がそれぞれ上位５位以内に入っている。また、日中韓が相互依存を示す協業の具体例としては、スマートフォンの分野が挙げられる。韓国のメーカーが販売するスマートフォンを例にすると、スマートフォンの部品を日本で作り、それを中国で組み立てたのちにアメリカやヨーロッパ諸国へ輸出され販売されている。",
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    "question": 1,
    "answer": "現在日中韓貿易は拡大しており、１９９１年から２０１４年にかけて日中間は約１０倍、日韓間は約２倍、中韓間は約７０倍になっている。また日中韓の主な貿易相手国としていずれの国も上位５位内にそれぞれの国が入っている。相互依存を示す例として、携帯電話の開発や自動車の生産があげられる。日中韓で1番技術を持っているのは日本だが、中国や韓国のほうが低賃金で労働力がある。商品は日中韓ではなくアメリカなどのほかの国で消費されることが多いが、売れると開発、生産した国にも利益が出ている。日中韓は互いに足りない部分を補い協力し合って、お互い利益を得ている。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の強さは貿易依存率に反映されており、1998年の30％から2013年には45％となっている。また、輸出総額は1991年から2014年にかけ中国から日本においては10倍、韓国から中国には90倍となっており、世界全体との貿易よりも大きく東アジアの結びつきが強まっていると考えられる。経済協力の具体例として韓国の企業が製品を販売するなかで部品に日本のものを使用し、製品は中国で生産するというように、製品が購入されると韓国だけでなく、中国と日本にも利益が出る仕組みがあげられる。",
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    "answer": "２０１５年における日中韓の主要な貿易相手国、地域は３か国とも輸出入ともに日中韓が上位５位以内に入り、日中韓貿易の輸出総額は１９９１年から２０１５年にかけて約２倍から９０倍に増加している。相互依存を示す経済協力・協業の例としてスマートフォンの製造がある。日本や中国が内部の部品などの製造を行い、それらの部品を韓国に輸出する。韓国ではそれらの部品を大手メーカーであるサムスンなどが組立ててスマートフォンとして完成させてNAFTAやEUなどの地域に輸出する。このような仕組みの貿易を行うことで結果としてスマートフォンの製造に関わった３カ国すべてが利益を得ている。",
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    "answer": "世界のGDPの比率を比較すると、日中韓の三国とアメリカとEUはそれぞれが世界の２５％を占めている。この三つが相互依存しており、さらに日中韓でも相互依存がなされている。電子機器の開発に強い日本は、中国と韓国の企業に部品を輸出し出来上がった製品がアメリカやEUなどに輸出される。こういった経済の仕組みから、日中韓は同じ水準での経済成長を続ける。また、１９９５年と２０１４年の日中韓貿易を比較すると、倍以上に増加しており、お互いにより強固な関係になっているといえる。",
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    "answer": "最初に相互依存を示す例として日本・中国と日本・ＥＵのを比較する。２０１１年では、日本から中国への輸出は１２８０億ドルであり、日本からＥＵへの輸出は９１０億ドルである。社会的・地理的な要因があるにせよ、ＥＵよりも中国との貿易のほうが金額が大きく、強い依存関係を示している。その他の国でも似たような傾向がある。また、相互関係が示す経済協力・協業としてスマートフォンを例に挙げる。本体の販売を行っているのは韓国メーカであったとしても、その本体の構成要素である部品は日本のメーカの製品が使用されている。また、部品の組み立ては中国の工場で行われている。このように、相互に関わり合いながら経済活動を行っている。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存に関して、データを見ながら示していく。まず、日中韓三国の輸出入相手国の上位にお互いの国が入っており、貿易に関しては相互に依存していることがわかる。次に対外直接投資主要国のランキングを見ると、こちらも相互にランクインしており、依存しているのは貿易に関してだけではないことがわかる。具体例を挙げるとすれば、電子機器（スマートフォン）がいい例だろう。韓国の大企業サムスンの作っているスマートフォンには、韓国国内で生産された部品だけでなく、中国の工場で作られた部品や日本の技術が詰まっている。このように、東アジア内の日中韓三国は特に相互に依存している。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の強さは、近年強固なものとなっている。東アジア域内貿易依存率は１９９８年では３０％であったが、２０１３年では４５％であるなど大きく増加しており、２０１７年現在も増加し続けている。また、日中韓の相互依存の強さを示す協業の例として、スマートフォンの生産がある。日本ではエレクトロニクス分野では世界屈指の技術力を誇る。そのため、日本の企業で半導体やコンデンサなどの部品を生産し、域内の他国へ輸出する。他国で部品を組み込み、スマートフォンが生産される。日中韓はこのような形で自国の強みをを生かして協業し、相互依存している。",
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    "answer": "日中韓の主要な貿易相手国・地域のデータから、３か国の輸出入において、それぞれの国が貿易相手国として５位以内に入っている。アメリカの製品「ｉＰｈｏｎｅ」を例にとって日本と中国の関係を考えてみる。アメリカがまず製品を作る際、半導体などの部品は中国製品を用いる。中国の製品は品質を保ちながら、非常に安価でだからである。製品の組み立ても中国で行っている。この製品を日本が輸入することで、開発元であるアメリカだけでなく、製品のもととなっている材料の生産地である中国も経済的に利益がある。このように日中韓は強い相互依存を持っていることが分かる。",
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    "answer": "２０１５年の中国、日本、韓国それぞれの主要な貿易相手国・地域を見ると、中国では輸出先の第３位が日本、第４位が韓国となっている。中国国内への輸入でも第１位が韓国、第４位が日本となっている。日本、韓国における同様のデータでもそれぞれ第５位以内にお互いの国が入っている。これにより、日中韓の相互依存は強いと言える。また、相互依存の例として、スマホ産業が挙げられる。韓国のサムスン電子の商品、ギャラクシーでは部品の３０％が日本製であり、組み立ては中国で行われている。このことから、三ヶ国間での経済協力・協業が行われていることが分かる。",
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    "answer": "日中韓の貿易は１９９１年から２０１４年にかけて、中国から日本へは１０倍、日本から中国へは１８倍、中国から韓国へは７０倍近く増大している。これは日中韓以外への輸出構造と比べると突出して高くなっており、相互に大きく依存していることいえる。貿易相手国や直接投資国についてもそれぞれが上位に位置していることからもわかる。協業の例として韓国のサムスンが出しているスマートフォンが挙げられる。日本で発展した技術を生かして新製品のもととなるメモリーやコンデンサーなどの開発が進められている。実際に製品を生産する段階になったら中国のように労働力が安いところで生産することで人件費を抑えることによって協力している。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の強さを示すデータとして示すものは最もわかりやすいのは「貿易」の面である。まず、貿易に関しては、1991年と2014年とを比較した輸出総額における日中韓貿易の拡大を示した図を見ることによって確認できる。それらの年を比較すると、1991年に比べ2014年のほうが相互の輸出総額において、日韓では約2倍であったが、約10倍以上もの成長が見受けられた。これは国際分業が進んでいったためだと考えられる。また、2015年における主要な貿易相手国・地域という図を見ると、各国の上位5位以内にはそれぞれの国が位置していることがわかる。これは国同士が距離的に近く、貿易がしやすいことにあると考えられる",
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    "answer": "日本、中国、韓国の相互依存は強くなる傾向がある。たとえば中国から日本への輸出は１９９１年には１００億ドル程度であったが、２０１４年には１０９０億ドルにまで拡大している。韓国の主要な貿易国として輸出、輸入ともに一位が中国である。東アジア域内貿易依存率は１９８３年には２４パーセント程度であったが１９９８年には３０パーセント、２０１３年には４５パーセントにまで輸出の割合が上昇した。このようなことから日中韓の相互依存は年々強くなる現状があるといえる。経済協力の例としては韓国が技術マネジメントに力を入れ、一方でものを作る技術はに日本に頼るといったことがあげられる。",
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    "answer": "日中韓の相互依存の強さついては、１９９１年における日中韓貿易における輸出の総額のデータを参照すると、３カ国のそれぞれにおける輸出は２００億円を超えることがない。しかし、２０１４年になるとそれそれ数１０倍にまで増加している。相互依存の経済協力の例として、貿易のグローバル化がある。過去において、東アジアは閉鎖的な貿易を続けていた。しかし、今現在ではその国の中だけに留まらず、アメリカやヨーロッパなどの欧米にも視野を広げている。",
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    "answer": "第一に、日本、中国、韓国の３国の主要貿易相手国を見ると、３国ともに輸出国と輸入国の順位に関して、それぞれの国が１位から５位を占めており、相互に高い依存関係を保っていることがわかる。特に韓国の場合、輸出と輸入国がともに１位を中国が占めており、経済面において中国に強く依存していることが分かる。第二に、３国の海外直接投資額をみると、３国ともにそれぞれの国への投資額の順位が１０位以内となっており、直接投資額の面からみても、３国は経済的に相互依存していることが分かる。特に中国は、脱税のためのヴァージン諸国への直接投資を除けば、日本と韓国が２，３位を占めており、強い依存関係があることをうかがえる。",
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    "answer": "輸出総額においての日中韓貿易のデータを見ると、１９９１年と比べ２０１４年はすべての値が２倍以上に伸びていることがわかる。国別では、日本と中国は１０倍以上、日本と韓国は２倍以上、中国と韓国では６８倍以上の値になっている。特に韓国から中国への輸出では１９９１年は１０億ドルとどの国の輸出に比べても少なかったのに対して、２０１４年には９０倍の９００億ドルとなり急激に伸びている。また、アイフォンや造船においてそれぞれの部品を自国で作り、一つの国がその部品を合わせて製品とし、輸出する産業が発達していることから、相互依存が強くなってきていることがわかる。",
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    "answer": "日中韓の相互依存のデータとして、2014年では日中では輸出入合計で2700億ドル、日韓で710億ドル、中韓で2270億ドルに上っている。日本とNAFTAの輸出入額の合計が3060億ドルであることを考えれば、日中韓の輸出入における依存性の高さは明らかである。相互依存を示す経済協力、協業の例として、スマートフォンや造船が挙げられる。スマートフォンは世界的に有名な韓国の某企業の端末の部品の約30パーセントは日本製だといわれる。日本は部品を作り、韓国が製品化し販売している。造船に関しては、日本の造船企業が積極的に中国に造船ドックを建造するなどアジア全体で世界で生き残って行くための施策がなされている。",
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    "answer": "日本と中国と韓国は2010年代にはこの三か国間での輸出が増えており、1995年から2011年の16年間で、特に中国との貿易が7倍近く増加している。また、各国の輸出入の上位国５位以内ににもランクインしている。また、各国間での直接投資も行われるなどしている。それぞれが受けた投資では上位10か国以内に入るなど相互での投資が盛んである。しかし、各国の投資先としては日本・韓国は中国を重要な投資先としてとらえているが、中国はそのようにとらえていない傾向がある。",
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    "question": 1,
    "answer": "１９９１年と２０１４年の日中韓の輸出総額を比較すると、２４年間で大きく増大しており、特に中国から日本への輸出総額は１０倍以上増加している。また、２０１５年における日中韓の主要な貿易相手国の上位５位以内、直接投資主要国の上位１０位以内にそれぞれの国が入っていることからも、日中韓の経済的相互依存の強さを読み取ることができる。相互依存を示す経済協力の具体例として、例えばスマートフォンの開発があげられる。各国が協力して開発を行うことで、技術の向上とコストの削減が図られている。",
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    "question": 1,
    "answer": "2015年のデータにようと、日本の輸出額の2位は中国、3位は韓国、輸入額では1位が中国、4位が韓国、中国の輸出額では3位が日本、4位が韓国、輸入額では1位が韓国、4位が日本、韓国の輸出額では1位が中国、5位が日本、輸入額では1位が中国、伊が日本となっており、いづれの国も上位になってる。日中韓の貿易額は1981年から2014年にかけてそれぞれの輸出額、輸入額の合計は10倍以上にまで上昇している。また、中国、韓国は経済発展の途上であり今後さらにGDPを伸ばしていくことが予測される。これにより、この三カ国の貿易におけるつながりが増しており、今後も相互依存性が増していくことが推測される。",
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    "answer": "日中韓貿易の総額は９１年と比べて１４年現在、数倍から数十倍も増えている。また、域内貿易依存率も上昇しており、アメリカに依存した過去の貿易体系とは異なりつつある。今までの貿易では自国で作られた完成品を中心に輸出入をしていたが、各国の相互依存が強まるにつれ、製品の部品の貿易が増えてきた。例として携帯電話の生産はアメリカが中心であり、アメリカの携帯電話が売れても日本に利益はないと思いがちだが、実はその携帯電話には日本産の部品が多く使われており結果的に日本も儲かるという形態になっている。相互依存が深まることで、貿易がより複雑になってきている。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓を含む東アジアの域内貿易依存率は２０１３年に４５％となっている。東アジアの域内貿易額は、東アジアから米国への輸出額よりも多く、最大市場である米国よりも東アジア域内で積極的に貿易が行われている。また、日中韓の主要貿易国は輸入輸出の両方において、３国すべてで上位に入っており、相互依存が非常に強いことがわかる。相互依存を示す経済協議として、直接投資がある。日中韓は、互いの国の企業の買い取りや現地への参入などの投資を行っている。例えば、日本が安く大量の労働力を求めて、中国の農村部に日本の会社の支部や工場を作り、現地の人に働いてもらうことで、日本と中国の両方で経済発展が起こる。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の貿易輸出総額は、１９９１年から２０１４年で１０倍以上増加している。また２０１５年の日中韓の主要な貿易相手国は、それぞれ５位以内に日中韓のうち自国を除く２国が入っている。対日中韓の海外直接投資主要国のデータでは、それぞれ８位以内に自国を除く日中韓の２国が入っている。これらのことから、日中韓は貿易や投資において互いに大きな影響を与えており、それぞれにとって重要な関係を持っていると考えられる。経済的な協力・協業の例としては、スマートフォンがあげられる。韓国の企業のスマートフォンの部品はその多くが日本製のものである。製造は中国で行われており、協力により互いが利益を得られるようになっている。",
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    "answer": "日中韓は経済的に強く相互依存するようになった。1991年に比べ各国の輸出総額は日本と中国間で約１０倍、日本と韓国間で約２倍、中国と韓国間で約５０倍にも膨れ上がっているのが傍証だろう。またに日中韓の主要な貿易相手国のデータを見ても輸出・輸入の両面で、それぞれの国が上位五ヶ国に名を連ねていることからも相互依存率の高さがわかる。経済協力の具体例としてはスマートホンの開発があげられる。これは日本の持つ高い半導体関連の技術力と、韓国のブランド力・マーケティング力が合わさったものである。",
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    "question": 1,
    "answer": "東アジアの域内貿易依存率は2013年には45％となっており、さらにその中でも、日中韓貿易における輸出総額は大きく増加している。特に中国に対する輸出入は、日韓両国ともに、1991年時点よりも2014年時点でおよそ10倍から100倍に増加している。この背景には、中国の経済成長が著しいことがあげられ、中国の工場で製造した部品を輸入して、日本や韓国で組み立てて商品化するといった流れがある。2015年においては、輸出入両面において、日中韓それぞれの国が主要な貿易相手国の5位以内にそれぞれの国を位置づけている。中国は自由貿易を徹底しているわけではないが、日韓はEPAなどの自由貿易協定を結んでいる。",
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    "question": 1,
    "answer": "経済的相互依存に関して、例えば日中韓内での輸出総額に関して言えば、中国から韓国への輸出総額が１９９１年に２０億ドルであったのが２０１４年には１３７０億ドルと、急激な増加を見せている。３ヶ国の経済的相互依存は、単に完成品としての商品を交換するのみにとどまるものでなく、国際分業という形態にも表れている。有名な例としては、サムスンのギャラクシーが世界で売れることで、日本や韓国も経済的に恩恵を受けるというものがある。サムスンがマーケティングを行い、技術ある日本は３割程度の部品を作り、人材の豊富な中国は工場で商品を製造する。このようにしてこれら３ヶ国は、棲み分けを行い、協働していることがうかがえる。",
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    "question": 1,
    "answer": "東アジアの域内貿易依存率は４５パーセントであり、日中韓とアセアンのＧＤＰ規模は日中韓の参加国で８０パーセントを超えている。また、２０１５年の日中韓の主要な貿易相手国、地域は各国ともに５位以内に入っている。また、２０１５年の対日中韓海外直接投資主要国、地域は各国ともに８位以内に入っている。このことから日中韓参加国の相互依存の高さが分かる。この３カ国の相互依存を示す経済協力、協業の例として、韓国企業のサムスンのスマートフォン、ギャラクシーを上げると、設計などは韓国で行い、レンズなどの高級部品は日本で生産を行い、組み立てなどは中国で行っている。",
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    "question": 1,
    "answer": "日本・中国・韓国の３か国の相互依存の強さを見るデータとして２つ挙げる。１つ目は、日・中・韓を含む東アジアの域内貿易依存率の関して比較してみると、１９８３年には２４％にとどまっていたものが、２０１３年には４５％とこの２０年間で大幅に増加している。２つ目は、３か国の貿易の拡大を輸入総額の関して見てみると１９９１年から２０１４年で日中間、韓中間で１０倍の増加となっている。３か国の経済的な特化しているニッチを生かし、協業や経済協力を行っている。その例としてスマートフォンが挙げられ、日本で生産した部品を使い、中国の人件費の低さを生かし組み立て、韓国の企業が販売をおこなうといったものが実際に行われている。",
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    "question": 1,
    "answer": "東アジア域内の貿易依存率は、1983年で24％、1998年で30％、2013年で45％と年々高まっている。なかでも日中韓貿易の輸出総額は、1991年から2014年で10倍以上に拡大している。また、東アジア域内で連携して製造・マーケティングをし、アメリカやヨーロッパへ輸出するなど、輸出構造も変化している。たとえば、韓国の企業であるサムスンは、日本で部品の製造、中国で組み立て、韓国でマーケティングといったように、販売までの過程を日中韓で分担している。日中韓の主要な貿易相手国・地域のランキングをみても、輸出・輸入ともにそれぞれ上位にランクインしており、日中韓の相互依存が非常に強いことが伺える。",
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    "answer": "１９９１年と２０１４年の日中韓貿易の輸出総額を比較してみると、最大で日本から中国への輸出額が９０万円から１億６１０万円、最小でも韓国から日本へ１２万円から２７万円というように大きく拡大しているのがわかる。これは東アジア内で行われている経済協力・協業が原因と考えられている。例えば携帯電話等の機械類であれば、日本が組み立てに必要な部品を製造し、それを中国で組み立て、それらをまとめて韓国が輸入、米国等の国々に輸出を行うといった流れが出来上がっているのだ。このように、日中韓の三か国が協業して一つの製品を作り上げるという体制をとるなど、三か国間で相互関係の強い経済体制の下、強固な貿易関係が築かれている。",
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    "answer": "日中韓の貿易はその輸出総額を考えたとき、１９９１年と２０１４年で三カ国間のどこにおいても１０から１５倍になっている。また日中韓の主要な貿易相手国や地域に関する２０１５年のデータを見てみると、どの国も輸出入共に、５位以内に日中韓が入っている。これらのデータから互いの経済関係は非常に密接であり、日中韓の相互依存がとても強いことがわかる。協業の具体例としてサムスンのスマホの製造を挙げると、その販売元は韓国であるが部品の３割は日本で作られており、部品の組み立ては中国で行われているため、その売り上げは３か国に配分される。この事例からも３か国の結びつきの強さを見ることができるのである。",
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    "answer": "日中韓の主要な貿易相手国には、すべての国において他の２か国が上位５位以内に位置している。とくに、中国と日本については、輸入の相手国の１位はそれぞれ韓国、中国となっている。さらに韓国では、輸出・輸入ともに中国が１位となっている。また、貿易の輸出総額は、３ヶ国間すべてについて増加しており、相互依存の強さがみられる。経済協業の例としては、域内での製造工程の分担があげられる。韓国から販売されているスマートフォンは、部品の製造は日本、組み立ては中国で行われている。このように、国ごとに工程を分担した製品を、アメリカやＥＵなどのアジア圏以外の国に販売している。",
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    "question": 1,
    "answer": "まず、東アジア域内貿易依存率を見てみると、２０１３年には全体の４５％を占めている。またそれぞれの国の主要な貿易相手国、地域において２０１５年のデータによると、輸出相手は中国は日本が３位、韓国が４位、日本は中国が２位、韓国が３位、韓国は中国が１位で、日本は５位である。輸入については中国は韓国が１位で日本は４位、日本は中国が１位で韓国が４位、韓国は中国が１位で日本は２位である。経済協力の例を挙げると、例えば携帯電話であれば部品は日本で製造して、組み立ては韓国で行い、再び出来上がった商品が日本に送られるといった連携がみられる。中国にも多くの日本企業が労働力を求めて参入している。",
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    "question": 1,
    "answer": "東アジア域内貿易依存率は、米国との依存率を抜き、１９８３年２４％、１９９８年３０％、２０１３年４５％と増加している。また、日中韓の主要な貿易相手国・地域（２０１５）では、日本、中国、韓国がそれぞれの国の輸出・輸入相手国の上位に入っている。それぞれの国が完成品を輸出しあうだけではなく、たとえば韓国の会社、サムスンでは、その部品を日本が作り、それを中国でくみたて、韓国がマーケティングを行ってアメリカなどに売る、という協業が行われている。日本の技術力、中国の豊富で安価な労働力、韓国の技術マネジメント、マーケティング能力と互いの得意分野を生かした協力が行われている。",
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    "question": 1,
    "answer": "「対外直接投資額」のデータを挙げて説明すると、日本にとっては、中国が３位、韓国が１５位であり、中国にとっては、日本が２９位、韓国が２３位であり、韓国にとっては、日本が７位、中国が２位であるということから、日本、中国、韓国の３国は、お互いに対外直接投資額の多い国同士であるということが言える。また、相互依存を示す、経済協力・協業の具体例としては、韓国の企業であるサムスンが販売している、スマートフォンの「ギャラクシー」が挙げられる。日本でつくられた部品が、中国へと輸出されて組み立てられ、中国で組み立てられた部品が、韓国へと輸出されて、韓国の企業であるサムスンによって、商品が販売されているのである。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の強さは、東アジア域内貿易依存率を見ると、１９８３年は２４％、１９９８年は３０％、２０１３年の４５％と、年々増加傾向にあり、依存の強さが見られる。また、当該３か国内の相互の輸出額も１９９１年から２０１４年にかけて、大きな伸びを見せており、相互依存が強くなっていることがうかがえる。相互依存を示す、具体的な協業としては、スマートフォン等の電子製品の部品製造が挙げられる。当該３か国間における部品製造を協業し、部品をＥＵやＮＡＦＴＡ方面へ輸出し、協力的に貿易を行っていることである。東アジア域内での協業を行うことで、各国での貿易による経済成長も図ることできるのである。",
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    "question": 1,
    "answer": "1983年に24%だった東アジア域内貿易依存率は2013年には45%まで上昇している。中でも日中韓の貿易の輸出総額は10倍前後となっており日中間の相互依存が強まっているのは自明である。またその相互依存の例としては韓国のスマートフォン産業で有名なサムスンが挙げられる。サムスンのスマートフォンは韓国で作られているわけではない。日本で作られた部品が中国に送られそこで組み立てられる。そしてその組み立てられたものを韓国がマーケティングしているのである。つまり一つの商品が販売に至るまでに三か国が協力しているのだ。このように日中韓は経済面で協力・協業している。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の強さは、各国間の経済面での連携に見られる。日中韓の貿易輸出額は、１９９１年と比較し、２０１４年には約１０～１５倍に拡大しており、東アジア域内貿易依存率は、１９８３年の２４％に対して２０１３年には４５％に上昇している。経済面での結びつきが強固になったことで、日中韓の相互依存の関係が強くなったと考えられる。また、相互依存を示す経済協力・協業の例としては、日本で開発した技術を用いて中国で大量生産し、韓国でマーケティングすることが挙げられる。このような経済協力・協業は、一国のある製品やサービスがよく売れると、その国だけでなく他の二国にとっても利益になるという特徴がある。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存は、年々強まっている。それは３カ国間の貿易の拡大であり、１９９１年には３カ国の輸出総額は最も多いところであっても日本から韓国への輸出額２００億ドルであったが、２０１４年では最も少ないところですら、韓国から日本への輸出額２７０億ドルで、最も多いのは日本から中国への輸出額１６１０億ドルにまで増加している。以上から、日中韓の相互依存は強まっているといえる。また、相互依存を示す経済協力の具体例としては、日中韓で部品の製造や組み立て、さらにその製品の販売経路を整えるなどを各国で分担して行い、それをＮＡＦＴＡやＥＵに販売するといった例を挙げることができる。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓における相互依存として、輸出総額の増大が挙げられる。１９９１年には日本から中国への輸出総額は９億ドルであったのに対して、２０１４年には１６１億ドルに増大しており、中国から日本への輸出総額も増大している。相互依存に関した日中韓の経済協力の例としてスマートフォンが挙げられる。中国で原材料を作り、日本で組み立て、韓国でマーケティングを行うなどの協業がなされる。輸出総額の増大が日中韓間の全てに見られ、主要貿易相手国としても互いに上位に入っていることや、東アジア域内の貿易依存率も１９８３年の２４％から２０１３年には４５パーセントまで上昇していることなどからも、日中韓における相互依存の強さがわかる。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の強さについて、貿易面における三カ国の輸出総額から検討していく。１９９１年、韓国の対中国輸出総額は１０億ドルだったが、２０１４年は９０倍の９０億ドルまで上昇している。日本の対中国輸出総額は１９９１年で９０億ドルだったが、２０１４年には１６１０ドルと約１７．８倍に上昇しており、どの国から検討しても相互依存関係は強くなっていると考えられる。また相互依存を示す経済協力・協業の具体例について、ＳＵＭＳＵＮＧ社のスマートフォンの製造、出荷過程が挙げられる。日本で部品を製造、中国で製品の組立て、韓国でマーケティングを行う。このように各国間で協業を行うことで、三カ国それぞれの利益につながる。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の強さは、まず東アジア域内貿易依存率の上昇に現れている。東アジア域内貿易依存率は１９８３年の２４％から２０１３年には４５％まで上昇している。東アジアの中で日中韓の占めるGDP規模が大きいことから、相互依存の高まりが窺ええる。また、輸出総額をみても、日中では１０倍以上、中韓では６０倍以上と、日韓と中国の取引が著しく増加していることが分かる。相互依存を示す経済協力・協業の例としては、日本製の部品を使い、中国で製造し、韓国企業がマーケティングから販売までを行うというように、一つの商品が売れることで、日中韓の三国が利益を売ることができるような仕組みが考えられる。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中間貿易は１９９１年と２０１４年の輸出総額を比較しても１０倍から１５倍の違いがあり、より日中韓間での結びつきが強まってきていることがわかる。２０１５年のデータでは日本・韓国の中国からの輸入が１位、日本の韓国からの輸入が４位、韓国の日本からの輸入が２位と、日中韓間で盛んに貿易を行っていることがわかる。また、日中韓の相互依存はNAFTAによく表れており、３か国での協力体制が整っている。ここでは中国が世界の工場として製品を生産するが、その部品を高い技術力を持つ日本が作り、韓国はマーケティング戦略を打ち出しアメリカに製品を売る。このシステムから、日中韓の相互依存の強さがうかがえる。",
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    "question": 1,
    "answer": "日本、韓国、中国の各国間の貿易も拡大しており、日本から中国への輸出が１９９１年は９０億ドルであったのに対し、２０１４年では１６１０億ドルにまで上がっている。また、中国から日本への輸出も、中国と韓国間の貿易も急激に増加している。また、日中韓の主要な貿易相手国・地域の上位５か国の中には各国ともに日中韓が入っており、このことからも相互依存の強さがわかる。具体的な相互依存の例として、スマートフォンの例が挙げられ、日本では高い技術力を活かして部品を生産し、中国では安い労働力を活かして日本の作った部品も含め、組み立てを担い、韓国では経験を活かして日中で作られた製品をマーケティングするというものである。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の強さについては、対日中韓海外調節投資主要国、地域（２０１５年）、日中韓の対外直接投資主要国、地域（２０１５年）の資料からとらえられるように、とても強いものである。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中間の相互依存の強さは、2015年の日中韓の主要な貿易相手国の資料によると、三カ国でお互いが輸出入上位五か国以内に含まれていることから見てとれる。また、対日中韓直接投資主要国の表においても三カ国に対する投資の上位十か国以内に互いに位置していることからも同様に読み取れる。また、相互依存を示す経済協力・協業の具体例としては、日本で部品を製造し、それを中国で組み立て、韓国でマーケティングををするというサムスンのスマートフォン産業が例として挙げられる。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓では域内貿易が盛んであり、東アジア域内貿易依存率は上昇傾向にある。日中韓同士の貿易拡大も進んでおり、1991年と2014年での輸出総額を比較した際に、全体としておよそ10から15倍の増加がみられる。特に中国から韓国への輸出総額は20億ドルから137億ドルとなっており、国同士による相互依存の高さが読み取ることができる。相互依存を示す経済協業の具体的な例として垂直的貿易が挙げられる。韓国のサムスンが手掛けるスマートフォンは世界でトップクラスのシェアを誇る。この製品のおよそ3割の部品は日本が製造しており、製造の工場は中国が受け持つ。このような一つの製品の恩恵が複数の国にもたらされている。",
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    "question": 1,
    "answer": "２０１５年の中国の輸出相手国として３位に日本、４位に韓国が入っており、日本の輸出相手国も２位に中国、３位に韓国がある。韓国の輸出相手国も１位に中国、５位に日本がある。これらから分かるように、日中韓の主な貿易相手国の上位５か国以内に日中韓がそれぞれ入っている。また、完成された製品の輸出入だけではなく、日中韓で協力して完成から販売まですることもある。例えば、日本で部品を作りそれを中国へ輸出して、中国で組み立て完成させる。そしてそれをまた韓国へ輸出し、韓国のマーケティングで世界各国に販売するとったことがある。",
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    "question": 1,
    "answer": "約20年前と比べ日中韓の貿易額は大幅に増加している。1991年に520億円であった日中韓の貿易額は2014年には5680億円にまで増加しており、相互依存は強まっている。経済協業をしている例としてはスマートフォンの製造販売が挙げられる。ギャラクシーはサムスンのスマートフォンであるが、韓国はマーケティングを主に担当しており、部品の製造や組み立てといった作業は日本と中国で行われている。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の貿易相手国のランキングを見てみると、輸出入ともに5位以内にそれぞれの国が入っているところから相互依存の強さが窺える。また、その額は日本と中国の間で1000億ドルにものぼる。例えば、韓国のメーカー「サムスン」などは日本から輸入した精密部品を使って中国内の工場でスマートフォンを組み立て、それを世界中に輸出しているなどの経済協力が行われている。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓は主要貿易相手国それぞれ上位にお互いが位置しており、貿易輸出額に関してはここ２０年で日韓は２倍、日中および中韓貿易に関しては１０倍～１００倍近くまで増加してきている。また日韓に関しては中国への直接投資が各国の中で最も多くなっている。具体的な経済協業としてスマートフォンに関しては、半導体やカメラなど高度技術を要するものを日本が生産し、中国がそれを安く膨大な労働力で組み立て、韓国が実際に製品を各国へマーケティングを行うという一連の流れがあげられる。",
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    "question": 1,
    "answer": "各国の貿易相手国において、それぞれが他の２か国を輸出入どちらにおいてもトップ５位以内に含んでいる。特に中国からの輸入は日韓どちらにおいても１位、また中国の輸入は韓国が、韓国の輸出は中国が１位である。互いに重要な貿易相手国だが、制度的な経済協力政策は取り立てて持たないのも特徴である。この統計結果は資本での市場原理的な選択に由来しており、工業製品の部品生産を日本で、組み立てを中国で、販売を韓国で、といった分業的なシステムが自然と成り立ったことで生産過程で何度も３国間を行き来した貿易額の肥大化が加速している。",
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    "question": 1,
    "answer": "現在の日中韓の相互依存の強さは2015年の日中韓の主要な貿易相手国のデータを見て明らかである。三国の輸出入相手国の上位5か国以内に他の二か国の名前が挙がっており、その依存の強さを物語っている。またおよそ4,50年前までは東アジアの国々が各々諸外国と貿易を行っていたが、近年東アジア域内貿易を強くしていったことにより、米国等の諸外国に頼ることなく東アジア内の貿易依存率が2013年では45％と高くなった。その中でも日中韓は互いに輸出額が平均して約900億ドルの貿易を行っており東アジア諸国の中でもその依存性は高いといえる。",
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    "question": 1,
    "answer": "昔はアメリカがくしゃみをするとアジアが風邪をひくと言われる程、東アジアの貿易はアメリカに大きく依存しており東アジア域内の貿易依存率は１９８３年では２４％であった。しかし２０１３年では貿易依存率が４５％と増加しており、それぞれの国の主要な貿易相手国となっている。また東アジアでの協業も現在多く行われている。例えば、世界スマートフォンシェア１位の韓国サムスンのスマートフォンでは部品の3割が日本製であり、また中国にも工場があり生産が行われている。このように、部品は日本のものを使用し、中国で組み立て、韓国がマーケティングを行うという、それぞれの国の強みを生かすことが東アジア経済をさらに成長させている。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の主要な貿易相手国・地域（２０１５年）のデータでは、日本の輸出先の二位が中国、三位が韓国であり、輸入元の一位が中国、四位が韓国であるというように、輸出・輸入ともに他二国が五位以内に入っており、三国の相互依存の強いことがうかがえる。また、この三国間では、例えばサムスン社のスマートフォンであるＧａｌａｘｙについて、その部品のうちいくつかが日本で生産され、中国で組み立てられ、韓国のマーケティングによってアメリカなどの三国以外の国へ輸出されているなど、経済協力・協業がなされており、このような例からも相互依存の強さがうかがえる。",
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    "question": 1,
    "answer": "東アジアの域内貿易依存率は、２０１３年のデータで４５％となっている。また、日中韓の主要な貿易相手国・地域は２０１５年のデータで、それぞれお互いの国が上位に入っている。この２つのことから、日中韓の相互依存はとても強いと言える。経済協力・協業の例としては、韓国の財閥であるサムスンのギャラクシーがあげられる。ギャラクシーの製造から販売はすべて韓国で行われているのではなく、日中韓の協力があって成り立っている。内部の部品の一部、特にカメラのレンズや、半導体といった高度な技術を必要とする部品は日本で作られている。部品の組み立ては中国にある工場で行われ、アメリカなど世界市場への販売は韓国が行っている。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓のそれぞれの貿易相手国の輸出入ともに第五位までに互いの国が入っている。さらに、日中韓貿易の輸出総額は１９９１年から２０１４年で２倍以上になっており、最大９０倍となっており相互依存の強さがうかがえる。相互依存を示す具体例として、韓国の企業のサムスンが挙げられる。韓国の企業であるサムスンが製品を作り販売するとそのすべての利益が韓国に入るわけでなく、技術面で関わり精密部分を担当する日本や組み立てを担当する中国に利益が入る仕組みになっている。このように、互いに役割を分担することで棲み分けをし、その国に合った協力をする相互依存関係が成立しているのである。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の強さは、東アジア域内貿易依存率と日中韓の主要な貿易相手国と地域、日中韓貿易の輸出総額によって示されている。東アジア域内貿易依存率は１９８３年から２０１３年の間に２４％から４５％に増加している。また、日中韓の主要な貿易相手国・地域を見ても東アジアの国々が多く入っている。日中韓貿易の輸出総額は１９９１年から２０１４年までで各国の間を動く額が１０倍から１５倍に増加している。相互依存を示す経済協力・協業の例としては韓国の会社であるサムスンが開発したスマートフォンの部品のうち三割を日本が製造し、中国が部品を組み立て、韓国がマーケティングを行っていることが挙げられる。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の２０１４年における貿易輸出総額は、日中間で１００億米ドル、日韓間で２７０億米ドル、中韓間で９００億米ドルを越える規模になっており、互いの対外輸出輸入ともに上位の貿易相手国であるなど、３国間の相互依存は非常に強いものとなっている。現在では、とりわけスマートフォンなどの高付加価値製品で、部品のやりとりが国境を越えて行われているように、日中韓でそれぞれの国の強みを生かした分担生産が行われることも多くなっている。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓貿易のデータを参照すると、１９９１年と２０１４年の日中韓貿易輸出総額は１９９１年よりも２０１４年の方が大きい値を示している。中でも、１９９１年と２０１４年の輸出総額を比較すると日本・中国間は１０倍以上、中国・韓国間では５０倍以上になっている。このことから、年々日中韓の経済的な相互依存が強くなっていっていると考えられる。また、東アジア全体での輸出構造を考えると、東アジア内で輸入したものを加工してＮＡＦＴＡやＥＵに輸出することにより、東アジア内で経済協力・協業を行っており、これも相互依存を高めている要因の一つであると考えられる。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓貿易の拡大（輸出総額）について、１９９１年と２０１４年の日本と中国間では約１１～１８倍、中国と韓国では約７０～９０倍になっており、この３か国間の貿易依存率の面からみた相互依存の強さは徐々に増しているといえる。また、相互依存を示す経済協力・協業の具体例として、スマートフォンのGalaxyが挙げられる。日本が半導体やレンズなどの土台となる部品を生産し、中国がそれらを組み立て、韓国が優れたマーケティングにより米国などの他の国々に売り込む、という流れである。Galaxyが売れれば、それの生産販売に関与した３か国とも互いがそれぞれ利益を得ることができるのである。",
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    "question": 1,
    "answer": "東アジア域内貿易依存率は1983年に24%、1998年に30%、2013年に45%と年々増加し、1991年から2014年に輸出総額も2～90倍と明らかに増えている。これは東アジアの国間で経済協力協定や自由貿易協定などの政治的な協力をして関税を少なくしたり、経済特区では税金を少なくするなどのメリットを設けたりして貿易を円滑にする制度があることが原因と考えられる。日本も韓国もコストの削減を求めて中国に生産場所を移しているので、中国との貿易が多くなっていると考えられる。その際中国では組立が中心で、高価な部品などは日本や韓国から輸入する必要があるので中国も日本や韓国に貿易を依存している。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の強さは。1983年24％であったのに対し、1998年は30％、2013年では45％にまで上昇している。相互依存の例として、韓国財閥の一つであるサムスンが提供するスマホ「ギャラクシー」があげられる。マーケティングはサムスンが行っているものの、高価で精密な部品は日本企業、組み立ての工程は安い労働力のある中国が行っている。このことから言えることは、依存度の低かった時代は米などの国の経済に影響を受けていたが、現在では東アジアの三国の連携で、米などの先進国の影響を受けることが少なくなったということである。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存の強さが理解しやすいグラフは東アジア域内貿易依存率のグラフ（EAEA）を見ると右肩上がりに上がっている様子がわかる。また、日中韓とASEAN諸国のGDP規模の割合の約90パーセント近くが日中韓の3か国で占めている。つまり、日中韓の3か国の貿易によりEAEAのグラフは割合が高くなっていて相互依存があるといえる。相互依存の経済協力・協業の具体例として、世界の工場である中国、高い技術力のある日本、Samsungなどの高いマーケティング能力を使った韓国の3つを使い経済協力・協業を行っている。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の相互依存性は近年大きくなっている。輸出総額のデータを見てみると、１９９１年では中国から日本の輸出額は１００億米ドル、中国から韓国の輸出額は２０億米ドル、韓国から日本の輸出額は１２０億米ドルであった。しかし、２０１４年のデータでは中国から日本の輸出額は１兆９０億米ドル、中国から韓国の輸出額は１兆３７０億米ドル、韓国から日本の輸出額は２７０億米ドルに拡大している。これは凄まじい成長である。この相互依存性の強まりの背景には、３か国による経済協力がある。その例がサムスンの携帯電話である。日本の部品を使い、韓国でそれを組み立て、中国から他国へ輸出するといった関係がある。",
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    "question": 1,
    "answer": "日中韓の主要な貿易相手国・地域としては、中国の輸出相手国3位日本4位韓国であり、輸入相手国1位韓国4位日本となっている。日本は輸出相手国2位中国3位韓国、輸入相手国1位中国4位韓国となっている。さらに韓国は、輸出相手国1位中国4位日本、輸入相手国1位中国2位韓国というデータがある(2015年)。これらより、経済面での日中韓の相互依存性は高いと言える。また、実際に、IC分野など3国の企業が共同して開発を行い、それらを被害アジア以外の国や地域に向けて輸出をするなどの経済協力も見せている。",
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    "question": 1,
    "answer": "東アジア域内貿易依存率が１９８３年は２４％であったのに対して、２０１３年には４５％と大いに拡大している。これはアメリカの依存が減少した代わりに日中韓の相互依存が高まったことが考えられる。また、３国の輸出入の金額が大きくなっていることも相互作用の強さを示すひとつの例であると考える。経済協力・協業の具体例としては、スマホの生産がある。各国の得意分野を生かして、日本はスマホの画面や電子部品を作り、中国は安い労働力を生かして組み立てを行い、韓国ではブランド力、マーケティング力を生かして販売をしている。分業をすることで生産性をあげるとともに技術のさらなる発展に取り組んでいる。",
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    "answer": "１９９１年から２０１４年日中韓での輸出入額は少なくとも２倍以上に拡大しており、三カ国とも輸出、輸入の両方で貿易相手国の上位五か国の中に他の二か国が入っている。互いの国同士だけの貿易だけでなく、三カ国以外へ輸出する製品の部品の製造、組み立て、販売に三カ国ともが関わっている場合もある。例えば、サムスンのスマートフォンは複雑で高価な部品を日本が製造し、中国が組み立て、韓国がマーケティングをするという仕組みになっている。",
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    "question": 1,
    "answer": "東アジア域内貿易依存率が、１９８３年では２４％であったのが２０１３年には４５パーセントまで上昇している。また、２０１５年の日中韓の主要な貿易相手国に、輸出と輸入の両方にお互いの国名が上位に位置している。このように、日中韓の間には強い相互依存性が存在する。また、ひとつの製品の製造から販売までを３か国で協力して行っていることがしばしばある。たとえばスマートフォンの製造を行うときには、製造に高い技術が求められる部品の製造を日本が行い、それを人件費の安い中国で組み立てて製品にして、最後に韓国がそれを自社の製品として海外に販売する。こういった経済協力・協業を３か国間で行われていることはよくある。",
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    "question": 1,
    "answer": "東アジアの経済協力依存率のグラフによると、依存率は１９８３年では２４％であったが２０１３年では４５％となっている。また、日中韓の主要な貿易相手国・地域をみると中国では輸出に日本が３位、韓国が４位、輸入では韓国が１位、日本が４位である。日本では輸出に中国が２位、韓国が３位、輸入では中国が１位韓国が４位である。同様に韓国において輸入では中国が１位、日本が５位、輸出では中国が１位、日本が２位であり総じて高い順位であり３国で強い経済関係がうかがえる。この３国の経済連携の例としては、日本で部品を作り、中国で組み立て、韓国でマーケティングをするという各々の特徴を活かしたサムスンのギャラクシーなどがある。",
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    "answer": "日中韓では世界的に見ても連携した場合米国とほぼ同等の経済力（GDP・2014）を所有する。「日中韓の主要な貿易子相手国・地域」（2015）からも見て取れるように日中韓それぞれの輸出入の相手には上位五位以内に必ず東アジアのほかの国が入ってくる。この経済連携は各国の特徴を生かして、年々強くなっている様子が「日中韓貿易の拡大（輸出総額）」の変遷により見える。具体例としては韓国の企業であるサムソンが売り出すギャラクシーの部品は高制度を誇る日本が30％提供しており、これは東アジアや世界でも抜き出た生産力を持つ中国で加工され、韓国のマーケティング技術をもって販売されている。",
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    "question": 1,
    "answer": "まず講義資料５枚目の「日中韓貿易の拡大」という資料より、１９９１年から２０１４年にかけて大幅にこの三国間の相互依存が増していることがわかる。特に中国・日本間ではお互いへの輸出総額がその１３年で約１０倍も相互依存度が増している。また、相互依存を示す経済協力や協業の具体例を挙げると、講義中にも先生が解説されたように、今世界中でシェアが高まっているサムスンの携帯の販売を行う際、細かい部品やそのスマートフォン本体の機能をあげることになるカメラのレンズなどの部品は、日本が製造を担当し、その部品たちの組み立てを中国が担い、そして韓国が世界への販売を行うという風にお互いの特徴を生かした相互依存を行っている。",
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    "question": 1,
    "answer": "世界のGDPに占める日本、中国、韓国の比率としては、21％と上位を占めており将来的に経済大国としてその存在感をさらに拡大させる。また東アジア域内貿易依存率は2013年の時点で45％に到達しており、今後さらに日中韓の貿易が拡大していくと推測でき相互依存が強まると考えられる。例えば日本で作られた携帯電話の部品の輸入によって韓国、中国で携帯電話本体が製造され、流通、消費が行われている。日本の製品が輸入できないと中国でも結果的な利益がでない、中国に向けての輸出が行われないと日本は利益が出ないのである。このことからもわかるように日中韓はそれぞれの国に依存していると考えられる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　経済の発展段階には、３つの段階がある。あるモノを作る生産要因があって経済が動き始める第１段階。作業やコストを効率化させていく第２段階。そして、自分たちで先駆けとなってモノを作り出し、イノベーションする第３段階。「中所得国の罠」とは、発展途上国が経済の第２段階の発展に到達した際、ＧＤＰが伸び悩む時期のことである。この罠を乗り越え、先進国となるためには、自ら最新のモノを開発する力を持たなければならない。",
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    "question": 2,
    "answer": "　一般に，新興国においてはまず、豊富な資源や安価な労働力といった固有の要因が経済成長を主導する段階から始まると言われている。ある程度経済が成長すると人件費も上昇し、前述の要因主導型の経済成長が限界を迎えると、人や資源の効率化によって経済を成長させる段階に入る。効率化をある程度達成した中所得国が、更なる成長を目指すが足踏み状態に陥ることを、「中所得国の罠」とよぶ。この状態を脱するためには、イノベーションによって世界に先駆けた発想や技術を持った国へと進化していくことが必要であると一般に言われている。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、経済発展をしていく中で、急激な成長が見られた後に成長が伸び悩んでいる状態のことである。中国が現在おちいっており、この状態を抜け出すためには「イノベーション」が必要である。中国で言えばＭＡＤＥＩＮＣＨＩＮＡを生み出すことである。他国の下請けではなく、その国オリジナルの技術を持っていれば、その分価値が生まれ、新たな事業展開が期待できる。イノベーションは経済発展において重要な役割を担っている。",
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    "question": 2,
    "answer": "　安い原材料や豊富で安価な人材を要因とする発展途上国段階から、効率化や省エネ化を行い中所得国に移向したが、なかなか先進国に移向できない状況のことを「中所得国の罠」という。中所得国の段階から抜け出すためにはイノベーションを行い、技術の模倣ではなく、最先端技術を生み出していくことが必要となる。例えば、中所得国の罠におちいっている中国もそうすることで、メイドインチャイナに付加価値がつき次なる段階に進むことができると言える。",
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    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは，中進国がなかなか先進国になれない状態を指す。経済の発展段階において，失業者などが少なくなると，雇用者や資源をいかに効率的に使うかに意識が向けられる。そして，効率化や環境への配慮を果たした中進国の多くが，先進国になることができないのである。\n　この状態を乗り越えるためには，その国独持の新しい技術を発明したり，最新鋭のものを作ったりする必要がある。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、要因主導型から効率主導型の経済へと成長した国が、イノベーション主導型の経済へはなかなかなることができないことを指す。イノベーションとは世界に先駆ける新しい技術や最新のモノを生み出すことである。\n　この罠を乗り越えるには、国内の格差等の問題を解消し、優秀な人材を登用し、新たな発想、技術を求めることが必要だと私は考える。国民が意欲を持って仕事に取り組めるようになれば、おのずと技術は進歩するのではないか。",
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    "question": 2,
    "answer": "　他国に対する最も簡単な商品となりうる物は安い労働力である。中国はまさにこの労働者を多く抱えている為、外国に働きに出る人が多い。これによって人材に対する投資が増え、所得が上がっていくのだが、このようなやり方ではいずれ限界に達し、先進国となれない。これが「中所得者の罠」という現象である。\n　これを乗り越えるには世界に先がけて独自のイノベーティブな技術を持った人材、企業を育成し、世界をリードする力をつけていかなくてはならない。国内で新たなアイデアを生むことによって先進国へなることになる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは，中国のように始めのうちは人数の多さや人件費の安さや資源の多さを売りにして急速な経済成長を遂げることができ，次第に効率化を計り経済発展していくが，ある程度まで成長するとそれ以上はのびなくなってしまうというものである。\n　これを乗り越えるには「イノベーション」が必要である。従来は外国企業の受け入れが中心だったものから自国の技術の開発や進化に変化させてゆくことが重要となってくる。人数や資源といったものよりもう一段高い次元での自国の魅力を増す為の努力をせねばならない。",
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    "question": 2,
    "answer": "　経済の発表段階において、中進国と先進国の間のギャップを突き抜けることが難しいという現象を「中所得国の罠」という。中進国が経済の効率化や環境への配慮に着手するだけでは、先進国に移行することができない。更なる発展を目指す為には、イノベーションが欠かせない。それまでの仕組みの改善とすり合わせを行い、最新のものを生み出すことで、先進国、つまり発展の第３段階に到達することができる。即存のシステムだけでなく、その国の資源を最大限に活かした独自の取り組みを探求することで、「中所得国の罠」を乗り越えられる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは、中進国が、なかなか先進国になれないことである。安い労働力を基に生産力を上げるだけではいけない。経済の発展には段階があるが、「中所得国の罠」を乗り越えるためには、まず効率化をはからなければならない。それから、中進国から先進国になるために最も重要なことはイノベーションである。他国にはない、全く新しいものを先がけた製品として、特別優れたものを生み出す必要がある。そうして初めて先進国と言えるのである。",
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    "answer": "　中所得国は、材料も人材もあった時とは異なり、産業の効率化が求められてくる。しかし、支払えるお金も限られている中で、それを行うのは困難である。少ない賃金で働く人も減少し、材料も少なくなる中で、効率よく生産するのは難しいだろう。そこで、中所得国に求められるのは、最新のものを生みだす力である。質の高い価値のあるものを作り、輸出を増やすと、国の利益に大きな影響を与えると考える。そして、国のお金を増やし、また新たなものを生みだしていくことで、先進国へと成長していけるのではないかと考える。",
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    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは，経済の効率化を図って一人あたりの年間所得が増加したにも関わらず，先進国への経済の発展ができないでいる状態を指す。具体的な一人あたりの年間所得は９０００から１７０００米ドルである。\n　この段階を乗り越えるためには，イノベーションが必要である。イノベーションとは自国の産業において，新技術の開発や，最新技術を導入することを指す。これらのイノベーションが経済的に重要な価値となり，「中所得国の罠を克服することができる。",
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    "answer": "　韓国では１０大財閥の占めるＧＤＰが全体の３分の２を越え、平均年収は６００万円台にもなる。しかし、１０大財閥で働く人は全体の７％程で、韓国全体の平均年収は約２００万円程しかない。\n　このように、韓国では低所得の人が国民のほとんどを占めており、しかも、その人達が出世して高所得になることはほぼないという現状がある。\n　このような問題が中所得国では起こっており、貧富の差が大きくなっている。これを改善するには、誰もが活躍できる社会づくりを行う必要がある。",
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    "answer": "　「中所得国の罠」とは、同じ東アジアに属する国でも、貿易する国によって発生する赤字の量が異なるということだ。例えば、アメリカが日本又は中国と貿易する場合、日本を相手にするよりも中国を相手にするほうが、大幅に赤字が発生してしまう。つまり、どこの国でもいいわけではないのだ。\n　これを乗り越えるためには、まず相手国の貿易状態をしっかり把握し、何を貿易するのか、また手段等を考え、リスクの少ない方法を選択する必要がある。",
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    "question": 2,
    "answer": "　経済の発展には、移項期をはさんで「要因主導型」「効率主導型」「イノベーション主導型」の３つの段階がある。効率主導型の経済発展が限界に達したものの，イノベーション主導型への移項で苦戦している状態にあることを、「中所得国の罠」という。豊富だった人や資源も底をつき，最大限の効率化もおこなっても経済が伸び悩むとき、それを乗り越えるためには、その国自身が世界に先駆けて最新のものをつくるための，生み出す力が必要である。中進国から先進国になるためのカギは、イノベーションなのである。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、経済の発展段階が効率主導型から次の段階に移行する際、それ以前と比べてはるかに高額な一人当たりの年間所得を必要とすることである。第一段階の要因主導型から第二段階の効率主導型に移動するのには３０００ＵＳ＄の上昇でいい。それに対して、第二段階から第三段階のイノベーション主導型に移行するのには、１４０００ＵＳ＄の上昇が必要である。これを解決するには、革新的な商品を企業が開発して市場にイノベーションを起こすしかない。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、自国の経済が中所得のレベルで停滞し、先進国の一員となることがなかなか出来ないという状況を意味する。これは、先進国が安価な労働力を確保するために、ある国で事業を展開することによって起こりうる現象である。\n　こうした中所得国は、他の先進国の労働力としてだけではなく、独自に経済発展ができるよう技術イノベーションを起こし市場を拡大していくことが必要である。",
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    "answer": "中所得国の罠とは、比較的影響力の強い国によって，利用されてしまうことである。例えば、ヴァージン諸島は中国から多額の投資を受けている。中国の目的は、タックスヘイブンと呼ばれる、いわゆる税逃がれである。これを解決するためには、日本のようにタックスヘイブンを妨げるための政策を打ち出すことが重要である。",
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    "question": 2,
    "answer": "　所得の低い国は先進国に対して安い労働力を提供することで経済的に発展していく。しかし、労働人口は無限ではないから、いずれ人が不足するようになり、給料も上昇する。すると先進国としてはより安い労働力を求めるのが通常であるから、給料が高い労働者は解雇されるようになる。これが中所得国の罠と呼ばれる問題である。この問題に対処するためには、中所得国自身で雇用の場を生み出すほかない。すなわち、外国の企業に労働力を売るのではなく、自国の企業で自国民を雇えるようイノベーションをする必要がある。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、経済がある程度まで発展した後に起こる問題である。経済発展の初期段階では、安い労働力や豊富な資源を求める海外企業が入ってくるが、それが一定の段階までくると、失業者は減少しまた質のよい労働者も減少することになる。また、労働者は高い賃金を求めるようになり、次は、労働力・資源をいかに効率的に使うかということが問題となる。この中所得国の罠を乗り越えるためには、イノベーションが必要になる。世界一・最新の技術を生み出すことで、やっと、先進国へと発展していく力をつけることができる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中国はここ数十年で目ざましい経済発展を途げたが、２０１０年以降は中国に対する外国企業の投資が伸び悩んでいる。これは、経済発展の第２段階である効率化から第３段階であるイノベーション主導型への移行がなかなかできない、中所得国の罠が原因となっている。\n　中所得国の罠を乗り越えるためには、より効率化に磨きをかけて、１人あたりの生産量を伸ばすことが重要である。そしてそれをＧＤＰに結びつけることができれば効率化の段階を抜けてイノベーション主導型のより高度な経済のあり方に到達することができる。",
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    "answer": "　「中所得国の罠」とは、中進国が先進国へ移行しようとする際に直面する課題である。一般的に経済の発展は、安い豊富な労働力や資源を用いて海外資本を得る要因主導型から始まる。そこから限られてくる労働力や資源を効率的に使う効率主導型へ移行することで中進国となるのだ。しかし先進国に移行するためには、効率的な利用だけではなく、新しい技術や特定の分野を発展させることで価値を生み出さなければならない。多くの中進国が起こせないイノベーションを起こすには、人材の育成が不可欠である。",
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    "answer": "　「中所得国の罠」という言葉がある。この言葉は、韓国の経済事状を見るとわかると思う。韓国の経済活動は、主に１０大財閥によって支えられている。しかし、働く人の割合を見ると、全体で約７％の割合だ。つまり中所得者が圧倒的に多い。問題は、そのような中小企業が拡大しにくい環境があることだ。これを解決するために、中小企業のイノベーションが重要だと考える。こうすることで、多くの投資を得るきっかけともなり、企業の更なる発展へとつながる可能性を得られる。これが増えれば、ＧＤＰの比率にも変化が生じるはずである。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中国は２０００年代には対内直接投資が増加傾向にあったが、２０１０年代になるとその増加傾向がほぼなくなっている。この原因としては中国内での人件費が上がったことが考えられる。一方で対外直接投資は増加し続け２０００年に１０億ドル、２０１３年には１０００億ドルを越え、直接投資の大きな割合を占めている。これが中所得民の罠である。打開策としては、国を挙げて新しい中国独自の技術を開発するなど、国内における持続可能な財産を生み出すことが必要だと考えられる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国とは経済がある程度発展し、経済効率が良くなっているが、先進国とは言えない国のことだ。この中所得国の罠とは、経済効率が上がっているのに、あと一歩のところで先進国になれずにいる状態を言う。この状態を乗り越えるには、積極的かつ大胆な経済政策が必要だ。確かにそれが失敗すると大幅な赤字につながるという危険性はある。しかし、先進国になるためには不可欠た要素だと言える。もっとも、いきすぎた政策を行うのは好ましくない。一時的なものにとどまりすぐになくなってしまうからだ。",
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    "answer": "　中所得国の罠とは、高所得国の企業が自国に進出することを受け入れ、　そこに、さほど高くない賃金で自国民を労働力として提供することで、いくら働いてもＧＤＰが伸び悩んでしまう現象である。\n　これを乗り越えるためには、要因主導型・効率主導型・イノベーション主導型の３つの経済の発展段階にもとづくサポートを高所得国が中所得国に施すことが最も重要である。また、中所得国自身が、他の高所得国を参考に自国にあった経済発展を考じることも大切になってくる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは経済の発展において中進国と呼ばれるある程度の段階で成長がとまってしまうことを指し、現在の中国などに見られる。発展の初期段階では安い労働力を利用して急速に成長できるが、生活水準の向上から賃金が増加し資源利用の効率化や省エネルギーなど一通りの手を打ってしまうと経済成長が頭打ちになってしまうのである。これを乗り越える方法としてはより安価な労働力や市場を求めて対外直接投資を進める方法や、日本製品には品質に信頼があるように、自国の産業の強みを作っていく方法があげられる。",
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    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは中国のように経済規模は大きいのだが成長率に伸び悩んでいるということである。この問題を解決するためには自国の生産品の魅力を世界に発信し世界中の人々が買いたいと思わせるような消費戦略が必要である。例えば中国の場合では、日本人にとってｍａｄｅｉｎＣｈｉｎａと聞くと大量生産物や欠陥商品や安っぽい品といった物を連想し、あまり良いイメージをもたない。そこで中国はそのようなイメージを払拭するためにも自国生産品の安全性や機能性だけでなく、世界に先駆けて何か新しい商品を売り出す必要がある。",
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    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは発展途上であった国が大きく成長を遂げ、生産効率を上げる段階まで到達することができたものの、それ以上の成長ができずに先進国一歩手前の「中進国」「中所得国」でとどまっている状況を指す。中国も現在この状況に陥っており、賃金が上がった結果国内企業さえも海外進出を始めてしまっている。このような状況から抜け出すためには「世界初の」「最新の」といった技術を生みだすことのできる「イノベーション主導型」の経済にする必要がある。自動車で例えるなら環境技術や安全技術の進歩が挙げられる。",
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    "question": 2,
    "answer": "ある程度経済発展を遂げた国が、先進国と呼べる国へ成りきれないことを、中所得国の罠と言う。これを乗り越えるためには、イノベーションによる経済主導へと転換しなければならず、自国を貿易の中継国とするのではなくて、自国からそのイノベーションによって作り出された商品を直接購入させることが必要である。それにより自国のブランドを強化することにつながり、労働の賃金が多少高くとも海外からの対外投資を招くことから、経済成長が頭打ちになった中所得国が先進国と呼び得る国へと成ることができるのである。",
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    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、経済発展の段階で一定の場所にとどまっているとき，所得が中ぐらいで安定するが、時期が移るにつれて次の段階に進んでいくということをしないと除々に経済が衰退・縮小するというものである。これを乗り越える方法は，淡々と現状維持をめざすのではなく，シュンペータのいう「イノベーション」を起こすことが必要である。今ある技術よりさらに発達したものを技術革新という形で開発してゆき，より高度に成長させることであらたな経済成長を導き，そのような「中所得国の罠」状態から抜け出すことが可能となる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、経済発展の段階で第２段階である効率主導型までは多くの国がたどり着くが、その先の先進国に発展することができない事柄をいう。効率主導型までは、他国からの直接投資を受けて産業を発展させることで成長することができる。しかし、ここの壁を超えるにはイノベーションが必要であり、多くの国がつまづく。ここで言うイノベーションとは、先進国も含め、他のどの国にも負けない新技術を生み出すことであり，ここをクリアできれば、対内外投資の伸び、需要の増加が見込めるので、中所得国の罠を乗り越えられるだろう。",
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    "answer": "　「中所得国の罠」とは",
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    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは効率化の段階まで成功した国が次のイノベーションの段階へ進むことができず、その間に国内労働力のコストが高くなり対内直接投資が頭打ちになるとともに国内企業が対外直接投資を行い賃金が安い国へと逃げてしまうというものである。\n　「中所得国の罠」を乗り越えるためには技術の進歩が不可欠であると考える。全く新しいものを作り出したりある分野での最新の技術を開発することで国内が最先端の市場となり頭打ちだった国内直接投資も再び増加しイノベーションの段階へと進むことができる。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、経済発展において要因主導型から移行期を経て効率主導型へと変遷し、ある程度発展した国がそこから先への経済発展をすることができないことを意味する。経済を効率的に発展させることに限界を向かえることになり、それ以上の成長が効率化だけでは難しい▁階へと突入しているのである。よって、この状況を打開するには、大きなイノベーションを導入する必要がある。いわゆるイノベーション改革であるが、国の強みを新たに一新するような風を吹かせることが、経済を一▁階向上させるのには欠かせないのである。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、中所得の国が経済成長に伸び悩んでいるという現状である。これを解決する為には、労働力および資源の獲得に加え、経済活動をより効率化させ、さらにはイノベーションによる発展が要求される。さらに、都市部と農村部における経済格差を是正することも重要であり、現在の日本の安倍政権が棒げるアベノミクスのような革新的な政策を、政府主導で実施されることが必要である。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、中進国が先進国になるのに、伸びなやむ原因となる点である。発展途上国は、安い労働力をウリにして発展した後、安い人材がいなくなるにつれ給料が上がるので経済レベルも上がる。これが今の中国などにあたる。国の経済所得でいえば先進国と変わらないが、これだけでは先進国になれない。先進国になるには、世界に先がけて最新のものを産み出すイノベーション力が必要になる。ただしそれだけではなく、発展途上中に、自国の技術者が海外に逃げないようにするなどの工夫が必要になる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは経済成長の一つの段階の事である。低所得国は始め、安い労働力や資源を活かし、外国製品の生産を行う事で所得を得る。労働力の共給が限界に達すると、効率化によって所得を上げて中所得国になる。ここから更に所得を上げる事はそれ迄と比べて難しく、この段階の事を中所得国の罠と言う。\n　この段階を乗り越える為には、未だ世界に存在しない新たな価値を創出したり、何かに特化して最先端の技術を開発する等、特定の分野で世界の中心になる事が必要である。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、ごくわずかな人が高所得であり　大部分の人が低所得であるため、貧富の差が激しいことを示す。中所得国の大部分は、中小企業から成り立っているが、ＧＤＰに占めるシェアは小さい。これは大企業が、ほぼすべてを担っているため、中小企業が育たないからである。これを乗り越えるためには、まず中小企業を育てることが大切だ。大企業と中小企業が協力しあうことで、技術力や労働力などが向上する。これを実現するためには、政府の援助も必要である。",
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    "question": 2,
    "answer": "　ある程度は所得があるが、物価や消費税などの上昇によって、結局、かせいだお金もほぼ使用してしまうような国のことを中所得国の罠と呼ぶ。これを乗り越えるために、現在では、アベノミクスの３本の矢という政策が取られている。金融援和で流通するお金の量を増やし、デフレマインドを払拭し、経済対策予算によって、政府が自ら率先して需要を創出する。さらに、規模緩和等によって、民間企業や個人が真の実力を発揮できる社会へとすることで乗り越えることが可能になる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国は高所得国に比べ、農村人口の割合が大きい。低い賃金で労働力を確補することができるため、多くの企業が新たな拠点として注目していることだろう。しかし、企業の介入が始まってからわずか２０年間で農村人口は１００千億人も減少したというデータがある。これは低所得者の減少を意味する。このように中所得国の経済成長は著しく速く進み、企業は継続的に労働力を確捕することが難しくなる。このような中所得国の罠を乗り越えるためには、企業が現地での利益を上げ、現地で長期的に経営できる戦略を立てる必要がある。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、効率化社会が進み、国内の所得が上がりきった状態で国内の経済が停滞してしまうことである。それを乗り越えるためには、国内で新しい、オリジナルの技術を開発することが必要である。新しい技術の開発によって、国外への技術の輸出が盛んになり、それによって経済成長が促されると思われる。新しい技術の開発のために、より研究職の人材育成に力を入れたり、金銭的な支援を政府が進めていく必要があると思われる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　人件費の安さを売りに発展してきた国がその戦略だけでは発展できず、良質な人を育成し売りにするが、一定以上の経済発展が見込めない状況にあることを中所得国の罠といい、多くの中進国がこの罠に陥っている。\n　そこで、この罠から抜け出すにはイノベーションが必要である。他国には真似できない自国だけの産業を生み出したり、ある研究分野を応援し、世界的に見て１番研究が進んでいるという分野をつくったりするのような革新があげられる。そして、このイノベーションによって中所得国の罠を乗り越えることが可能となる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは経済成長が停帯し次へ進めなくなる状態のことで、脱け出すのが難しい。\n　経済成長は大きく三つの段階に分けられる。一つ目、生産要因。生産する物が原因で経済成長が影響される段階。二つ目、効率化。生産物や物の流入の効率の良し悪しにより経済の発展度合いが決まる段階。ここから次の段階に行くのに多くの国が伸び述む。中所得国の中国が例だ。三つ目、イノベーション。三つ目が先進国でここへ倒達するには新しい発明、皆がほしがるようなものを生みだせるか出せないかで結果が決まってくる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　経済の発展段階は主に３つに分けることができる。それぞれの発展段階には特徴があり、順に、生産要因、効率化、イノベーションと述べることができる。「中所得国の罠」とは、いくら効率を上げたとしても、第２段階から第３段階へと移行ができないことを意味している。これを乗り越える方法としては、自国の文化を生かした商品を新しく創造し、海外へ自国のブランドを売り出す方法がある。",
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    "answer": "　中所得国の罠とはその国がまず資源や労力によって経済が成長し、先進国の手助けを受けることもありながら工業等がさかんとなり経済が安定することができるが、自分達で開発などを行わないために先進国へとなれない、イノベーションができずそれ以上経済が発展できない状態を示すことである。これを解決するにはその国が独自でモノを作り世界の国々に認知してもらうことが重要となってくる。そうしてその国でモノづくりが成長し先進国と同様な生産・開発が可能となることで中所得国の罠から抜け出し先進国の一員となることができる。",
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    "answer": "　中国の安価な労働力にひかれて参入した外国企業により経済は成長するが、しだいに労働力が不足、それに伴い賃金の増加、有用な人材の獲得しにくさが顕著になる。するとそれを効率化によってまかなおうとする動きが広がるが、それだけでは先進国程の経済発展はのぞめない。この現状からの解決はイノベーション先導型にシフトすることで得られる。世界に先がけた発明、自国から独自の最新技術や製品を生み出す力によって、従来のもののただ単なる生産から脱却し、新たな経済成長と国際的な位置づけを獲得することができる。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは経済の発展段階に於いて，他国の産業の生産拠点としての場から自国の産業へ投資を行う場への過渡期に陥る，他国からの直接投資が自国産業の為の投資額に比して相対的に少なくなる状態を指す。その解決策として，自国産業への投資額が少なく済む，効率化を旨とする産業を擁立し，それの拡大を支援する，というものが挙げられる。ここでｓｕｓｔａｉｎａｂｌｅなビジネスモデルを確立することで，次に移行すべきイノベーション主導型の経済を目指す財源基盤が確保され，中所得国の罠の脱却に繋がる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　経済は生産要因から効率化、そしてイノベーションへと移行していくことで発展していく。中所得国とは経済が効率化によって発展し一人当たりの所得が中間的となった段階であるが、中所得国の罠とはこの段階から抜け出すことが難しく停滞してしまうことである。\n　中所得国の罠を乗り越えるにはイノベーション主導型へ移行していかなければならず、世界で最先端の技術や全く新しい商品を開発していく力が必要である。",
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    "answer": "　「中所得国の罠」とは経済の発展段階において効率主導型までは成長できたがイノベーション主導型への成長が難しいことを指す。現在では中国の経済状況がこれにあたる。乗り越えるためには何かを発明し他の国にはない自国のみの強みを作るしかないと考える。そのためには次世代の教育に力を入れること、優秀な人材を自国に引き入れることの２つが有効だと考える。発明を行える優秀な頭脳は国の都市部にのみあるのではない。国の全地域の優秀な人材を探し出すために過疎の地域にも教育的支援を取り入れ育てるべきである。",
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    "answer": "　海外企業が進出してきて雇用が生まれ、経済が発達した後、マンパワーの飽和がおき、これに対し企業が賃上げや効率化をはかることで一人あたりの年間所得が９０００から１７０００ドルになり、それ以上上がらなくなってしまう状態を中所得国の罠とよぶ。これを打開するには、ある特定の分野で他国に負けない突出した技術の創生・画期的な発明により、他国とされる企業が増えることが鍵となってくる。",
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    "answer": "　「中所得国の罠」これは韓国によくみられる傾向である。韓国内においてＧＤＰの約４分の３は韓国１０大財閥におけるシェアであり、その１０大財閥で働いている人はわずか６．９％である。この問題について考える際、財閥が鍵となってくる。中小企業は財閥の下請けのようなもので中小企業は成長することがほとんどなく低迷を続けている。つまり、この問題を解決するには中小企業の成長、市場争いが考えられる。そうすることで中小企業は成長していき、財閥だけでなく中小企業もＧＤＰのシェアを高めていくことができる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、経済の発展段階において一人当たりの年間所得が９０００－１７０００ＵＳ＄の段階まで発展は可能だが、それ以上の発展は容易でないこと。低所得国の国では、安く豊富な労働力があるため先進国企業の▁致などを利用して発展することができる。しかし発展し、作業の効率化を進めたとしても一人当たり年間所得が１７０００ＵＳ＄を超えるのは難しい。これを乗り越えるためには、世界に先駆けたイノベーションを起こすことが必要であり、そのために国が主導をとり、技術開発に投資することが求められる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　経済の発展段階には３つのフェーズがあり、それぞれ①要因主導型、②効率主導型、③イノベーション主導型と呼ばれる。①においては他国からの直接投資を受け、豊富な労働力による生産が伸びる。②では製造設備の新しい導入等で生産効率の向上がなされる。③では②の効率化が頭打ち状態になった後に、新製品の企画・製造が行われ、新たな市場を開拓し、収益を拡大する。\n　②から③に移行するには、アイデアとそれを支える人材が不可欠であり、ここのトラップは中所得国の罠と呼ばれる。優れた人材を要成する教育と投資が必要だ。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の代表として中国があげられる。２０００年以降経済成長を続けている中国だが、中国への投資額は２００８年頃から伸びなやんでいる。これが「中所得国の罠」である。これを乗りこえるためにはイノベーションがはかれるかが重要である。イノベーションというのは例えば消費者が「ぜひ中国産の商品を買いたい」と思うような商品作り、企業戦略である。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、豊富な労働力や安い人件費を生かすことで低所得国から中所得国になり、効率的な作業も行えるようになったが、そこで成長が頭打ちになり高所得国にはなれないということである。これを乗り越えるには産業構造の変革が必要で、他国の企業の下請けによる収入に頼るのではなく、自国の技術力を高め独自の技術や製品の開発力を磨かねばならない。大規模な刷新やイノベーションにより、労働力の量に加え質も高めてゆくことが必要であり、技術力でも必要とされる国になれば先進国への仲間入りが果たせると考えられる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　経済の発展段階というのは３段階ある。第１段階は資源や人材の豊富さを主体として考える要因主導型。第２段階は資源や人材を効率的に利用しようとする効率主導型。第３段階は新しいものを開発していくイノベーション主導型である。第２段階から第３段階へ移行するためには高度な技術・知識を持ち合わせていなければならないため、非常に困難である。これを「中所得国の罠」と呼ぶ。これを乗り越えるためには、先進国が持つ技術・知識を発展途上国に伝授し、知能の水準を上げることが必要である。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国では一人当たりの年間所得がある程度大きくなり、安い労働力という面での魅力が薄まっているため効率化を図ることで発展を続けようとするが、それだけでは先進国の所得に到達できない。つまり先進国になれない。これが中所得国の罠である。\n　新たな需要を発生させるために必要なのはイノベーションである。すなわち世界に先駆けた技術や最新製品の開発のような、世界の最先端で戦っていくことのできる強みを保有することでそれを目的とした海外からの需要を引き出し罠を乗り込えることが可能となる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　これまで順調に人口が増えインフラも整備され、経済も発展してきたのにしだいにその伸びを見せなくなる現象である。経済の発展段階における効率化のステージで止まってしまった状態であり、これを打開するには他国に存在しない、新たな技術や概念を産み出す必要がある。いわゆる先進国へとステップアップする為には不可欠であり、この新技術を利用して新たな雇用、価値を産み出すことで力を持ち、影響力のある一国となることが出来るのである。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、後進国が経済的に急成長し、中所得国に成長した後かかえる問題である。安い労働力を▁器に急成長してきた一方で、イノベーションを産む技術力や，賃金の高まりによる企業の流出、高齢化などの問題により、所得が頭打ちになってしまうことが要因としてあげられる。\n　これを乗り越えるには、外部的要因に頼らず、内部で経済をまわしていく新しい効率的しくみが必要である。技術発展の為に研究に資金を使うことなどがよいのではないかと考える。",
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    "question": 2,
    "answer": "　一人あたりの所得額の値が増していく途中で伸び悩むことで経済発展しているように見えるが，その成果が国内全体に反映されない状態が中所得国の罠である。\n　この状態を脱却するためには，国として仕事を受け持つ企業ばかりではなくて自らが技術等を受け持ち自発的に経済を回していけるようにすることで受け手側として依存することなく主導側として，経済発展が行えるようになることが必要である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは発展途上と呼ばれる国が、外資をとり入れ、国内におけるマンパワーを効▁化させる程▁にまでは順ちょうに成長するが、自国においてイノベーションをおこすことができず、成長がどん化し、先進国となることが出来ないことを表す言葉である。\n　その解決策としては、製造業であれぽ企業やその他研究機関における、研究開発を促してイノベーションによるブレイクスルーをおこすことである。そのためには、企業や研究機関に対して資金的えん助やインフラ的えん助などが行われてしかるべきである。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得の罠とは、中所得者が所得が多い人と所得が少ない人より損しているということである。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、中進国が経済発展の途上において延び悩む状態を示す言葉である。安価な労働力や資源を長所とし経済成長した国は、労働賃金などの上昇や人材不足などにより、生産の効率化を行うことで、経済的に発展した段階へと進む。しかし、この中所得の経済的な段階から、先進国としての経済的段階へ移行が容易に行なうことができない状況におちいることがある。\n　中所得国の罠を乗り越えるためには、イノベーションを起こし、自国で最新のものを生み出しそれを輸出していく力をつけることが必要となる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "経済の発展の初期段階はものづくりによる下請けでの生産要因である。次に生産の効率化を図り、技術革新での業界の先頭を行く３段階にある。低所得国では下請けに、高所得国は新しい技術の開発に向けて事業に取り組んでいる。中所得国は国内と海外に気を配り、そのバランスがうまく取れていないため、歳入よりも大き歳出となっている。国内で得た利益を海外市場につぎ込む、あるいはその逆にしても、結果得られた利益が国内に▁していないため、投資戦略の見直しが必要。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "低所得国である時には海外企業が安い製品製造を多く依頼するために海外企業による資本が入り成長していく。しかし、中所得国となると製品の製造コストは海外企業が想定しているほど安くならなくなるために海外企業の新規参入が大きく減り、別の低所得国に工場を移転することもあるために海外資本に頼っていた経済が停滞すること。こうならないためには経済が発展している間に国内産業へ多額の投資をしておき、海外企業が徹退した時に一気に内需が落ちこまないようにしておくことが必要である。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは経済発展の段階で先進国にあと１歩届かない所で停帯していることである。まず経済発展の第１段階として生産を要因とする要因主導型、次に第２段階として生産の効率化を図る効率主導型、最後に第３段階のイノベーション主導型となる。効率化からイノベーションへ移行できないのである。これを乗り越えるには科学技術力の発展、研究者の教育・育成が必要である。研究に力を入れることでイノベーションが産み出されることが期待される。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、ＧＤＰ等の指標においては貧しい国ではなくとも、国内のごく一部の人々がもつ所得がその国全体のものの大半を占め、平均値を底上げしてしまっているがために、実際は国民の大半が貧困層である様な状態を言う。主に中所得層の国々に見られ、韓国もその一つである。\n　これを乗り越える為には、まず自国の実態を正しく把握すること、そして、課税などによって、所得の再振り分け等を行い、貧富の差を小さくすることが求められると考えられる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは、他の先進国が発展途上国の安い人件費や原材料などを利用してしまうために、移行期から抜け出せず、いつまでたっても発展途上国が先進国に追いつけないことである。この状態を乗り越えるためには、先進的なイノベーションの実現による主導権を握ることが大切である。これにより先進国との平行貿易をすることができ、国民の高所得化につながるだろう。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　最初は、とにかく人材や資源をつぎこむことで、経済を発展させようとするが、それでは一人当たりの年間所得はあまりのびない。そこで、人材や資源を効率よく使うことで、経済を発展させようとする。しかし、ある程度発展したところで限界がやってくる。これが「中所得国の罠」である。\n　この「罠」を乗り越えるにはイノベーションしかない。つまり、他の国にさきがけて様々な分野において、新しい技術、新しいモノをつくることで、経済を発展させていく、ということだ。",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国として，中進国の中国が挙げられる。中国は経済が発展してきたことで，生産過程で効率化を図れるようになってきた。しかし，今迄程安価な賃金で労働者を雇えなくなり，経済成長も停滞期に入る。この停滞を乗り切るには，技術革新が必要となるが，技術革新迄の停滞期こそ「中所得国の罠」である。この時期では，対内投資も頭打ちとなり，優秀な人材も減ってしまうため，技術革新を行うことが困難となる。これに対処するには外国から技術者を迎え入れ，技術革新を進めることで乗り切れるだろう。",
    "comprehensiveness": 4,
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    "validity": 4,
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　経済の発展段階において第２段階にあたる中所得国では、外国からの対内投資等があり発展してきた。例えば、中国では経済特区を設け、諸外国の企業を誘置することで、対内直接投資を増大させることに成功した。しかし、その投資もやがて上限に達してしまうため、経済成長も止まってしまう。このように、中進国の経済成長が頭打ちになることを、中所得国の罠という。\n　この状況を打破するには、ある分野で最新の物を開発するなど、世界に通用するようなイノベーションの創成が必要となる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは経済の発展段階における停帯のことを指す。安い労働力や効率化に限界が表れ，対内，対外直接投資が停帯，経済を次の段階に移行させられず，現状から抜け出せない状態にある。\n　この中所得国の罠を乗り越えるためにはその国独自の技術開発が必要となる。既存の技術を用いるだけでなく，独自の技術を開発することで対外投資を増加させることができる。これにより対内投資も増加し，経済は停帯，つまり中所得国の罠を乗り越えることができる。",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠は、安価な労働力や資源を目当てにした外国企業の国内進出により、発展が進んでいったものの、国全体の成長率が頭打ちになってしまうことをいう。\n　他国からの支援や▁術の導入により成長していくことから、自国の強みを生かした独自の技▁の開発や、特定分野において世界を先導できるような研究を押し進めていく姿正が、この罠を乗り越えていくために必要である。例えば中南米では広大な森林に多様な生物が存在し、さまざまな難病を解決する可能性のある資源を豊富に抱えているため、それを強みに成長することもありうる。",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中国のように、他の国の資本である程度の規模までは、経済成長をできるが、そこから先は効率化だけではどうにもならないような状態におちいることを中所得国の罠という。これを乗り越えるためには、その国独自の技術開発といったイノベーションが必要である。今現在中所得国の罠にはまっている中国を例にとると、中国は日本アメリカ、ＥＵなどの産業進出によって今の経済規模に発達したが、中国発の魅力的な技術が全くない。なのでそれら産業の効率化ではなく、中国が世界に展開できる独自の技術、つまりイノベーションが必要である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国は、安い労働力を使ったり、国内の資源を輸出することで利益をあげることができるが、▁がたてば、やがて資源が底をつき、労働者が高い賃金を求めるようになると、経済がまわらなくなる。それを乗り越えるには、海外からの工場で技術を盗み、教育に力を入れ、優秀な人材を増やし、高い技術力を身につけることで、他の国がまだ発見していない新しい技術を発明することで、資源にたよらない貿易ができるようにしなければならない。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは、その国の経済が発展段階で未だイノベーション主導型又は移項期にも至っていない中、自国内の労働力が外国企業の働き手などになるが、そこからの経済発展が見られないことである。これは現在中国でも見られる状況であり、中国は近年に比べて経済成長の割合いが低下してきている。この状況を改善するには、その国が独自で自国の経済を動かす必要がある。独自のアイデアからものを作り、新しいサービスを提供し、諸外国がそれらを求めるようなもの作りの国に立て直せば「中所得国の罠」を乗り越えることができる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国、つまり一人当たりの年間所得が高くない国は、高所得国からすると顧用を安く済ませることができるため、その安い労働力が生産要因となり、経済の発展段階において第１段階から抜け出して第２、第３段階に移行することが容易ではない。また、優秀な人材が高所得国へ行ってしまうこともあり、所得の差がますます大きくなりやすい。これを乗り越えるためには、その国で新しい技術を産み出し、つまりイノベーションを起こし、これによって経済の発展段階において第３段階へと飛躍することができると考えられる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　東アジアのように中所得国が多い地域の特徴として、都市部と農村地域の所得格差が大きいことを問題として抱えていることが挙げられる。中国においては都市部の人口よりも農村人口の方が多いが、中所得国とされている。このような問題の解決策として、中国においてはヨーロッパと中国をつなぐインフラ工事を行うことを挙げる。これを行うことで、農村からの働き手の確保、農村地域の開発・発展が期待され、所得格差の縮小へつながる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国は１人当たりの年間所得を１７０００ドル以上に引き上げると先進国の仲間入りをすることができる。しかし，多くの中所得国が先進国の仲間入りを果たせないことを「中所得国の罠」と呼ぶ。\n　中所得国がこの状況を打破するためには自国の経済の発展段階を効率主導型からイノベーション主導型へと変化させる必要がある。すなわち，自国内で独自の経済発展へとつながる産業を開発できるようになれば晴れて先進国の仲間入りを果たすことができる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　安い労働力を武器に経済成長は進むが、人手の数の限度などから、賃金は上昇し、効率・省エネ化が求められるようになる。しかしこの状態では成長率は上がらず、大きな経済成長が見込めないまま経済は行き詰まってしまう。この、後進国から脱したはいいものの、中所得国のままとどまってしまうことを「中所得国の罠」という。これを脱し、先進国になるためには、イノベーション、つまり世界に先がけた技術・製品によって、その国の製品価値を大きくすることが必要なのである。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは、一人当たりの年間所得が中所得帯に至ったのちに、思うように経済を成長させることができず、自国の経済成長および一人当たりの年間所得が伸び悩んでしまうことである。これを乗り越えるために必要なことは、経済の発展段階をイノベーション主導型にもっていくことである。具体的には、他の国に先行して革命的な技術を開発すること、どこの国も発見していない有用物質・動物を見つけることなどが挙げられ、イノベーティブな経済発展を目指すことで「中所得国の罠」を抜け出せる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の▁とは、所得がそれほど低くはないが、高くもない、中程度の国ほど、経済不振におちいると危険であるということである。それを乗り越えるためには、中程度の所得を高い水準まで引き上げる必要があるが、そのためには、自国の特色を生かし、貿易をより活発にし、近隣国や経済大国とのつながりを強固にしたり、金融政策を行うなどし、国内での金品の流通量を増やすことなどの経済政策を、政府主体で行う必要があると考える。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、人や資源の効率的な利用に成功することにより要因主導型から効率主導型に移行した中進国が、次の発展段階に容易には進めないことを指す。これを乗り込えるためには、経営のさらなる効率化を進めるのではなく、新しい技術を生み出すことが必要である。例えば自動車はガソリンで動くのが主力だった。だが電気自動車を生み出すことでビジネスチャンスが一挙に広がった。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠を説明するためには、経済の発展段階についての概略が必要である。まず生産要因が主導され、効率化が重視されるようになる。中所得国はこの効率重視期の段階にあたり、この状態から更に発展し、先進国となるためには、ブレークスルーとしてイノベーションが必要である。中所得国の罠とはこのイノベーションが起きることがなく、国内経済成長率が伸び悩み、発展、もしくは現状依持が難しくなることを言う。この状況を乗り超えるには、何らかの形で国内生産物の地位を上げ、さらなる発展を目指すことが必要である。",
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  {
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    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」は近年成長力の大きいインドネシアやタイなどの東南アジアの国々が日中韓とＡＳＥＡＮ諸国のＧＤＰ規模において９割を占めている日中韓を将来抜かす、または同規模になるだろうというものである。日中韓の急成長の時代は過ぎ去り現在の東南アジアのような急成長は見込まれないため、これからはそれぞれの国の得意分野を生かしてお互いに共有することにより、乗り越えていくことが大切である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　韓国におけるＧＤＰの約８割はサムスンや現代重工なとの大手企業、言わゆる１０大財閥によって占められており残りの２割強は中小企業が占めているというのが韓国の現状であり、また１０大財閥で実際に働くことのできる人の割合は全体の１割にも満たない。このことによって中小企業は発展することが出来ず中所得国から先進国になれず、これを中所得国の罠と言う。これを乗り越えるためには、中小企業による経済の底上げが必要となってくるので、１０大財閥に抑圧されないような中小企業の技術改新が必要になってくる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　まず、経済の発展段階として、初めは多くの国の場合、安い労働力によって生産力を確保し、経済を大きく発展させる。しかし、このような形態を、国がある程度発達した後も続けることは難しい。なぜなら人々は働くことによって収入を得て、今までのように低賃金であることが不適切に感じるからである。これが中所得国の罠である。\n　これを乗り越えるためには、資源・人材を効率的に活用する方法を導入しなければならない。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、ある程度経剤発展し▁所得国から中所得国になり効率主導型の経済を進めている国が、高所得国のようなイノベーション主導型の経済に移れない事を言う。\n　これをのりこえるためには、海外企業よりも国内企業にもっと目を向け投資する事であると考える。イノベーションには、それまで企業に無緑の農村部の人▁の意見も参▁になる他、新しい人を入れる事でちがう視線でのアイデアが再なる▁要を生み、高所得国へつながると私は考えている。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、現在経済的に発展途上にある国が発展途中で過重労働や満足のいく収入が得られず、国の経済が不安定になる状態であると考える。その状況を乗り越えるために、労働人口に合った輸出量を確保することや、諸外国の効率的な生産技術、働き方を導入し、更なる自国の生産技術の発展へとつなげていくことが必要であると考える。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、高所得国に安価な労働力としての人材確保の支配におかれ、自国としての技術発展がのびなやんでいることだと考えられる。その現状を乗り越える方法としては、経済の発展段▁にそって、効率化をはかり、イノベーションの段階を目指すことがあげられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは、経済の発展段階で経済成長が頭打ちになってしまう状態のことを表す。これは、発展途上国が人件費の安さなどを売りに外国から企業や工場を誘致し外国から技術を仕入れて経済の発展を行うと、経済が豊かになったことで人件費が上がり外国企業が人件費の安い外の国に工場等を移すために起こるものである。これを乗り越えるためには、外国の技術のみに頼らず、自国で新たな技術を開発し常に最新技術を持っておくこと、すなわちイノベーションが必要である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　開発途上国など国全体の所得が低いものの、資源や安価な労働力などにより外資が集まり経済発展を遂げ、その後先進国までいかず中所得国止まりになるのが中所得国の罠である。この状態を乗り越えるには自国でのイノベーションが必要である。\n　中所得国の罠に至る段階には要因主導から行き詰まりを経て効率主導へ移行する傾向がある。しかしこれでは先行きが見えないため、むしろ最初から効率主導で外資を呼び込みつつその一方で自国でのイノベーションを模索し研究する必要があると考える。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは、これまで低所得層が多かった国内に資源や資本を投入し、新たな雇用や利益が生まれ、多くの低所得者層が中所得者層へと変容をとげる過程の中で、より効率的に、より少ない資源や資本で利益を生み出すために海外に生産拠点を移したり、外国人労働者を受け入れる等をすることにより、従来の国内での労働者の所得が頭打ちとなり、年間所得が上がりにくくなる現象である。これを乗り越えるためには、他国の追随を許さないような技術革新を行うなどして、生産を海外に依存しない体制を整えることが必要と考えられる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　経済が発展途上にある国において起こる。１人当たりの所得は平均すると中程度だが、貧富の差が大きい。時間がかかる事業に従事する人にも適当な報酬を授け、累進課税制度など、高収入者からお金を国全体に還元させる体制を確立する必要がある。",
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    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、初め豊富な資源を求めて外資が集まってきていた国が、のちに海外の技術を取り入れて自国で生産を行うようになり、ある程度の段階までは経済発展をするものの、その先の成長が見込めなくなってしまうことである。この状況をのりこえるためには、自分たちで新しい技術を発明する必要がある。最新の技術を持っていれば、他国はその技術を用いた質の高い製品を求める。先進国とよばれる国は、最新の技術をにぎることによって、他国を先導しているのである。",
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    "validity": 3,
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国とは現在発展を続けており、最後のフロンティアともよばれているＡＳＥＡＮ諸国のことであり、「中所得国の罠」とは、経済成長を急ぐあまり環境をおろそかにしてしまい、結果環境汚染が深刻になってしまうということである。\n　今は技術が発展しているので、環境を汚染しないようなものを積極的に取り入れつつ、他国の支援をえながら経済成長をすすめていくことで、のりこえることができる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、先進国は自分たちで技術を更新するというイノベーションができるが，中所得国はそれができない。結果、最新技術をもつ国と差ができてしまう、というものである。この問題を解決するには、先進国からの技術提供を待つのではなく、自分たちで新しい技術を開発していくか、海外からの投資を受け入れるのみならず、自国も海外へと進出していく、という動きをすることが重要である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、発展途上国が経済発展の移行期を上手く乗り越えることのできないときに生じる問題である。発展段階として、はじめは生産要因が多くあるので、外国企業を呼び込み安い賃金で労働者や資源を提供する。そのうち効率化の段階に入るが、労働者の賃金は以前よりも高くなる。次に、第３段階としてイノベーション主導型に移行できないと、外国企業はさらに賃金の安い他の国に移ってしまい国の発展が止まってしまう。これを乗り越えるためには、最新の技術を持ち、自国で開発・発展させていくことが必要になってくる。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、後進国から先進国へと国が発展しようとしている時に起こる現象であり、名目上の国の所得と実際の国の所得が食い違ってしまう事である。\n　これを乗り越えるためには、国が主導となって国内への投資を行わせる事が必要である。こうする事で、国内から国外へと流れ出ていた資金が国内へと留まり、中所得国の罠という問題は解決される。",
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    "validity": 2,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国には、資源が豊富にあり、安い労働力もたくさんあるため、海外の先進国が経済進出することが多い。そうして経済的には豊かになっていくのだが、中所得国は外国の技術にたよりきっていることが多く、自分達だけのイノベーションが無いという点で、先進国へと成長することが難しい。これが「中所得国の罠」と呼ばれるものである。これを乗り越えていくには、外国の技術にばかり頼るのではなく、自分達で技術革新を行っていく必要がある。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　発展途上国は先進国に安い労働を提供し、先進国の技術や外資を取り入れて発展し、ある程度の中所得国になることができる。しかしそれ以上の、先進国に仲間入りするためには、最新の技術を取り入れ誰も開発したことのないものを産み出さなくてはならない。けれども先進国は真新しい技術は提供したがらないので、中所得国はなかなか先進国にはなれない。中所得から抜け出すためには、すぐれた人材と先進国で最新技術に触れさせ、開発における知識や経験を自国に持ち帰らせる必要があるだろう。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは、中所得である国が、経済の発展段階における、「移行期」を脱し、次の段階へと進めないことである。中所得である国が、現在までの経済発展を遂げてきた背景には、高所得国である先進国からの投資などが大きく関わっている。また、投資のほかにも、原料と労働力を先進国に提供して利益を拡大させてきた。\n　しかし、この手法では、自国固有の技術の獲得には繋がらないため、自力で全ての生産過程を行える技術力を獲得することが、中所得国の罠の克服には必要である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20170810014",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　どんなに貧しい発展途上国であっても、必ずある程度までは経済成長を遂げることができ、中所得国となることができる。しかし、一番の課題はそこからが始まりであり、先進国の真の仲間入りをすることである。その前までは、他国の模倣や技術の取り入れと実用化で難なく成長することが可能だ。しかし、その段階を過ぎると、次は各国独自の、革新的なアイデアが必要となる。そのためには過去と現状の経済の固定された枠組みを見直して、貿易のやり方を変えたり、新たな技術の強みを増やすなどして、経済成長を意識しなければならない。",
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    "logical_consistency": 2,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　以前の中国社会の構造は２割が都市部で、残りは農村部であった。つまり農作業を仕事とする、低所得の人間が大半を占めていた。しかし、除々に都市化が進み、２０１３年には都市部の割合の方が農村部より大きくなった。これにより、第三次産業を仕事にする人が増え、そういった人たちの給料は上がった。しかし、短期間の内に大勢の人の所得が増えたため、彼らは中所得どまりとなった。この問題を解決するためにも、全国の学力平均を底上げし、所得に関係なく、よい職業につけるようにするべきだ。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　未発展の国は資源が豊富にあり、労働力が安い。よって多くの外資が集まり、発展していく。しかし、ある程度すると資源の減少、賃金の上昇により経済が停滞し効率化を求められるようになる。多くの国はこの段階で止まり、先進国になることができない。これを中所得国の罠という。これを乗り越えるにはイノベーションが必要である。他国の技術を吸収するだけではなく、常に技術を更新し、時代の最先端を目指すことが求められるのである。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国のわなとは、国が発展する際に他国の技術や自国の資源に頼ることによって、一定水準の経済発展を途げた後、経済が頭打ちする現象だ。この方法と取ると、早い経済発展を途げられるため、取り入れて、わなにかかる国は多くある。\n　この中所得国のわなを乗り越えるには、自国の技術力を磨くしかない。他国からの技術の輸入だけでは最新技術は手に入らない。したがって、自国で最新技術を生み出し、それを輸出できるまで成長して初めて、わなから抜け出すことができる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　貧しい国は、資源や労働力、土地などの生産をする上で必要なものを持っていれば、他の国の企業を自国に呼び込むことが出来、中所得国になることはできる。だが、ほとんどの国は、他国の企業のおかげで豊かになっただけであり、自ら最新技術を持ち、何かを新しく作り出すということが出来ず、先進国になれない。これが「中所得国の罠」である。そしてそれを乗り越えるためには自ら何かをイノベーション出来るようになることが必要不可欠であり、それが出来るようになれば、先進国の仲間入りが出来るだろう。",
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    "question": 2,
    "answer": "　経済の発達段階には「要因主導型」「移行期」「効率主導型」「移行期」「イノベーション主導型」の５段階があり、順に移り変わっていく。貧しい国々はまず、先進国から技術を学び取り入れ、順応していく。ここまで、つまり「効率主導型」まではスムーズに進むことができる。しかし、２度目の移行期からは，その外国の技術をいかによりよく使っていけるか、改良していけるか、が重要であり、それが難かしい。中々そこを抜け出せず、先進国と言えるまでに時間がかかる場合が多いため、そのことを「中所得国の罠」という。",
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    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは、中南米諸国やアフリカの比較的豊かな地域が先進国のようにまで発展しきれていないということである。この問題を乗り越えるためには自らの経済の発展段階を認識し、新しい何かを生み出すことが必要である。\n　上記に挙げたような国はイノベーション主導型に向けての移行期にあると考えられる。先進国レベルまで発展するには、新しいものを生み出す技術、イノベーションが必要不可欠である。その技術さえあれば、中所得国から抜け出せることもできると考えられる。",
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    "question": 2,
    "answer": "先進国になるためには，自力で日常的にイノベーションする力が備わっていないといけない。実際先進国が中所得国に教える技術は最新技術ではなく，ある程度汎用性が高まった技術である。ゆえに，中所得国がそこから発展するのはなかなか難しい。だから，中所得国が自力で日常的にイノベーションする力を身に付けられるような政策を作っていかなければならない。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、中国の経済の発展段階を表す言葉であり、ある一定の段階から発展が止まっていることを示している。中所得国はより安い労働力で製品をつくることを求めるがために、技術の輸入などで技術力が上がっているにも関わらずそれをうまく自分たちの製品開発に活かせないでいる。そのままでは他企業や他国の製品と競って商売をするのは難しい。よって中所得国は、輸入した技術をうまく取り入れ、イノベーションできる人材を育成すると同時に技術開発への考え方を改める必要があるだろう。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国とは、先進国ではないが、現在急速に発展している国のことで、東アジアでは、中国、韓国などがある。このような中所得国は、先進国と対立している部分もある。例えば、環境問題にしては、二酸化炭素排出量を減らすにしても、先進国は今まで多く排出してきたのだから、先進国は減らし、発展途上国はその努力をする必要がないと主張している。日本では、中所得国は安価で大量に生産でき、円高も加えて、大消費地となっている。国のためだけでなく、地球のために、公害に対する技出提供等、相互に協力し合っていく必要がある。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、一見全体的に程よく収入が得られる、安定した国のように見えるが、実際には上位の人の収入がとても多く、下位の人の収入は極端に少ないため平均すると真ん中になるという、貧富の差が大きい国を示す。具体的には、韓国が考えられる。韓国全体の平均年収は約２００万であるが、財閥１０社の平均年収は６００万円台であり、決して国全体として所得が安定しているとは言えない状況だ。財閥以外の中小企業の年収を増やすことや、財閥の雇用を増やすこと、また低所得者への支援を充実させることが解決策として考えられる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、経済において効率化に成功し、経済的安定を得た国が、自ら技術革新を為せず、先進国で開発され汎用化されたものを取り入れるしかないために、先進国に対して常に出遅れる形となり、中所得国から先進国へと成長できないことである。自国の企業や研究機関に投資を行い、そこで先進国と開発していない新たな技術・サービスを開発し、それを国外へと輸出することで乗り越えることは可能であるが、アフリカや中南米の多くの中所得国では、未だ乗り越えることができないでいる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは、経済の発展段階において国民所得が良好でも嫌悪でもないようなどっちつかずの国々との貿易をする際に生じる。これらの国との貿易では、更なる経済成長の見込みがなく停滞した状況が続いてしまい、この暗雲に入り込んでしまうとなかなか抜け出すことができなくなってしまうのが現状である。\n　これを打破するには、自国での生産技術や効率上昇等中所得国を経由せずに経済発展を狙うこと、あるいは罠にかかっている国との取引を回避すること、中所得国の現状打開策として先進国による大量投資が挙げられる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは、ある程度経済成長した国がこれ以上成長するために労働を確保したいが、成長したために賃金も上がり労働確保があまりできず経済成長が伸び悩んでしまう状態のことである。これを乗り越えるためには、自国の人を多く雇うことが必要である。外からの安い労働力だけでは国内の金銭が回らないことになる。自国の人を多く雇用することで家庭の収入を増やすことができれば、国民がより消費するようになり、企業はより賃金を上げたり雇用を増やしたりすることができ、経済が回ることで乗り越えられると考える。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、発展途上国が成長していく際に、海外資本を自国の豊富な労働力、資源力などで誘致、または技術を取り入れ模放し、次に効率化を行い先進国となろうとする時に、自国に最新技術を更新していく力がないために、経済成長が行きづまってしまう現象のことをいう。乗り越えるためには、研究者を海外から受けいれたり、最初は利益が出ないと見込まれるような研究開発に、投資したり、大学などの研究機関を充実させることで、「中所得国の罠」をのりこえることができる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　貧しい国は，それまで資源が使用されてこなかったおかげで，資源が豊かである。それに目をつけた外国投資家が外国の資金をそそぎこむと経▁が活気づく。安い人件費と豊かなエネルギー・鉱資源により物が安く大量に生産できる。こうした安い人件費と資源を活用して貧しい国は中所得国となる。しかし，中所得国になると上の先進国に進むとも思えるが，実際それは困難である。なぜなら，それまでの強みであった前述のようなことが，逆転して，さらに強国のように技術の更新ができないので中所得からは離脱できなからである。更新が重要。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠というのは、先進国が安い労働力や未開拓の資源を求めて、発展途上国に対して行った投資によりその国は最初のうちは順調に経済発展を遂げていくものの、取り入れた技術をさらに発展させることができないとその先の発展が上手くいかないということである。\n　これを乗り越えるために必要なことは、技術を取り入れるだけではなくさらにそれを発展させる力を持つことである。目先の発展にとらわれ、技術導入のためだけに外資を使うのではなく、その先の技術を育成することに資金を割いていくことが非常に重要になってくる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、経済的に貧しい国が初めのうちは低賃金や豊富な労働力を売りにして各国からの直接投資をうけることで成長するものの、その経済成長による賃金の高騰や都市人口の増加によって、直接投資が減少し経済成長が止まり中所得国から先進国に成長できないことである。これを乗り越えるためには産業・経済の効率化を促進することはもちろんイノベーションが必要となる。また直接投資を受けるだけではなく、積極的に直接投資を行っていくことも打開策となり得る。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、始め貧しく、農村などに安い働き手も持つ国が、先進国の投資や働く場の提協によって、次第に経済発展するが、それと同時に、安い働き手が減り、所得が上がることで、先進国からの投資が少なくなるために、その中所得国が先進国となることは、難かしいという仕組みのことである。\n　また、これを乗り越えるためには、自国で新しい技術を開発することが必要である。なぜなら、先進国の技術を取り入れるだけでは、他国より多くのもうけを得ることができないからである。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、外国資本や技術を国に取り入れて経済的に成長してきた国が、国内独自のイノベーションを産み出せないがために、経済成長が滞ってしまうことをいう。これを打破し先進国になるためには、世界市場において他国の技術と競争できる技術を国内で産み出し、なおかつその技術を日常的に更新していくことである。他国の技術に劣らぬ技術を開発して特定の分野でリードしていくこと、技術を外国に売ることで、中所得国の罠から脱出することができる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、国の経済の発展段階において、発展途上国が先進国からの技術の輸入により豊かになるものの、自ら技術を生産することができず、先進国にはなれないことである。\n　これを乗り越えるには、他国から技術を輸入するだけでなく、自国で技術革新を行っていく必要がある。技術の研究や人材育成のための教育に、国を上げて力を入れ、取り組まなければならない。最新技術に対して受動的なままでは、それを生み出すことはできないのである。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは発展途上国が経済成長をしていく中で陥りやすい典型的なモデルのことである。▁くて多くの▁働力や豊▁な国内資源を持つ国は外国資本が集まりやすい。しかし、外国資本が集まった結果、中所得程度までは成長するものの▁働賃金の上昇や▁働力不足といった問題が発生する。それにより外国資本や国内企業は更なる低賃金を求め国外へ流出してしまい経済は伸び悩むといったものである。これを脱するためには、自国内で技術革新を起こし、最新技術を手に入れ他国には存在しない独自の強みを持つことが必要である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "国の経済活動は発展をとげるものである。経済の発展には段階があり，それは国民の所得と深く関わっている。低所得国は生産要因と経済発展が関わっている。そして中所得国になると効率化が発展に重要になる。そして高所得国は新たなイノベーションが発展に欠かせない。この段階の中で効率化からイノベーションへと移行する難しさが「中所得国の罠」である。新たなイノベーションと効率化とはトレードオフの関係である。効率化を捨て，多くの企業とふれ合い新たなニーズを見つけることで「中所得国の罠」を乗り越えることができる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "途上国は，安い労働力や外国資本の投入によって経済成長をすることができるが，その後，労働力不足や外資の流出によって息づまりが生じる。これを「中所得国の罠」という。これを乗り越えるために，産業の効率化や省エネルギー化を進めるが，中所得国は，外国資本にたよっていたため，自国の力が弱く，先進国のように最新技術を持っていないので，イノベーションを起こすことが難しい。自国の力を強め，イノベーションを起こし，インフラ投資を海外へ行っていくことなどが，「中所得国の罠」を乗り越えるためのカギとなる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、海外から技術などを導入することよって経済成長することができるが、自らイノベーションを行う技術がないのである一定のところで成長が止まってしまうということである。現在の中国もこの状態に陥っているが、中国はこの現状から抜け出すために、あり余っているインフラを海外の投資に多く使っている。データを見てもわかるように、中国内への投資は２０１１年から伸びていないが、反対に対外投資は伸びており、２０１３年には２０１０年の約２倍にまで増加している。",
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  {
    "student_id": "20170810050",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　基準と比べ所得が低く、労働人口が多い、かつ資源が未発堀の状態で豊富に保有している国は、経済発展が期待できるとして外資が極端に集中し、急激な経済成長をとげるが、成長と同時に賃金が高騰し、労働人口が都市部に集中し、労働供給、物価共に高くなり、その国の経済成長が停滞してしまうこと。乗り越えるためには、外資、外国発の技術に依存し続ける状態から脱却し、自国の技術開発を進めていくことで、労働需要、生産力を高めていくこと自らの手で生みだすことが必要であると考えられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、経済の発展段階で、特に中所得国が陥りやすい現象である。安価な労働力を基に経済発展した発展途上国にとって、労働者が安価であることは重要だ。しかし、経済発展に伴って賃金が上昇することで海外に安価な労働力を求めることになり、結果として成長が伸び悩んでしまう。\n　中所得国の罠を乗り越えるためには、自国でイノベーションを生まなければならない。イノベーション主導型の経済に移行し、自国で価値を生み出し、他国からの需要が高いものを生産する必要がある。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは、経済中進国が、豊富な資源と人件費等の安さによって、外国企業を呼び込む迄やよいが、経済の発展▁件にコスト高となり、技術力等の不足により、イノベーションの段階で止まってしまうことをいう。\n　この「中所得国の罠」を乗り越えるには、一つには、工場建設や機械設備の投入のみならず、新しい技術の伝承や主要特許等の開放などソスト面の投資が必要となってくるだろう。",
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    "validity": 2,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、資源が豊富で国民の所得が低い国が開拓され、工業化が進み経済的に力を持つことで国民の所得が増え、次弟に対内直接投資も増加傾向が見られなくなり、経済が頭打ちになる状態のことである。この中所得国の罠から抜け出すためには、対外直接投資を増やすことが有効である。国外に投資をすることでより低いコストで生産を行い、またその製品を他国へ売ることによって頭打ちになっている経済にイノベーションをもたらすことができる。",
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    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　最初の頃は、労働力の安さや経済特区、法人税の安さといった発展途上国の強みをいかして技術や資本の投資を外国から受けることで発展することができる。しかし、ある程度成長すると労働賃金が上昇し、成長が伸び悩むことになる。その結果、大半の国が中所得国で止まることになる。これを乗り越えるためには、自分達の国で技術開発を行い、イノベションを発生するしかない。イノベーションが起これば、その新技術をもとに他国が開拓できてない分野に入り、たくさんの利益を生み出し、さらに成長できる。",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、生産を効率化するなどして、ある一定の段階までは経済発展できるが、その次の段階のイノベーションを達成できずにとどまってしまうことである。この罠から抜け出すためには、海外の技術に頼るのではなく、国内で新たな技術を開発し、製品化して海外へ売り出していく必要がある。そのためには、技術開発への投資を行ったり、エンジニアの育成などを行い、他の国より優れたモノづくりなどを行い、他国への輸出を増やせるように努力する必要があると思う。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは経済の発達段階における問題である。経済発展をさせたい当初は農村などに労働力がたくさんあり、資源も豊富で人件費も安いため外資が多く入ってくる。こうして段々豊かになってくると農村の労働力が減り、賃金も高くないと働かなくなってゆく人がふえる。こうなると今までたくさん入っていた外資がにげていき、経済が停滞してしまう事である。これを解決するには次の発達段階であるイノベーションを行う必要がある。それまでの輸入中心の経済から輸出にももっと目を向けることで経済発展することができる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　ある貧しい国があり、外国から資本や技術を取得することで、ある一定の経済発展をすることができる。しかし、中所得国になってから、先進国の仲間入りをすることができずに、壁にぶちあたり、結局、中所得国以上にはなることができないことを「中所得国の罠」という。\n　では、この中所得国の罠をどのようにして乗り越えたら良いかというと、先進国の最近ではない技術で経済発展をするのではなく、自国が最新技術を渥り、それを日常的に使用することができるように技術をうみださば良い。",
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    "question": 2,
    "answer": "　経済が発▁していく構造は３段階に分かれており、段階ごとに一人当たりの年間所得も違う。中所得国とは、この第２段階にいる国で効率主導型の経済活動を行っており、年間３０００～１７０００ドルの所得がある。中所得国の罠とは、それらの国で",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠は、人件費が高水準になったことにより、これまで通りに輸出を行うのが難しく、にもかかわらずイノベーションが起こりうるノウハウもなく、諸外国企業が蓄積してきた技術力、ノウハウがないため、対外的な力が著しく弱まってしまう状態のことをさす。これを乗り越えるには、まずは内需に対して目を向け、国内の消費・生産を促し、それに伴って行われる設備投資が、技術力の進歩・イノベーションの第一歩となる。国外へ商品を輸出する際に、質・量・価格のいずれかで武器を得ることが課題である。",
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    "question": 2,
    "answer": "　発展途上国は成長に伴い、給料上昇や労働者数の頭打ち等から、安く多く手に入る労働力という利点を失う。そこから技術導入による効率化を経て先進国の仲間入りを目指すが、多くの国がこの段階で止まってしまう。これが中所得国の罠である。\n　先進国になれるか否かは、イノベーションが出来るかにかかっている。他国の技術を受け入れるだけでなく、自国でそれを改革、あるいは新たに創り出すことで、最新技術を生み出すことが出来るようになれば、中所得国の罠は乗り越えることが可能である。",
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    "question": 2,
    "answer": "　経済の発展段階には要因主導型、効率主導型、イノベーション主等型の３つの段階があり、その間には移行期が存在する。中所得国では海外から技術や資本などを国内に入れることまでは可能であるが、独自の技術を作り出すことが難しく、イノベーション主導型へと発展できずに成長が止まってしまうことも多い。これが中所得国の罠である。これを乗り越えるためには、技術のアレンジやマネジメントを行うのではなく、自国技術を開発・改善し、最新で価値の高い技術を生み出し、国外へ売り出していくことが必要である。",
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    "question": 2,
    "answer": "　発展途上国などに、豊富な資源、安い労働刀を求めて外国企業が入って来ることで、仕事がなかった人などが仕事するようになり、ある程度の水準まで豊かになっていく。そうすると、今まで安かった労働力がなくなるので、外国企業は徹退するようになり、中所得国になったものの、先進国にはなれず発展が止まる。これを「中所得国の罠」という。\n　これを乗り越えるには、その中所得国自身が、技術の革心、発展を行い、外国企業を多く呼べるようにならなければならない。",
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    "question": 2,
    "answer": "　現在の中国が悩まされている「中所得国の罠」について、「中所得国の罠」とは、そもそも所得が大きくなかった国が陥る問題である。低所得だった国が、世界的に見て、高くもなく低くもない所得を得るようになって、生産の仕方をそれまでと変化させ、生産の効率化を図るようになった時に発生する問題が「中所得国の罠」である。この問題を乗り越えるための方法とは、中所得国がものの生産において、革進的な発想で、従来にはなかった生産へと転▁してゆき、さらなる生産の効率化を追求することである。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国は目覚ましい発展を遂げ続けている。２０２５年には日本を超えるとも予想されている。中所得国は今後の発展を期待され、投資を集めてきている。投資をする国々は１００年後を見据えた投資をしたいと考えているからだ。これらの国は日本の技術を取り入れ、世界の経済に影響を及ぼすようになると思われる。",
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    "question": 2,
    "answer": "はじめに，農村部に多くの農民がいて，平均所得が低い状態のとき，外国企業が進出し，農民を低賃金で工場で働かせることで，農村部から農民が流出し，賃金も上昇していく。これにより，外国企業はその他から他の域域にうつり，中所得の状態になってしまうことである。外国企業によってつくりだされた国の資本を基にして，その国自身も他国に進出し，新たに富をつくりだそうとすることで，「中所得国の罠」を脱出できる可能性がある。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、発展途上にある国が抱える問題である。低所得国であった時は人件費の安さから他国が投資をし、現地の人々を労働者として雇う。しかし、国が発展し収入が増加すると、それに伴って人件費は上昇する。そのため、他国の企業はより安く多くの人々を雇うことができる低所得国の方へと流れるようになる。このような現象を中所得国の罠という。この問題に対する打解策としては、現地での生産の効率を上げることや、製品自体の価値を上げることにより、人件費相応の生産ができるようにすることが挙げられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "国の経済には発展にいくつかのステップがあり、大抵の場合効率型、すなわち経済活動における利潤をより追求した無駄を省いた企業の増加に至る。しかし多くの国の経済はそこで停滞し，〝中所得国の罠″にはまった状態となる。これを乗り越えるには、他国から技術を供与されそれを改良するだけの受け身な姿勢でなく、自国で技術や商業を発展させ他国に負けないだけの力をつけ、逆にそれを伝播していくイノベーション主導型の経済活動を促進していく必要がある。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　低所得であった国がある程度の所得を得ることはできるがそこから高所得国となるには大きな壁があり簡単になれるものではない。これを「中所得国の罠」と呼ぶ。大概の国は効率化と呼ばれる、生産性を高くしようとする段階にはたどり着くのだが、イノベーションと呼ばれる段階になることができない。この段階にまで成長するには、自国独自の技術を磨き上げる必要がある。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "まだ発展していない国には農村などに多くの人がおり資源もたくさんある。これが発展していく際に海外からの投資を受け入れて農村からの労働者を低賃金で雇用する。ここまでは多くの国が成功し中所得国になれるのだがこれらの国々は海外から技術を取り入れているだけなのでなかなか先進国になることができない。この現象を中所得国の罠という。これを乗り越えるためには、イノベーション、すなわち自ら新しい技術を生み出し、海外の技術を取り入れる経済からの脱却が必要である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、いわば低所得国の発展過程で中所得国までは発展できるがその先の高所得国（先進国）にはなれず、中所得国止まりであることを指す。具体的に見ると、第１段階が要因主導型、第２段階が効率主導型、第３段階がイノベーション主導型であり、中所得国の罠はこの第２段階から第３段階へ移行できないことを言う。これは第２段階まではすでにある技術を使うものであることに対し、第３段階は自ら最新技術を生み出すものであるためだ。このため技術を生み出す力がなければ中所得国の罠を乗り越えることはできない。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "人や資源の存在する発展途上国では、それらのコストの低さを武器に第一段階の経済発展が生じる。そして経済発展が進むにつれ、コストが上昇するため、低コスト主義を脱却し、技術導入などによる効率化が進められる第二段階の経済発展に移行する。この第二段階までは、どの国においても到達することが可能であり、同時にこの第二段階をプラトーとしてしまう国が多い。これを「中所得国の罠」と言う。このプラトーから脱却し、第三段階へ移行するには、イノベーションを生み出すことで、他国との差別化をはかる必要がある。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは人材や資源が豊富な低所得国に外資が参入し、ある程度発展を遂げた後、少人数・少資源で効率よく利益を上げることができるようになった中所得国がその後、先進国としてさらに利益を上げることは困難であることをいう。\n　この「中所得国の罠」を乗り越えるためには外から取り入れた技術に頼るだけではなく、自国で新たな技術を生み出し、それを常に更新していかなければならない。自国における研究活動を盛んにし、最新技術を生み出す努力が必要不可欠である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは，低コストの製造による低価格商品の供給により市場でのニーズを獲得してきた中所得国が，他の低所得国の産業活動の活発化・成長によって市場でのニーズが低下して商品が売れなくなることを示します。解決方法は，新たな市場を開拓することです。例えば中国は．インフラ整備を進める方策である「一帯一路構想」を推進しています。この政策によって，陸ならびに海のシルクロードを開拓して．新規市場の獲得にのりだしています。",
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    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、ある国の経済の発展段階で要因主導型から効率主導型へは移行するが、そこからイノベーション主導型へは移行できず留まってしまうことである。これを乗り越えるためには、中所得国が自国内で新しい分野を開拓したり、最新の技術を生み出せるようになる必要がある。なぜなら、中所得国は外国から技術を輸入することで産業が成り立っているが、輸入できる技術は最新のものではなく、ある程度汎用性のあるもののみであるためである。つまり、最新技術を扱うことで先進国となり、中所得国から脱することができる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは，安価かつ豊富な労働力や豊かな資源を求め外資が集中したことで中所得国へと発展した国において、発展による賃金上昇などにより外資が集まらなくなった後で，効率化等を行っても経済成長が鈍化し、先進国へと発展することが難しくなる現象を示す用語である。\n　ここから脱脚するためには，自国内で、他国に先行する技術革新、すなわち、他国にはない新しいものを生み出すとともに、それをより新しく良いものへとヴァージョンアップする力をつける必要がある。",
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    "validity": 4,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、国民全体の所得が高いのは、一部の国民が高い収入を得ているためであり、国全体で見ると、所得は高くない状況である。中所得国の罠を乗り越えるためには、所得税を取り入れることが有効であると考える。貧豊の差があるならば、収入が高い人ほど、高い税率となる所得税を導入することで、国が安定した税収を得ることができ、国が安定するのではないかと思う。",
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    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "あまり有名ではない中小国の政策を利用して税金逃れのための投資であったり、本社移▁を行うことで見かけ上の所得の増加などにより、その中小国の発展が妨げられることを中所得国の罠という。これらを乗り越えるのは日本のように法律で課税をまぬがれることがないようにするであるとか、世界規▁のとりきめとして、そういった中小国に対する不誠実な対応への対策をけん討する必要があると思われる。",
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    "validity": 1,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは、効率主導型の経済をしている国がイノベーション主導型に移行する際に、元々あるものを自分たちのモデルに修正して輪出するのは比較的安易でできるが、ものを１からつくることはむずかしく、経済が悪化していってしまうということです。\nこれを乗りこえるためには、対外直接投資を増加させることによって他の国の発想、アイデアを参考にして自分たちの国のイノベーションに役立てることが大切だと考えられる。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは経済発▁の行きづまりをあらわすものである。発▁途上国の豊富な労働力と賃金の低さにより外資系企業が投資を行い経済発▁を果たすが、それに併い労働力の不足・賃金の上昇が起きてしまう。それにより外資系企業の投資が減り国内企業の対内投資も減少してしまう。よって経済の発▁が低滞する。次にそれを乗り超えるため産業用ロボットなどを通じて経済の効率化を行うが一人当たりの所得は頭打ちとなる。これを解決するためには新たな技術を創造する必要がある。それを行うことができる基盤がそろうことで先進国となる。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "低所得国は安価な労働力によって他国から部品を与えられ生産することができる。高所得国では労働力は高いので安価な生産はできないが、より高い技術でイノベーションなことをすることができる。一方、中所得国では、低所得国ほど安価な労働力を持つわけでもなく、イノベーションな考えができるわけでもないと板ばさみ状態となっている。これらのことが「中所得国の罠」と言われる。また、これらの問題を打開するために、先進国の技術をまねて、ある程度の労働力で低所得国より精密な生産など行うような効率的な生産が必要であると考える。",
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    "validity": 2,
    "grammar": 4
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  {
    "student_id": "20170810083",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中国得国の罠とは、元々資源が豊富で、低賃金でも働きたいと思っている人々がいるような発展途上国に外資を導入することで、初めのうちは外資した側の国がもうけれていたが、その発展途上国もまた経済的に豊かになることで、労働人口が増加し、賃金の上昇をせざる負えない状況になることである。この状況を乗り越えるためには他国の発展途上国へ外資を広げる、コストの効率化のため、人数が増える分に合わせて給料を下げる、などの案を挙げることができる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
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    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは元々発展途上国であった国が経済モデルを移行させるときのジレンマである。まだ手付かずの発展途上国のうちは資源も豊富にあり、人件費も安いので外資が多く入ってくる。工場を建てたりインフラ整備のために経済が発展していく。経済が発展すると人件費か上かり、仕事の効率化が推し進められるが発展してきた技術などは先進国から輸入したものなので、自分達で新たな技術の開発が出来ずに中所得のままとどまってしまう事である。問題を打解するにイノベーションを自分達で起こすしかない。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　まず、未開発の低所得国が、海外資本を取り入れ、自国開発をする。次に、労働コストの上昇により、少人数で大量生産できる効率主義型の経済に発展します。しかし、そこまで発展できたのも、先進国からの資本があったおかげであるため、先進国レベルの経済にまで、そこから発展できなくなることを中所得国の罠という。\nそのような状況に陥らないためには、海外資本を取り入れるだけでなく、イノベーション主導型の経済に変えるべく、自国オリジナルの最進技術を生みだすことが大切である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、資源や労働力があっても技術を開発出来ずにその先の先進国になれずに行きづまってしまうということである。これを乗り越えていくためにはまず、イノベーションをしていく力が必要になる。自分たちで開発が出来るということは、すなわち最新の技術を握っているということにつながり、経済的にも成長できる。しかし、開発出来ずに他国の技術を輸入すると、最先端の技術でないのでどうしても先進国に遅れをとることになる。よって、中所得国の罠を乗り越えるには、自国で開発をしていくことが必要になる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "経済の発展段階において、途上国ゆえの生産要因を強みとする第一段階は、途上国を脱したときに限界がくる。そこで各国は経済の効率化を図り、それによって第二段階である中所得国となる。ここまでは多くの国が成せるが、その次にくる停滞を脱し先進国になれる国は少ない。これが「中所得国の罠」である。これを乗り越えるためには、既にある先進国の資本に頼るのではなく、その国独自の力で技術のイノベーションを行い、もう一度経済を活発化させることが不可欠である。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "経済が発▁していくにつれて、大量の人材を低賃金でやとうことはむずかしくなっていく。「中所得国の罠」とは、人々が職と金を求め、農村部から都市部へと移動し、都部では職にあぶれた人が増え、農村部では、働き手が少なくなること、さらに資源の限界に直面することである。これを乗り越えるためには、都市部と農村部での仕事、経済の平等化と、資源などの効率化が必要である。これらを行うことで、国全体の経済が発▁すると共に、資源をより長く使えるようになるのだ。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは安価な自国の労働力によって外貨を獲得してきた国が，その外貨を資本として産業をおこしその生産技術の効率化を進めてきたものの，未開発の技術分野でのイノベーションがなかなか進まず，国家としての先進国化，国民の所得向上が頭打ち状態になることである。その状態を打破するためには最先端の技術力，開発力を持つ国への投資が不可決である。",
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    "question": 2,
    "answer": "　いわゆる「中所得国の罠」とは、発展途上国をはじめとした低所得国が、何らかの発展要因により経済成長期を迎え、中所得国になることができても、その後中所得国から高所得国へと成長できる国はごくわずかしか存在しないということである。そのため、多くの国は中所得層になった後は経済成長が停滞する。\n　このような中所得国の罠を乗り越えるためには、経済成長の起爆剤となるイノベーションが必要になる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、当初は安い労働力のおかげで外国からの資本を得てある程度は発展できたとしても、自国で新しい技術を開発する能力がなければ成長が頭打ちになり先進国と肩を並べることは出来ないというものである。これを乗り越えるためには、外国の技術を真似し、それにアレンジを加えるという方法を続けるのではなく新しい技術を開発しそれを世界へ売り出すということが求められる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、経済規模が小さかった国がその規模を拡大していく中、ある一定レベルまで経済が発展すると、そこからさらに発展し、先進国となることは困難であることを示した言葉である。基本的に、まだ経済が発展していない国には、安くて豊富な労働力と資源があるため、外国資本などは次々と投資を行う。これによって、その国はある程度経済が発展するものの、人々が豊かになり、資本が投資を行わなくなる。先進国となるには、これを解決するだけでなく、自らの国でイノベーションを起こす必要があるが、達成できる国は少ない。",
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  {
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国は中国，韓国やＡＳＥＡＮのように経済発展が盛んな国であることが多い。経済発展が進行すると，その国における最先端の仕事に携うことができる人，そうでない人の間に大きな格差が生じる。格差を小さくするために，技術開発だけ進めるのではなく，経済政策や財政政策なども平行して進めていく必要がある。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、人口高齢化が短い期間で大きく進むということである。それを乗り越えるためには、",
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  {
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国は、海外の技術を取り入れることで、近年経済発展が進んできており、一見これから先進国になっていくかと思えるが、そうはいかない。それは、先進国は中所得国の経済が貧しい時には投資をするが、経済的に豊かになっていくと労働力の減少や賃金増額などの理由から、投資をやめてしまうからだ。これが、中所得国の罠である。これを乗り越えるために、中所得国は、海外から技術を取り入れるだけではなく、そこで得た技術を自分たちの力で発展させていくことが必要である。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中所得国の罠とは、途上国の経済の発展段階を示したものである。先進国が途上国に進出してくると、最初は安くて豊富な資源や労働力のおかげで経済が回るようになるが、それらの生産要因は次第に高くなるため、次は効率化を目指すようになる。しかしこの段階で発展が頭打ちになり、伸び悩む中所得国が多い。なぜならこれらの発展が進出してきた先進国の技術によるものであるからだ。これを乗り越えるためには、自国で新たな技術やシステムを開発し、イノベーション主導型の経済にもっていく必要がある。",
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    "question": 2,
    "answer": "　中国などの、中所得国は、先進国から技術を輪入することにより発展してきた。基礎的な技術においては、海外から情報を得やすく、発展に寄与する。しかし，高度な内容については情報の秘匿性が高く、得るのが難しい。このため、中所得国にはなれても、成長をそれ以上進められないのが「中所得国」の罠である。\n　乗り越えるには、自国で必要な技術・情報を生産していくことが必要である。イノベーションに主眼を置き、より自立的に発展していこうとする姿勢を持って行動することをできるだけ増やしていくことである。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　経済成長のはじめは、労働力にかかる費用は安く、比較的確保しやすいため、企業などは急激に成長することができる。しかし、そのまま成長していくと、国内のお金のまわりが段々と悪くなり、労働力にかかる費用も高くなってきて、成長が滞る。これを「中所得民の罠」という。これを乗り越えるために、国外と通じる通路のインフラ整備をする一帯一路構想というものを中国では実施している。このように、中所得民の罠を乗り起えるには、海外へと目を向けることが重要である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　中国のＧＤＰは米国，ＥＵに次いで第３位であり，世界のＧＤＰの約１３％を占めている。しかし，中国の人口は世界最大で，国民１人あたりのＧＤＰをみると非常に低い数値となる。これを改善するためには，中国国内の沿岸地域と内陸地域の経済格差の解消が不可決である。中国沿岸地域は貿易の地として栄え，また経済特区も設置されている。これにより人々の生活水準は比較的高いといえる。よって，内陸部の開発，事業の分散．民族間衝突の解決などに取り組むことで，中国全体及び１人あたりのＧＤＰも高くなると考えられる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　「中所得国の罠」とは、中所得の国々ではさらに所得を得るために他の国と貿易をしたりするが、それによって、その国と上下関係が生じてしまい、結局「中所得国」から抜け出せないことである。「中所得国の罠」を乗り越えるには、自らの国で産出できるものを他国に輸出するか、自らの会社の工場などを他国につくって、その地から輸出することで製品にかかるコストを下げ製品自体の値格を下げる。これらにより利益を上げていくことが大事となる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "　まず、中所得国とは始めに製品を生産し経済的な発展が望むことができる。その後経済的に安定してきたら効率化を測り、労働力の向上を試る。これを繰り返し最終的イノベーションをする。これらにより最初は貧しかった国や企業も最後は富を得られるのである。しかしそこには罠があり中所得国は都市・農村別人口比率が都市が上昇し、農村が下降していくということだろう。つまり労働力があふれてしまうということである。\n　そのため、とれる対策は、例えば中国であれば米国に安く輸出を行うといったことだろう。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "多くの海外企業が中国へ直接投資する理由は中国の労働力や環境を低コストで得ることができるからである。しかし、進出が進み経済発展が進むため農村と都市部の経済格差がより広まってしまう可能性がある。これを防ぐために中国では一帯一路構想という考え方を導入している。１００年後の経済を見据えて、貿易の道いわばシルクロードを作っておこうという取り組みである。こうして貿易の道を作っておくことで、経済を安定させ格差をより小さくすることが可能である。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、経済の発展段階においてはじめは資源も労働力も安価で手に入れられたものが資源の減少や労働力の高騰によって資源を節約することや労働力の効率化を行う必要が生じ、成長が頭打ちになることである。この問題を乗り越えるためにはそれまでの先進国の技術を模倣するだけのやり方を改め、自らの国で独自の技術を開発し、イノベーションしていく必要がある。",
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    "validity": 3,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "経済の発達の第１段階は、生産要因をとにかく投入して経済を成長させていく「要因主導型」である。しかし、資本には限りがあるためさらに経済を成長させるためには、第２段階として一資本に対する経済効果を上げる「効率主導型」に移行する必要がある。この段階までで中所得国は足踏みをしてしまいがちである。次の第３段階は「イノベーション主導型」ということになるが、ここに進むためには何かしらブレイクスルーを起こすイノベーションが必要となる。ここを突破できれば、はれて先進国として台頭できる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠は、経済の発展段階を３段階に分けると、初期の生産主導の段階から中期の効率化を求める段階までは発展することができるが、中期の効率化を求める段階から、技術革新によって主導する後期の段階へ移行することができない国が多いことである。中間所得国の罠を乗り越えるためには、先進国の技術を取り入れるべきである。先進国の技術を取り入れ、自国のものにして、その学んだ技術をさらに自国独自に発展させることで乗り越えることができる。そのために先ず、先進国の技術を取り入れるべきである。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、国が経済発展する過程で、一人あたりの年間所得がある程度の水準になり、さらなる発展のために資源や労働力の効率化を図った段階で成長が止まってしまい、それ以上の発展ができなくなる現象である。これを乗り越えて先進国と呼ばれるようになるためには、他国に依存するのではなく、自国の教育、技術の向上や開発を進めていく必要がある。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、ある国が経済発展していくうえで一定の段階までしか発展できず、先進国にはなり得ないことを指す。「中所得国の罠」を乗り越えるためには、経済発展する方法の工夫が必要なのである。モノや人的資源をむやみに投下しないのはもちろんだが、効率的に投下するだけでは「中所得国の罠」に陥り、経済は頭打ちになる。つまり、自国の経済が発展するために何をしたら良いのかについて考え、先進国の例を学ぶだけではなく、自らで技術や産業の発展を推し進めていくことで「中所得国の罠」から脱出できるのである。",
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    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、経済発展の過程で、国の一人当たりの年間所得が９０００から１７０００米ドルの範囲に増加しても、それ以降の成長が停滞する現象のことである。発展段階において、所得２０００米ドルを超える第一段階では生産要因が生み出され、３０００米ドルを超える第二段階では生産の効率化が図られる特徴がある。そして、１７０００米ドルを超えるためには、技術面でのイノベーションが必要となるが、これには人材を教育する必要などが伴う。そのため、第三段階に移行できない発展途上国が現れている。",
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    "validity": 4,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、初めは低所得だったものを中所得まで持ち上げるプロセスは、手順をきちんと踏めば可能であるが、その先の高所得まで引き上げることができる国はごくわずかな国に限られてしまっていることである。それを乗り越えるためには、他国同様の努力ではかなわないことは明白である。技術水準や教育水準の上昇が必須なのはもちろんのこと、１番大切なのはイノベーションである。自国独特のプランや開発方法を編み出すことにより、他国との差異化を図り、利益を出していくことができるだろう。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」として挙げられるのは韓国における財閥と日本における一般企業の比較である。韓国の経済の大半を占めている複数の財閥は、それらが有する権力から成るスピーディーな決断能力を以て効率の良い経営を行っている。一方で、財閥のように権力による支配のない日本の一般企業に勤める中所得者は決断能力が著しく遅く、効率的に会社経営を行うことが困難である。そのため、中所得国に求められることは、民主制も大事ではあるが、何よりも決断能力および速度を高め、効率の良い労働を見出すことだ。",
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    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
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  },
  {
    "student_id": "20171226010",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "発展途上国の経済の発展段階は３段階ある。第１段階ではとにかくモノとヒトを大量に投下することで生産力を伸ばす。第２段階においてはエネルギーや人件費の削減を行い、より低コストで生産する。この段階までであればどの国も進むことができるが、多くの国はここで発展が止まってしまう。これが中所得国の罠である。第３段階へ進み、先進国となるにはイノベーションが必要となる。この問題を解決するには、技術開発可能な人材を育成する必要がある。故に、教育の普及や、他国から技術者を招いての勉強会などが効果的である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20171226012",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠として、発展途上国から先進国へと移行することができないことが挙げられる。具体的には、国の経済の発展段階において、発展途上国は賃金上昇やコストの削減といったことを行い、効率化を図るのだが、そこからイノベーションによる先進国への転換ができないのである。先進国へと転換するためには、先進国における技術や知識を学び、加えて自国独自の技術の開発が必要不可欠である。そして、自国独自の技術の開発は行うためには、政府が公共投資をするだけでなく、民間投資を行い、積極的な技術発展を促す必要があるだろう。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20171226014",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは国の経済発展が途中で止まってしまうことである。経済の成長には３段階あり、第１段階が「生産要因」、つまり資源の投入である。そして、第２段階は「効率化」、つまり資源の投入や投入された資源の利用を効率的に行っていくことである。ここまでは多くの国が発展することができる。しかし、多くの国が第３段階である「イノベーション」に到達できない。これが「中所得国の罠」である。「中所得の罠」を乗り越えるためには他国の真似をするだけではなく、自ら教育・技術を推進、開発していく必要がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20171226015",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、経済が発展していく中である一定の水準（一人あたりの年間所得３０００～８９９９）にまで達成すると、そこから次の発展段階に進むことが困難であることを言う。つまり、先進国の仲間入りするステップに進めないことである。このような状況を打開する方法として、イノベーションの導入を行うことである。すなわち、自国の技術には限界があるために、他国から新しい技術を取り入れることによって、そのような困難さを打開することが必要になってくる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20171226016",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "日本の企業は経営スタイルがものづくり指向経営で、技術を海外市場で稼いだ利益を国内市場に再投資している。そのため、優れたバランス感覚とリスク回避力はリーダーにおいてある。しかし、人事戦略として熟練人材を育成するため組織能力が高い。さらに経営責任は部署など組織的に追及されるためチームワーク力が高い。これらのように日本は高い技術をもっているため、それを強みにすると乗り越えられる。",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20171226017",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、経済発達段階の中間点に存在している国の問題を指摘している言葉で、経済の発達が頭打ちになってしまうことである。この問題は、国が自国の力で経済を広げ、大きくする力がないと解決できないと考えられる。米国のように先進国として発達し、他の国を従えるほどに大きくなると、自国だけでなく他国の支えがあることでさらに一歩先の発達段階に経済を推し進めることができる。自国の技術や力を他の国に支持され、協力関係をより強固にすることで自国の経済をより大きくすることができると考えられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20171226018",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "都市部に企業が集中することで、地方が過疎化してしまったり、大卒の人の中のエリートな人材でなければ、財閥のような大企業に就職出来ず、そのため年収の差も激しくなったりすることで、格差が広がっていってしまうという問題である。これを乗り越えるために、企業の都市から地方への移転を行ったり、大卒でなくても優秀な人材を採用したりして、都市部から地方へと拡散したり、雇用形態に関する考え方を変えていく必要があると考える。",
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    "question": 2,
    "answer": "経済の発展段階は、大きく三つに分類されている。中所得国の罠とは、要因主導型である第一段階を経て第二段階の効率主導型の段階にまで達した国が、最終段階であるイノベーション主導型の段階に移行できない状況のことである。第二段階と第三段階の間には大きな雲のような障壁があり、先進国に成長できるかどうかのボーダーラインともいえる。この大きな雲を超えるためには、新技術や新製品の創造といったイノベーションが求められる。故に教育や研究開発の環境整備・向上を進めることが、中所得国の罠を潜り抜けるための鍵となる。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、自国でイノベーションができずに先進国になかなか成れないことをいう。経済が発展する第１段階では、モノ・ヒトを投入し、生産を拡大することで経済発展を図ることができ、第２段階では資源や労働力の効率化を実行することで、経済発展を図ることができる。しかし、次の段階では自らイノベーションを起こさなければ前に進むことができず、また、これは一筋縄ではいかない事である。これを乗り越えるためにはイノベーションを起こす人材を育成していく必要がある。",
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    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、経済が拡大・発展し、国力が増加していた国の成長率が頭打ちになることである。すべての国が先進国となれるわけではない。当初は高い成長率を誇っていたものの、途中から伸び悩む国もある。「中所得国の罠」状態を乗り越えるためには、２段階の取り組みが必要である。まず、効率を求めなければならない。エネルギー節約や人材削減を通して効率化を図る。次に、イノベーションを起こさなければならない。自国で新しい生産や技術の開発を行えるようにする。以上の２段階により、「中所得国の罠」状態から解脱できる。",
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    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、開発途上国の経済について、一人あたりの年間所得が２０００米ドル未満である要因主導型から、３０００－８９９９米ドルである効率主導型までは発展するが、その先、すなわち一人あたりの年間所得が１７０００米ドル以上となるイノベーション主導型に移行できる国は少ないということを示すものである。この問題を解決するためには、初等教育を充実させて国民全体の教育水準を高め、彼らが自らのアイデアを相互に話し合い、洗練させる環境をつくってイノベーションを促すべきである。",
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    "question": 2,
    "answer": "発展途上国が技術や生産手段を拡充すれば先進国となれるわけではない。この点につき、経済の発展段階という概念を用いると、次のように説明できる。即ち、技術の模倣や生産力の向上によって国民の所得は底上げされ、中所得者が増加するが、中所得者が増加しすぎると企業側のコスト削減が必至となり、かえって生産性が落ちてしまう。これを「中所得者の罠」という。この罠を脱するには、技術の模倣だけではなく創造を要する。したがって、先進国といわれるには技術革新という要件が必要不可欠であるといえる。",
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    "question": 2,
    "answer": "経済の発展段階には３段階あり、段階が上がるにつれて一人あたりの年間所得も上がっていく。そして、たとえ発展途上国であっても、努力次第で２段階目の効率化にまでは到達することができる。しかし、そこから３段階目に到達することが容易ではない。これが中所得国の罠である。先進国が到達する３段階目のイノベーションは、新しい技術や製品をつくることが必要となる。中所得国の罠を改善するには、教育水準や技術水準を向上させ、３段階目に突入しなければならない。",
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    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、中所得国が経済の発展段階において、人や資源を投下する要因主導型、資源を節約してエネルギーを効率的に使う効率主導型までは到達するものの、最終段階であるイノベーション主導型にたどり着けないことを言う。この問題を克服し、中所得国が先進国の仲間入りをするためには教育水準や技術水準を上げ、自国で新しいものを作ることができる人材を育てていくことが必要である。",
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    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは経済の発展段階において、国の成長が伸び悩む要因として潜むもののことである。具体的には、まず、国は生産要因として安価なヒトとモノをその源とする。そしてその後、量的限界や賃金上昇の壁にぶつかったときには効率化を進めて、さらなる成長を求めるようにする。しかし、またこのあとに、イノベーションの壁が存在し、これが「中所得国の罠」である。ここでは、自ら新しい技術、発想を生み出すことが要求される。そのために教育投資を増やし、有能な人材を育てあげることで、これを乗り越えることができる。",
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    "question": 2,
    "answer": "　一国の経済の発展経歴は複数の段階がある。中所得国の罠は発展途上国が超え難しい一歩である。生産要素と第一産業、第二産業が国の発展の最も重要な部分から、労働者の効率化や第三産業へ移すになることが難しことは中所得国罠である。技術や科学の面に努カすれば、問題が解決できると思う。",
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    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、一国が経済発展を遂げていくうえで、先進国となるためのブレイクスルーともいえるようなイノベーションが起こせずに、伸び悩むことである。経済発展をするにおいて、生産要因を設定・固定し、効率を上げていくことで、ある程度の発展は可能だが、それ以上に世界規模の市場で成功し、さらなる発展を得るには、その国独自の新しい技術や、発明を生み出すことが必要不可欠である。これを乗り越えるには、自国への支援を他国から引出し、他国のモデルも参考にしつつ、他国にはないものを探し、強化していくことである。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、経済の発展段階において一人当たりの年間所得が９０００ドルを超えることができず、効率主導型からイノベーション主導型へ移行できないことである。この問題を解決するには、労働集約的な産業構造から資本集約的な産業構造へ転換する必要がある。経済の発展で人件費が上昇し、そのため機械化など資本化を進め、それで経済発展しまた人件費が上昇というサイクルを繰り返すことで、経済発展の伸び率は徐々にゆるやかになるものの、中所得国から先進国になることができると私は考える。",
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    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」は中所得の国がある程度の成長のうちに頭打ちにあってしまうことだ。初めは生産要素であるヒト、モノといった資源を集中し所得が上がる。しかし、所得が高くなり資源、ここでは特に人件費を効率的に使用する必要がでる。それをこなすことができるがそれ以上の成長が行われないのが「中所得国の罠」だ。乗り越えるためには技術を学ぶだけではなく、新しい技術を作り上げ、新たな製品を生みですことが必要だ。そのためには教育水準を高めたり、技術革新を起こすといったイノベーション力が重要になってくる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、資源や人材を投入する初期段階では経済成長率は上がるので経済発展が進むと思われているが、効率主導型の段階で経済成長率が頭打ちになり、先進国の段階になかなか進むことのできない現象である。この中所得の罠を乗り越えるには、まずは、自国の教育水準や技術の水準を向上させることが必要である。さらには、既存の海外からの技術を用いるのではなく、自ら生産技術を新しく創出するイノベーションを行うことで、次のステージである先進国の段階に進むことができるとされている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "元々、低所得であった国が徐々に所得水準を成長させていった場合、ある程度の所得水準になり、いわゆる中所得国になるのは、その国が経済成長をすれば、それほど困難なことではない。しかし、中所得国の段階から、高所得国にまで成長させることは、それまで以上に困難なものである。所得水準を上げるためには、経済成長とともに教育水準を上げるなど、その国全体の生活水準を上げる必要がある。それに加えて、企業などでは、イノベーションを進めながら、労働生産性なども高める必要もあると考えられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは経済発展における、ある段階のひとつの壁である。途上国から先進国への経済発展過程の指標のひとつとして一人当たりの年間所得が挙げられるが、多くの国が中所得国の年間所得までは成長するものの、先進国であるとされる１７０００ドルに届かない現象を指す。経済発展は大きく三段階に分けられ、各段階の成長方法として第一段階では資源と労働力の投下、第二段階ではエネルギーに代表される多くの資源や賃金の節約がある。困難とされる第三段階への方法がイノベーション、新技術開発である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、大企業とそれ以外で働く人々の間の給料の差が大きく、貧富の差が広がることである。韓国ではそれが顕著に見られ、韓国全体の平均年収の約三倍が財閥１０社の平均年収となっている。この状態を乗り越えるには、大企業以外の会社を育てることが必要である。そのためには、政府がこれから育つ余地のある会社には補助金を出したり、ベンチャー企業が生まれやすい環境を整えたり、政府からの支援が必要だと考えられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "経済の発展段階の第一段階である生産要因、第二段階である効率化、ここまではそろっている国は多々あるが、第三段階のイノベーションに行きつかない国が多い。イノベーションを起こすのは難しく、これを中所得国の罠という。ここを乗り切るというのは、他国にはない自国の独自の技術を発展させていくということである。技術力を強化するために教育水準や技術水準を向上させるということが必要である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "経済の発展には３つの段階があるとされており、第１段階の資源や労働力の投下を増大させる要因主導型、第２段階の貴重な資源や労働力の効率化を考慮する効率主導型までは多くの国が達成できる一方で、そこから伸び悩む国が多くあるということ。これを乗り越え第３段階のイノベーション主導型へ移行するには、他国から技術を取り入れるだけではなく、自ら新しい技術やそれを活用した製品の開発が必要となる。これには、教育水準の向上なども必要となり、すぐに改善できない問題でもあるため、この段階までたどり着けない国が多く出てくる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得者の罠とは以下の通りである。ある国が経済の発展をしていくとする。その国は、要因主導型の経済発展から移行して効率主導型の経済発展期まで進む。しかし、その先で経済発展が止まってしまい、成長率が停滞してしまった。先進国になれそうとしても今一つといった感じで経済成長が伸びない。このようなことを中所得者の罠という。どのようにしたらこれを乗り越えられるのかというと、自らアイディアをだしていくといったイノベーションが必要となってくる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、給与の増加等の為、国債が増えることである。それを乗り越えるためにはイノベーション主導型になることが必要である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠というのは、簡潔に言えば経済成長の中で生じる国内での格差拡大のことである。経済発展に向かう国では、一部地域において技術や経済が発展する一方で、それに遅れた地域では人材流出等により従来よりも貧困格差が大きくなる可能性がある。これを是正するためには、拠点や人材の分配、国内向けの技術開発が必要であると考える。特に、国としては国外への輸出に関心が向きがちで、国内の発展に向けた取り組みが疎かになり、一部地域での技術の遅れが拡大するため、国全体を活用した経済発展が必要と考える。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "経済発展には３段階ありそれは生産、効率化そしてイノベーションである。生産そして効率化は労働力そして海外から学ぶことで多くの国が達成できる。しかしイノベーションは海外から学んだりすることでは達成できず自国の科学技術の大きな発展が求められるため容易ではなく、それができずに成長が停滞する国が多い。これを中所得国の罠という。これを改善するには、ただ知識をつけさせるための教育だけではなく、発想力を磨くための教育や１人１人の個性や得意分野を大いに生かすことに特化した教育が必要であると私は考える。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、国内で中所得者層と低所得者層が分かれている経済状態である国が陥りやすい問題である。地方に住む住民が出稼ぎなどで都市へ移動し、その結果農村部から都市部へ人口が流入してしまい、住居や職が都市部において不足したために、職を持たない人や住む場所がない人が都市部にあふれ、治安が悪くなったりする。これを乗り越えるには、多くの雇用を企業が作り出すことが必要だと考える。また、経済の一極集中を避ける方法を考えるとよいと思う。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "多くの国が先進国を目指しているが、ほとんどの国が資源を節約し労働力を効率化する「効率化」の段階で止まってしまう。「イノベーション」の段階まで発展することができれば先進国となるが、そこまで経済を発達させるには他国の技術を学ぶだけではなく、新しい技術を作る必要がある。そのためには教育レベルを向上させ、人材育成に力を入れていかなければならない。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは経済の発展段階が労働力、資源を大量に投資する段階からそれらを節約し効率化する段階まで移行するがそれ以降は進まず、経済成長が頭打ちになることで、それを乗り越えるには他国から技術を学ぶだけでなく、自分の国で新しい技術を開発していくイノベーション力をつける必要がある。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "経済発展がある程度進むと、資源の減少や人件費の上昇により、資源や労働力を大量に投下することが難しくなってくる。そのため、資源を節約したり、労働力を効率的に使うことが求められる。これらの要因により中所得国の成長は徐々に頭打ちになる。このような問題を乗り越えるにはイノベーション力が必要となってくる。先進国の製品の模倣をするのではなく、自国の教育水準を向上させ、技術力を持った人材を多く育成することが国全体のイノベーション力の向上に繋がり、一人あたりの所得の増加が期待される。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "自らの国でイノベーションをしなければ先進国の仲間入りは果たせず、直接投資だけでは経済の発展は見込めないの反面、教育水準の上昇などが求められることを中所得国の格差といわれる。このジレンマを乗り越えるには、対内投資と対外投資の比率の調整が必要となる。対内投資の比率が対外投資の比率を超えると労働力不足になり、逆に対外投資が対内投資を超えると国内の生産高が下がってしまう。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "発展途上国がある程度所得を増加させることに成功したが、先進国となることができないでいること。経済の発展段階において、ヒト・モノという資源の投下とその効率化を実施した段階でとどまっているため、その次の段階に進むことができない。その理由の１つとして、先進国からの技術を輸入し、そのまま利用していることがあげられる。この罠を乗り越える方策として、その国独自で新技術を開発することである。そのために国の教育水準を向上させる必要がある。",
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  {
    "student_id": "20171226053",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "経済の発展段階をおおよそ３段階に分けるとすると、ヒトやモノを投下することで発展する第１段階、それらを節約することで効率化を図る第２段階、そして何かしらイノベーションを起こすことで発展する第３段階がある。第２段階まではどの国も至ることができるが、ここに中所得国の罠がある。イノベーションを起こせないのだ。先進国を真似てみたりするが、結局それは適切なイノベーションではない。これを乗り越えるには自国が置かれている現状などをよく鑑みた上で、他国に無いイノベーションを行うことが必要である。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とはある国が経済を発展させていく際に、ある程度発展したときに頭打ちとなってしまう現象のことある。国が発展途上であれば、労働力をつぎ込み労働体系を効率化することによって、ある程度の経済規模、つまり中所得国になることができる。しかし労働体系の効率化を図るだけでは高所得国になることはできない。これが「中所得国の罠」である。中所得国から高所得国になるためには、教育投資を積極的に行い、自ら自国の技術を開発していくような、イノベーション主導型の国家構造を作る必要がある。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  {
    "student_id": "20171226055",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "経済の発展段階において要因主導型、効率主導型、イノベーション主導型の順に経済発展が進むが、中所得国は効率主導型で止まって止まってしまうことがある。このことを「中所得国の罠」とよぶ。中所得国が効率主導型からイノベーション主導型に乗り越えていくためには、国をあげて教育水準及び技術水準を向上させて、自ら新しい技術を作り上げていくことが重要であると考えられる。",
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  {
    "student_id": "20171226056",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "経済の発展段階には３つの階層があり、第一の要因主導型、第二の効率主導型、第三のイノベーション主導型である。一人当たりの年間所得が２０００ドル以下である要因主導型の状態では、ものづくりに資源や人を次々と投下する生産要因の経済である。年間所得３０００～８９９９ドルの段階では生産の効率化をはかる効率主導型の経済であり、中所得国は大抵がここの段階であり、そこからの成長は厳しいものとなっている。これが中所得国の罠である。これを乗り越えていくためには自国内で新技術、新製品を開発していく必要がある。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "経済発展には段階的な要素があり、要因主導型・効率主導型・イノベーション主導型の順に移行している。一人当たりの年間所得が９０００ＵＳ＄未満までの第二段階の効率主導型までは中国のように発展することができる。しかし、日本やアメリカなどの先進国になるには卓越した技術力が必要となる。例として莫大な資本により技術を買い取ることがある。日本の技術者は能力に見合っていない給料で働いている人もいるため、そういった人材を引き抜くことで技術面やその国の教育面を上げることによって中所得国を脱する要因の一つとなる。",
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  {
    "student_id": "20171226058",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、中国には低所得で働く労働者が多くいるという事実によってひき起こる市場の独占である。中国の人口は約13億人で、働き手が多くいることを利用し、日本企業だけでなく世界各国から多くの生産を依頼されており、中国は2050年にはGDPが世界トップになるとまで言われている。それによって、世界で生産されているものが中国でより安く生産されるようになり、世界の多くの会社が経営破綻に追い込まれると懸念されている。改善策としては、世界にある会社は中国にない何かでお互いに補っていくことだと考えられる",
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    "answer": "一人当たりの年間所得の額をある一定別の範囲に振り分けその範囲における国の発展段階を決定する。しかし、その中の中所得といわれる範囲に該当する国はその範囲の経済段階から抜け出せくななってしまう。これが中所得国の罠である。範囲にとらわれない経済成長戦略を打ち出すことが中所得国の罠を乗り超えるために必要なことであると考えられる。",
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    "answer": "「中所得国の罠」とは、経済の発展段階において、効率主導期までは大部分の国家が達成することができるが、その次の移行期を経て、イノベーション主導型の経済に発展を成し遂げにくいというものである。この罠にはまらず、イノベーション主導型の国家として発展するためには、高度な技術を持った人材と研究施設が必要である。そのため、先進国へ自国の優秀な人材を派遣し、新たな知識を習得するとともに、自国の研究施設を整備し、帰国した人材が研究者として、高度な研究を進めていける環境を整える必要がある。",
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    "answer": "中所得国の罠とは低所得国からだんだん経済が発達し中所得国となった時に、成長率が頭打ちとなり、そこから先に成長しないことである。これを乗り越えるためには、単に多くの人を投下するだけでなく、エネルギーをうまく使うことが必要となってくる。たとえば、低所得国では安い労働力が豊富なことから労働力が必要な産業を行うことが必要となる。また、高所得国ではイノベーションにより自ら新しい技術を作ることが必要となる。それらを踏まえたうえで、その間に存在する中所得国は効率化を念頭に物事を計画するべきである。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、後進国が発展し、先進国になろうとする際に、一人あたりの年間所得が3000US$から8999US$の間で頭打ちになることをいう。発展途上国の経済を発展させるには、人とモノを集中させて成果を出す必要がある。その後、効率化を図ることでコストダウンを図るが、発展途上国の中にはこの段階で所得の向上が停滞する国が多い。この状況を打破し、先進国の仲間入りを果たすには、自ら新しい技術を生み出し、イノべーションを起こす必要がある。またこの技術革新を促進させるためには教育の充実が重要である。",
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    "answer": "現在、日本は一人あたりのGDPは若干の増加傾向にあるが、わが国では人口は減少しており、国としてみるとGDPは伸び悩んでおり、今後国民の所得が増加していくことはあまりないと思われる。そのため、今後、日本の経済が悪化し、GDPの減少、そして賃金低下と負のスパイラルに陥っていくと思われる。この現状を乗り越えるには一度、GDPを下げることにはなるが各個人の給与を上げ、所得を増加させ、勢いづけることが重要であると思われる。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、どんなに他国から技術を学び、事業の効率化を行っても、国民一人あたりの年間所得が３０００～８９９９ドルの段階で経済発展が止まってしまうことを指す。これを乗り越えるためには、イノベーションが必要である。すなわち、他国から技術を学ぶだけでなく、自国で独自の新技術を開発し、それを発信することができるようになれば、これを解消することができるのである。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは全体としてDDPは上がってきているが一部のエリートがGDPの大半を占め、それ以外の人の所得が著しくすくなることである。この状況を改善し、適正な所得の再分配を行うには収入が増すにつれ税率をあげる日本でいう所得税を導入する。また、大手企業、財閥につぐ準大手企業の活性化を促進し、大手企業や財閥に劣らない準大手企業を作るなど大手企業や財閥に入れなかった人たちも安定した暮らしができるように国が働きかけることが重要だと考えました。",
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    "question": 2,
    "answer": "経済成長の過程で、初期段階では多くの生産要因である資源や労働力を投資していくが、それらには限界があるため国は効率化を進めていく。中所得国の罠とは、この段階まで達している国（例として中国や韓国）が、先進国に仲間入りするための次の発展に躓いていることである。この罠を乗り越えるためにはイノベーションが必要であり、今までの他国の技術や投資に依存していた発展ではなく、自らが作り上げる発想力が求められる。そのためには教育水準の向上や国内企業への投資が重要になってくる。",
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    "question": 2,
    "answer": "中国所得の罠とは、経済成長およびそれに伴う所得の増加がある程度で頭打ちになることである。経済発展の段階を効率を上げてコストを削減をする効率主導型から、新たな技術や製品を開発していくイノベーション主導型に切り替えることでこの問題を乗り越えることができる。効率主導型の社会では、海外から得た技術や製品を真似て作っている状態である。しかし、経済段階をあげるためには、教育力や技術力を上げ、自国で新たな技術や製品を開発し、輸出していく必要がある。",
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    "question": 2,
    "answer": "経済の発展には段階があり、まず資源や人の集中という生産要因がある。その後、資源の限界や人件費の上昇により、それら資源や労働力を節約するために効率化が図られる。中所得国の罠とは、ここで経済の発展が頭打ちになってしまうことである。これを乗り切るためには、この後の移行期を経て、自ら新しい技術や製品を開発し、そのための教育も発達させていくというイノベーションが必要になる。",
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    "question": 2,
    "answer": "経済の発展に伴って一人あたりの年間所得は増加していく。しかしある一定の所得額になると急に経済成長が止まってしまう現象がみられる。これは中所得国の罠と言われ先進国への移行期に起こりやすい。この現象を乗り越えるためには、技術革新を起こす力が必要となってくる。中所得国になるためには他国の真似事をしていればよいのだが、先進国になるためには独自の新しい価値を創造しなければならない。このためには国の教育を充実させ国の総合力を向上させることで初めて成し遂げられる。",
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    "answer": "「中所得国の罠」とは、国家が経済発展を遂げる発展段階において、他国の技術を輸入することによって効率主導型の段階までは至ることができ、それによって中所得国までは成長することができるが、そこからさらに発展して先進国になるには困難が伴うということである。その困難を乗り越えるためにはイノベーション主導型の段階への移行が必要であり、国内において技術開発や開発者教育の水準を高め、技術を他国に依存しないようになり、イノベーションを輸出できることが必要である。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国としてここで挙がっている例は、中国である。中国は非常に人口が多く人材も豊富であるが、そうは言っても限界がある。多くの企業が中国に工場を設置するとなれば人材も不足し、またこの国における労働者の賃金が上がれば、他国に工場を設けることになるかもしれない。そこで資源の効率化、あるいは資源の節約を試みるが、これだけではどこの国でも可能なことであり、先進国となるためにはイノベーション、すなわち世界が欲するような新しい技術の開発が必要なのである。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とはこれまで賃金が安いことを魅力にして海外系の企業を呼び寄せたが、だんだん国が豊かになっていき、賃金が上がってしまうことによって、海外系企業の呼び込みも頭打ちになり、経済発展がそこで止まってしまうことのことを言う。この中所得国の罠を抜け出すためには、自国でこれまで世界になかったことを研究し、それを発明し、その発明で世界の国々の人が幸せになるような商品を作り、世界に向け発売することをしなければならない。今話題になっているパクリ商品を売るようであれば中所得国の罠からは抜け出せない。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠といったものは先進国ではおこることがなく、経済成長が活発な発展途上国で見られる。先進国に比べ人件費が低く、市場として良さをアピールしてきたが、人の数には限界があり、人を確保するため少しでも良い待遇を出し、人を確保せざるくなっている。そのためその国の人件費は上昇し、企業はより低い人件費の国を探し、その国から移転してしまう。そういったことによりＧＤＰが頭打ちになってしまうといったものである。乗り越える方法として、イノベーションが必要であり、起こすためには教育や開発能力の向上が必要である。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、GDPを増やしつつある中所得国でも、先進国と呼べるほどに成長するのは困難であるということである。経済の発展段階として、まず第一段階が生産要因、第二段階が効率化、第三段階がイノベーションであるとされている。先進国となるためには第二段階ではまだ不十分で、第三段階のイノベーションを起こさねばならない。ほかの国が作っていない製品や、全く新しいサービスなど、人々の求める新たなものを開発することで、中所得国の罠を乗り越えることができる。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、経済の発展の段階では初めのころに現れる問題で、いくらでもある安い労働者を利用して経済を回していた国が、次第に給料の値上げや労働力の減少などの問題から経済の発展が停滞してしまうといったものだ。これらを乗り越えるためには、いつまでも安い労働力に依存するのではなく、効率化を目指して行くことが必要である。効率化とは安い労働者を多く利用するのではなく、少ない人数であってもより良いものを作り上げる経済体制のことで、この体制をとることで中所得国の問題である労働者の減少にも対応できるだろう。",
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    "question": 2,
    "answer": "昔の中国のように発達が進んでいないと安く労働力が使えるため海外企業などがその国に進出し、経済活動を行うことで発達が進む。しかし労働力の枯渇や給料の上昇などの限界に達すると、海外企業などはさらに労働力の安い地域に逃げてしまい、そこで発達が止まってしまう。こうして発達はしたものの中所得国から先進国に仲間入りするまでは至らないことを中所得国の罠という。これを乗り越えるためには次のステップのためのイノベーションが必要となる。つまり教育や技術開発力を身に着けることがこの罠を突破するための力となるのである。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "最初は安い労働力が大量に存在することで経済発展がみられた国においても、多くの企業の参入によって賃金が上がるため、安価な労働力を提供できなくなる。そのため、企業はさらに安い労働力を求め、他の国や地域へ工場などを移してしまう。これを防ぐために、労働の効率化を目指すことになる。しかし、そこで経済の発展が止まってしまうケースが多い。これが「中所得国の罠」である。これを乗り越えるためには、他国と協力して新しい製品や技術を生み出すことが必要である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "経済が発展する際に、大量の労働力と豊富な資源の恩恵によって、安くて性能の良い商品を作ることができるようになり、ある程度までは経済成長が可能となる。経済の発展に伴って給料も上がっていくが、しかしそこから次の段階の成長を遂げることが困難な場合がある。これが「中所得国の罠」である。経済成長を遂げたが、この罠に陥っている国は少なくない。この状態を打開するにはイノベーション、つまり世界にまだなく、世界から必要とされる技術の開発が必要である。効率だけでなく、新しいアイデアが求められるのだ。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "新興国は最初豊富で安価な労働力のため、多くの他国企業が進出し急速に経済発展する。しかし労働力が尽き高価になってゆくと外国企業はより安い労働力のある他の国へ移っていく。この時期、労働の効率を良くし、必要とする労働力を減らそうとする。経済発展により中所得層が増え、労働力が高価になるため、経済の発展は低迷する。これが「中所得層の罠」である。これを乗り越えるためには、自国で新しい技術やいままでにない最先端の技術を開発し、売るイノベーション主導型に移行する必要がある。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、発展途上国であった国が経済成長していくうえで、ある程度の段階までは、豊かな労働力に支えられて比較的容易に成長していくことができるのであるが、先進国と同等のレベルまで経済成長していくためには、労働力の効率化という大きな壁が存在しており、難しいということである。これを乗り越えていくためには、自分たちで新しい技術を開発する「イノベーション」を行わなければならない。「イノベーション」によって、発展途上国は「中所得国の罠」から抜け出し、先進国の仲間入りを果たすことができるのである。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、他国から比較的に安い労働力を持っている国への投資を強みに経済成長してきた国家が、経済成長による労働力の上昇により、投資を行ってきた他国が安い労働力を求め、投資額を減少させ、当該国の経済発展が困難になることである。より経済発展し、先進国の仲間入りをするには、自国の経済力の発展のためのイノベーションを起こす必要があり、科学的な発展のためにも、先進国との協力関係を気づく必要がある。具体的には、中国の経済発展の伸び悩みが挙げられ、発展のためにも日本との協力が必要となっているのである。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "経済の発展段階は、要因主導型・1-2移行期・効率主導型・2-3移行期・イノベーション主導型の5つのフェーズに分けられる。中所得の国はこの中の効率主導型で成長が頭打ちとなってしまうことが多い。この現象を「中所得国の罠」と呼ぶ。なぜこの現象が起きるかというとその国が持ちうる力は、この段階までで力を発揮され尽くしてしまうからだ。この罠を乗り越えるために必要なのが他国との協力である。もしその国に技術力が十分にないのであれば高い技術力を持つ日本と協力すればよい。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、労働力を安く使い続けることで、新たな企業が参入し労働力が安くすまなくなり、効率を重視するようになることによって、経済成長が伸び悩むことをいう。この罠は、中国などの中ぐらいの所得者層が多い国が陥っている。この罠を乗り越えるためには、自分たちで新たな技術や製品・サービスを開発し、イノベーションしていく必要がある。このように、中所得国には、今までのように効率を重視した生産を行い続けるのではなく、新しいものを生み出していく力が求められているため、教育を変革していくことも重要になる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、中所得国が経済成長し先進国を目指すにあたって、途中で経済成長が伸び悩んで停滞してしまい、中々先進国の基準に到達しないことである。これは経済の発展段階の１つである効率主義型段階のあとに起こる現象で、この中所得国の罠を乗り越えるには、効率化を目指して人員を削減しつつも、ある程度の人員は確保しなければならず、また、エネルギー資源を節約するといった面から効率化を目指しながらも、水準を保つために一定のエネルギー資源を使用しなくてはならない。この経済発展段階を移行期という。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、初めは仕事がなく労働力が国に余っている状態であるが、その労働力に目を付けた他国の企業などが参入し労働力の受け入れを行うことで国民が豊かになり、経済が発展するが、やがて参入企業の飽和や賃金の上昇などで新たに参入する企業は少なくなり、経済成長が頭打ちになってしまうことである。これに対して、イノベーションを行い技術面などでの進歩を遂げ、他国にはない強みを得ることでこの問題を乗り越えることができる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、発展当初は安い人件費で大量の労働力を得て生産力を拡大し、経済を発展させることができていたが、ある程度の経済力を有すると、人件費の上昇による生産コストの上昇を抑えるため、より安い海外の労働力を手に入れようとするため、経済は発展しているにもかかわらず一人あたりの年間所得が伸び悩むことである。主な解決策として、技術面の向上を行うためにＲ＆Ｄを積極的に行うことで、他国と協力して、既存の製品にはないメリットを有する製品を生産し、新たな需要を生み出す必要がある。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "経済の発展段階として、安価な労働力の提供により経済が潤い、所得が上昇する、そして、所得の上昇により、消費者としての側面が増し、市場としての魅力をアピールできるようになることで、中所得国までの発展はできるようになる。しかし、それ以降、先進国に仲間入りできるほどの経済成長ができず、そこから下降してしまう国が多いことを「中所得国の罠」という。この壁を乗り越えるためには、自国内でイノベーションを起こすことによって、国際的に経済競争力をつけていくことが必要であると考えられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "飛躍的な経済発展を遂げる経済の発展段階において、中所得国の罠が生じる。例として中国対内・対外直接投資の推移についてみてみると、安価な労働力にも限界はあり、２０１０年あたりから中国の対内直接投資は頭打ちとなってきた。それを乗り越えるためには、より安い労働力を求め途上国などのより労働力の安い海外に工場を置く必要があり、そこに投資をすることで移転先の国の経済も発展し中国側としても安価な労働力を得られる一石二鳥の戦略となる。実際に、中国の対外直接投資は２０００年から２０１３年にかけ増え続けている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、その発展途上国も発展当初は安い賃金でも働きたいと考えるので、その魅力を活かして外資系企業を呼び込み発展していく。しかし労働力も枯渇し賃金が上がると限界を迎え、企業はより安い労働力を求め他国へ移転してしまう。よって、人を減らしたり資源を節約することで効率化を目指し、販売市場としての価値も魅力とし、投資してもらえるよう目指す。この「効率化」の段階を超えると先進国への仲間入りができる。そして、これは他国の欲しがるような新しいサービスや技術を自国で開発することによって実現できる。",
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    "answer": "中所得国の罠の概略については、",
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    "answer": "「中所得国の罠」とは、韓国に例として見られるように国としての経済を成長させるために外資系企業や財閥を呼び込み経済を発展させたまではいいものの、国内企業は発展しておらず経済を外資系企業や財閥に依存してしまい、それらの企業の動向によっては国の経済まで破たんしかねない状況に陥ることである。そしてその状況を打開するには、国内企業に対する税金の引き下げを行ったり、国家の事業を国内企業に受注していくなどして国内企業を活性化していくことで乗り越えることができると私は考える。",
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    "question": 2,
    "answer": "中国や韓国などの中所得の国が経済成長の伸び悩みに陥る現象である。このことは経済の発展段階により説明される。第一段階は労働者などの生産要因を活用することによる生産の増加である。第二段階は効率化による生産拡大や販売市場の提供を行うことである。しかし、これらの移行にも限界があり中所得国はここで伸び悩むこととなる。この状況を乗り越え、更なる経済成長を遂げるためには、第三段階としてイノベーションが必要である。新技術の開発や新製品・サービスの提供を行い、既存の市場に無い新たな需要の創出が求められる。",
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    "question": 2,
    "answer": "賃金や材料費を抑え大量生産をして低コストの商品を作ったとしても、それは自国の技術で作ってないものが多い。大体は他国の技術を盗んだものである。先進国になるためには、自国の技術を開発しなけらばならない。しかし、新しい技術を開発には様々なものが必要になる。例えば、新しい製品を作るとなれば、知識が必要だ。知識を有するようになるためには教育の制度を整えなければならないなどがある。ここで中所得国が先進国になる過程で止まることが多い。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、安い労働力を売りに外国の企業を招いていた国が豊かになり、労働者の賃金も上がったため外国の企業がより安い労働力を求めて別の国に進出していき経済成長率が頭打ちになる現象のことである。この頭打ちになった状態から脱却するにはイノベーションを起こす必要がある。具体的には、今までのように外国企業を招くだけではなく、自分の国で新しい価値を創造し海外からも認められ、その価値を輸出していくことが必要となる。",
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    "answer": "生産性を求めるあまりに物価が下がり、所得が上がらない。",
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    "question": 2,
    "answer": "初めは安い賃金であっても労働力が有り余っておりそれを強みとした経済発展を行うことができるが、次第に労働力は枯渇ししていく。その為、安い労働力だけではなく生産の効率化を求めていくようになるが、それは早い段階で頭打ちになってしまう。この状態のことを「中所得国の罠」と呼ぶ。その状態を乗り越えるためには、効率化のさらに先の、各国がほしがる独自の製品やサービスを提供できるようになるイノベーション主導型経済への移行が必要となってくる。",
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    "question": 2,
    "answer": "中国のような後進国は数字で見ると目覚ましい経済発展を遂げており、将来の経済成長にもその勢いを以て更なる発展を期待されるが、このような経済成長は一般的な経済の発展段階の論に基づくと世界規模での産業の効率化が求められた結果であり、ある程度発展してその国でのコストが上昇すると他の後発の国に投資が移行して成長が滞ってしまう。この見落としを以て罠と呼ばれる。この段階から経済発展を進めるには新技術による革新を中心とした先進国的な成長に移行する必要がある。そのため中国は自国内の学問研究を重視しだしている。",
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    "question": 2,
    "answer": "経済発展の際に発展段階が半ばに落ち着いた頃に陥りやすいもので、一人あたりの年間所得が一定の値に停滞してしまう現象である。中所得国の罠に陥るのは経済発展が一度伸び、落ち着いた頃に生じてくる。このときおおよその国は国内の生産は順調であり、所得も申し分ない。そのためこれを乗り越えるためには、生産のコストを削減したり、人件費を削減したりと効率化を優先しなければならない。",
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    "question": 2,
    "answer": "ここ数年で経済が急成長している中国であるが、それは中国では人件費が安く、外国企業の生産工場を中国に移して生産を行っていたことに起因している。しかし近年、経済発展に伴なって中国での所得が大きく成長して人件費も増加した。これによって外国企業も多く撤退し、急成長していた中国の経済も頭打ちになっている。従業員の削減などにより効率化もはかってきたが、それも限界となっている。これを乗り越えるためには、これまでの市場に加えて、イノベーションを起こして新しい市場を開拓していくことが重要であると考えられる。",
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    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、大量の労働人口を抱えており、それを安く提供できる国において、外国企業にその生産力を提供する場合に、提供するうちに労働人口が頭打ちになり、徐々に労働者を雇うための賃金も上がりを見せるため、それらの節約のため効率化を図り、さらに生産力を提供しようとするが、効率化のみによる生産力の向上には限界があり、外国企業が他国の生産力を利用するようになることで、国の対内直接投資の成長率が低下することである。これを乗り越えるためには、教育・Ｒ＆Ｄ等の開発能力の向上による技術革新が必要となる。",
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    "question": 2,
    "answer": "国の経済は順番に段階を踏むことで発展していく。まず、要因主導型と言って安い人件費で多くの雇用があるときに発展する。この段階では急激な成長がみられ、落ち着くと移行期に移る。その後、効率主導型といったコスト削減など効率を重視した発展が進んでいく。この発展がうまく作用せず所得が上がらない状態が中所得国の罠である。乗り越え、先進国になるには、もう一つ上の段階である、イノベーション主導型の発展段階になる必要がある。この段階では世界にまだないもの、自国でしか作れないもの、サービスを生み出す必要がある。",
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    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは発展途上国が先進国になろうとする際に陥るもので、経済的に豊かになりつつあるが先進国になりきれないことである。具体例として韓国の現状を挙げると、急激な経済成長を遂げている中国からの追い上げと技術を持つ日本の存在が韓国が今一歩先進国になりきれないのである。こういった問題を打破するには、新しいサービスや技術を開発し提供することが一つの解決策である。その国ならではの新しいモノがその国の進歩を促し、経済成長へとつながるのであろう。",
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    "question": 2,
    "answer": "多くの労働力を低賃金で雇うことが出来る、という外国の企業にとってのメリットが、参入する企業の増加や労働力の枯渇によって賃金が上がることで企業が別の、より労働力の安い国に標的を変えることで外国からの投資が減少し、国の経済成長に歯止めがかかることが中所得国の罠と呼ばれるものである。その打開策として、今まで誰も思いつかなかった全く新しい技術・アイデア・サービスを提供することが挙げられる。そのために先進国の真似だけでなく国をあげて教育に力を入れ、人材育成を行う必要性がある。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "経済発展の初期においては、安くて豊富な労働力を背景に、外資系企業の参入などによって多くの単純労働が発生する。その後経済が発展し中所得国となると、需要過剰による人手不足、より質や能力の高い人材を求めて賃金の上昇がみられるようになり、企業も効率化を重視するようになり、成長が停滞してしまう「中所得国の罠」に陥る。さらなる経済発展のためには生産だけにとどまらないイノベーションの要素が必須であるが、中所得国においては技術開発におけるノウハウが不足していることから、その支援が求められる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "韓国は、高所得国で先進国である日本は経済的に追い抜けず、人件費の安さなどからいろいろな海外の企業が工場を建て、さらに近年では工場で作られる製品の質も上がってきて自身の強みを生かしている低所得国の中国と違い、貿易赤字が続いている。このような国が日本のようになるのには時間がかかり、このことを中所得国の罠と呼ぶ。これを乗り越えるためには貿易赤字を減少させる必要があり、輸出に重きを置いた経済改革をする必要がある。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」とは、最初は経済成長率が著しく急上昇するのだが、年月を経るにつれて成長率が徐々に低下していく、という現象のことであり、例として中国などの国が挙げられる。この問題を乗り越えるためは、「イノベーション」が必要になってくる。上記の「中所得国の罠」とは、ものやサービスの生産効率化の停滞を意味するので、イノベーション、すなわち、全く新しいものを作る力が問題解決の重要な鍵となるのである。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得の国の例、中国は低賃金で働く労働力がたくさんあったので外国がそれを利用して、人件費を抑えて自国より少ないコストで生産できるとして企業を中国の経済特区内にたくさん開き、世界の工場と呼ばれるほどに成長したが、ここで中国が経済的に潤って低賃金では満足しないようになって中途半端に賃金が上がってしまったので外国の企業は撤退し始めた。このため、中所得の国は先進国にはなかなかなれない。これを乗り越えるにはこのような国は外国の投資ばかりに頼らず自分で技術を開発し特許を増やすことが大事である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "日、中、韓を例にとると、日本は高い技術力で世界を圧倒するイノベーションを起こしており、中国は安い労働力を武器に現在あるものの大量生産などで経済力を上げている、そんな中、韓国では、突出した技術もなく、多くの労働力もなく経済に伸び悩みをみせている。これが、「中所得国の罠」である。解決策は、技術開発をすることで、経済の伸び悩みは解消されると考えられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、国が貧困の時はどんな仕事でもお金を稼ぐために労働力が手に入るが、国が豊かになりその国の人たちが低所得から中所得になることで、その国の経済や労働力が腹這い状態になること。解決策として、新技術の開発やサービスなどを提供することでほかの国にはできない、まねできないような新技術を開発する。そのためには、自発的に研究開発などをし、様々な教育の向上などが求められる。また、中所得になったということから国内の市場を盛り上げることも解決策の一つである。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中国など近年凄まじい勢いで経済発展を遂げている国では中所得の罠が問題となっている。中所得の罠とは発展途上国から先進国に移る段階で陥る問題であり、安い賃金で雇えていた労働者が発展とともに雇えなくなり、経済発展が止まるといった現象である。中所得の罠から抜け出すためには、その国独自の技術を開発することが必要である。そのような技術を開発できれば、他の先進国にも負けることなく経済が発展することができる。しかし、教育などあらゆる角度から投資しないといけないために、これは容易なことではない。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "低コストでの生産を目指し、資本を持った海外企業が発展途上国に進出をしている。海外企業は、現地の労働者を雇い生産を行うことが多く、発展途上国としては新たな雇用が生まれ、所得の増加がおこる。しかし、あくまで海外企業は低コストというところを追求しており、労働者の賃金も低く抑えられているため、発展途上国が海外企業の進出によって中所得国となったとしても、高所得国になるためには自国の企業が発展し上に立たなければ達成されず、またそこに至るまではかなりの発展が必要だということ。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、低賃金、豊かな労働力を生かして、他国のまねをして順調に経済を成長させてきた国が、新たな技術開発（イノベーション）をすることができずに経済の成長が頭打ちになることである。これは経済成長することにより徐々に賃金が上がるため外資系企業が他国へより安価な労働力を求めるために仕事が減るからである。これらを乗り越えるためには他国との協力や競争、技術のすみわけをしっかりと行うことで解決することができると考えられる。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、初めは人件費の安さを売りにして他国からの投資や工場の建設を誘致して経済成長をした国が、所得があがり人件費が上がったために他国の投資などがもっと人件費の安い国に移ってしまったり、コストダウンするための工夫や販売市場としての魅力を売り込んでもそれまでと得るものに変化がなく、経済成長が停滞してしまうことを言う。それを乗り越えるためにはイノベーションが必要であり、ただ他国の事業を請け負うだけでない革新的な事業を自ら行うことが必要である。",
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    "logical_consistency": 4,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "発展途上国はその人件費の安さから各部品・製品の製造地として選ばれ発展するが、その発展により人件費が上昇して次第に経済発展が停滞してある一定以上には発展しないといったことがしばしば起こりうる。このことは「中所得者の罠」と呼ばれる。このとき、イノベーションと称される、他国の持たない何か強みを生かした戦略革命を起こすことでさらなる発展が起きることがある。このイノベーションを起こすことが、経済発展の壁を乗り越えるのに必要不可欠である。",
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  {
    "student_id": "20171227053",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、人件費が安く、資源もたくさんある発展途上国でみられるもので、その特徴を持つため海外企業の進出により働く場所が増え経済が発展していく。しかし、労働力、資源力ともに限界があるため最終的には賃金、資源がたかくなる。そこで資源、労働力の効率化をめざしたり、逆に所得が増えたため販売市場にするようにシフトしたりする。しかし、ここで経済発展が止まりやすく、そのことを中所得国の罠という。これを打破し先進国になるには、今まで世界になかった新しいサービスや技術といった独自のイノベーションが必要だ。",
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    "logical_consistency": 4,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "「中所得国の罠」は一定の経済成長を経た国の経済が伸び悩むことにある。日中韓を見てもその人口の大多数は中所得を稼いでいるが経済成長は頭打ちになっている。この「中所得国」になるまではある程度のフォーミュラがあり、例えば日本でもアメリカなどの経済やマネー資本主義を真似て成長したといえよう。しかしそこからさらに一段階成長するには独自の攻略法、独自の特徴を生かした経済が必要なのだろう。中国では生産力かもしれないし、韓国ではマーケティング、日本ではその高精度の加工かもしれない。",
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    "logical_consistency": 2,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、安く大量のものを作るために安い労働力で質より量を重視した生産を行い、安い労働力を確保できるベトナムやミャンマーの人々を雇わなければいけなくなるばかりか、大量生産により質が劣ってしまった商品はなかなか需要が増加していかない状況のことを言う。そこで、この問題を乗り越えるためには中所得国同士である日中韓参加国の相互協力が必要だろう。日中韓の３か国にはそれぞれ特化した技術があるのでそれを利用して質が高いものをより早くより多く生産していくことが解決策になりえるだろう。",
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  {
    "student_id": "20171227056",
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    "theme": "easia",
    "question": 2,
    "answer": "中所得国の罠とは、失業率が高い中所得の国で発生することであり、就業希望人数は多く低賃金でも雇用できるため、多くの外資系企業が参入し人件費を抑えての雇用が可能だが会社数の増加に伴って給料も増加するため、労働者はより給料の高い企業へと流れていき、その結果撤退する企業が増え、安く雇うことができる国へと企業が移動し中所得国の経済が悪化するということである。上記の事を乗り越えるためには社会変化に適応した新たなサービスを提供する力を技術力、教育力、開発力等によって産み出すということが重要であると考えられる。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809001",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本の経済問題としては、歳入の半分以上が公債によることやアベノミクスが上手くいかず、ＧＤＰが伸び悩んでいることが挙げられる。一方、韓国では１０大財閥がＧＤＰの４分の３を占めており、その下請けとなる中小企業が育ちにくいことや中国に依存していることが、問題となっている。さらに中国では、人件費が増え、外国に出て行く企業が現れ、経済成長が頭打ちとなっている。\n　経済の面では、相互に協調し合っているが、戦略は各国で対立している。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809003",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では、国内需要の拡大が進まず、経済成長率が低迷しつつあるという課題を抱えている。このことから、「一帯一路構想」をはじめとする海外での消費獲得の取り組みを進めている。韓国では、財閥とその他多数の中小企業からなるいびつな経済構造に悩まされている。また，輸出ではアメリカに代わって中国への依存度が高まっている。一方日本と中国は依然として巨額の対米貿易黒字を抱えており、貿易の不均衡の問題が残っている。また日本では社会の成熟もあって１人あたり名目ＧＤＰは頭打ちの状態である。こうした３ヶ国それぞれの事情を背景に，日中韓の相互の経済依存が進んでいるものと考えられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809004",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本の課題としては１人当たりの名目ＧＤＰが伸び悩んでいること、歳出の半分を公債でおぎなっていることが挙げられる。経済成長が望めなければ借金が増える一方となる。韓国では国のＧＤＰの４分の３を１０大財閥が占めるのに対し、財閥で働ける人は全体の６．９％しかいないことが問題である。このような格差問題は中国にもある。中国の都市と農村の人口比率は２０１１年を境に都市部のほうが大きくなった。しかし農村において近代化は進まないままとなり、格差は大きくなっている。東アジアにおいて３国は貿易依存で協調しているようにも見えるが、成長力や労働力などの大きさでは対立している。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809006",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日中韓それぞれが抱える経済問題について、中国では都市化進む一方農村部との格差が広いている点や対米貿易の落ちこみによって国内開発を積極化したためバブル経済化した点が特徴的である。また韓国は人口のわずか６．９％の財閥系がＧＤＰの４分の３を占めており、中小企業が財閥の下請けにすぎず成長できないという問題を抱えている。日本については一人あたりの名目ＧＤＰが伸び悩み、さらに財政における国債の割合が高いという問題がある。日中韓は貿易において互いに▁い合うような関係性であると同時に、対外直接投資の相手としてはさほど重要ではなく、対米・対ＥＵ貿易を競う相手であるとも言える。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809007",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では，都市人口増化による都市化が進行している。そのため，工業化などが進む一方で農村部との格差の拡大が深刻化している。また，バブルによりインフラ整備が抑制され，外国でそれを行おうとする動きもある。韓国では，１０大財閥が国内ＧＤＰの４分の３を占めており，中小企業の発展が難しくなっている。日本では，一般会計歳出の半分を公債が占め，その金額が次第に増えてきている。\n　三国は貿易を積極的に行っているが，域内だけにとどまらずに貿易している。しかし，それが貿易赤字となり，問題となっている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809008",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本の経済は一般会計の支出の半分は国債から出ており、いつ破たんするか分からない点が問題である。中国の経済は対内直接投資が横ばいになり、経済成長率が下がってきている点が問題である。韓国はＧＤＰの４分の１を１０大財閥が占め、残りの中小企業はその下請けであるため伸びない点が問題である。\n　日中韓の対外直接投資主要国・地域は、必ずしもそれぞれの国が上位に入っているわけではないので、各国の投資には温度差があることが読みとれる。東アジア間の貿易の相互依存が高まっているとはいえ、こういったことから、東アジアの貿易が完全にうまくいっているとはいえないと私は考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　東アジア３ヵ国それぞれの問題としてまず中国の格差問題がある。中国は近年目ざましい経済発展をしているが一部の急激な都市化により、都市部と農村部における格差が問題となっている。\n　韓国経済はそのＧＤＰの４分の３を財閥が占めていて、その他中小企業が育たないという問題を抱えている。\n　日本でもアベノミクスによって経済を回し、規制緩和などで民間企業を元気にしようとしているが中々うまくいっていないのが現状である。\n　３ヵ国それぞれの問題は対立というよりかは互いにおぎない合い、乗り越えられると思われる。互いの成功モデルを参照し、この３ヵ国で問題解決に尽力すべきだ。",
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    "question": 3,
    "answer": "　まず韓国は、隣接国の北朝鮮との問題がある。世界の平和を脅かす北朝鮮の軍事行為を最も近い位置で見ている韓国は，もし襲撃に遭った時に防衛・反撃する為の軍事費がかかっている。次に中国は，今まで行われてきた一人っ子政策によって人口ピラミッドが崩れることが危惧される。都市過密化と少子化が同時に進むことで第一次産業に従事する人の数はもっと減っていくだろう。\n　最後に日本は，ＴＰＰ交渉について賛否両論がありまだ決着していない。ＴＰＰが実現すれば，ＴＰＰに加盟しないと考えられる中国からの農作物の輸入は減少していく一方，東南アジアの作物を輸入すると予想される。これらの問題は日中韓の関係を変えるかもしれない。",
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    "question": 3,
    "answer": "　中国が抱えている特徴的な経済問題としては、都市部への人口の集中が挙げられる。年々都市部の人口比率が上がり、農村部が▁退している。韓国の▁題としては、１０大財閥のシェアの大きさが挙げられる。一方、財閥で働く人の割合は６．９％と少数であり、経済格差が大きくなっている。日本においては、アベノミクスがうまく機能しておらず、１人あたりの名目ＧＤＰが伸び悩んでいることが問題視されている。３国共通の課題としては、高齢化に伴う若い労働力の減少が挙げられる。東アジア域内で、労働力の確保をしなければならない為、対立の可能性もあるが、一方限られたソースでいかに協調し、パフォーマンスを高めていくかが検討されている。",
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    "question": 3,
    "answer": "　まず、日本が抱える問題としては、経済発展の伸び悩みがある。アベノミクスにおいて、３本の矢を立てているが効果はあまりない。さらに、支出している金の約半分は国債でまかなわれている。次に、韓国の場合は、イノベーションにいたっていないことが挙げられる。また１０大財閥が韓国ＧＤＰの４分の３を占めるにも関わらず、その財閥で働く人の割合は６．９％と極端に少ないため、競争が激しい。中国では、都市化も進んでいるが農村との経済格差が大きいことが問題である。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日本の抱える問題は、都市と農村の格差である。年々農村の人口が減る一方、都市は増加しており、経済格差も生じている。中国も日本同様、都市と地域の格差が大きい。そして、米国の中国に対する貿易赤字が年々増加していることから、やや不安定な貿易であると考えられる。韓国は、財閥による格差が大きい。財閥のＧＤＰはとても高く、年収も平均の３倍あるため、財閥とその他で働く人々の格差が大きくなっているといえる。\n　東アジアでみても、それぞれの特徴を生かして、中国を中心に協調している。時にはそれぞれの強みを生かし、米国を中心とした諸外国への貿易を東アジア内で対立しながらも行っているといえる。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日本では、１人あたりの名目ＧＤＰが伸び悩み、公債の発行額も増えていて、財政の赤字が大きい。中国は、対内直接投資に対して対外直接投資の伸びが大きく、人口の面でも農村部から都市部への移り変わりが見て取れる。韓国ではＧＤＰの８割近くを主要な財閥が占めているが、そこで働いている人は全体の６．９％しかおらず、大きな経済格差を生み出している。東アジア内では相互の輸出額が著しく拡大しており、ＮＡＦＴＡやＥＵとの貿易よりも強い結びつきへと成長している。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日中韓それぞれ特有の経済課題として、日本は国債発行に伴う借金の増加，中国は都市と農村の格差の拡大，韓国は１０大財閥による自由市場シェアの硬直化が挙げられる。\n　東アジアにおいての対立は領土問題に関連した水産資源やエネルギー獲得での対立がある。また，東南アジアにおけるインフラ事業での技術輸出をめぐる対立も日中韓には存在する。しかしながら三国の対立の一方で，経済的な結びつきは年々強くなっている。三国合わせたＧＤＰはアメリカとほぼ同じ比率であるため，日中韓のＦＴＡ交渉など東アジア協調の構造も形成されつつある。",
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    "question": 3,
    "answer": "　中国では総人口の約半分が都市部に集中し、また韓国では財閥がＧＤＰの３分２を占めていることから、国内で貧富の差が大きくなっていることが問題である。日本では、高齢化が少み、生産人口が減少していることから、公債発行高が歳出高の約半分を占めている。またこれにより、経済の発展が衰退しているという問題もある。\n　これらを受け、中韓の発達しつつある経済力に日本が追い抜かれてしまうという構造ができてきた。これにより、日本は自国の力で経済力を発展させたいという所であるが、現在の日中韓の域内貿易額はかなり大きいため、協調せざるを得ない状況になっている。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日本では、大幅な赤字、中国では、ＰＭ２．５の汚染問題、韓国では、商品の質の問題があげられる。相互に貿易をする際、その相手の国がかかえる問題を把握したうえで、経済をまわしていく必要がある。また、そのマイナス面を▁うように協調することで、赤字を減らすことも可能となるだろう。\n　しかし、各国の意見の不一致で対立がしばしば起こりうる。日本の過疎地域や発展途上国が東アジアは多く、それとは逆に、発展している地域、国も多い。そのため、そこで経済的な差が大きく分かれ、貿易ができないところもある。うまく協調していくことが大切である。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日本はアベノミクスの３本の矢を掲げたものの，１人あたりの名目ＧＤＰは伸び悩み，歳出の半分を国債でまかなう状況にある。\n　中国は「中所得国の罠」にはまって国内企業が海外に逃げ始めているほか、都市の発展は進んでも農村の発展は後回しになり、格差問題が生まれている。\n　韓国は１０大財閥がその経済を支えているが、ＧＤＰの４分の３を占める財閥に就職できるのは７％にも満たない。また、海外投資ばかりが進み，イノベーション力には欠けるということも問題である。\n　このように日中韓はそれぞれ問題を抱え、対内・対外貿易のバランスにおける協調・対立が続いている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　韓国特有の経済問題は、少数の財閥による富の独占と対中国の輸出依存度が年々高まっていることである。日本特有の経済問題は、米国の対日貿易額と１人あたりの名目ＧＤＰが伸び悩んでいること、一般会計歳出額と公公債発行高が年々上昇しているのに、一般会計税収が減少していることである。中国特有の経済問題は、都市部の人口過密と人口流出による農村の過疎化が進んでいることである。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　まず、中国では近年経済成長率が減少傾向にある。日中韓３国において最も大きな経済規模を持っているが、経済の発展をしていくためには、中国独自のブランドや商品を開発し、需要を高めるというイノベーションを起こす必要がある。\n　次に、韓国では１０大財閥がＧＤＰの約４５％をシェアしている。しかし、こうした高額給与の企業で働く人の割合は全体の約７％にしか満たず、国内に格差が生まれている。\n　最後に、日本における１人あたりの名目ＧＤＰは１９９２年頃から現在まで横ばいであるなど、日本経済を今後いかに成長させていくか考えていく必要がある。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "日中韓は、それぞれ固有の問題をかかえている。日本の場合は、経済成長の停滞である。高度経済成長時代には著しく１人あたりのＧＤＰは増加したが、現在ではそのような動きは見られない。韓国では、国内の経済の差が問題となっている。韓国の１０大財閥で働く人は全体の一握りであり、平均年収の差は約３倍ほど生じている。中国では、アメリカとの貿易で、大きな赤字をアメリカに生じされていて、アメリカとの貿易の続行が厳しくなるおそれもある。こうした問題を解決するために、東アジア諸国はより強く協力していく必要があると考えられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本はデフレ修正のためにアベノミクスという経済政策を実施したが、大きな成果は出ていないし、公債発行額が増加しているという問題もある。\n　中国では，中国企業が海外に進出するようになっており、都市部の人口が増え，農村部で人が減っている。\n　韓国は，国全体としては経済的に発展しているが、その発展は財閥の存在によるところが大きく，財閥関係者とその他の労働者では収入が大きく異なる。\n　このように各国が課題を抱えているが、三国の貿易額は特に中国を中心に増大しており，主要な貿易相手国としても各国において他の東アジアの国が上位にあるなど協調的な関係性を築いていると言える。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　まず、中国では、都市部人口が増加し、工業化・サービス業化が進んでいるが、農村部の発展は之しく、その格差が問題となっている。韓国では、１０大財閥が、ＧＤＰの約４分の１を占め、それ以外の中小企業が伸び悩んでいる。日本では、経済成長がうまくいかず、歳入は増えないにもかかわらず、歳出が増え、それを▁うための公債が▁まっていることが問題である。\n　日中韓三国はいずれも貿易に関して依存しており、世界のＧＤＰ約２１％を占めているが、いずれの三国も、直接投資ではお互いが強い結びつきにあるとは言えない。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では中所得国の罠に加え、都市部と農村部の格差が激しいという問題がある。また韓国にも１０大財閥とその他中小企業に務める者の格差があり、二者には年収４００万円もの開きがある。韓国経済は１０大財閥の寡占状態でその他の企業が育たないという問題点もある。その他にも韓国は輸出額の４分の１が中国向けであり、中国への依存度が非常に高い。\n　日本の経済問題は、ここ２０年余りずっと経済成長が頭うちになっていることである。また国の歳入の半分を公債でまかなっているため、プライマリーバランスが常に赤字であるという問題がある。日中韓はいずれも順調であるとはいえない。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国特有の課題は都市と農村部の経済格差と、頭打ちになった経済成長の解決である。\n　韓国特有の課題は経済の４分の３を少数の財閥に支えられ、限られた国民しか財閥の恩恵を受けられず、中小企業が育たないことである。\n　日本特有の課題は、経済成長率増加の鈍化や公債の増加、国民１人あたりのＧＤＰの伸びなやみである。\n　日中韓の協調は韓国の対中輸出額の増加や中国の一帯一路構想をはじめとするアメリカ離れにより深まってきている一方で、ＡＳＥＡＮ諸国の成長力がすさまじく、アジア経済の中心を担ってきた日中韓を含む東アジアは東南アジアのＡＳＥＡＮ諸国に追いつかれる日が近い。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日中韓のそれぞれには、経済的な問題が個々に存在する。中国では、急激な経済発展により、農村部と都市部の格差が拡大している。韓国では、経済活動全体を占めるのが財閥であり、中小企業が発展しにくいという現状がある。日本では、歳入と歳出の差が大きく、毎年それを国債で補うという経済活動が続いている。様々な問題を解決していくためには、東アジアでの経済関係の強化し、東アジア全体での経済発展を行うべきである。中国と他の２ヵ国は更なる結びつきの強化を行えば良いが、日本と韓国においては、外交上関係がうまくいかないことが多い。２国間の結びつき強化には、中小企業間での結びつきが全体の発展につながるのではないだろうか。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国が抱える問題は都市と農村間での経済格差が大きくなっていることである。都市化の一方で農村部における近代化はほぼ進んでいない。韓国の抱える問題は、ＧＤＰの７５％強を大財閥が占め、下受けの中小企業が育ちにくく、財閥系で働く人はたったの６％なので国内で激しい競争が行われている。日本の抱える問題は経済成長率が低く歳出の半分近くが国債でまかなわれていることである。輸出・入に関してはお互いが重要な役割を果たしているため協調している。しかし、",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　まず、中国が抱えている経済問題としては、対外直接投資が著しく増えてきているということだ。これは中国企業が国外へ出ていってしまっていることを意味する。次に、韓国が抱えている経済問題としては、１０大財閥が韓国ＧＤＰの約８割を占めているということだ。にもかかわらず、１０大財閥で働く人の割合は約７％と非常に少ない。それゆえ激しい競争が生まれてしまっている。そして、日本が抱えている経済問題としては、歳入、公債発行高に比べ歳出が極端に多いことだ。問１で述べたように、日中韓は経済面で高度な結びつきを持っているが、それゆえに３ヵ国間で市場をめぐる激しい対立があると言える。",
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    "logical_consistency": 4,
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　東アジア地域の国々が抱える経済問題は様々ある。中国においては都市部と農村部での経済格差の問題がある。データによると、２０１１年以降都市部の人口が農村部の人口を上回り、都市化が進んだように見えるが、農村部のインフラの整備が不十分であることなど、未だ経済格差の問題は大きく残っている。韓国にはＧＤＰが１０大財閥に依存しているという問題がある。さらにその１０大財閥に就職できる人間が少ないことも問題になっている。日本においては、国民１人あたりの名目ＧＤＰが低迷しているという問題があり、アベノミクス政策も伸び悩んでいる現状である。これらの問題を互いに理解して直接投資などの協力を図ることが東アジアに求められる。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では都市部で工業化が進んでいるが、これにより農村と都市部で大きな経済格差が生まれており、人口も都市部への集中が進んでいる。韓国では１０大財閥がＧＤＰの大きな割合を占めているが、財閥で働く人の割合はわずか７％ほどであり、就職競争が激しく、労働環境や賃金面で大きな差が生まれている。日本では財政赤字が続いており、歳入の半分が国債の利子などにあてられてしまう現状がある。中国と日本は鉄道などの技術の輸出の面で競争関係にあり、またＡＳＥＡＮ諸国への投資など他国への影響力を強める上で対立関係にある。一方日本の外国人技能実習制度には多くの中国人が参加しており、韓国への技術提供なども行っている。",
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    "validity": 4,
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "韓国にはＧＤＰ全体の４分の３を占める財閥が存在する。これらの財閥が韓国経済を牛耳っているといっても過言ではない。問題なのは中小企業が財閥の下請けの役割があるため中小企業が育ちにくいということである。一方日本では支出が増え続ける中で国債に頼りすぎているため国の借金も同時に増加しているということだ。また中国では２０１１年以降都市化が進行し都市と農村の格差が広がっている。さらに近年では人件費も高くなってきたため、海外へ出ていってしまう中国企業が増えている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国が抱える経済問題は、今後の市場開拓である。リーマンショックによって対米市場，続く内需も縮小し、現在は「一帯一路」をテーマにアジア，アフリカ，ＥＵへの進出を模索している。韓国では、ごく限られた財閥がＧＤＰを占めている一方で、これらの財閥で働く人の割合が低いという問題がある。日本は政府主導の「アベノミクス」が不振な上、深刻な財政赤字も抱えている。こうした中、東アジア全体を見ると、ＡＳＥＡＮなどの枠組みによって相互依存などが図られている一方で、今日でも日中韓の三国が東アジア内で強大な影響力を保持し、域内での賃金の差すなわち経済格差など対立の構造も存在している。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "中国においては、都市と農村の経済格差が大きな問題となっている。都市部の経済成長は目覚ましいが、農村にはその恩恵はあまりない。韓国においては、財閥と中小企業のかかわりあいが大きな問題となっている。韓国のＧＤＰにおいて、財閥のシェアが占める割合はとても大きく、中小企業は完全に下うけ状態である。そのため財閥の台頭が中小の発展を妨げているとも言える。日本においては、歳出と歳入がかみ合わないことから発行される公債が大きな問題である。",
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    "question": 3,
    "answer": "日本特有の問題は，長期間のデフレーションによる日本経済の縮小であり、少子高齢化による人員不足と並んで日本のＧＤＰを下げる大きな要因となっている。韓国特有の問題は、経済が財閥と中小の間で大きな格差があり，中間の存在がほぼないことから財閥で働けなかったら終わりだという考えがはびこり，極端な学歴社会や経済関係を引き起こしている点である。中国特有の問題は、農村からの人が都市に出てよくかせぐようになり，都市部が発達する一方で地方が過疎し、両者の格差がとても大きくなっているところである。東アジアにおいて日・中・韓は経済協力している一方で，経済的状態と問題から，排他的経済水域等をめぐってしばしば対立する。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　経済問題として、日本は税収を上回る歳出をまかなうために公債を発行し、借金を増やしていることが上げられる。また、韓国では１０大財閥による国内市場寡占と、対中国への貿易依存が上げられる。この問題は、中国の問題点とも関連している。中国▁は経済発展に伴い、農村部から都市部への人口流出がおきており、これによる人件費の上昇から、海外企業の徹退があり、また経済発展も頭打ちだ。ゆえに、韓国がこのまま対中へ貿易依存が続くと共倒れの可能性がある。また、日本においては国内市場での利益には限界があるため、国外へ積極的に進出するべきだが、中韓の市場に切り込んでいくことは先述の事柄からも難しい状態であると考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日中韓には、三国ともに類似した経済問題を抱えているがそれぞれ特徴が異なる。日本は深刻な少子高齢化と年々増加する国債が問題となっている。韓国は国内ＧＤＰの７５％近くを１０大財閥が占めており、財閥で働く人、それ以外の企業で働く人の所得は大きく社会の格差となっている。中国は都市と農村の間にある社会保障やインフラ設備などの地域格差の改善が必要とされている。東アジア三国は歴史的、領土的な問題があるが協調すべきである。",
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    "question": 3,
    "answer": "　まず日本であるが、日本は現在打ち出されているアベノミクスの３本の矢がいずれも順調ではなく１人あたりの名目ＧＤＰは１９９８年以降伸び悩んでいる。中国は効率化からイノベーションへと移行ができず、近年経済成長にブレーキがかかっている。韓国は，砂糖，繊維，小麦の三白をもとに貿易をし成り上がった１０大財閥が韓国全体のＧＤＰの約７５％を占めているが１０大財閥で働く人は全体の６．９％しかおらず国民全体の平均所得は低く推移している。\n　東アジアにおいては相互依存による協力的な経済発展を追求する一方で、東アジア各国における経済競争や島をめぐった経済水域獲得の対立も相次いでいる。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国が抱えている特徴的な問題として都市と農村の格差拡大があげられる。また、対内直接技資も頭打ちとなり中国人の給与も高くなっていることから、対外直接▁資が増加している。韓国では10大財閥のＧＤＰに占める割合いが大半だが、10大財閥の労働人口はごくわずかであるので競争が激化している。日本ではアベノミクスを行うも１人あたり名目ＧＤＰが伸び悩み、歳出の半分が公債でまかなわれている。日中韓の３国は輸出を増加し、ＧＤＰ拡大を図る上でも、貿易は拡大し協調的である。一方で、東アジア内では日中韓のＧＤＰ規模が大きすぎて、ＡＳＥＡＮ諸国との格差が大きいという問題がある。また、競争の激化も対立としてあげられる。",
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    "question": 3,
    "answer": "日本の経済問題は財政赤字であり歳出の半分を公債でまかなっている。韓国では十大財閥がＧＤＰの８割を占めている一方で財閥での労働者は７％にも満たず激しい就職戦争が繰り広げられているのが現状である。中国では経済の効率化により経済成長を遂げたがその後の技術革新を打ち出せず経済成長は停滞気味で先進国の仲間入りを果たせずにいる。日中韓の３国は輸出・輸入ともに互いに上位を占めており、近年では特に中国を中心としてますます活発な経済交流を深めている。その為、日中韓は互いに必要不可欠な存在であるが、一方で自国の内需をおびやかす存在でもあり、双方の経済体制に目を光らせている。",
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    "question": 3,
    "answer": "　中国の問題点は、都市部と農村の格差である。農村人口が減り、都市の工業化やサービス業ばかり増えるせいで都市人口が増えるので、農村部が近代化されないまま都市だけ成長する。またアメリカとの結びつきも強いため、アメリカ経済が苦しくなると中国もダメージを受ける。韓国では、ＧＤＰの９割が財閥に占められている。しかしこの財閥系で働くのは６．９％の人であり、就職競争が起きている。日本では、経済回復のためアベノミクスが行われているが、その効果があまり出ていない。また国の支出金の半分は国債で保たれているのが現状であり、その金額も近年特に多くなっている。",
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    "question": 3,
    "answer": "　韓国においてはＧＤＰの内訳や平均年収の格差が問題となっている。十大財閥に富が偏在する事でその他多数の中小企業は力関係において下位にあり、それが原因でほとんどの労働者の所得が向上しないため、経済成長が鈍化している。\n　日本でも同様の問題がおきており、日本の",
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    "question": 3,
    "answer": "　日本の一般会計における歳出、歳入、公債発行高をみると、日本の歳出の半分は、借金であることがわかる。\n　また、中国では、近年、成長率が低下している傾向にある。これは、資源や労働の効率化をすすめていたが、人手不足により給料が上昇したからである。\n　韓国の経済問題といえば、韓国ＧＤＰに占めるシェアが１０大財閥で７５％占めていること、および、その財閥で働く人の割合が全体の６．９％と少ないことである。\n　三国は、貿易などで協調している一方、日本は低賃金の労働力を求めて海外進出をするなど対立もおこっている。",
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    "question": 3,
    "answer": "　まず、韓国の特徴的な経済問題としては、企業において、５０代前半で実質的に定年になるため、人件費のコスト競争力が高いということである。次に、日本についてだが、高齢化率が高く、若い人が少ないということである。最後に、中国についてだが、米国からの対中国貿易赤字が高いことが挙げられる。\n　これらの問題に対して、投資を供受したりすることによって協調関係が築けている。また、新しい技術を生み出したり、生み出せなかったりすることによって、経済的に差が生じてくることで、対立関係が構築されている。",
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    "question": 3,
    "answer": "　少子化による高齢化率の増加が著しい中、日本企業では定年が引き上げ傾向にある。熟練人材を重宝し、組織能力が高いため、若者の雇用機会が減少する懸念がある。一方、韓国企業では５０代前半で実質的に定年になるため、人件費のコスト競争力が高く、少子化にともないますます競争は加熱していくことが予想きれる。中国では貿易に大きく関れる米国との赤字が大きな問題となっている。",
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    "question": 3,
    "answer": "　中国では、近年工業化が急速に進んだことで、都市部に入口が集中し、国内で都市部と農村部の経済格差が大きくなっているという問題がある。韓国でも、一部の財閥がＧＤＰの多くを占めており、財閥と中小企業との格差が問題となっている。また、日本では近年経済成長率が下がっており、歳出の半分を公債で払うような課題かある。日中韓の相互依存の強さによって、工業の発展が同じように進んできたが、中国や韓国が日本の新しい技術を取り入れていくため、自国でのイノベーションが進まず、経済成長率の停滞につながってしまっているのではないかと考えられる。",
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  {
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    "question": 3,
    "answer": "　まず、日本が抱えている問題は国の借金の多さであり、近年では一般会計歳出のうち半分は借金でまかなっている。中国における問題は、都市と農村の貧富差が大きくなることであり、工業化が進むにつれ、都市部への人口流入が多くなる一方、農村人口が減り、都市部と農村部の貧富差に拍車がかかっている。韓国における課題は、１０大財閥による市場の独占であり、１０大財閥の労働者の割合は約７パーセント、しかし、ＧＤＰの割合は約７５パーセントと、貧富の差が大きくなっている。\n　そして、東アジアにおいてはＡＳＥＡＮなど通じて経済協力しているが、南沙諸島などの領土問題でお互いに対立し合っている関係にある。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日中韓それぞれ特有の経済問題を抱えておりそれが三国間の対立と協調につながっている。\n　日本は赤字が多く１人あたりＧＤＰが伸びていない。中国は中進国からぬけ出せず、農村部が発展せず、国内消費が行き詰まっている。韓国はごく少人数からなる財閥がＧＤＰの約８割を占め、下請けする中小企業が育ちにくい。よってこの三国は海外への投資を進めるのだがその相手国の取り合いが激しく、対立している。協調としては、この三国で協力して製品を造り、東アジア地域外、アメリカ合衆国へ輸出していくことが挙げられる。\n　異なる事情により対立し、また協調する三国間の構造を見ることができる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日中韓にはそれぞれ特有の課題がある。まず、日本においては公債の畜積があり、次に、中国では都市と農村の間の経済格差がある。最後の韓国では貿易における中国への依存度が高まっていることにある。日中韓は東アジアにおいてＧＤＰが高く、相互の結びつきが強いが、貿易に関しては、依存度が高くなる国があり、また、貿易摩擦が起きているので不安定である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では都市・農村別人口比率の変化によって人口に対する作物の量が足りなくなる問題が上げられている。特に２０１１年以降都市部の人口が農村部の人口を上回ってしまっている。韓国では１０大財閥で働く人の平均年収とそうでない人の平均年収の差が４００万円以上と大きく経済格差が問題となっている。日本ではＧＤＰに変化はないが年々増加し続けている公債の発行額が問題となっている。一般会計歳出は数年ではあまり変化がないが一般会計税収との差があるために毎年増加していると考えられる。３国の問題を東アジアでの協調を行うことで解決することは可能なことであるがそうすることで対立の構造ができてしまうことも考えることができる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国における問題点は、都市化が進むことによる隔差の広がりと、市場の獲得。近年都市の住民人口は増加しているのに対し、農村人口の減少が著しい。都市のみの近代化は隔差をさらに拡げる要因となる。韓国では財閥の独占による中小企業の伸び脳みが問題だ。経済の４分の３を担う財閥はわずか約７％の人間によって動かされているため、その席を争う競争もしれつだ。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "中国は貿易黒字が日・韓に比してより米国依存的であること，日本は近年公債の発行額が一般会計歳入を上回っていること，韓国は１０大財閥で働く少数の高所得者とそれ以外の民の所得較差を問題としている。協調して各々の問題の解決を計る際，中国は更に東アジア依存的な貿易を，日本はより他国からの直接投資獲得を，韓国は国内の寡占市場をよりオープンにすることを求められるが，この際韓国においては，自国企業の投資財源減少が起こり得，それに応じて三国の貿易黒字の減少が考えられるというｔｒａｄｅ－ｏｆｆに直面する構図が存在する。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国特有の問題は中所得国の罠を乗り越えられるイノベーション、都市部への人口の集中、経済政策などである。韓国では財閥がＧＤＰの８割弱を占め経済が財閥企業に依存してしまう問題や、中小企業との年収の格差、競争激化の問題がある。日本は経済成長がほとんど起こらずアベノミクス等の経済政策の効果が発揮されていないことや、公債に依存した歳入となっていることが挙げられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　まず中国では問２で挙げたように経済の発展段階の滞り，中国対内直接投資の頭打ち、都市部と農村部の経済格差などが挙げられる。次に韓国ではＧＤＰの７割を、財閥が占めていること、それに伴い経済格差が生じていること、中国への依存が強いことなどが挙げられる。最後に日本ではアベノミクスが計画通りに進んでいないこと、国債か増加し続けていることが挙げられる。これらのことから３国は経済的成長はほぼ落ちつきが見られるであろうことが予想される。東アジアでは中国が一帯一路構想を打ちたてており自国のインフラ対策を自国のみではない対策でなんとかしようとしている。対立は",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国は農村部の近代化の遅れに伴う都市との経済格差が、韓国は１０大財閥で働く人とそれ以外の人との年収に４００万円近くもの差があり、全人口のうち一割が利益を独占していることが、日本は公債に頼った経済であることが、日中韓それぞれの国が特異的に抱えている問題として挙げられる。\n　日本企業と韓国企業は企業の戦略が正反対であるため、貿易があまり活発化せず、経済的に対立している。また、日米間で貿易が盛んなので、韓国は米国よりも中国へ輸出先を優先することで輸出総額を増やし、一方中国は韓国から輸入した部品を製品化し海外へ輸出するなどしており、経済的な協調がみられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本では歳出の年々増加がみられ、１９９９年では９０兆円であったのに対して２００９年は１００兆円と１０年で10兆円も増えている。中国では都市、農村部での経済格差と経済成長における賃金の上昇で対内直接投資が２０１１年頃から頭うちとなっている。韓国では財閥による中小企業の低迷がみられる。東アジアにおける協調は１９９５年から２０１１年にかけて東アジア内での貿易額が２４３０億ドルから８７７０億と増加していることから結びつきが強くなっていることが考えられる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　各国特有の課題としては、中国における急速な都市化による都市部と農村部における経済格差や一帯一路構想がある。また韓国では財▁がＧＤＰの４分の３を占め、財▁とそれ以外で働く人との年収に約４００万円の差が存在している。加えて日本としては歳入の約半分を国債によって補なっていることが課題としてあげられる。\n　東アジア内では、日中韓とＡＳＥＡＮの貿昜が活発でありながらも、中国が主力を占め、各国の貿昜主要国が中国になりつつある。ゆえに中国が東アジアの指標になりうる可能性がある。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本では金融緩和で流通するお金の額が充分でなく、不適切な経済政策や規制緩和のため景気低迷が続き、一般会計税収も８０年代から伸びず、国債返還にその半分が費されている。中国では著しい経済成長でインフラ整備や対外投資に重点を置いたものの、成長は頭打ちであり、イノベーションによる市場開拓も米国に比べて全く進んでいない現状がある。韓国においては１０大財▁系による社会的格差が日本以上に拡がっており、中国同様に中所得国の罠から抜け出せない状況が続いている。\n　日中韓の半導体製品の製造などの部品製造と組立の分業は協調して行われているが、特許などの侵害や市場の縮小や取り合いという対立構造を抱えている。",
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    "logical_consistency": 5,
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では産業の発展に供う人口移動が問題である。農村部の人口が減少する一方都市部の人口は１９８０年から３０年間で３倍になっている。\n　韓国では１人あたりの所得の低さが問題である。１０大財閥の韓国ＧＤＰに占めるシェアは７５％以上であるがその10大財閥で働く人口、つまり高所得者は７％未満である。これには韓国企業の人材はアイディア力が無い等の欠点が原因の一つとして考えられる。\n　日本は公債発行額が高額で国自体が借金まみれという状況である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　まず中国が抱える問題は経済成長率の伸び悩みだ。都市部に住む人が増えたことによる人件費の増加や新たに大模規なインフラ整備を国内で行う事が困難になったのが原因である。韓国では財閥中心の経済構造、日本では公債に依存した財政が問題となっている。このように各国それぞれが問題を抱えている。共産主義を掲げる中国は日韓と対立する部分も多いが経済においては各国が最大の利益をあげられるように比較的協力している。しかし、電子機器など主要な産業が日韓は酷似しており、対立関係にあるといえる。",
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    "answer": "　日本は、会社の海外進出により国内生産が減少し、輸入依存になっているという問題をかかえている。国内の働く場所が減少し、就職難が起こったり、海外出張が増加したりしている。\n　中国は、低賃金労働が問題となっている。人材が豊富なため、海外の会社が人件費を削減するためにどんどん進出してきている。\n　韓国は、長い間鉱物などの資源の輸出に頼っていた。しかし、近年資源が枯渇してきていることが問題となっている。",
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    "question": 3,
    "answer": "　中国は海外からの投資の頭打ちと海外へ企業が出ていく問題と、都市部の発展に伴うサービス業の増加の裏で起こっている農村部との経済格差の問題を抱えている。また韓国は１０大財閥が韓国ＧＤＰの７５％を占め経済を支配する一方で中小企業がその下請けとなり新たな企業が育たない問題、財閥労働者とその他の所得格差や技術開発に苦しんでいる。日本は１人当たりＧＤＰの成長が停滞、一般会計における歳出の半分が国債であるといった経済問題がある。貿易相手国として互いに協調している一方で、問題解決するための対立がある。",
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    "question": 3,
    "answer": "　中国においては都市部と農村部の格差が問題視されており、農村部の発展が遅れている現状である。韓国では国内ＧＤＰの大半を１０大財▁が占めており、残りの中小企業が伸びずらい上にその財▁に就職できる人は全体の７％程という、大きく片奇った内情を見せている。日本では首相が打ち出したアベノミクスの３本の矢のもと政治を行っているものの上手く行かず、国の支出の半分が借金となってしまっている。\n　いずれも自国だけで解決しようとするのではなくお互いに協力し、相互に連携して行くべきであるものの歴史背景その他で最良の関係を築いているとは言えない。お互いの壁をいかにして乗り越えるか、が重要である。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日本は、国内の経済成長の政治的取り組みが成果を上げられていないという課題がある。中国には、都市部と農村部の経済的格差，韓国には，市場を国内の財▁に支配されており、中小の企業が伸びなやむ等，それぞれ国固有の問題を抱えている。\n　東アジアでは、日中韓は経済的に依存し協業関係にあるが、世界の市場では、米国やＥＵ等経済的先進国に追い付こうと、共通の経済問題・国固有の経済問題を一早く解消すべく競争しあっているというような対立的関係にもあるのではないかと考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　韓国の経済課題の一つとして，国内トップシェアの財▁に関われる人数が少なく，競争社会内としての差別が激しくならざるを得ない状況下にあることが挙げられる。日本については，一人あたりのＧＤＰが歳出額の増大に応じず上昇していないことで，国債が積み重なり年を経るたびに労働者への負担が上がっていくことである。\n　中国については，人口の都市化が進んでいるが対内投資が伸び悩み，対外においても赤字をかさませている。\n　東アジア内を見ると，全体として経済発展をしていることで輸出金額そのものは上かっていて交易も進んでいるがＡＳFＡＮへの輸出額が各３国の輸入額を下回っており投資でもするばかりとなっている。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日中韓についての経済問題については、それぞれ、歳出にしめる公債の割合が▁いこと、国内のインフラを整えることによってバブルが生じたこと、財▁の力が▁すぎてその他企業の成長をさまたげていること、があげられる。\n　また、東アジアにおける協調は問１で述べた通りである。一方、対▁については、それぞれで、競今する製品を生産していることもあり、付が価値や価格競争などが行れれている。具体例をあ▁ると、日本の半導体生産と韓国における半導体の生産であったり、同じく日本と韓国の製鉄においてもみられるけい向がある。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日本に少子高齢化という問題がある。これは働き手である若者が減るだけでなく、介護や支援を必要とする高齢者が増え、若者一人当たりの負担がさらに増えるということである。中国では空気汚染が大変深刻で経済活動に支障をきたし，自動車の利用も制限される程である。韓国には隣国の北朝鮮との問題がある。そこで、中国から日本で働き手を雇うこと，日本の空気浄下技術を中国に伝え空気汚染の改善，北朝鮮と中国の軍事的なパイプを切ることによって北朝鮮の軍事力の低下など、東アジア間で協調し，戦争によって生まれた日韓でのいあん婦問題や日中での植民地時代の問題などの対立を理解し、許し合うことが東アジアに大事だと思います。",
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    "answer": "　日本が抱える経済問題の一つは、経済成長の延び悩みである。これは１人ありりの名目ＧＤＰの推移や、歳出に占める公債の割合から言える。一方韓国は、財閥とそれ以外の企業間の格差という問題がある。財▁の労働者は全体の７％以下であり、その他の労働者との収入格差も大きい。中国は、中所得国の罠による対内投資の延び悩みと、農村部・都市部間の格差が現在抱える問題だ。\n　東アジア内で生産を分散し、",
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    "question": 3,
    "answer": "韓国のＧＤＰの約３分の４は財閥が占めており、次に中小企業がその下請けとして占める。そのため中小企業が伸び悩んでいる。また、韓国のＧＤＰの大半を占める財閥で働く人の割合は約７％のみでエリート趣向にある。日本では１人当たりのＧＤＰを上げるために、金融緩和や規制緩和などに取り組んでいるが伸び悩んでいる。また、歳出が歳入の２倍となっており、大きな国債をもっている。東アジア内での貿易がますます発展していく一方で、海外市場で得た利益がうまく国内に行き届いていない状況にある。",
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    "question": 3,
    "answer": "韓国では１０大財閥による韓国経済の独占が、中国では過剰な公共事業の実施でインフレとなった経済状況が、日本では歳入と歳出とバランスの不均衡から毎年発行されている公債が問題となっている。現在、日中韓の３ヶ国はその３国に強く相互依存しているが、近年新たなアジア諸国の経済成長にも大きく期待がされている。特にＡＳＥＡＮ諸国のＧＤＰは現在１３パーセントほどではあるが（日中韓とＡＳＥＡＮ諸国のＧＤＰ規模（２０１３年））２０２５年には日本を追い抜くと言われている。従って、日中韓３国だけではない東アジア全体の協力が必要になってくる。",
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    "question": 3,
    "answer": "　中国の抱える課題として、中国対内直接投資が２０１０年以降１２００億付近でほぼ頭打ちになっていることである。韓国の課題は、国内ＧＤＰのシェアの７５％が10大財閥によるもので残りは全て中小企業という、非常に偏よった経済構造である。日本の課題はその公債発行額の多さである。２０１４年度は税収額が歳出額の約半分で、残りを公債で補っている状況である。この三ヶ国は相互依存性が強く協調している。",
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    "question": 3,
    "answer": "　まず日本は、毎年多額の国積を発行しており、近年では国積の額は税収を上回ってしまっている。次に中国は、近年対外直接投資の額が急速に増え、人口比率の都市化も見られる様になった。韓国では、ＧＤＰの割合のおよそ８割を１０大財閥が占めており、貧富の差が激しくなっている。\n　これらの事から、日本は収入を増やす為に輸入をすすめたいが、中国や韓国も自国の商品を買ってほしいので市場でもめている。一方、韓国の低所得層は安くやとえるので、日本や中国などから投資がしやすいという状態でもある。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日本では少子高齢化が大きな問題となっている。第１次ベビーブームによる団塊の世代と呼ばれる世代がもうすぐ定年を迎え、若者１人当たり約２人の高齢者を支えなければならないと言われている。韓国では北朝鮮との停戦状態が続いており、北朝鮮の核開発について日本、中国とも協力して非難をしている。中国では内陸部と沿岸部での所得の格差が問題になっており、内陸部の開発が急がれている。日中間では尖閣諸島、日韓間では竹島の領土問題が今だ残っており、解決される見込みがないため両者の関係が悪化されることがけねんされるだろう。",
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    "question": 3,
    "answer": "　三国の経済問題として，日本の労働力不足，中国の都市部と農村部の格差増大，韓国の財閥による寡占が挙げられる。日本は少子高齢化に伴い，労働力が大きく不足し，賃金を上げることも難しいため新たな人材が入手しにくい。中国は，都市部が発展を遂げる一方で，農村部の生活水準は低いままだ。韓国は財閥の下請けとして中小企業が働いているものの，財閥と政府・経済のゆ着が酷いため財閥を解体できない。これらの問題は，国外に目を向けることで改善できるが，国単位での経済格差は改善されないだろう．お互いの国が依存し過ぎず，捕助する程度の関係を保つことで，問題も緩和され，対立も少なくなるだろう。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では、都市部の人口が農村部の人口を上回ったが、都市部だけが発展したこともあり、経済隔差が拡大した。\n　韓国では、ＧＤＰの４分の３を１０大財閥が占めており、残りは下請けとなる中小企業が担っている。一方で、１０大財閥で就業する者は６．９％と少数で、年収も大幅に異なるため、競争が激化している。\n　日本では、近年ＧＤＰが伸び悩んでおり、一般会計歳出の半分程を公債でまかなっている。\n　日中韓の貿易依存は強いものの、中国が更に成長すると、３国の中で飛び抜けて強い国になり、調和が取りにくくなるかもしれない。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　それぞれの国が抱えている特徴的な経済問題として，日本では増加傾向にある公債の問題が挙げられ，韓国では、ＧＤＰにおける10大財閥が占める極端な割合からくる格差が挙げられる。また，中国では経済をイノベーション期に移行するための移行期から抜け出せないという問題が挙げられる。小子高齢化や環境問題といった共通の課題に対しては協力的に取り組みやすいが，各国が抱える経済問題は異なるため，相互依存は強いものの課題解決の策が各国にメリットのあるものとはならず，協力的解決は難しく対立が生じやすい。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　まず中国の抱える特徴的な問題として、資源の利用を巡った問題が挙げられる。石油といった資源を利用する権利を主張し、東南アジアとの対立が生じている。\n　次に韓国が抱える問題として、１０大財▁とその他の中小企業の格差が挙げられる。韓国ＧＤＰのうち８割程度を財閥が占めており、中小企業が▁長しにくい環境にあるのが問題である。韓国は北朝鮮との対立が大きな課題である。\n　最後に日本が抱える問題として、ＯＤＡの額が先進国の中でも特に低いことにある。しかし、日本は技術力を生かし、カンボジアなどでインフラを協同で整えることで、東アジアで協同的な姿正をみせている。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "日本では、一般会計歳出をまかなう過度な国債発行。韓国では、全ＧＤＰの４分の３が10大財閥が占めているがその富の分配の偏り。中国では先に述べた中所得国の罠からの脱出がある。日中韓それぞれ特有の経済問題があり、どの問題も国内だけでは解決できない。その一方、利害関係を含む問題であるため、互いに進んで協力しようとはしない。しかし、少子化や環境問題は別で、どの国も解決すべき課題なので、利害関係によらず、協力しようとする。このことから東アジア全体でも協調性のある経済問題と対立性のある経済問題は、互いの利害関係つまり損得感情から分類される。つまりそれぞれの国特有の問題は、独自で解決しなければならない。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "中国は、労働者が高い賃金を求めるようになってきているので、海外の企業が中国から他のアジアの国々に工場を移すという動きがあり、仕事場が減少するおそれがある。韓国では、おもにマーケティング重視の企業が多いので、新しい技術を作りだすという能力があまり高くなく、他国からおいていかれる可能性がある。日本では、国内の企業が、工場を海外へうつしているので、国内の仕事場がへり、次の世代へ技術が伝えられなくなってしまう。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国は農村部からの人口の流出で、人口の都市化が進んでいる。大規模な人口と国土を持つ中国では極めて深刻である。韓国では、１０大財閥とそれ以外の中小企業との格差が問題視されている。これは、経済力・技術力の発展の妨げとして関わってくる。日本では、歳入における公債の発行高の高さが問題視されている。\n　日中韓は相互依存が強いが、対立している面も少なくない。実際に、それぞれの貿易国としては、上位に入るが、対外直接投資国では上位に見られない場合もある。こういった対立も解消して協調を強めれば、それぞれが抱える課題の解消へと近づけるのではないだろうか。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "中国では、生産要因となっていた安価な労働力も最近は高くなっているため、対内直接投資額が頭うちしている。また、都市化が進む一方で農村は発達しないまま、経済格差が広がっている。また、近年はバブル経済気味であり、インフラ工事が追いついていない部分もある。韓国ではＧＤＰの４分の３を10大財閥が占めており、一部の財閥系とその他９３％の人の間で所得差が大きい。また技術開発においてはマネジメントに重心があり、イノベーションに乏しい。また中国依存度が高まっている。日本ではＧＤＰが頭うちし、政策を立てたものの、一般会計の半分は公債で成り立っており、米国の対日貿易赤字も増え続けている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本が抱える問題として歳入のほとんどを特例公債でまかなっていることが挙げられる。現在、貿易において米国と中国に大幅に依存しており、日本のＧＤＰは非常に低い値となっている。日本企業の強みを生かした経済発展が解決法として挙げられる。中国は都市部と農村部での収入・人口の格差が大きいことを問題として抱えている。これはインフラ工事の導入によりいくらか改善できる。韓国経済が抱える問題としては、中国への大きな依存である。これは韓国企業に新しい技術を導入し、イノベーション主導型へと転換していくことが解決策として挙げられる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国特有の課題は都市部の人口が農村部の人口を逆転したことである。農村部の人口減少し続けており日本のように過疎化や大都市への一局集中が起こることが予想される。韓国の課題はＧＤＰの約４分の３を１０大財▁が占めているにもかかわらず財▁で働く人の割合が１割末満であることである。日本の課題は一般会計歳出の約半分が国債の発行に用いられていることである。\n　日中韓の３ケ国に共通する問題として急速な高齢化が挙げられる。このような共通の問題を各国の強みや経済協力で補っていくことで状況は少しでも回復できるのではないかと考えられる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　まず中国は急速に進む経済成長による都市化、それに伴う工業化によって都市の人口が増え、環境問題や農村部との経済格差が目下の課題である。次に、韓国では戦後から続く「１０大財閥」による市場支配が中小企業の成長を防げている。加えて、財閥で働く人と中小企業で働く人との間の格差も大きな問題となっている。最後に、日本は支出の半分を国債で賄っており、加えてアベノミクスによる経済効果も大きく得られなかった。増え続ける国債にどう対処するかが大きな課題である。\n　三国は、経済を成長させる手助けとしてお互いを利用しているが、コストで競合しあったり、技術者の引き抜きなど、対立する場面も避けられなくなっている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本特有の経済問題としては働きすぎによる過労死とそれを引き起こしているブラック企業の問題、中国特有の経済問題としては広い国土のために起こる都心部と山間部との経済格差の問題、韓国特有の経済問題としては１０大財閥が韓国経済を支配している問題がそれぞれあげられる。東アジアはお互いの貿易における関係は非常に良好なものがあり、相互依存度もかなり高いものがある。しかし、過去の戦争、対立が原因で民族間の関係はとても悪い。これが東アジアにおける協調に影をおとすものになっていることは火を見るより明らかであり、関係改善のために何度となく話し合い、会合の場がもうけられている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本特有の経済問題としては、国が多額の借金を抱えていることが挙げられる。また、中国特有の経済問題として、都市部と農村部の間での大きな経済格差の問題がある。韓国特有の経済問題としては、１０大財閥がＧＤＰの７割以上を占めており、さらにそこて働く人の割合は約７％にも満たないと、経済が一部に集中していることなどがある。また、東アジアでは、日中間、日韓間で領土問題が存在したり、日韓間では戦時中の歴史をめぐる対立もあるなど、様々な問題が存在するのが現状である。一方で、北朝鮮に対する姿勢など、協調関係にある部分もある。",
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    "question": 3,
    "answer": "日本特有の課題は、１９９０年代以降１人あたりの名目ＧＤＰが横ばいであることから分かるように、経済成長が鈍化していることである。中国、韓国の課題はそれぞれ、対内投資が頭上ちしていること、少数の財閥関係者が国内経済を支配していることである。中国は一帯一路計画から見られるように、国内から対外投資へとシフトしようとしている。しかしこれにより日本はアジアにおけるプレゼンスを相対的に低下することになる。また、韓国は中国との貿易で大きな利益を上げても、その利益は国内全てには行き渡らず、中小企業などの不満が高まる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "日本の経済問題の特徴としては、収入に対して支出がとても多く、赤字国債の累積が挙げられる。中国では対内直接投資が伸び悩み、一方で対外直接投資が増え、国内成長率に歯止めがかかりつつある現状が問題となっている。対して韓国では、国内財閥がＧＤＰの約７５パーセントを占めており、下請けとなる中小企業の発展が難しく、少数の財閥社員との経済格差が大きな問題となっている。以上のような経済問題を各国それぞれが持っている一方で、東アジア域内での貿易依存関係はますます強くなってきている。域内での製造・生産を行い諸外国に輸出するという点で協調関係がある一方で、域内での貿易摩擦による対立という二極の構造の存在が分かる。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国においては中国対内・対外直接投資の値が増加してきたものの近年は停帯していて、限界を迎えていることが課題である。韓国においては１０大財閥が韓国ＧＤＰの大半を占めており、その他の中小企業は成長しにくいこと、また全人口２５０７万人のうち１７３万人というわずかな数の人しかそれらの１０代財閥で働くことができないことが課題である。日本においては財政赤字が高まっていて支出の半分は国債で賄われていることが課題である。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日本では一般会計歳出が上昇し公債も増え続けているという問題、中国ではバブル経済の抑制、韓国では１０大財閥によるＧＤＰの総占めなどの問題をそれぞれ抱えている。対日中韓海外直接投資主要国・地域と日中韓の対外直接投資主要国、地域は一致しているわけではない。東アジア域内貿易依存率は１９８３年の２４パーセントから現在では、ほぼ５０パーセントへと上昇しているが東アジアとアメリカの方が、東アジアと日本との貿易依存率は高くなっている。またＡＳＥＡＮと韓国との貿易よりも中国や日本の方が輸出総額が大きくなっているが１９９５年の頃と比べると東アジア内でのやりとりされる輸出総額は小さくなっている。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日中韓はそれぞれ特徴的な経済問題を抱えている。日本は国の一般会計歳出のうち半分の額が公債であり、国として多額の借金をしている。中国は海外へ進出する企業が増え、国内企業の増加が頭打ちとなっている。また、都市のみが発展し、農村との格差が大きくなっている。韓国においては１０大財閥が国のＧＤＰの７５％以上もを占め、人口のほんの一部がほとんどの富を得ている状況である。\n　このように、三国内で異なる問題を抱えているが、三カ国を含む東アジア間への協調の姿勢は強い。",
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    "question": 3,
    "answer": "　中国は、都市部と農村部の発展の差や対外生長率の▁下が、韓国では大手財ばつ数社による市場の独占と過烈な受験戦争や競活問題、日本では中国にアメリカからの貿易を取られたり、日本人１人当たりのＧＤＰの上昇率が▁下している事や公債の増加による支出の多さが特有の問題となる。\n　東アジア全体で見ると、かつて圧倒的生長率をほこった中国よりも、今はシンガポールやタイの伸びしろがすさまじいため、各企業の工場がそちらに移り、中国と日本と韓国の対立が今後ますます増加すると予相する。一方で発展している他の東アジア諸国との協調は今後より結びつきが強固になると私は考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　まず、日本が抱える経済問題としてデフレマインドの広がりがあることが挙げられる。次に、韓国においては１０大財閥で働く人の年収は６００万円代と高所得であるが、それ以外の一般的な平均年収は２００万円代と所得に大きな差かでている。中国においては、人口の多さや国の土地の広さによりさらに貧富の差が激しく、地域によっても経済格差が大きいことが挙げられると考える。\n　現在は、東アジア内での貿易依存傾向がみられるため今後もそれぞれの国で培ってきた伝統と文化の中で生産される物を輸出、輸入し合いながら協調していかなければならない。一方で、自国の技術改善については、各国が対立競争し合いより良い物を作っていく必要がある。",
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    "question": 3,
    "answer": "　韓国が抱える経済問題として、主要な１０大財▁がＧＤＰのシェアのほとんどを占めており、他の中小企業が育っていかないという問題がある。中国は、対内直接投資が頭打ちで、対外直接投資が増えている現状がある。日本は、１人あたりのＧＤＰが頭打ちの現状で、国債も増加している問題がある。このことから、それぞれ一定の水準まで国が成長しており、今後はより新しいものを作り出していく力、優秀な人材が求められていると考えられる。安価な労働力や土地、優秀な人材をめぐる対立や協調がありつつも、３ヶ国だけでは成長が頭打ちな現状があり、東アジア諸国も含め、協力して新しいものを作り出していくことが求められていると考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日中韓にはそれぞれの国に特有の問題も存在し、中国では都市部の人口比率が増加したことによる都市部と農村部の格差問題、韓国では韓国国内の１０大財閥が国内ＧＤＰの４分の３を占めていることによる財閥１０社で働く人とそれ以外の人の格差問題、日本では少子高齢化による税収の収入減と支出増、それによる公債の発行額増加が挙げられる。東アジアにおいては３か国間の貿昜額は以前よりも増加しており▁内の貿昜においては協調しているが、海外への直接投資に関しては３か国とも自国の他の２か国に対する直接投資の割合はそこまで高くはないため、この点においては３か国間の対立構造を読みとることができる。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日本は少子高齢化の中、歳入が不安定で歳出は増加し続けそれを国債でまかなっているという現状である。\n　中国でも高齢化率が２０６０年で３０％を越えると予測される程その割合は高いが経済発展を遂げている。しかし一方で人口比でみても都市部に人口が移り、農村との経済格差が開いている。\n　韓国では厳しい受験戦争により、財閥に就職できるのは１００人中７人程度であり、残りは中小企業で働くこととなる。その財閥は韓国ＧＤＰの４分の３を占めているもサンドイッチ現象に直面している。また貿易依存度も高い。\n　この日中韓がそれぞれ相互依存し合っている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　２０１５年の日中韓三国の貿易相手国や、相互の輸出総額から、三国の相互の結び付きは非常に密接な関係であるといえる。しかし近年、少子高齢化や環境問題など、対外貿易を取り巻く環境に変化が生じている。例えば中国では都市人口が大幅に増加していることや、対内直接投資の増加による内需の増加が活発化していて、韓国では１０大財閥が築き上げたビジネスモデルの転換期に迫まれている。また日本では、国債残高の増大や、急速なスピードで発生している少子高齢化を見据えた上で、日本型経営モデルの転換を迫られている。日中韓三国はそれぞれ相互依存に頼らない新たな貿易相手を見つけるという新たな岐路に立たされているのだ。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では農村部から都市部に移住する人が増加し，農業に従事する人の人口が減っていることが問題である。韓国は他国から技術を購入し、これを自国の技術と組み合わせて展開することが得意だが、自国での開発があまり進んでいないせいで提供する技術が遅れている型であることが問題である。最後に日本の問題は、国が国民に対し大きな借金をかかえていることであり、借金がふくらむと国が破産するおそれがある。日中韓３国はいずれも他国より進んだ優れた技術を求めて競い合っているが、その一方で互いに相手国に投資することで、互いの経済を支えている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　韓国における経済問題は、サンドイッチ状態になってしまっていることだ。韓国は、外国の技術をアレンジして製品をつくって売ることは得意だ。しかしながら、自分たちしかもっていない最新・独自の技術がないので、弱い。スマートフォンを例にあげてみると、韓国のスマートフォンは他国の部品、技術を用いているので、米国のオリジナルなスマートフォンにはどうしても勝てないというところがある。かといって低価格でそこそこのものを、と思うとそれは中国がしている。しかも、その中国には今にもおいつかれそうなのである。上には米国、下には中国がひかえていて、韓国はいまサンドイッチ状態にある。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　韓国では財閥が大きな勢力をもっており、特に１０大財閥は、韓国ＧＤＰに占めるシェアが７６．５％もある。その１０大財閥で働く人は１７３万人であり、また平均年収にも４００万円もの差があることが問題となっている。\n　中国では米国との貿易が問題である。米国の対中貿易赤字は年々増加しており、２０１５年には３５００億ドルをこえた。このままでは日本の二の舞になりかねない。\n　日本ではアベノミクスと称して、「大胆な金▁政策」「機動的な財政政策」「民間投資を喚起する成長戦略」が行われている。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では、農村の人口が減少し、都市の人口が増加する都市型経済となっている。このため、都市と農村の経済格差が依然として残っている。韓国はサンドイッチ現象が問題で、外から得た技術をアレンジし売る、という状況では最先端に追いつけず、５年程で中国に抜かれてしまう。また，その影響で韓国ＧＤＰの４分の３を占める財閥が苦しくなり、結果韓国経済も苦しくなる。日本は、バブル以降経済が低迷し、アベノミクスも成長に結びつかない、という状況に陥っている。\n　日中韓は依存度が高く，各国の影響に引きずられる事もある。中国は一帯一路構想を打ち出しているが、日韓は効果的な策はなく，格差が出ることも考えられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "中国では、対内直接投資が頭打ちになっていることが課題となっている。また、都市部の人口が増えたが、農村部との間の経済格差があることも問題視されている。韓国では、「サンドウィッチ現象」が起きている。韓国は、他国の技術を自国の製品に取り入れる形で経済発展をしてきたが、あと５年すると技術力は中国に抜かれると予測されている。また、ブランドではない安い商品を販売する戦略でも、中国に追いつかれそうになっているのが現状である。日本では、アベノミクスの効果が薄かったことや、少子高齢化により歳出のみが増えていることが課題とされている。３ヵ国とも、経済発展が停滞している厳しい状況に置かれていることが分かる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本の抱えている特徴的な経済問題は、経済の停滞だ。日本の１人あたりの名目ＧＤＰは１９９２年ごろから横になっており、一般会計における歳出と税収が１９９０年から横ばいな一方公債は増加している。\n　中国の特徴的な経済問題は、農村部から都市部への人口の流入だ。１９７８年には農村部の約４分の１だった都市部の人口は、２０１２には農村部を上回っている。\n　韓国の特徴的な経済問題は、財閥によるシェアの独占だ。韓国のＧＤＰの内約４分の３を財閥が占めており、労働の内財閥に務める人の割合は約６．９％のみとなっている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本では、高齢化が他国に比べ特に著しく、歳出が年々増え続け、税収によってまかないきれず、公債発行高もどんどん増している。韓国では、１０大財閥が韓国のＧＤＰの大部分を占めているにもかかわらず、そこで働いている韓国人は非常に少なく、国民が経済的思恵をほぼ得られていない。中国では、米国の金融危機以降経済に行き詰まっている。このように、それぞれの国に特有の経済問題がある。日中韓は、互いに主要貿易相手国として多くの貿易を行い協調し合ってきた。しかし、現在互いに経済的な問題を多くかかえている以上、競争は避けられない。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国は、対内直接投資が最近のびなやんでいるのに対し対外直接投資はどんどんのびてきている。人口は農村部は減少し都市部が増加している。現在は一帯一路構想でアジアだけでなくヨーロッパやアフリカの方まで手をのばそうとしている。韓国はＧＤＰのほとんどを１０大財閥に独占されてしまっている。輸出額は対米が減少し、対中が増加傾向にある。日本はア▁ノミクスの３本の矢が実施されたが、効果はあまり無く、一人あたりの名自ＧＤＰは増加しているが、公債は全体的に増えている。日中韓は、相互依存が強まっているが、経済の強力な競争相手でもある。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日中韓の各国が個別に抱えている問題として、日本においては、公債発行額の増加と、１人あたりの名目ＧＤＰの伸び悩みが挙げられる。また、中国の抱える問題として挙げられるものは、対外直接投資の増加による、中国国内の産業の衰退である。そして、韓国においては、マーケティング指向の経営の弊害として、最新技術の導入が遅れることが問題として挙げられる。加えて、ＧＤＰの７割以上を占める１０大財閥で働く人は、人口の６．９％にすぎないことも問題である。\n　東アジアにおいて、各国間が協調して行う貿易が生む利益は大きいが、その代償として各国で起きる様々な問題は、３国間の対立要因になりうるものである。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では年々農村が減少してきているが、都市と農村の経済格差問題は未解決である。安価な商品の輸出だけでなく欧州までインフラを繋ぐ一帯一路構想を打ち出している。韓国は疑似商品の安価販売の技術が５年程で中国に追い越される危機と、国内シェアの４分の３を占める財閥がそれに困るサンドイッチ現象の問題を抱える。日本は、収入の減少と支出の増加による国債が貯まる問題と経済成長の停止問題を持つ。東アジアでは、圏内での貿易結び付きが強く、貿易国の不在には困らない。しかし、圏内での貿易に依存して圏外との貿易が疎かになってしまっていたり、どの国も新しい経済成長政策を行えずに行き止まってしまっている。",
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    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170810016",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国がかかえている問題は、全国で都市部が増えたため、大勢の人が低所得から中所得になったことだ。\n　日本では、特例公債発行額が一向に減少しない。\n　韓国では、韓国のＧＤＰの４分の３を１０大財閥が占めており、韓国人口の約７％がその財閥に属している。そのため、１０大財閥のどれか１つでも破綻すれば、その被害は国内全体に関わる。\n　これらの問題は自国のみで解決することは難しい。そのため、東アジアなどにも事業を展開し、国の利益を上げ、かかえている問題の解決に取り組むべきである。",
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    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
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  {
    "student_id": "20170810017",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国における課題は国内格差と国内経済の行きづまりである。中国では都市部と農村部に大きな格差があり問題となっている。一方で余ったインフラ投資を外国へと向けた新たな構想があり、それに向け動きだしている。韓国でも経済は行きづまっている。外国の技術をアレンジしてきたため最先端の技術に追いつかず、５年後には中国に抜かれることが予測される。日本の課題の１つは公債費の増加である。経済の停滞とともに税収入が減り埋め合わせのために公債が年々増加している。\n　東アジアでは地域として協力し製品をアメリカやＥＵに輸出するかたわら、互いに経済成長を目指し対立しているのである。",
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    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では都市部と農村部の経済格差が激しいことが問題だ。２０１１年に初めて、都市部入口が農村人口を抜いたが、経済格差が埋まったとは全く言えない。\n　韓国では上層部の人々が経済を独占していることが問題だ。財閥が韓国のＧＤＰシェアの７６．５％を占めているにも関わらず、そこで働く国民は６．９％のみだ。\n　日本では公債が増え続けていることが問題だ。年々増加する公債は２０１１年には約５５兆円にのぼる。しかし、歳出も増える一方で、公▁が減少する兆しは全く見られない。\n　東アジアは互いに支え合うことによって、問題を解決し、共に危機を脱する協力体制を作らねばならない。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国の抱えている特徴的な問題は国内の経済格差であろう。加えて、中国は自国よりも他国への直接投資を増やしているため、この格差はなくならないだろう。韓国が抱えている問題はサンドイッチ現象といわれるものである。アレンジをするばかりでトップがとれない一方、最近では中国が追い上げており、狭まれている状況だ。日本の抱える問題は支出と収入の差である。輸入が多いことに加え社会保障の費用も年々増えており、支出が収入を圧倒的に上回っている。韓国は自身を脅かしている中国との貿易を活発にしており、対立しながらも協力をしている。他国間同士でもそうである。協力が多い一方で、対立も多いのが東アジアの経済的構造である。",
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    "question": 3,
    "answer": "　中国における経済問題は、対外直接投資に今後より力を入れていく必要があることである。一人一人が豊かになっていく中で，対内ではなく対外へ投資していくことは、今後中国が発展していくための鍵となるといえる。現在は一帯一路構想をくわ出て将来を見すえて投資をしている。\n　韓国における経済問題には「サンドウィッチ現象」がある。韓国は，海外から新しい製品を入れ，それらをスマートにアレンジして売っていくというやり方で発展してきた。だからこそ、最新の製品を創造しているアメリカのようにはなれず、しかし安く売る戦略でも中国にかなわないというどっちつかずの位置に置かれている。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日本では歳入が歳出を上回り国債を発行せざるを得ない状況にあり、韓国ではＧＤＰの４分の３を占める１０大財閥で働く人が２０人に１人の割合しかいないことが問題である。中国では国内での貧富の差が激しく対内投資以上に対外投資を増加させている。\n　それぞれの国が問題を抱える中で域内での貿易を充実させる動きが重要になるが、日本・中国はあまり出来ていない。韓国が対中輸出を増加させ対米輸出を減少させている一方、日本は変わらず対米輸出を続け、中国に関しては対米輸出を増加させ続けている。それぞれの国が自国の問題の解決のため協調していく必要がある一方、貿易相手国に関する対立も存在している。",
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    "question": 3,
    "answer": "韓国では，ＧＤＰを１０大財閥が多くを占めているが，実際１０大財閥で働く人は１００人に７人と少ない。ゆえに，１０大財閥で働く人とそうでない人の格差がとても大きい。日本は，アベノミクスの３本の矢の政策を行っているが，効果があまりみられない。中国では，農村部の人口が減り都市部の人口が増加している。また，何百年先もみすえた一帯一路構想を考えている。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国は米国への輸出によって高い利益を得ているが、現在は米国の経済の停滞によりその利益も落ちている。そこでＥＵまで貿易範囲の拡大を計っているが、もともと米国やＥＵとの貿易の多かった日本と対立してしまう。また日本は中国も主要な貿易相手国としているため、同じく中国を主要貿易相手国とする韓国とは競争相手になる。韓国は10大財閥の力が強すぎること、財閥が国民１人１人のＧＤＰの向上に後献していないことが経済問題となっている。日本の経済問題は、歳出に比べ歳入が少ないことである。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日中韓にもその間にも様々な経済問題がある。少子化問題に関しては、中国では一人っ子政策が行われていたことや、東アジアでは子どもに時間やお金をかけるという考えが強く、また、急成長したため、少子化対策が万全に行われなかったことから、急速に少子化が進んだと考えられる。他には、拡差問題もあり、特に中国では内陸部と海岸部、韓国では大手企業に就めている人などと貧しい人の拡差が広がっている。また、領土問題もあり、お互いが領土と主張している部分がある。加えて、中国でのＰＭ２．５が日本に流されてくることや、公害が発生していることなど、環境問題も多くある。それぞれに話し合い、協力し合って解決することが重要である。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日本の抱えている大きな経済問題としては、国全体の支出は増加している一方、税金などの収入は下がっており、公債の発行額を増加させることでまかなっている状況にあることだ。中国は、米国の対中貿易赤字が年々増加していること、韓国は財閥で働く人とそれ以外の人との経済格差が深刻化していることなどが挙げられる。東アジアにおける協調としては一帯一路構想、対立としては企業スタイルのそれぞれの国の違いによって、互いを刺激しあっていることが考えられる。このような協調と対立のバランスによって関係を維持している。",
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    "question": 3,
    "answer": "　韓国では１０大財閥が自国経済の約７５％という割合のＧＤＰを占めているが、財閥系就職者は全体の７％にも満たない。中国では農村部と都市部の人口逆転が起きており、対内直接投資の額も行き詰まりを見せている。日本では国の一般会計の半分近くを公債に頼らざるを得ない状況がここ数年続いている。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日本が抱える特徴的な経済問題の一つは一般会計税収が一般会計歳出に追いついていないことだ。事実、２００９年以降公債発行に加え復興債発行がなされている。\n　また、中国においては２０１１年に農村人口が都市人口に抜かれたことで両者における経済的格差がさらに増していく傾向にある。経済成長も行き結まりつつある。\n　そして、韓国でも中国と同様に、経済成長に行き結まりがある。１０大財閥のＧＤＰに占める割合は約７５％だが、採用されるのは１００人中７人と極端に少ない。\n　３国は高度成長から低度成長へと推移しつつありそれぞれの経営戦略や抱える問題は異なるものの、相互に修繕していく事で急成長中の東南アジアへも対抗しうる。",
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    "question": 3,
    "answer": "　中国では都市部の人口増加に伴い農村部の人口が減少している。韓国では自国で製品の開発をしていないため経済的に上の国に追いつけず、下からは中国が迫ってきているという課題がある。日本では安倍首相の出したアベノミクスが未だ効果がなく１人あたりの名目ＧＤＰが伸びておらず、また少子高齢化による歳出増加、歳入減少で国債の発行額が増加し続けている。東アジアにおいては、域外への輸出の面では協力し日中韓のＧＤＰはアメリカに匹敵する程である。しかし域内では、それぞれの国の経済成長による対立や、尖閣諸島などの領土問題からも対立している構造が見られる。",
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    "question": 3,
    "answer": "　中国は、農村人口よりも都市の人口が増えたことにより、労働力の価格が昔に比べ上がったこと、また経済バブルが発生し、政府はバブルがはじけることで起こる不景気を懸念している。韓国は、サンドイッチとよばれる、他国技術をアレンジして自国製品とする方式からの脱却と、１０大財▁がＧＤＰの４分の１を占めていながら、財▁で働いているのは国民の７％で、財▁が破たんすると、韓国経済に与えるダメージが分散されないというリスクが考えられる。日本は、予算における公債発行比率が高く、借金を借金でかえす悪循環がつづいていることが考えられる。",
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    "question": 3,
    "answer": "　韓国の抱える問題としては，財閥が韓国ＧＤＰの４分の３を占めているが，財閥で働く人の割合はＧＤＰの占める割合のように多くはなく，１割にも満たない。つまり富みは財閥に集中し，韓国経済は財閥に依存する。\n　中国の抱える問題としては，最大の貿易相手国である米国間の貿易の摩擦である。米国は年々中国に対して貿易赤字を出している。これにより，米国は政治的圧力をかけてくる。摩擦の解消は中米両国の経済問題である。\n　日本の抱える問題としては，経済の停滞である。ＧＤＰののび率は，９０年代から上昇していたものが，２０００年代はほとんど停滞して，停滞解消の有効な方法がいまだ見つかっていないことが挙げられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　まず日中韓それぞれが抱える経済問題についてだが、日本では一般会計歳出が一般会計歳入を上回り続けていること、中国では都市部への人口流出による農村部の深刻な過疎化、韓国では労働者の７％にも満たない１０大財閥労働者の占めるＧＤＰの割合が７５％近いこと、また技術を新たに生み出す能力の欠如などが挙げられる\n　こういった問題を解決するためにも東アジアとの協調が必要となってくる。その例として海・陸のシルクロードである一帯一路構想が挙げられる。これは中国を中心とした貿易圏のことであるが、近年アジア諸国もＧＤＰを上げ成長してきているため、その点で対立が起こるということもある。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "日本では少子高齢化が問題となりそれに関連して社会保険の問題がある。次に韓国でも日本と同じく少子高齢化の問題があり、経済の財閥依存が問題となっている。中国にももちろん高齢化の問題はあるけれどもこれまでずっと昇り調子だった経済の停滞、工業に成長を頼ってきたための環境問題がある。東亜は、世界で唯一冷戦構造が残存している地域なので全面的な相互の経済協力というのは、はっきり言って難しいと言わざるを得ない。しかしながら、日中韓は国益が重複している部分も少からずあるし、相互依存も強いのであるから戦略的互恵関係的な関係を構築し、できる範囲で協調していく必要がある。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では、都市と農村の経済格差が深刻である。その原因は農村から都市へと人口が移ったためである。韓国では、国内のＧＤＰの４分の３を１０大財▁が占めているが、そこで働く人の割合は全体の６．９％にすぎないため、そこで働く人とそうではない人との所得の格差が大きい。日本では高齢化により歳出は増えるが、収入は増えないことが問題であり、国債が増えるばかりである。また、中国と日本の関係を見てみると、技術の点で言えば、日本の技術が中国に入ることで、それぞれ協力していると言えるが、投資の点で言うと、中国は日本へは投資せず、他国へ投資しているため、協力関係にあるとは言うことができない。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国が抱えている経済問題は、対内直接投資が伸びず中所得国の罠に陥っていること，農村人口が減り都市人口が増えているが、豊かな都市と貧しい農村という構造が残っていることである。韓国の経済問題は、１０大財閥が国のＧＤＰの約７５％を占めているが、１０大財閥の労働人口が韓国の全労働人口のわずか６．９％であり大企業と中小企業の二重構造が存在していることである。日本の経済問題は、少子高齢化対策への歳出を国債発行で補っているため、ＧＤＰが成長しづらいことである。３国は、政治面から見ると対立は激しいが、経済面では緊密に関わっており、東アジア圏内でも３国で約９０％の経済規模を有している。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本は元々先進国であるが、経済成長が伸び悩み、停滞している。韓国では財閥の市場の独占や、中国の台頭によるサンドイッチ現象が問題となっている。中国は、世界第２位のＧＤＰとなったものの、国内での格差が顕著である。\n　日中韓とも、これからのさらなる発展を望んでおり、経済協力・協業などにより協調し、互いに利益を上げていくことができる。しかし一方で、技術改新という面ではお互いに敵同士であるから、技術の開発競争は激化することが考えられる。技術を守るため、情報戦における対立も、いっそう激しくなると思われる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国は、経済成長に供う農村部と都市部の経済格差や外国資本の伸び悩み、元来の輸出依存からの脱却方法等といった問題を抱えている。一方韓国は、海外技術を取り入れ自国内で更にシンプルにし売り出すという強みを持っていたが、最新技術は容易に取り入れられず、後ろにはすぐ中国が追いついてくる板狭み状態のサンドイッチ現象問題が存在する。日本は、先進国ではあるものの経済が伸びなやみ、歳出過多の赤字国家であるという問題を抱えている。日中韓は問１のように貿易では協力関係にあるものの、中国は将来の投資を域外に見すえており、韓国は中国の追いつきに悩まされ、日本は国内の負債で手一杯といった三者の関係が見てとれる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "日中韓の３国はそれぞれ特有の課題を抱えている。韓国の課題としては，経済格差だ。韓国のＧＤＰの約８割を１０大財閥が占めている。一方その１０代財閥で働く人はわずか７％である。そのため７％の国民と，それ以外の国民との間の格差が課題だ。日本の課題は公債発行高の累積だ。税収を上回る程の公債を発行し続けている。中国の課題は対外直接投資の少なさだ。また，中国では都市部の人口比率が高まり続けており，都市部と農村部に住む国民の経済格差も課題となっている。東アジア経済圏の拡大で、日中韓の経済は拡大した。しかし国内の経済格差も拡大するなど課題も山積している。３国が国内に目を向け発展について考えることが大切だ。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "中国は，農村人口が減少し，都市人口が農村人口を上回っており，豊かな都市と貧しい農村の格差が拡大している。韓国は，最先端技術では日本を抜けず，中国に後を追れるサンドイッチ現象にある。また，ＧＤＰの大半を占める１０大財閥で働く人の割合は，１００人中７人と低く，格差が大きい。日本は，ＧＤＰが高止まりしており，少子高齢化の影響で，一般会計歳出が増加している。そのため，公債発行高が増え，国の借金が増加している。また，アベノミクスが経済成長に結びついていない。中国の経済成長により，日韓の対中貿易が大きく増加し，協調も見られるが，経済的，政治的な問題があるため，対立も見られる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国特有の経済問題としては農村部と都市部の格差問題があげられる。中国全体の人口が増加している中で農村部の人口は減少している一方で都市部の人口は増加しており、２０１１年には都市部の人口が農村部を上回った。韓国では最先端の技術はないがブランド品でない商品は中国も作れることからサンドイッチ状態という問題がある。また、日本ではＧＤＰ成長率が横ばいになっており、収入より支出が多く国債が増加し続けているという問題がある。東アジアでは貿易を拡大させたりして相互依存が強くなっている一方で、それぞれの国が自国の問題解決のためには他国よりも優れた技術を持たなければならないという対立的な関係も見られる。",
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    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本は現政府が提げる金融、財政、成長戦略における政策によって日本経済を活性化させるアベノミクスの３本の矢が上手く機能していない状態にある。中国では、中所得国の罠の中にある状態で、急激な経済成長を遂げたものの、現在成長が停滞ぎみで、特に国内の投資が伸びていない。韓国は、国内のＧＤＰの約７５％を占める１０大財閥で働く人の割合が全体の約７％という所得の格差、少数の財閥に国の経済力が依存していることが問題である。三国は製品をつくる際に連携を図る点、対外直接投資や貿易額の大きさで相互に利益を得る点で協調しているが、相互の政策、経済成長が他方の利益を害する影響を与えているという点において対立している。",
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    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国が抱える経済問題は、都市部と農村部での格差である。農村部から都市部への出稼ぎ労働者の数は年々増加傾向にある。\n　韓国が抱える経済問題は、財閥企業の一種の独占形態である。１０大財閥で働く人の割合は７％程であり、１０大財閥の韓国ＧＤＰに占める割合は７５％程である。\n　日本が抱える経済問題は、一般会計における財政問題である。１９９０年代以降、歳入額が減少し、歳出額が増加する傾向にある。それに伴って、公債発行高も増加傾向にある。\n　これら各国の問題を解消するには、経済協調をとおして貿易を活発に行うべきである。",
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    "validity": 2,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日中韓のそれぞれの国が抱えている特徴としては、中国では、農村部の人口減少による農業生産力の低下と、都市労働者の賃金高とうによる外資の国外移転の問題がある。韓国では、１０大財閥とそれ以外で働く労動者の所得獲差が問題となっている。日本では、足もとの景気は、回復しているが、必ずしも成長につながっていないという問題がある。\n　東アジアにおける協調としは、日本の高精能な部品によって中国、韓国で生産された完製品が日本市場でも、大量に販売されている。また、対立としては、領土や安全といった、政治問題がこじれると、経済制裁として、貿易の制限といった問題に発展しやすい。",
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    "validity": 3,
    "grammar": 3
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本には公債発行額が非常に大きいという問題が、中国には大きな格差問題が、韓国には組み立て工業の発展によって開発部門が弱いという問題が存在する。いずれの国も工業化によって少子化や環境問題というような共通の問題を抱えている。これらは日中韓が工業化という同じ過程を経てきたという協調の証である。しかしその一方で日本では税収の低さなどから国債の発行額が大きく、中国には農村部と都市部の格差の問題が存在し、韓国には開発力の劣りが見られる。これらの各国特有の問題はそれぞれの国が辿ってきた過程や歴史背景の違いが生み出した対立である。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　まず、日本は国債赤字が高く国債を国債で支払うといった状境になっている。次に、韓国は、十大財閥が総ＧＤＰの約７５％を占めており、財閥が経営悪化すると国の経済が大きく影響される。そして、中国は労働力の安さから、最初は資本や技術の投資をされていたが発展と同時に、賃金が上昇してしまい他の方法で経済発展しなければならなくなった。現在、東アジアではＴＰＰを基にしたＥＰＡを行うことで貿易の協調を図ろうとしている国々もある一方で、北朝鮮の様な一方的に対立を深めようとしている国もいて複雑な構造になっていると思う。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "各国が抱える問題として、中国では内需でのインフラ投資を海外で行おうと一帯一路構想を進めようとしているが、他のアジア諸国に反対され上手く進められていない。韓国では、財閥に頼る経済が問題となっていて、財閥系で働く人との所得格差が大きい。また、日本の技術力と中国の安価な生産力の間でサンドイッチ構造となっている。日本では、一般会計における歳出額が歳入額を大きく上回り、足りない分を国債発行しており、年々国の借金が増えている。また、アベノミクスの３本の矢の政策は思い通りに成果を上げることができず、なかなか景気のよさを実感することができていない。",
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    "question": 3,
    "answer": "　中国は輸出でもうけていたがそれだけでは限界を感じ内需拡大に目を向けた。公供投資を行い一帯一路構想をする事で更なる発展を目指したが、やりすぎて日本のバブル経済のようになっている。また、都市人口が農村人口よりもふえたが、格差社会である事に変わりはない。韓国経済は１０大財閥が国内ＧＤＰの４分の３を占め、圧倒的な力を持っている。しかし就業人数は全体の約７％と少なく、格差が大きい。サンドイッチ現象にも苦しんでいる。日本はＧＤＰの伸び悩みと歳出は増えるのに歳入は減る為，国債がふえる問題がある。東アジアにおいて日中韓は強大な力を持っているが経済低迷の為、いずれＡＳＥＡＮ諸国にぬかれると予想できる。",
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    "answer": "　日本が抱えている経済問題はバブル崩壊後から長期に渡って続く「デフレマインド」である。人々がこのマインドを持っていると国がどれだけ制度を導入しても市場のお金の循環が悪い。次に中国の抱えている経済問題は農村部から都市部への人口流入である。これでは農村の人手が足りず、必ず問題が生じる。最後に韓国の抱えている経済問題は、１０大財閥が韓国のＧＤＰの４分の３を占めていて、韓国を技術面で追う中国が韓国を抜く時に１０大財閥がゆらぐと確実に国全体も苦しむこと。また、日本の抱える経済問題として、支出が▁加しているるにも関わらず収入が減少し、国債の発行が増加していることだ。",
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    "question": 3,
    "answer": "　中国では、年々人口が増加している。そんな中で、農村部から都市部へ移動する人が増えている。そのため都市部では３５年間で５億人人口が増えている。この傾向は今後も続くと考えられ、農村と都市の格差が問題となっている。韓国では１０大財閥が市場の７５％を占めており、そこで働く人と他企業の人の収入格差が問題だ。日本では、少子高齢化社会により、国の歳入が減少し歳出が増加していることによう国債の発行の増加が問題となっている。このように、どの国も経済問題をかかえている。東アジア内では貿易を通じて互いに経済的に協調したり、対立したりしている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国は他の国（日韓）と比べて、国民の数が大きく、貧困の格差が著しい。そのため、経済的発展に対して焦りがある。韓国もまた、日本以上の速度で高齢化国家へと進んでおり、社会福祉費・社会保障費の増大は急を要する課題であると▁える。それらには、より経済的な発展が必要であり、先進諸国にとってかわるくらいの気概が存在しているであろう。だが、日本は一度、高度経済成長期に、環境への無配慮等で問題を経験しており、同じようにそれを経験した世界各国は環境問題をきびしくみつめている。環境を犠牲にしたカタチで成長した日本に対して、しばりの中で成長をよぎなくされた中韓は面白くない。東アジアには、そういった対立が見える。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国は農村部と都市部の経済格差が問題となっているが、日韓との輸出入額は大きく成長してきている。\n　韓国はイノベーションの不得意さ故に成長が頭打ちとなっているが、背後に中国が迫っているサンドイッチ現象に悩まされている。また、ＧＤＰで多くを占める１０大財閥で働く人が極めて少なく、財閥系とそれ以外での年収格差も問題になっている。\n　日本の問題は停滞しているＧＤＰと、税収減少に伴う国債発行数の増加である。日本のＧＤＰは既に中国に抜かれており、また将来的にはＡＳＥＡＮ諸国にも抜かれることが懸念されている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では農村人口を都市人口が越えたことで都市型へと変化していく一方で、大きな格差が問題となっている。韓国はＧＤＰのシェアの４分の３を１０大財閥が占めているにも関わらず、そこで働く人の割合はわずか７％である。日本においては、アベノミクスなどの政策がうまくいかず、ＧＤＰは伸び悩み国債は増加する一方である。日中韓は東アジア内での貿易を活発に行うことで各国の経済成長や仕事を提供し、東アジアでの低賃金の労働力を得てきたといえる。協調的は面がある一方で、特にＡＳＥＡＮの各国の成長に伴い、これらの国が直接米国などと貿易を行うことで日中韓の利益が減少し、経済成長が相対的に滞ってしまうという面では対立も生じる。",
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    "question": 3,
    "answer": "　中国は近年非常に発達し、バブル経済になったが、それが抑制され、発展が停滞し、地域毎の貧困格差が大きくなっているという課題があり、それに対し、百年先を見据えた海と陸のシルクロードを使った一帯一路構想をとっている。\n　韓国ではＧＤＰを外技術を取り入れてアレンジしていくスマート戦略をとる財閥に依存しているが、その特徴故に最先端技術に及ばず、財▁に苦しくなると国自体が苦しくなるという課題がある。\n　日本ではアベノミクスを行い、ＧＤＰの成長を狙っているが結果は出ていない。また狙いとは逆に国債の発行額が年々増加しているという課題がある。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本と中国と韓国では、少子化や環境問題などの３国に共通した経済問題の他に、それぞれの国で抱える特有の問題もある。中国では、海に面した都市部に住む人々と内陸部に住む人々の間で、経済的な格差が大きく広がり、内陸の農村部に住む人がどんどん都市部に流入してくるという問題があります。韓国では、１０大財閥のＧＤＰが国のＧＤＰの４分の３以上を占め、その１０大財閥で労働する人は韓国人全体の１０分の１以下であることによる、貧富の差の拡大が問題となっている。日本では、少子化やアベノミクスの成果の停滞などの理由により、日本人１人当たりの名目ＧＤＰがバブル崩壊以降、上昇していないという問題がある。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本においては東アジアの中では既に発展を遂げ、今後中国や韓国、ＡＳＥＡＮなどに抜かされていくと考えられている。また、中国や韓国は日本の製品を輸入するがそれらを組み立てアメリカなどへ輸出するという傾向もみられる。\n　韓国では、外国の技術を取り入れてスマートにするという良い点が見られるものの自らが生み出すものがあまりないため、課題点が見受けられる。また、韓国ＧＤＰの内訳を見ると財閥が４分の３を占めている。しかし財閥で働ける人は７％ほどなので経済の発展の観点から見ると改善が必要だと思われる。各国の強みを生かして諸問題の解決を試みることが大切である。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "まず中国について、２０１１年から都市部の人口の方が農村部の人口を追い抜き，農民の流出が著しい。また，農村部と都市部の経済格差も大きい。次に韓国について韓国ＧＤＰの約７５％を１０財▁が占めており，財▁と韓国全体の平均年収の差は約４００万円ほどあり，韓国でも経済格差は大きい。また，主に外国企業の技術をアレンジする国であるため，他国を追いあげることは厳しい。日本は，高度経済成長を終え，ＧＤＰの停滞が続く一方，厳出の増加から公債を発行し，借金大国となっている。工業的な面で日中韓は協調しているものの，それぞれがかかえる問題は異なるため，多少の考え方や政策の違いがみられる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "まず中国では、発達の進んでいる都市部とそうでない農村部との間に経済的な格差が生じている。その結果、都市部へ人口が流出し、農村部の人口は減少している。韓国では、財閥が韓国におけるＧＤＰの４分の３以上を占めている。しかし、財閥で働く人は就業している人の約７％で、収入の格差を生んでいる。日本では、１人あたりの名目ＧＤＰが近年頭打ちとなっていたり、公債発行高が年々上昇したりしている。東アジアでは、域内貿易を行うことによって各国の経済を活性化させている。また、東アジアで輸出入を行い、生産された製品をＥＵや米国へと輸出することで、東アジア全体での経済を発展させている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "中国の経済は今まさに成長段階にあり、公共事業の自由化をして今度はバブルになりかけたり、事業を規制して成長促進剤を失うなど試行錯誤を操り返している。　　日本は既にイノベーション主導型の経済に入っているがそこで上昇できないでいる。一般会計の内分けを見ても公債の発行額も増加しており、好景気とは呼べない。　韓国は先の問いで述べたような、技術や商戦のノウハウを現地化させた戦略が強みだが、逆に自国で保有する技術が少ない上、量産において限界があるので、中国に追い抜かれようとしている。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では対内直接投資額の上昇は停滞したが対外直接投資額が上昇し対内直接投資額に追いつきつつある。韓国では１０大財閥の韓国のＧＤＰに占めるシェアが７５％を超えているにもかかわらず１０大財閥で働く人の割合が国民の７％で中国に対する輸出総額が高いという現状で、中国に技術面で追いこされそうな危機に頻している。また韓国は他国の技術を取り入れているのであって独自の技術ではないため、最先端でいることができないという問題をかかえている。日本では、バブル経済が崩壊してから経済が完全に回復したとは言えない状況を抱えている。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "中国は国内の投資が頭打ちとなり海外への投資が増加している。中国は輸出でもうけていたが２００８年の金融危機以降は内需にシフトし、今はバブルになっている。韓国は財▁が力を持ち財▁で働く人とそうでない人との間で賃金に大きな格差がある。海外のものを取り入れて成長してきたが、あと５年くらいで中国にぬかれると言われている。日本はＧＤＰは高いが成長はあまりしておらず、歳入の主たる税収が落ちこんでいるのに歳出が増加しているので公債を発行して対応している。３ヶ国とも経済が低迷している点は同じで、政治的には対立や摩擦があるが、経済的には密切な関係を持っている。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　韓国では10大財閥がＧＤＰの７５％以上を占めているが、その10大財閥で働く人は全体のたった６．９％である。そのため10大財閥とその他の企業とで貧富の差がとても大きい。また日本では国債の増加が問題となっており、中国では農村部の人口が都市部に抜かれ過疎化が問題である。この状況で、日中韓は米国を最終輸出先とした上でその製品作成を協業している。だが、韓国はその経営スタイルから最先端技術に追いつけず、逆に最先端技術を使う中国と成長と板挟みになっている。また日本は、米国の主要投資先が日本から中国へと向いたため打撃を受け、一方中国は世界から投資が集まっておりＦＤＩも日韓よりはるかに高い。中国が抜きん出ている。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "日本は少子高齢化の影響を大きく受けており、公債発行による借金経営が国の大きな課題である。韓国は導入した技術へのアレンジ力に優れているが、競争力をそれらに依存し過ぎている。１０大財閥の国内ＧＤＰシェアは４分の３もあり、またそれら財閥に従事している人が国民の約７％と低い。中国では都市部への人材流入が増加し続けており、豊かな都市部と貧しい農村部の貧富の差が広がっている。東アジア域内では相互依存ともいえる協調によって、欧米諸国との競争力を保っている。一方、莫大な人的資源を有する中国の急成長、日韓間の技術競争による陣取り合戦など、東アジア域内においても対立が行われている。",
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    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国は自国内への投資は頭うちとなり、「中所得国の罠」を抜け出す１つの手段として一帯一路構想をうみだしている。日本との結びつきは技術を得る目的が強く日本への投資は少ない。韓国は外国から得た技術を発展させて成長したが自国で最新技術をうみ出せず、成長も後退もできないサンドイッチ構造をとっている。中国との結びつきが強いため、中国経済の悪化が韓国経済悪化の引き金となっている。日本はバブル崩壊後、経済の基盤は中国、韓国よりもしっかりしているが成長が見込まれず、１人あたりのＧＤＰも横ばいである。米国の対中・対日貿易赤字は対中国が対日本の約６倍で米国との貿易は中国に対立するも力が及んでいない。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では，経済▁長に伴い人口移動が起き，都市部人口の増加・農村部人口の減少が起きています。\n　韓国では，経済活動の極化が起き．財▁系企業で働く少数の人達が豊かな生活を手に入れています。\n　日本では，長期的な経済不況が原因で国債の発行が増加し，財政が厳しくなる一方．アベノミクス・東京オリンピックによる景気回復が期待されています。\n　このように，３国は経済成長によって豊かになった一方で，深刻な格差問題や，その原因が生じるような社会的背景がもたらされています。今後は，種々の問題を是正していくために，より積極的に日中韓の結びつきを強めていくことが必要になると思われます。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　まず中国においては、農村と都市の格差問題がある。これは、昔は米国等に製品を輸出して利益を得ていたが、先進国の経済が低迷したことで方針を転換する必要性が発生した。しかし、昔よりも都市人口が増加した一方で貧しい農村と豊かな都市の構造は変わらず、内需はさほど格大していないということである。\n　韓国では、たった７％の人が働く10大財閥がＧＤＰの４分の３のシェアを占めており、財閥の経営が国の経済に深く関わる。一方で５年後には韓国は中国に抜かれると言われ、技術の輸入頼りの製品開発では厳しくなる。\n　日本はバブル崩壊後、公債発行高が年々増加、更に輸出相手の米国を中国に奪われつつある問題がある。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では、都市への人口流入と、それに伴う都市と農村間の経済格差，韓国では、技術革新ができず先進国化できない中で中国等の発▁により経済的に下位の国に追い抜かれる恐れがあるというサンドウィッチ現象や，少数の財閥が大きいシェアを占めていることで生じる労働者間の賃金格差，日本では，アベノミクスの成長戦略でも経済的に高止まりを続けている状態や，税収の減少と公債発行高の増加といった問題が存在している。\n　東アジア各国は，経済的に相互依存しながら互いに発▁してきた一方、上に述べた各国における問題や、それによる経済成長の速度や度合いが異なること等から，経済的摩擦や政治的対立が発生している。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本は１人あたりのＧＤＰが増加しているのにもかかわらず、国の借金にあたる公債額が年々増加していることが問題となっている。これは現在アベノミクスによって改善を試みているが、まだ問題は解決されていない。中国は国内の投資額より国外の投資額の方が年々上昇していることが問題となっている。中国では、農村部から都市部に人口が推移しているため、国内の農村部に投資する必要がある。韓国は、国内で収入の差があることが問題となっている。１０大財閥で働く人の割合が約７％であるが年収の差は国全体に比べ大きいことが分かる。日中韓の問題から国内の問題を東アジア全体で協調することが大切であると考えられる。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "まず日本における特有の経済的な課題としては、技術大国として経済を成長させてきた中で、最近ではその技術力が中国やインドといった国に追い抜かれ、特自の持ち味がなくなってしまい経済として停滞してしまっていることです。一方の中国でも昨今の目を見張るような経済発展に伴い地方の安い人件費で利益を出すことが難しくなっているようです。韓国ではエリートとそうでない人の年収格差が問▁となっており、経済的な協力を通した依存の一方で各々が抜け出すべき経済的な問題は山積みである。",
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    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　韓国の抱えている経済問題は１０大財閥の韓国ＧＤＰに占めるシェアが４分の３であるのに１０大財閥で働く人の割合は約７％しかいないというところです。これは、高い競争率で入社することが分かる．\n　日本の抱えている経済問題は年々、公債発行額が増えているということです。\n　中国の抱えている経済問題は農村部の人口比が年々減少していき、野菜などの作物を輪出して利益を出すことが少なくなったことです。\n　東アジア内での貿易で協調して助け合っているが、ＮＡＦＴＡやＥＵへの輪出では東アジアの国の中でどこが輪出するかなどの対立もある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本における経済問題は多量の国債発行がある。社会保障の増大により歳出は増加するが経済の停帯により税収は増加しないため起こる。中国においては外国からの投資の停帯がある。経済発展による賃金上昇、日系企業への暴動により引き起こされている。韓国ではサンドウィッチ構造問題がある。世界最先端の技術を持たないため製品の性能に限界があり、賃金の高さにより低コスト化に限界があるため板狭み状態となっている。\n　これらの課題を抱えた日中韓は製品の性能向上のため部品調達、生産コスト削減のため中国での生産など経済では協力しているが、政治面では領土問題や歴史認識にかんすることで対立が深まっている。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
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  {
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    "question": 3,
    "answer": "日本では、一般会計における歳出が歳入を▁るかに上回っていることがあげられる。東アジアの安価な労働力を利用し、日本から部品を東アジアに輸出、そこで組み立てそれを他国に輸出することで日本と東アジア両国の歳入を増やせると考えた。中国・韓国では、貧富の差が問題とされている。中国は都心に住む人の方が人数は多いが、土地は農そん部の方が多くなっているし、韓国では、１０財閥によって韓国のＧＤＰの４分の３を占めているのに対し、人口の約６．９％しか１０財閥で働くことができない。また、韓国では先進国と中国の間のサンドウィチ現象がみうけられ、日本などの技術をつかうことで生産しているため、自国で最光端な生産はできない。",
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    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日中韓のそれぞれが抱える特徴的経済問題を挙げる。中国で問題とされているのは都市の発展により経済成長が進みすぎ、バブル経済となってしまったことである。韓国で問題とされているのは、他国の技術を取り入れ、アレンジしたものを売るというスタンスを取ることで、最先端の技術に追いつけないということと、人口のわずが６．９％の人のみしか財閥で働く人がいない、貧富の差が大きいということである。日本はアベノミクスの経済政策が成長につながっていないことと、他国よりも高齢化が進んでいることで国債が年々高くなっていることである。このように貿易を通して協調しているが、それぞれの抱える問題について対立していると読み取れる。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本はバブル期以降の経済の伸び悩みをまだ脱却できず、アベノミクスも都市部ではある程度成果をあげたが地方までその利益がまわっていない。中国は内需を増やすために他国のインフラ整備を行っているが都市部と農村部の間の経済格差が広いままで出稼ぎのため都市部に人が押しよせ最近では都市の人口比率の方が高い。韓国は10大財閥がＧＤＰの７５％近くを占めていて韓国経済は財閥に依存している状態が続いている。財閥系の会社と財閥以外の会社では年収に大きなへだたりがある。\n　世界でのＧＤＰ比が約２０％を占める日中韓の中で日本経済の伸びは落ちきたが、近くのアジア諸国と協働して経済発展を進めなければならない。",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本は、中国や韓国に比べて先に経済発展したために、はやくから海外進出をしてきました。そのため、工業の空洞化が進んだ上に、中国などの人件費の安かった国が経済発展することで、人件費が上昇するなどの問題があります。また、韓国では、多くの人数に対し、少数の財伐しかないために、急に多くの人が中小企業にとばされるという問題があります。また、中国では、世界経済の不調に対し、国内のインフラ産業に力を入れていましたが、バブル化しかけたために、適度に仰圧しつつ、他の事業を探さないといけないという問題があります。",
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    "question": 3,
    "answer": "　中国は、技術の開発が出来ずに中所得国の罠にはまり、韓国は、ほとんど１０大財閥が韓国のＧＤＰを占めているので、所得など経済隔差が大きい。日本はバブルが崩壊してから立ち直れずにいるので、経済的に行きづまっている。東アジアは経済的な結び付きが強く、貿易依存率は半分を越えている。また、近年ＡＳＥＡＮの経済成長は著しく、２０２５年には日本のＧＤＰを抜き、いずれ中国を抜かすとされている。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国では農村人口が都市に集中しすぎて外資をもととした政策が行きづまり、インフラを国内やヨーロッパまで整備する構想を立てている。韓国では国外技術の応用という性格のために独自の技術が育ちにくく、また国内の巨大財閥に入れる労働者が僅か７パーセントであるという問題もある。そして日本はバブル崩壊以後経済の低迷が続き、アベノミクスの３本の矢も効果が薄く、少子高齢化により広がる歳出と歳入の差を国債で補っている。三国は発展のため協調しながらも、これら独自の課題のために他国との貿易など独自の解決策を行っており、それが三国の対立に結びついている。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "日本が抱えている特徴的な経済問題は、高額な国債である。韓国では、10大財閥の独占、技術開発スタイルによる、最新技術からの遅れ。中国では、中所得国の罠を乗り越え、経済発▁国へとなることが特徴的な経済問題である。東アジアでは新たな技術開発に関して対立しており、韓国は新技術開発においては中国に遅れをとっている。しかし、互いの得意なパーツをつくって、製品をつくることも多く、協調している部分も多くある。東アジアでは協調と対立、どちらも混在して関係がなりたっているのである。",
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    "question": 3,
    "answer": "　日本が抱えている経済問題はバブル経済期以降の経済発展の鈍化が挙げられる。\n　韓国の経済問題として最も特徴的なものは10大財閥による国内市場の寡占と技術力の頭打ち状態であろう。\n　中国の場合は莫大な人口と人件費の高騰が挙げられる。\n　中国・韓国の資本が日本の技術力を買収することで中国・韓国は高い技術力を手にし，中国人労働者は賃金の良い日本や韓国に流出しつつある。日本の国内市場は他２国と比べると決して活発とは言えないため中韓の経済力に頼る。そのような資本，労働力，技術の３要素から３国は切っても切れない関係にある。",
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    "question": 3,
    "answer": "　まず、中国が抱えている問題は、都市・農村別人口比率にある。国土のごく一部の都市に人口が密集し、その他の農村部の人口を追い抜いている。現在では多くの外資系企業が中国に進出し、都市部のみが発展し、農村部はとり残されている。次に、韓国では、ＧＤＰの４分の３を１０大財閥が占めているが、１０大財閥で働ける人は労働者の約７％にとどまり、経済格差が拡大しているという問題がある。最後に、日本では、企業のリスク回避力が優れている一方で、スピード感やリスクテイキングの面で劣っているという問題がある。\n　三国は貿易により",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では近年、対外直接投資が対内直接投資に並ぶ勢いでその値が増加している。また、中国は一帯一路構想を掲げアジア地域を越えて欧州などにも経済拠点を作ろうとしている。韓国では１０大財閥がＧＤＰの４分の３を占めているが、そこで働く人の割合は全体の７パーセントにしか及ばない。そのため韓国の経済は財閥にゆだねられている。日本は１人あたりの名目ＧＤＰは高いが歳出が多く、国債は増加傾向にある。日中韓は東アジア域内の各国との結びつきを強化しているが、今後ＡＳＥＡＮ諸国のＧＤＰ規模は以上のような経済的な課題を抱える日中韓のそれを上回る可能性もある。",
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    "question": 3,
    "answer": "　中国特有の課題は、内需が頭打ちになっていることである。漠大な公共投資を行うことで一時期はもちこたえたものの、それが原因でバブルをまねきつつある。しかし、投資をやめると内需が縮少する恐れがあり、政府は国外のインフラ整備に活路を見出そうとしている。韓国では、国民の約７％ほどしか▁していない１０大財閥が国の７５％のＧＤＰを占めており、彼らにより国の経済が左右されるという課題をかかえている。日本では少子高齢化による歳出増加と経済の低迷による歳入減少などのために国の借金が年々増加していることが危惧されている。３国は経済的な結びつきは強いが、他国の経済成長が自国の経済的損失を引き起こす不安定さも持つ。",
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    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本はバブル経済の崩壊後、景気が不安定な状態が長年続いている。また，少子高齢化も深刻化しつつある。韓国は財閥で働くことができるか否か，など格差が大きくなりつつあることが心配されている。中国では一人っ子政策により，急激に少子高齢化になることが懸念されている。日中韓は同じ海に面しているため漁業でよく問題が挙がっている。また、日中韓では領土問題も残されたままである。このように日中韓は貿易面では強い相互関係があるが、領土問題や環境問題など未だ解決されておらず信頼関係が壊れやすいという背景もある。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "韓国では、１０大財閥がＧＤＰの約７５％を占めているが、１０大財閥で働ける人はごくわずかな上、１０大財閥以外で働く人との年均の差が大きい。日本では、一般会計における歳出の割合が増大している。また、歳入、公債発行高も増加傾向にある。中国では、対内・対外直接投資ともに増加しているが、対外直接投資の増加率の方が大きくなっている。これらのように、東アジア域内の相互依存は強くなってきているが、それ故に米国など東アジア域外の国との貿易等は少なくなってきている。また、米国の貿易赤字が問題となってきている。",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　まず、中国には、農村部から都市へ人が移動したため、都市と農村の経済格差が広がっているという問題がある。次に、韓国には、一部の財閥が国内経済力の大半を占めているが、海外の技術に頼り過ぎていて、自分たちの独自の技術に乏しいため、経済発展が停滞しているという問題がある。次に、日本には、海外への支出が多いが税収が少ないため、国債発行に頼っているという問題がある。東アジアにおいて",
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国では、数年前から対外直接投資が増加してきていっている一方、対内直接投資は近年頭打ちになっており、国内への投資に力を入れすぎた結果、経済が回わらなくなり、国外への投資によって新たな経済のエンジンをつくる必要があることが分かる。韓国は、自国のＧＤＰの４分の３を１０大財閥が占めているものの、そこで働く人は全体の７％ほどであり、また技術面でも他国に差をつけることができていない。日本は、１人あたりのＧＤＰは頭打ちになってきており、また国の支出が増える反面、税収は落ちている。東アジアでは、貿易などでは強く結びついて経済の基盤を作っている一方で、各国が別個に持つ問題に対してはあまり協力できていない。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　中国は近年、都市部への人口を大きく増やし、農村部を越えるまでになった。しかし、都市によっては貧しい人口が多く、人々の生活を十分に支えるほどの機能を都市が持てていないのが現状である。また、韓国においては、10大財閥の持つ大きすぎるシェアが問題である。10大財閥で働く人の割合は７％にも満たないが、ＧＤＰは４分の３を越えており、財閥と中小企業という２層構造が形成されている。日本の持つ大きな問題は、　収税に対して歳出が多く、多額の国債を発行していることや、高齢化の進行などであり、将来の経済状況が危ぶまれている。３ケ国ともに問題を持ち、企業のスタイルの違いといった対立はありながらも貿易などで協調している。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
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    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　韓国では、十大財閥が韓国ＧＤＰの約３／４を占めているにも関わらず、その十大財閥で働く人の割合は６．９％ととても少なくなっているという問題がある。また、中国は中所得民の罠にかかっており、日本では、１人あたりの名目ＧＤＰが伸び悩んでいる、等の問題がある。\n　東アジアで、この三国は高い相互依存性を示しているが、一方で、このままでは前に記述した問題を解決することが難しいため、他の方法を考える必要がある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日本は一般会計における歳出が増加傾向にあるにも関わらず長年続く景気の低迷などにより税収も低迷しているという問題を抱えている。中国は世界に占めるＧＤＰ割合が高いにも関わらず国民１人あたりのＧＤＰが低いという問題を抱えている。韓国は，限られた１０大財閥がＧＤＰの約７５％を占める一方，その財閥で働く人々は国民の約７％で，貧富の差があるという問題を抱えている。東アジアは貿易依存が高く，この点では日中韓は経済的に協調していると言えるが，逆に，この依存の強さのせいで現状から脱脚することが難しく，上記のような経済問題を解決することができないというように，各国が対立しているとも言える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　日中韓の特有の課題について、日本は「高齢化」中国は「大気汚染」韓国は「北朝鮮との冷戦」が挙げられる。それぞれの課題について東アジアにおける協調と対立の構造は「高齢化」では他国の若くて安い労働力を集め、「北朝鮮との冷戦」では例え北朝鮮が日中韓に対し何かをしたとしても周りの国がサポートをして被害国を守り、「大気汚染」では中国が発展していく上では通らないといけない道なので、これから大気汚染をどれだけ軽減させるかを目標を立ててその目標を目指していく、といったものである。",
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    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
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  {
    "student_id": "20170810106",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "　まず、中国では都市・農村の人口比率が問題の一つである。年々農村の人口比率は下降、都市の人口比率は上昇しており、２０１０年から２０１１年にかけて都市人口比率と農村人口比率が逆転した。これにより農村が減少、農村からの生産品も減少すると考えられる。\n　次に、韓国では１０大財閥が韓国のＧＤＰの４分の３を示ている。しかし、１０大財閥で働いている人の割合は全体の１０００分の７。よって企業への入社は高い倍率になっている。また、一部のみが裕富と考えられる。\n　そして、日本は十数年前程にバブルほう壊があり、現在の経済状況を打破しようと政府は政策をたてている。これをアベノミクスというが、結果を出ていない。",
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  {
    "student_id": "20170810107",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "中国では、海外からの企業が多く進出してきたことで経済が発展し都市部と農村部の経済格差がより広まりつつある。韓国では国内の１０大財閥が占めるＧＤＰが４５％程度あるにも関わらず１０大財閥で働く人の割合が極端に低く６．９％にとどまっていることが問題としてあげられる。また、日本は一般会計歳出において公債発行額が約３０％を占めていることが問題でありますます将来への国民の負担は重くなるばかりである。これら三国は、経済面では組み立て貿易などで協力し、共通の問題である高齢化社会に対しては経済をより優位に進めるために対立している。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
    "student_id": "20171226001",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "まず中国ではかつては農村部の人口比率が多かったことから安い労働力があったが近年の都市部の人口比率の増加によって労働力が高くなっている問題があげられる。次に韓国では輸出総額における中国の占める割合が２５％程度と大きく、中国に依存していることが問題にあげられる。日本では労働力の安い中国、韓国に対抗するためコストを下げていることで成長はしているのにGDPは抑え気味になっていることが問題である。このようなことから、中国では他国に対抗するための安い労働力の維持、韓国は中国への輸出依存、日本は韓国、中国の安い労働力に対抗するといった点で協調と対立を行っている。",
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    "validity": 2,
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  },
  {
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "中国では、対内直接投資に対する対外直接投資の割合が年々増加している。また２０１１年には都市部の人口が農村部の人口を超え、現在中国は国内投資を抑え国内消費を上げる方向にシフトしている。この状況に対し「一帯一路構想」を打ち出しているが、日本やアメリカなどは賛同していない。韓国では、ＧＤＰの３／４以上が１０大財閥によって占められている。しかし財閥で働くのは全体の６．９％にとどまっている。日本では経済政策として「アベノミクス」が掲げられており、大胆な金融政策・機動的な財政政策・民間投資を喚起する成長戦略を打ち出しているが、いずれも経済を大きく好転させることはできていない。",
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    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
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  {
    "student_id": "20171226003",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "中国は経済成長により、一人当たりの賃金が高くなっていることで、安い労働力で生産をすることができなくなっている。韓国は、国内のＧＤＰの４分の３は１０大財閥によって占められているにも関わらず、１０大財閥で働くことができるのは労働人口の７パーセント弱と格差社会が問題となっている。日本は、国は支出を増やしているにも関わらず、国内の企業は利益をあげていないため、国債で国の支出を賄い、国債が増えているという問題がある。このように、日中韓は、互いの国の関係は密接であるが、それぞれの国で抱える問題は様々である協調と対立の構造がある。",
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    "validity": 2,
    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20171226004",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "中国の経済課題は、対外投資の増加である。農村から都市部への人口流出が増加している影響で、安い労働力の入手が困難になり、世界各国からの関心が薄くなってきた。そこで、積極的な対外投資で経済発展を図ろうとしている。韓国の経済課題は、国内の経済格差である。韓国では十代財閥が国内GDPの４分の３を占めているが、そこで働いている人は７％ほどである。日本の経済課題は、財政赤字である。中国や韓国と競争し勝つためにコストを下げざるを得ないため、国債の発行で財政赤字は膨らむ一方である。三国は、競い合って自国の経済発展を進める一方で、貿易や投資で各々の課題を乗り越え、協力し、東アジア経済を引っ張っている。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20171226005",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "まず中国の問題点は、中国に投資を行う国が減少している点である。中国で労働環境が整うにつれ、より安い労働力を求めている諸外国は、中国より安い労働力を持つミャンマーなどに投資先を変えてしまう。次に韓国の問題点として、韓国GDPの４分の３を占める財閥だが、その高収入の財閥で働けるのは韓国人全体の約７％でしかなく、かなりの格差社会が存在している点がある。最後に日本の問題点として、経済が停滞しており様々な対策をするも劇的な改善が生まれず、結果として財政赤字が顕著である点が挙げられる。日中韓は経済上で競争関係にあるとともに協力できる関係でもある。各国が抱える問題解決のための協力も必要である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20171226006",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "中国では、農村人口が都市部に流入し、「世界の工場」と呼ばれたかつてのように、安い労働力を大量に提供することによる経済成長が困難になっている。近年は、「一帯一路」政策を打ち出し、公共事業による経済発展を図っている。韓国では、国内経済の利益の約９０％を財閥が得ているにもかかわらず、財閥に就職できるのはごく一部のエリート層のみで、社会の格差が広がる傾向にある。日本では、中国韓国に対抗するほどの経済成長が得られていない。この状態を改善するために金融緩和や政府による経済対策費の捻出が行われているが、公債の増加が問題となっている。",
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    "validity": 2,
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  },
  {
    "student_id": "20171226007",
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    "theme": "easia",
    "question": 3,
    "answer": "日中韓の３国が抱えているそれぞれの問題について挙げる。中国では、都市への人口流入が増加しており、これ徐々に都市における労働において、安価な労働力ではなくなってきているといえる。これらの増えた人口は、海外進出の際の労働に用いるとよいかもしれない。日本では、近年アベノミクスによって経済が安定化してきているが伸びがいまいちである。また、国債が増え財政赤字が目立つ。韓国では、トップの１０財閥が国内ＧＤＰの４分の３を占めており、とてもバランスの悪いものとなっている。東アジア全体として経済成長を目指すには、まず各国において改善すべき課題をとらえ、着実に目標に近づけるべきである。",
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    "answer": "日本においては財政問題が挙げられる。国内企業が儲かっていないため、国全体として財政赤字をおこしている。そのため、国債がなければ経済は回ることができない。また、中国においては人口問題が挙げられよう。農村部と都市部における人口を比較すると、近年は都市部に大量の人口が流動していることがみられる。そのため、これまでは農村部にて安い労働力を養っていたが、それが困難となってきている。最後に、韓国においては企業内経営の仕組みが挙げられる。韓国企業の大半が財閥によって所有されているため、強いリーダーシップのもと効率的に会社経営を行っている一方、人材育成の影響により定年が日本よりも早いため社内競争が激しい。",
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    "answer": "韓国では１０大財閥の寡占状態が続いているために経済格差が大きくなり、貿易は中国への依存が強まっている。日本は技術の発展が勢いを失い、競争のためにコスト削減をせざるを得ない状況となり、財政赤字が増えている。中国はイノベーションが進まず、さらには労働力がかつてより高価になったために企業の国外進出が増加している。東アジアにおいては互いに直接投資や域内貿易などで協調が行われている。しかし、日中韓どの国も近年は経済成長や技術の開発といった面で伸び悩んでおり、いかにしてコストを削減するかという競争が行われている。それ故にどの国もかつてのような経済発展をすることができない状況になっている。",
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    "answer": "中国の経済では、内需を高めようとしたが、農村部から都市部への人口の移動により失敗し、国内投資を抑制している問題がある。そのため、一帯一路構想により国内ではなく国外に対しての投資を始めた。韓国の経済では、韓国の１０大財閥が韓国GDPに占める割合が４分の３を占めるという問題を抱えている。また、その１０大財閥で働ける国民は２５０７万人のうち１７３万人しかおらず、平均年収も４００万もの差をつけている。日本の経済では、企業の技術を維持するために多くの資金を使うので、儲けるためにはコストを下げる必要がある。そのため、国債や公債を発行し、費用を増やしているため、財政赤字に陥る問題を抱えている。",
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    "answer": "はじめに中国の抱える経済問題は都市・農村の人口である。年々農村の人口が減少し、都市の人口が増えている。人口が多く、安価な人材を供給することができた中国だが、これからは異なる方法で経済を発展させなければならない。次に、韓国の抱える経済問題は１０大財閥が韓国のGDPの約７５％を占めていることである。１０大財閥で働く人の割合は約７％であり、収入の格差が広がっている。最後に日本の抱える経済問題は財政赤字である。歳入が伸び悩む中、歳出は増加傾向にある。その結果、公債の発行が続いているのだ。こうした状況の中、東アジア諸国はお互いに協力しながら、切磋琢磨することで互いに成長していかなければならない。",
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    "answer": "日本は、緩やかに経済が発展しているものの、アメリカや韓国に圧倒的な技術をもってして対抗できないことがある。中国は、農村部に住む人が仕事を求めて都市に流入し、農村部の過疎化が進行すると同時に、賃金がかなり低い労働力が酷使されている。韓国ではGDPの大半を財閥という超有力経済団体が占めているものの、財閥で働く人の割合は約７％と低く、エリートしか就職できないという矛盾が生じている。韓国は対中国への輸出額が増加し、中国と日本もまたともに近年最大貿易相手国になりつつあり、日本と韓国は韓国が対外投資を促進しとり、それの資本を日本は受けることによって、国内産業の発展を促進しようとしている。",
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    "answer": "日本における経済問題は、GDPが1992年ごろから横ばいになっていることである。特例公債や復興債の発行額が2009年以降は40兆円を超えているからである。また、アメリカの対中国貿易赤字は2016年にはおよそ3500億ドルにものぼり、貿易摩擦が生じている。韓国はアメリカに対する輸出総額の割合は年々減り、中国は増えていることから、最終生産国の中国からの輸出が増え中国にしわよせがいっていると考えられる。また、韓国は10大財閥で働く人の割合は2507万人のうち173万人と全体の6.9％にしか及ばず、財閥10社の平均年収は600万円台、韓国全体の平均年収は200万円台となり、所得に大きく差がみられる。",
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    "answer": "個々の経済問題については日本では財政政策が上向きに働かないこととＧＤＰの停滞、そして財政赤字の深刻化、韓国では財閥の独占経済における高低所得者の格差と中国との貿易依存の増大、中国では対内直接投資の停滞と対外直接投資の上昇による海外への流出と農村人口の減少と都市人口の増加による最低賃金の増加によるものがあげられる。東アジアにおける協調と対立の構造として、貿易や投資の点においては互いに相互依存関係ではあるものの、経済という面では互いに一歩進んだ経済状況に向けた競争関係であり、対立しているといえる。",
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    "answer": "日中韓の経済問題として、日本では都市部の過密化・地方の過疎化、中国では高齢化、韓国では経済格差等が挙げられる。また、この三カ国における相互依存度は非常に高く、製品を作る際に互いの部品を利用したりするといった協調関係にある一方で、自国の海域や様々な諸島に関しては、対立がますます激しくなっている。このように互いの技術や部品、製品を利用したり、その技術を応用したりしつつ、自国のレベルを強化するための競争相手となっており、東アジアの経済を支える基盤となっている。",
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    "answer": "まず、日本特有の課題においてはＧＤＰの向上と、公債の返済が挙げられる。アベノミクスの３本の矢によって、全体的には上向きの傾向にあるが、決定打は出ていない。",
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    "answer": "中国では、農村部の安い労働力が都市部に流入し、結果的に全体の労働力は割高になり、安い労働力を求めてミャンマーやベトナムに対する投資が増えている。また、韓国では中国への輸出割合が大きく、頼り切っている状態にある。そして、日本においては緩やかな経済成長がみられるものの、公債を含まない歳入に比べて歳出が多く、財政赤字の状態が続いている。東アジアの貿易依存率は高く、強調していくことがお互いの利益になるものの、こういった自国の課題を解決するためにはこの状態を変えていく必要があるが、依存関係から脱するとなると、同時に対立が起きてしまうという構造にある。",
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    "answer": "中国では、農村人口が都会へと流出したため、場所別の労働人口に偏りがみられる。また、対内直接投資に伸び悩む。韓国では、１０大財閥がＧＤＰをほぼ支配しているため、一部のエリートのみが多くの利益を得るという経済格差が生まれている。日本では、少子高齢化が加速して進んでいるため、成長戦略をとることが難しい。また、巨額の負債を抱えている。東アジアにおける協調と対立の構造を考えるに、日本に注目していえば、日本は中韓に対して、技術ではなくコストパフォーマンスで対抗しなればならないと考えられている。一方で、中韓の高齢化は日本のそれよりも速く進むといわれており、各国が協力して本問題の解決にあたらなければならない。",
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    "answer": "中国では農村人口が都市部に流れ込み、労働者の賃金が上昇しているため、近年は外国からの対内投資の額が伸び悩んでいる。また、韓国では１０大財閥が同国のGDPの４分の３以上を占めている一方、１０大財閥に就職している人の割合は国民の６．９％にとどまり、国民間で格差が生じている。日本では、アベノミクスが奏功しているとはいえず、企業のコスト削減のために国民の所得が伸び悩んでいる。一方、国の歳出は増加しており、多くの国債が発行されている状態である。三国とも独自の問題を抱えており、国内の問題の解決に取り組めば、他国との協調は犠牲にせざるを得ないという問題、またその逆の問題が生じうる関係にある。",
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    "answer": "日中韓は経済的には相互依存の関係にあるが、他方で各国特有の問題が存在する。まず中国では、都市部の人口が増加に伴い労働力の価値が上昇し、海外投資が増加している。よって国内の消費が振るわず、内需を抑えこむ要因となっている。また、韓国では１０大財閥が実質的に韓国経済を支え、一部のエリート層のみがその経済的利益を享受している。よって大きな格差が生まれやすく、競争が激しい。最後に日本では、中国・韓国と技術競争が不可能であるからその分をコスト削減で埋め合わせている。よって実質的な賃金の上昇が難しく、消費が冷え込んでいる。また、消費の停滞から景気が向上しないため国債の発行を余儀なくされている。",
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    "answer": "中国は農村部の人口の減少が問題となっており、経済問題を改善するため公共事業の拡大に力を入れた時もあったが、現在は一帯一路構想に移行した。韓国では、ＧＤＰにおける１０大財閥のシェアが４分の３以上である。しかし、１０大財閥で働く人の割合は７％ほどであり、一部の優秀な人材が韓国経済の大部分を担っていることがわかる。財閥１０社は韓国全体の平均年収に比べて３倍以上あることからも格差がうかがえる。日本では、アベノミクスの３本の矢を取り入れているが、一人あたりの名目ＧＤＰは改善することなく、公債も目覚ましい改善は見られない。急速な高齢化が進む三国は直接投資などで協力しつつ技術を上げ対立している。",
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    "answer": "中国は、１９８０年代ごろ、「世界の工場」と呼ばれ、安価で大量の労働力を求めて世界中の企業が進出していたが、現在では安い労働力が農村から都市に流入したために急速に増加する対外直接投資にくらべて対内直接投資が伸び悩んでいる。また韓国では、１０大財閥が国内生産の４分の３を占めており、一部のエリートしか財閥に就職できないことがゆがんだ社会構造を生み出しており、格差社会が問題となっている。日本では、アベノミクスによる経済改革が行われたものの、膨らむ財政赤字が依然として問題となっている。",
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    "answer": "中国では２０１１年に都市人口が農村人口を超える事態となり、その結果、労働賃金が上昇している。そして、内需増加のために国内投資を増やしたが、それも最近は抑えられ、新たに世界への投資に着目して「一帯一路構想」を打ち出している。韓国はサンドイッチ現象にみまわれ、財閥頼みの経済が続いている。これが深刻な格差社会を生み出し、１０大財閥には大卒者の７％しか就職することができない一方、１０大財閥に勤めている人がＧＤＰの大半を占める事態となっている。最後に日本は技術力において中国や韓国と大きな差はなくなってきており、競争に勝つためにはコストを下げるしかないようになってきている。各国の問題解決には協力が必要だ。",
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    "answer": "　日中韓貿易圏のようなFTAを作りながら、お互い国の経済問題が解決する方法の一つである。２０１４年のデータにより、中国、日本、韓国のGDPは世界の２１％を占している。日本韓国の最新技術と中国の市場とを協同すれば日中韓の経済は一層増加できると思う。また、少子高齢化の影響を解決するため、日中韓は協カして、AI技術の開発とロボット技術を開発に努力しながら、問題がうまく解決できると思う。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国における問題は、生産体制の整備を行い、勢いのある経済成長をしてきたが、中国の新たな独自スタイルを打ち出せず、現在経済発展が伸び悩んでいることである。韓国においては、財閥という一部の人たちが、経済利益の大部分を占め、韓国全体に経済発展の恩恵が行き渡らず、経済格差が生じていることである。日本では、近年のアジア諸国などの台頭により、経済が停滞し、全体として上向き傾向にはあるが、再興のための決定打が出せていないことである。対アジア外の貿易では、技術・コストなどの面でアジア各国が競争しているが、相互に協力して経済活動を行い、アジア全体として経済力を強化し、欧州・米国に対抗しようとする動きもみられる。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国においては、都市と農村の経済格差が大きくなっているとともに、農村からの出稼ぎ労働者と都市の労働者の格差も課題である。韓国においては、１０大財閥がＧＤＰの４分の３を占め、１０大財閥とその他との経済格差が大きな課題となっている。日本においては、政府の支出額が年々増加しているとともに、国の借金も右肩上がりに増加しているのが課題である。東アジアにおいて、関税の引き下げなどによって貿易を促進していくという点では協調関係をみることができるが、一方で海外企業の自国進出を歓迎しているものの、自国企業を守るために少しづつ規制を緩めているがまだまだ規制が残っているという問題がある。",
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    "question": 3,
    "answer": "日本では成長の停滞と財政赤字が問題だ。アベノミクスは十分な効果はなく財政支出の増加で財政赤字が深刻だ。中国では輸出の停滞、内需の停滞ゆえの成長停滞が問題だ。人件費が上がり労働力にも限界が見えた。そのため輸出が停滞し海外進出する中国企業もある。内需の拡大もむなしく、海外への販路拡大を望みにしている。韓国は財閥依存経済による格差と中国依存が問題だ。財閥が所得を独占しているが財閥で働く人は少ない。そのため格差が広がる。また、中国への輸出入が増え、中国依存が高まっている。したがって、３か国で一つの製品の部品製造や組み立てを行う協調がみられる。一方で、得意分野の重なりや技術力の競争では対立がある。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国の特徴的な課題は、都市部への人口流出が起こり、農村部の人口が減ることで安い労働力確保が困難になっていることである。日本では一人当たりの名目GDPが頭打ちとなっていることが課題である。韓国では、GDPシェアの3/4を10大財閥が占めているが、10大財閥で働く人の割合が少ないことが課題である。中国では一帯一路構想と呼ばれる、内需を抑制し海外へ公共事業を拡大する構想を練っている。この構想はヨーロッパ諸国を対象としているが、この構想のように日中韓で協調をすることは、自国経済の発展にはつながるものの、海外の国の景気に大きく左右をされてしまうので、対立を生じる恐れがある。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国においては、政策的な要因などから近年人口増加率が低下している。また、経済成長を続ける中で、都市部と地方部の生活水準や所得水準の格差は広がるばかりである。韓国においては、10大財閥によって、市場を大きく支配されており、格差社会となっている。また、サンドイッチ現象と言われるように国際的な競争力にも不安が残る。日本においては、生産年齢人口の低下等を理由に、財政赤字の額が年々増加している。また、都市部と地方の格差も大きくなっている。このように、各国はそれぞれの国内においても多くの経済的課題を抱えているが、各問題の解決に臨む際には、それぞれの国のことを理解しながら、可能な限り協調しようとしている。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国では自国への投資額の減少と海外への投資の増加問題がある。また総人口数はゆるやかに伸びているものの、農村部と都市部の比率で見ると都市部の比率が３０年で約四倍にもなっている。韓国では１０大財閥がGDPの四分の三を占めているのにも関わらず、１０大財閥で働く人は大卒者の約７％のみである。財閥社で働く人と韓国全体の平均年収ではおよそ三倍もの開きのある格差社会が生まれつつある。日本では経済政策の為の予算捻出による財政支出を賄うために多くの国債を発行し、財政赤字が続いている。三国では経済の相互依存に基づく協調があるが、それぞれ技術や人材を奪い合う対立構造と見ることも出来る。",
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    "question": 3,
    "answer": "韓国の経済問題は高齢化である。韓国の倍加年数は世界の主要国の中でもトップクラスである。高齢化は日本でも問題だが、日本は発行している公債が多く、またその額も長期的に見ると増加傾向となっている。中国もまた高齢化が進み、少子高齢社会となっている。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国が抱えている問題としては、中国の労働力が高くなったことによって中国対内直接投資が停滞し、対外直接投資が増加している、また、都市部の人口が農村部の人口を上回っているなどがある。そこで、一帯一路構想が言われているが、米国、日本は賛成していない。韓国では米国、日本と中国に挟まれた経済状態であり、また、10大財閥で働く人口は約7％なのにもかかわらずGDPを占める割合三分の四であるということがあげられる。日本では一人あたり名目GDPはほとんど変化なく、また、財政赤字が続いている。それぞれが問題を抱える中で、切磋琢磨し、競争しつつも、協力するところは協力しているというのが東アジアの現状である。",
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    "answer": "まず中国について考えると、農村の人々を都市で生産性の高い労働させることにより、低賃金労働力を大量に確保して経済を発展させてきたが、現在ではこれ以上安い労働力の確保が難しくなり、東南アジアのなどのさらに安い労働力におされて経済発展の速度も低下してきている。韓国は、１０大財閥に大きく依存していることによる経済格差や、中国の安い労働力と日本の高水準の技術力とにはさまれて身動きがとれなくなるサンドイッチ現象という問題にも直面している。日本は現在は緩やかな経済成長を続けているものの、企業の利益から国民の所得へと結びついておらず、しかし政府は経済活性化のための支出が必要となり、財政赤字の問題を抱えている。",
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    "question": 3,
    "answer": "日本の抱えている問題として、他の国の技術に対抗できる力が限られており、賃金などのコストダウンを迫られているという点と、財政赤字が上昇しているという点である。中国では国内需要が減っていて対内直接投資が高止りしていて、海外投資が増えている現状がある。韓国では、財閥が韓国GDPの３/４を支えており、トップダウンによるスピード経営でハイリスクを抱えている。また、所得格差があるという点も問題である。そのため、日中韓は上記のような経済の問題点を抱えつつある。そのため、それを解決するすべとして域内貿易を繰り広げているという協調を見せている。",
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    "answer": "日中韓がそれぞれ抱える経済問題には、高齢化による地方の経済枯渇や物理的な自国のみの経済成長限界などが挙げられる。それに関し、東アジアにおける協調は、自由貿易等といったものがある。また、反対に対立は、他国の企業買収等といったものがある。",
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    "answer": "中国においては、対内直接投資額に比べ、対外直接投資額の割合が年々上昇する傾向にあり、他国での取引が発展する一方で国内での経済発展に歯止めがかかっている。一方韓国では、モノづくりの技術が日本をはじめとする他国に劣る中で、製作コストも中国に引けを取るなど、マーケティング以外の部分に欠点が生じている。日本は、高い技術力を誇る一方で、コストなどの経済的な部分に大きな欠点を抱えている。そうした中で、東アジア内では、各国の欠点を補うかのように、国外に会社の拠点を設けて製造等を行っている。その一方で、先に挙げたようにコストや技術の面で各国の間での競争があり、ともに高めあう構造となっている。",
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    "answer": "日中韓の３国にはそれぞれ経済的な問題が存在する。例えば、日本には経済成長の低迷、中国には農村から都市への大規模な人口流入そして韓国には財閥の労働者とその他の人との大きな経済格差の問題が存在している。これらの問題の解決には日中韓の協力が不可欠である。例えばそれぞれの国の特徴（日本のものづくり、韓国のマーケティングなど）を生かした協調体制がありそれは各国の経済の底上げに貢献している。また対立の構造としては自国の経済発展のためには多くの利権が必要でありそれを求めた争いが生じるという問題があり、例としては中国の一帯一路構想があげられる。",
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    "answer": "日中韓それぞれの特有の経済問題は、日本は市場に金が流れにくくいことで、韓国は市場を大きな財閥が寡占していることで、中国は対米国貿易において米国側の貿易赤字が増加し、その金額が膨大なことである。三国は電子機器の分野における分業で互いに協調し合っている。しかし、日本は国内市場に投資するために外貨を稼ぎたいが、中国が外国との間に設けた貿易摩擦により規制が敷かれると思うように外国と貿易ができない状況になる。また、三国内においても韓国の国内市場は財閥が独占しており国外企業が進出することが難しいため、各国間に対立が生じている。",
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    "answer": "近年、中国では国内での直接投資が高止まりしており、国外直接投資が向上している。このことから国内の企業は外国へ進出してると考えられる。また都市部の人口が増加しており、世界に安い労働力を提供できる国ではなくなってきている。韓国では１０大財閥が韓国GDPの４分の３を占めているが、労働者の約７％しか１０大財閥で働くことができていない。また技術面では抜くことができない日本と、経済が発達してきている中国に挟まれてサンドイッチ状態になっている。日本ではコストを下げるために努力しているがそれが財政赤字につながっている。日中韓は対立しているが互いに補い合い協力し合って東アジアの発達に貢献している。",
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    "answer": "中国が抱える問題には、農村からの都市への安い労働力の供給が減少に伴う他国からの投資の減少。韓国の抱える問題には財閥、中国への経済依存、日本の抱える問題には人口減少に伴う経済成長率の低下がある。中国、日本、韓国間には技術競争という対立がある一方で中国に製品生産の労働力を、韓国にはマネジメント力を、日本には高い技術力を依存する協力関係がある。",
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    "answer": "中国では、経済発展が進み国内の人件費が高くなった。また国内企業が成長したことでこれらの企業が海外に進出し対内直接投資の増加にかってほどの勢いはなくなってしまった。韓国は１０大財閥のGTPに占めるシェアが７５％を占めており、そこで働く一部に人間の収入が大幅に高いため格差社会が深刻化している。日本は経済が重く、中韓ほどのGDPの成長は見らない。また財政赤字が深刻である。東アジアでは貿易による繋がりが強く１つの製品を分担して製造し、それを東アジア外の地域に輸出することで東アジア全体が利益を得ている。一方で、企業の経営においては国同士で競合しているという構造をとっている。",
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    "answer": "日本は慢性的な少子高齢化社会が問題視されている。これが経済委に及ぼす影響は、ひとえに労働力不足である。国内の労働力が不足している分は海外に頼らざるを得ない。中国は都市部と農村部の人口比が近年、逆転したことから、十年前のような低コストの労働力を世界経済に提供できなくなっている。世界市場はより安い労働力を求めてミャンマーやヴェトナムに工場を作る。つまりは中国製品が安価でなくなる傾向ができつつある。韓国は国民の経済格差が問題となっている。韓国の経済体制が財閥に極端に頼っているという現状からである。この三国は相互依存しているため協調性は高いが一国の経済が崩れると共倒れになる危険性をはらんでいる。",
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    "answer": "中国が抱えている経済問題は、安い労働力人口と土地が得られにくくなり、より安く資源を得られる国に国内外の企業が注目していることである。そして韓国の問題は、２点挙げられる。ＧＤＰの約７５％を財閥が独占していることと中国との貿易が強まり依存傾向が高まっていることである。日本の問題は、多くの国債発行により財政赤字が増加し続けていることである。東アジア域での経済に対して協力がある中で、他国との差別化を図る必要性もある。",
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    "answer": "日本は技術力は最先端を行っているが時代が進むにつれ他国が後ろに迫ってきており、コストを削らざるを得ない現状である。しかしコストを削ることで企業が儲からなくなり、結果として国債の負担が増えているという問題を抱えている。中国は人口が多く、また面積も広いため、都市部と農村部で経済格差が生まれ、農村部からの人口流出が激しい。韓国はそのＧＤＰの４分の３を１０大財閥が占めているが、そこに就職できるのは大学卒業者のおよそ７％であり、収入格差が大きく広がってしまっている。東アジアは域内貿易で協力している部分も強いが、一方で他国に追いつこう、引き離そうといった切磋琢磨している部分もある。",
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    "answer": "日本では、財政赤字の問題がある。日本の国債の発行額は世界１位である。韓国では、優秀な人材とそうでない人とでの経済格差問題が顕著である。韓国の１０大財閥が韓国GDPに占めるシェアは約７６％である一方で、１０大財閥に勤める人の割合は約７％である。中国では、労働賃金の増加と都市部の過密、農村部の過疎化が進んでいる。人口が増加をたどっている一方で、農村部の人口は減少している。以上のように、日中韓はそれぞれ特徴ある問題を抱えている。また、東アジアの構造は、積極的な域内貿易による経済協力・協業を行いつつも、造船を代表としたそれぞれの技術で対立をしている地域であるといえる。",
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    "answer": "日本には今現在、高齢化という問題に直面している。高齢化が進行することにより、主要な働き手である若者の割合が減少する。また介護問題により働くことに専念できる人が少なくなり、技術力の成長が低下、そして経済成長の低迷へとつながることが予期される。介護を必要とする人たちは増えていく一方で、介護を行う介護士の人数は減少しているのが日本の現状である。この問題を解消するために東アジア等の海外からの介護従事者を募る動きがみられている。このことにより東アジアから出稼ぎで入国する人、日本では働きたいが介護をしなければならない人、双方に利点があるようになっている。",
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    "answer": "中国では農村人口比率が減少しており、安い労働力を国外に求めて対外直接投資を増やしている。韓国では１０大財閥が台頭しておりＧＤＰに占める割合が７５％を超えるが、１０大財閥で働く人の数は全体の７％ほどという格差社会となっている。日本では一人当たりの名目ＧＤＰが１９９２年から停滞しているが、これは中国、韓国との競争に際して技術力では勝負できず、結果としてコストを下げざるをえないためである。これが財政赤字につながり、公債発行増加の原因となっている。三ヶ国にはそれぞれ特有の課題があるが、域内貿易を通じて経済協力を続けている。",
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    "answer": "中国は世界一の人口を活かして発展してきたが次第に都市に人が流入することにより安い労働力という強みを失いつつある。韓国のＧＤＰは７５％以上が財閥により占められており、財閥に依存しすぎている。また日本は日本ブランドとして世界に通用しているが、他国の発展により技術の優位性が薄れつつあることで一人当たりの名目ＧＤＰが停滞気味になっている。経済援助は互いにしているが、発展には革新的な技術が必要である。そのため多くの技術を作ってきた日本の技術者が日本では待遇の面や古い組織により活かしきれていないことを利用し、中国や韓国などに引き抜かれていることが多くなっている。それにより対立していることもある。",
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    "answer": "日本では、国債の増加という問題を抱えており、一般会計における歳出が年々増加している。中国では、貿易赤字という問題で、米国に対して2000年から急激に増加している。韓国では、貧富の差の拡大である。10大財閥で働く人の割合が人口の7％にみたず、平均年収は600万円台で韓国全体の平均年収が約200万円であることから格差が非常に大きいとわかる。そして、東アジアにおける協調と対立の構造としては、国際分業の考え方で各国がそこでしか作れないようなものを生産することで、東アジアという枠組みで団結した結果、東アジア域内貿易依存率は2001年には100％を超えている。",
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    "answer": "韓国については、国内のGDPの４分の３を担っている10大財閥で働く人の割合が２５０７万人のうちの１７３万人しかいないことである。これは、大学を卒業したごく一部のエリートのみが韓国経済を支えているということである。この実態は、韓国の歪んだ社会の表れだと考えられる。また、日本においては一般会計歳出が歳入を大きく超えており、公債発行額が年々増加していること。これは企業の財政赤字が深刻化し国の経済が回っていないことが原因だと考えられる。さらに、中国については、他国に輸出を行うばかりに、自国の経済が不安定になっている問題ある。３カ国ともコスト削減の為に、貿易の国際化を図っている。",
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    "question": 3,
    "answer": "まず、日本の場合、少子化が深刻となり、経済が低迷した状況となっている。そのため、アベノミクスの政策が打ち出されたが、経済の飛躍的な発展にはつながっていない。次に韓国の場合、１０大財閥が韓国の大部分のGDPを占めている状況となっている。しかし、これらに就職できるのはごく一部の人間となっており、これが過度な競争などの社会問題の原因となっている。最後に中国の場合、安い人件費などを武器に輸出による経済発展を遂げたが、人件費が上昇し、経済が頭打ちした。そのため、公共事業による立て直しを図ったが、これも無理な政策により、副作用が出ている。また、国内消費の上昇も図ったが、これも順調ではない状況である。",
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    "answer": "日本が抱えている特徴的な経済問題の一つは、リーダーシップにおいて優れたバランス感覚とリスク回避力はあるものの、スピードが足りないことである。また、中国では世界の工場と呼ばれ、日本と韓国とは輸出の桁が違うほど発達しているが、対外直接投資よりも対内直接投資が圧倒的に多く、バランスが取れていないことが問題となっている。韓国では１０大財閥と呼ばれるサムスン、SKなどがGDPのほとんどを占めている。それにより財閥１０社の平均年収は６００万円台なのに対して、韓国全体の平均年収は約２００万円と経済格差が激しいことが問題となっている。これにより東アジアは貿易において協調と対立をバランスよく行っているのである。",
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    "question": 3,
    "answer": "日本はGDPが停滞し、国の財政赤字が続いていることが問題である。また、中国は外国からの対内直接投資の成長率が停滞ししている点が問題である。韓国はGDPの4分の3を10大財閥が占めるにもかかわらず、その10大財閥に就職できる人口は大卒者の7パーセントにも満たず、経済格差が激しいという点が問題である。東アジアの協調と対立としては、中国が一帯一路政策を掲げ各国に投資を試みているものの、日本はこの計画に賛同していない。韓国は2003年に対中の輸出総額が対米の輸出総額を上回り、2013年には総輸出額の25パーセントを超え、韓国経済における中国への依存が浮き彫りになっている。",
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    "answer": "中国は現在、国内外へ多額の投資をしており、近年、対外直接投資が国内直接投資に匹敵している。これは、中国が現代のシルクロード”一帯一路”構想のため、通過国に対して投資を行っている。そのため、日本韓国との投資の競争が激しくなっている。韓国は財閥中心の経済であり、GDPのおよそ75％を財閥10社が占める。しかし、財閥での労働者は労働人口のうちの7％ほどで、それ以外の人と年収に3倍近い開きがあり、国内での経済格差が大きい。また、輸出も米国より中国の割合が増加している。日本はGDPが停滞し、多額の公債を発行しているなど、成長がみられない。海外進出をしているが、東南アジア圏への投資で中国に遅れ気味である。",
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    "answer": "まず、中国が抱える代表的な経済問題として、都市部への人口集中による労働賃金の上昇があげられる。これにより、中国に進出する企業数が減り、中国から海外進出する企業数が増えるといった問題が生じている。次に、韓国では、１０大財閥がＧＤＰの４分の３を占め、一部の人々が利益を独占しているという問題が生じている。これにより、韓国では格差社会が深刻化している。最後に、日本においては、公債の発行高が増加していること、１人あたりの名目ＧＤＰが技術開発とコスト削減の間で高止まりしていることなどが問題だといえる。安くて質の高い商品を開発するために互いに切磋琢磨する一方で、協力して事業の効率化を図る必要がある。",
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    "answer": "日本、中国、韓国の三カ国には共通の問題として高齢化があります。日本では少子高齢化がとくに深刻で今後さらに若い世代が支えなければならない世代の層が増していき合計特殊出生率を上げていくべきであります。中国は増えすぎる人口を抑制するため一人っ子政策をし、人口の増加を抑制しています。また、所得の偏りがおおきな問題となっているので適切な所得の再分配が求められています。一方、韓国ではエリート人材育成や徹底した成果主義により業績達成に対する責任感が強く50代前半で実質的に定年になるなど窮屈な社会が形成されている。東アジアにおいて共通の課題もあれば大きく異なる課題も多数存在する。",
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    "answer": "中国では、都市部への人の流入が起こり、長所であった農民の安い労働力がなくなり、従来の経済戦略が通用しなくなってきている。韓国では少数の財閥が国の生産の大多数を占めているが、財閥で働ける人の割合は極めて低く、エリート志向型の格差社会が出来上がってしまっている。日本は中韓と戦うためには、コストを下げるしかなくそれが結果的に財政赤字が加速している現状を作り出している。東アジアでは、他国は対立的に自国の技術を高めていく良いライバルである一方、域内貿易相手として互いに製品を輸出入し合う協調が成り立っている。",
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    "answer": "日本では海外との技術の差が小さくなることで、GDPの増加が頭打ちとなり、財政赤字が増加している。中国では、効率主導型からイノベーション主導型に切り替わることができず、所得の増加が頭打ちとなっている。また、農村部の安い労働力が減り、都市に人口が集中している。韓国では、１０財閥が占めるシェアが大きく、格差社会・ストレス社会が拡大している。東アジアでは、相互作用が非常に強く、輸出入や直接投資により協力して経済を発展させている。しかし同時に、各国が経済成長することで、技術や労働力の差が小さくなり、アメリカやEUなどの市場の獲得の競争が強まっている。",
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    "answer": "中国では都市人口が農村人口を上回ることで安い労働力が減少している。安い労働力が期待できなくなったため、対内投資の上昇は頭打ちとなっている。一帯一路構想という外国への投資戦略もあまり進んでいない。韓国はアメリカや日本の質の良さと、中国の安い労働力に挟まれサンドイッチ状態となっている。韓国のＧＤＰの４分の３を占める財閥への就職人口の少なさにより、格差が広がっている。またマーケティングという強みはあるが技術や製造は外国に頼っているため、結果的に中国依存型となっている。日本は少子高齢化が進んでおり、アベノミクスによる改善政策がなされるものの、財政赤字は増えており、あまり良い結果は得られていない。",
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    "answer": "韓国の経済問題は財閥による経済支配だ。韓国のGDPは10大財閥だけで3/4を占めるのだが、人口の７％しか財閥で働いていない、いびつな構造をとっている。中国は経済発展による人件費の高騰によって世界の工場としての役割を他国に奪われつつある。日本はながく不況から抜け出せておらず、そのため公債発行額が年々増えており国の借金が膨らんできている。対立の関係として韓国の工業製品があげられる。韓国の工業製品は、高い技術力を持った日本と安価な中国に挟まれているため経済的に苦しい立場にある。協調の関係としては一帯一路構想があげられる。これは中国を中心とした一大経済圏の構築を目指すものである。",
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    "answer": "中国においては、都市部の人口が増えている割には農村の人口が増えておらず、人口のアンバランスが生じている。韓国においては格差社会の存在が顕著で、10大財閥が韓国GDPのおよそ75％を占めている。対中貿易依存も拡大しているが、国内でのイノベーションは起きていない。日本は著しい少子高齢化のために、人口減少が見込まれており、経済成長が鈍化している。対米貿易のシェアも中国に奪われ、アベノミクスと呼ばれる金融緩和政策も行われているが、国債発行が増加している割には目立った成果は現れていない。中国は日韓の経済に依存せずに西や南に経済圏を広げる一帯一路構想を行っている。",
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    "answer": "日本は先進国ではあるが、１人あたりのＧＤＰが伸び悩んでおり、経済的赤字が増え続けている点に問題がある。また中国は経済的に伸びてきてはいるが、〈中所得国の罠〉に苦戦している。成長率において、伸びる中国、イノベーションを生み出し続ける日本の板挟みになっているのが韓国であり、１０大財閥に勤務する一部のエリートが、自国の経済の大半を支える点に危うさがある。このように、経済競争という点では対立関係にある３ヵ国であるが、国際分業という側面においては連携し、相互に依存している。しかし、東アジアではインド・インドネシアも急速に成長しており、これらの国も含めての経済協力を考える必要があることも忘れてはならない。",
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    "answer": "中国の問題としては外国から中国への投資が頭打ちになり、中国から外国への投資が急激に伸びていることだ。韓国の問題としては日本と中国とのサンドイッチ現象に悩んでいる。そして、ほとんどを中国頼りにしている一面があるので、国内の市場を活性化しなければならない。日本の問題としてはバブルが崩壊してからなかなか景気が立ち直らず、ＧＤＰが頭打ちになり、財政赤字が増え、国債が膨れ上がることだ。東アジア内では貿易依存度が上昇しており、アメリカに経済的な打撃があっても、だんだんと影響が少なくなっている。たがいに経済協力を強めていこうとしているが、国と国との間でいろいろな対立を抱えているため、簡単ではない。",
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    "answer": "中国の人口の現在として都市部の人口が農村部の人口を上回り、食料の生産者数が減り、食料に関しての問題がある。世界からの中国への支援は変化がない。そのため、中国としてはさらなる経済発展のために一帯一路構想など様々な技術革新が必要である。韓国では１０大財閥が経済の３分の４を占め、財閥が崩れると国の経済に影響するという状況である。政治的には米国との連携が求められるも経済的には中国頼りと難しい面のある。日本はバブルの崩壊から２、３０年経つがＧＤＰは横ばいで国債などの赤字ばかりが増加するといった経済として回復があまりない状況である。東アジアにおいて協調もあるが対立もあり一筋縄ではいかない構造となっている。",
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    "answer": "中国では、近年都市人口が農村人口を上回り、食料供給が問題となっている。韓国では、10大財閥だけで韓国GDPの75％を占めているが、10大財閥で働く人の割合はわずか6.9％である。財閥とそれ以外との平均年収は3倍もの差があり、その経済格差が問題となっている。また、中国への貿易依存度の高まりも問題になっている。日本では、アベノミクスにより金融緩和や規制緩和などの経済政策を行っているが、日本の１人当たりの名目GDPは90年代から増えていない。また、一般会計における歳出は税収を大きく上回っており、公債を発行することで補っているが、その公債発行残高の多さも問題になっている。",
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    "answer": "中国における国特有の課題は、都市部に労働者が移動することで農村の人口が減少していることである。これは食糧生産の低下を発生させ、日本との間に漁業の海域をめぐる対立が発生している。韓国の課題としては貿易における中国への依存が挙げられる。中国への依存が大きく、経済的に切り離れることができなくなってしまっているのだ。日本における問題としては、バブル崩壊後から立ち直りきらない経済の財政と伸び悩むＧＤＰがある。他国からの輸入に依存している点が多いのだ。このように東アジアでは互いに経済的に協力し合う関係が築かれている一方で、中国と日本を例として、政治的には対立を避けられないといった二面性のある構造がある。",
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    "answer": "中国では年々対外直接投資が増えてきており、また昔は農村人口が圧倒的だったにも関わらず現在では都市人口が増加し、農村人口を追い抜いている。この都市化による諸問題も発生してしまっているのが現状だ。一方韓国ではその経済の４分の３を財閥が占めており彼らが倒れると韓国経済そのものが壊れてしまう。そのため経済構造改革を行おうとしているが、苦しい状況にある。また中国依存の増大も問題となっている。日本は戦後以降なかなか経済が立ち上がらず、一人あたりのGPAも中国との価格競争によりあまり増えていない。このように東アジアでは貿易における協調がみられるがその関係性が各国の経済門題を引き起こすという対立関係にもある。",
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    "answer": "中国の主な問題は、経済発展が伸び悩んでいることである。さらに、農村部人口が減り、都市人口が増えていることもあげられる。韓国では、一部の財閥が経済を担っていることが問題である。国内市場が活性化しておらず、中国への依存も高まっている。これは政治にも関係する問題である。日本では、経済の活性化がなかなか実現に至っていない。１人当たりの名目ＧＤＰは伸び悩んでおり、財政赤字も問題となっている。東アジアの国は政治的にも複雑な構造になっており、経済的にも競争している。しかし、このような問題に立ち向かうためには、東アジア各国の協力は不可欠である。",
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    "answer": "中国では近年都市部への人口の流入が激しく、農村部では人口が減少し続けている。そのため食料の供給に問題が発生し、食料を輸入で補う必要が出てくる。韓国では１０大財閥の韓国ＧＤＰに占めるシェアが４分の３を占めており、それにもかかわらず１０大財閥で働く人の割合は全労働者のうち６．９％である。ここから経済が財閥に依存しすぎているという問題と、所得格差があるという問題を読み取ることができる。日本ではバブル崩壊後不景気が続いたが、アベノミクスによる改革の結果現在経済は回復傾向にある。しかし改革のための資金投資なども重なり一般会計において税収より支出が上回り、不足を国債で補うことで多額の借金を年々重ねている。",
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    "answer": "中国では、外国からの投資が減る一方国外への投資が増加し、安価な労働力の源である農村人口が減る一方都市人口が増加し、中所得層の罠による経済の伸び悩みが起こっている。韓国では、１０大財閥がＧＤＰの４分の３を占めていて富の独占が生じ、財閥が倒れると国まで倒れかねないという問題がある。また、技術力では日本に勝てず、かといって安価な大量生産という面でも中国に勝てないという板挟みになっている。日本では、経済成長の行き詰まり、なかなか不景気から脱出できないこと、莫大な金額の借金がたまり続けていることなどの問題がある。高齢化や環境問題など、一つの国だけではなく、互いに協力しなければ解決困難な経済問題もある。",
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    "answer": "日本の特有の課題としては、先進国であるがゆえに経済成長が伸び悩んでしまっている問題、国債の発行額が膨れ上がってしまっている問題が挙げられる。中国の特有の課題としては、発展途上国から抜け出し、急速な経済成長は実現しているものの、頭打ち気味である問題が挙げられる。韓国の特有の課題としては、１０大財閥への依存が高い問題、中国への依存が高まっている問題が挙げられる。東アジアの経済構造は、昔からの経済先進国でありながら多額の国債を抱える日本、急速な経済成長を果たしつつも頭打ち気味な中国、日本と中国との中間である韓国という、３国の対立構造であり、お互いの強みや弱みを生かしながら協調し合っているのである。",
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    "answer": "中国では、都市人口の増加による第１次産業の低下が起こっており、食料自給が困難になっている。韓国では、財閥に国の財政が支えられている状態にあり、一方で財閥に従事している国民は非常に少なく、他国の企業に従事している国民が多い。また、米国との貿易関係が良い状態になく、北朝鮮問題に対する米国との関係づくりにも問題を抱えている。日本は、著しい経済成長が見られず、国債発行に依存した財政となっいるのが問題として挙げられる。３か国内の協調としては、当該国家間の輸出・輸入の貿易関係が高いことによる強い経済協力が見られ、対立構造としては、国境問題や経済面や科学技術面の発展競争があることである。",
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    "answer": "中国では特に安い労働力であった農村部に住む人々が都市部に流れ出たことによって、中国の労働力も以前ほど安くはなくなっている。それに伴い海外からの投資も頭打ちとなっている。韓国では国民のわずか6,9%が働く10大財閥が韓国GDPの四分の三を占めている。つまりこの財閥が倒れると韓国経済は立ちいかなくなり海外の事業に頼らざるを得なくなる。日本ではアベノミクスの政策により国債がどんどん発行されているため国債が大量に蓄積されている現状がある。これらの問題に対応するために各国は互いに良好な経済関係を保ち、協力・協業できるような構造を築いている。",
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    "answer": "中国では、農村の人口を都市の人口が上回っているという現状があり、今後誰が食料を供給していくのかという課題がある。韓国では、経済成長をＧＤＰの約４分の３を占める１０大財閥に頼っているが、そこで働く人はわずか６．９％しかいないという課題と、対中貿易が増え対米貿易が減ったことにより政治に影響しているという課題を抱えている。日本では、経済成長を期待し金を投入してもうまく成果が出ず、ＧＤＰが停滞し財政赤字が増え国債でまかなうという状況が課題である。東アジアにおける協調と対立の構造は、協力と棲み分けの役割分担により成立してきたが、各国の課題を踏まえると今後どのように立ち向かっていくかが課題である。",
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    "question": 3,
    "answer": "まず、中国の特有課題として農村部から都市部への人口の流入が挙げられる。年々農村の人口と都市の人口の差が縮まり始め、２０１１年以降には農村の人口よりも都市の人口が上回ったことから、資源の供給側が減り、バランスが崩れ、経済問題となっている。また、韓国の経済問題としては韓国の１０大財閥が４分の３のＧＤＰを支えているために、これら財閥が崩れてしまうと韓国経済まで崩壊してしまうところである。最後に、日本の経済問題とは１人あたりのＧＤＰが伸び悩んでいることである。アベノミクスの三大政策もあまり成果が出ず、停滞している。国の収入と支出も逆転して赤字が続き、国債で補っているのも問題となっている。",
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    "answer": "日本はアベノミクスを進める傍らで国債の発行によりその支出の半分を補っており、韓国は海外進出を果たした財閥に経済の４分の３も依存しており中所得国の罠から抜け出すことができず、中国は人口は多いものの少子高齢化が進んでいるといった問題を抱えている。日中韓での協業や貿易の総額が増大していることでの協調はみられるが、市場での棲み分けに関して、低価格の中国製品、高品質の日本製品という特徴的な各国の製品の間で板挟みにされている韓国製品の行き場がなく、どちらかの領域に踏み込まざるを得ないことから、日中韓での製品の価格競争や技術競争、権利の問題などの対立がみられる。",
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    "answer": "日中韓の三カ国が抱えている経済問題について、日本は中国は「中所得国の罠」とよばれる伸び悩みや、農村部にに住む人口の割合が減少し、安くて大量の労働力を得られにくくなていることが挙げられる。韓国では、国内１０大財閥が圧倒的な経済力を有しているが、そこの労働力が少ないことによる、国内の経済活性化ができていないという問題や、圧倒的な技術力を有する日本と生産力を有する中国の板挟みになっていることが挙げられる。各国が得意とする要素を持ち寄ることで優れた製品を生み出すことが可能であるが、個々国の経済政策の違いなどから一概に足並みを揃えた成長は難しいと考える。",
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    "answer": "まず、日本においては、国債等の借金の増加などによる財政赤字と、一人あたりの名目GDPの伸び悩みが挙げられる。次に、中国では農村人口が都市部に流れ込み、都市人口の方が多くなったことで、食料供給などの面で課題が生まれている。韓国では、１０大財閥の占めるGDPが全体の四分の三もあることから、財閥の崩壊が韓国経済の破たんに直結する危険があることや、財閥で働く人口がごくわずかなことから、中小企業を成長させれという課題が考えられる。以上から東アジアでは、問一でも述べたように、協業などの面では経済協力をし強調姿勢がみられるが、例えば食料調達や領土問題など政治的な面では対立する構造にあると考えられる。",
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    "answer": "日本の課題としては、阿部政権の３本の矢が物価上昇に結びかないこと、財政赤字の増加などが挙げられる。韓国の課題としては、中国での安価かつ機能性を持ち合わせた製品に勝つことが難しいことや対中の輸出総額が上昇していく中、北朝鮮問題においてアメリカへの対応と中国への対応に板挟みになってしまうことが挙げられる。中国においては国内の労働力が使用され尽くされ海外に拠点を置く必要が生じている。このような状況において東アジアでは各国貿易では密接な関係性を保ちつつも、各国の国内・国外状況に応じて経営スタイルや海外戦略、投資戦略を叩き出していくため、それらは時に対立を生む要因にもなってしまう。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国では問２のように「中所得国の罠」の問題を抱えつつ、都市・農村の人口比率のバランスの悪化により食糧問題を抱え、日本とは漁業について摩擦が起きている。韓国では財閥が国内経済を支えているため、財閥が倒れると国内全体に影響が出るという問題を抱えている。よって財閥に頼りすぎない経済構造改革が必要とされる。また、アメリカよりも中国との貿易が増加している一方で、北朝鮮の政治的問題を解決するためにはアメリカと手を組んでおきたいという矛盾した状況にある。日本ではアベノミクスを掲げ経済問題に取り組んでいるが国債発行は止まらず、経済発展の面で中国に追い抜かれている現状でありつつ将来インドなどに抜かれるであろう。",
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    "answer": "日中韓が抱えている経済的問題は、貿易赤字や公債、高齢化などが挙げられる。",
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    "answer": "日本では三本の矢において、金融緩和と政府事業の増加によって経済を活性化しようとしているがなかなか思い通りにはいかない現状がある。また韓国では国内経済を財閥に依存している傾向がみられ、財閥が崩壊すると国まで共倒れとなる危険性をはらんでいる。そして中国においては、多数の外資系企業の進出により「安い人材提供」にも限界がきている中で外国からの投資を受けるために教育の重要性が再認識されている。日中韓三カ国は互いに経済活動において協力・協業しているが、三カ国共に自国の経済をより活性化させるためにより広い漁場を求めて領土問題、海底資源問題において対立している。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国は中所得の罠による経済成長の頭打ちと都市化による人口構造変化と食料供給問題がある。韓国では財閥を中心とした経済構造の偏りがみられる。また、労働力のある中国と技術力のある日本と板挟みになっていることも経済成長の阻害原因となっている。日本ではバブル後の経済成長の飽和が挙げられる。近年では米国の景気回復の影響も受けて経済成長を立て直しているが、アベノミクスによる経済効果の成果が具体的にみられない。財政構造の歪みも問題である。このように東アジア諸国ではお互いに経済協調を進めていると同時に、価格競争や価値創出の側面において経済成長の足を引っ張り合う対立した構造が内包されている。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国では近年、都市化が進んでいる。農村部よりも都市部の方が人口が多くなっているのである。このことによって、食糧の供給が減少している。韓国では、国内のＧＤＰが１０大財閥だけでも、４分の３が占められている。しかし、その１０大財閥で働いている人の割合は、全体の６．９パーセントしかいない。財閥１０社の平均年収は６００万円台なのに対して、韓国全体の平均年収は２００万円しかないのである。日本の問題といえば、財政赤字である。歳出が多いのにもかかわらず、税収は少ない。税収で賄いきれなかった部分は国債の発行で賄うのである。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国特有の課題とは、都市部にすむ人口の増加であり現在では農村部にすむ人口よりも多くなっていることである。これにより食料問題が課題として挙げられる。韓国の課題は、韓国経済が少数の財閥に依存しすぎていることであり、財閥が傾くと韓国経済も傾いてしまうことが問題として挙げられる。最後に日本の課題は、政府が大量のお金を市場に流したり、大量の国債を発行したりしているにもかかわらず、一人あたりの名目GDPが伸び悩んでいることである。東アジア内での貿易額は30年前と比べ増加しており、お互いの経済の協力関係は深まっている。",
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    "question": 3,
    "answer": "韓国では10大財閥の韓国GDPにしめるシェアが75％以上と非常に高いパーセンテージがあるが、10大財閥で働いている人の割合は10％以下なので、国民の所得格差が大きいことが問題になっている。日本では年々公債発行額が増加しており、近年では一般会計歳出の半分ほどを公債が占めており、国の借金が増え続けている。",
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    "question": 3,
    "answer": "日本が抱える課題としてはアベノミクスをはじめとする経済政策の行き詰まりや、ＧＤＰの頭打ちなどがあげられる。韓国の問題としては１０大財閥による市場の独占がみられるが、実際に財閥で働いている人の割合は中小企業で働いている人の割合に比べて少なく経済全体での発展とはまだ言うことができない点がある。また主要な貿易相手国が中国頼りになっており、経済が中国の状況に大きく左右されてしまうという問題もある。一方、中国が抱える問題としては仕事を求め農村部から都市部への人口流出に伴う食糧供給不足が懸念されている。日中韓さらなる経済発展のためには各国の抱える問題をカバーし合えるような協調が必要となっている。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国では問２で述べたように自発的な先進技術を持たなければ将来的に後進国としての強みを失ってしまう。日本では少子高齢化による労働人口の減少、内需の縮小が避けられなくなっている。韓国では国家戦略の後押しを受ける大企業とそれ以外の地力の格差が問題視されている。この３か国で経済的な共同姿勢を取るならば基本的には技術と市場を互いに補い合う関係になるべきなのだが、それを実現するための直接投資のこれ以上の拡大は政治的な面から難しい状態である。距離を近くする分国政的な争点を多く持ち、特に民間対立による暴動のリスクは既に投資先からの撤退を促す要因となっている。",
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    "answer": "日本の抱える特徴的な経済問題は一般会計における赤字問題である。一般会計税収が約50兆円に対し一般会計歳出が約100兆円の約50兆円もの赤字である。この赤字は国債で賄っているが年々増加傾向にある。中国の場合は、対外直接投資の増加問題である。これはメリットもあるが中国の場合国内投資の割合に対して対外投資の割合のほうが近年高くなっている。韓国の場合10大財閥問題がある。韓国のＧＤＰに占めるシェアが韓国の10大財閥でおよそ3/4も占めている。にもかかわらずそこで働く人の割合は6.9％しかいない。これらをふまえて東アジアにおける協調と対立を考えると中国を起点に東アジア諸国と連携していかなければならない。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国では経済成長の頭打ちに伴って対内直接投資は横ばいとなり、対外直接投資は大きく増加している。韓国ではGDPにおける１０大財閥の占めるシェアが４分の３となっているのに対して、その１０大財閥で働く人の割合はたった６．９％であり、年収等に大きな格差が生まれていることが問題となっている。日本ではアベノミクスによって経済成長を促そうとしており、少しずつは良くなっているものの依然としてGDPはほぼ横ばいのままであり、税収よりも歳出が増えることで国債が増加し続けている。それぞれの国で企業の経営スタイルも大きく異なっているが3国で足踏み揃えて協力することで、その問題を乗り越え、更なる経済成長ができるだろう。",
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    "answer": "それぞれの国の特有の課題として、中国では、農村部人口の都市部流入による減少に伴う食料供給問題、韓国では、１０大財閥が国内ＧＤＰの大半を占めるにも関わらずそこで働く人が全体の１０分の１以下であり、残りの１０分の９が所得の少ない中小企業で働いているという体制により国内の市場が小さいままであること、日本では、一人あたりの名目ＧＤＰが伸び悩み、一般会計における歳入も少ないにもかかわらず歳出がその二倍近くにのぼっておりその差を国債でまかなうことによる借金問題などがあげられる。この上で、中国の食糧供給不足による日本との漁獲についての対立や、韓国と日本の間での技術競争に成長などが起きていいる。",
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    "answer": "中国では都市人口が農村人口を上回り食料の作り手が不足し、食料を輸入する必要が出ていた。一帯一路構想では世界に目を向けており、日韓と異なるベクトルも持っている。韓国は経済を少数の財閥が支え、財閥が傾くと国の経済が傾いてしまう問題点を持っている。しかし、財閥の勤務者はごく僅かで大多数が中小企業に勤めており、国内の市場規模は小さい。また高い技術を持ちなかなか抜かせない日本、安くなおかつ性能もよい品を作り追い上げている中国に挟まれて、経済改革が急がれている。また中国への依存度が高い。日本はアベノミクスで大規模な経済政策を行ったが、経済状況は維持されているのみでより発展することはできていない。",
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    "answer": "中国では急速に経済成長により中国から外国への投資は増えている一方、外国から中国への投資は頭打ちになっており、海外からの企業参入が減ってきている。韓国では新技術といったものが少なく、経済が伸び悩んでいることと国内GDPの４分の３が１０大財閥が占めるがそういった企業に働く人の割合がごく少数であり大部分の人が中小企業に勤めるといった経済問題が存在する。日本では一人あたりの名目GDPは伸び悩み、財政赤字が増え続けている。東アジアでは互いに外交問題等の対立があるが、完成品のみの取り引きでなく、ある国の商品を役割分担をし生産することですることで商品が売れるとそれに関わる国の利益になるといった協調がある。",
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    "answer": "日本の経済問題として、一人あたりのＧＤＰの伸び悩みと増大し続ける財政赤字と慢性的な労働力不足がある。中国の経済問題としては経済成長の頭打ちと農村部の人口減少、食文化の変化による日本との漁業摩擦がある。韓国の経済問題として、日本と中国の中間的な立ち位置によるサンドイッチ現象と財閥に依存した経済構造がある。精密機械の製造や沢山の労働力に頼った組立て作業においてはうまく住み分けができている。しかし、先進国への仲間入りを狙う国が増えてきた昨今では対立関係が深まっている。また、将来的に著しい経済成長を遂げるであろう日中韓以外の国々との経済関係の構築も重要になっている。",
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    "question": 3,
    "answer": "各国に特有の経済問題として、日本には社会保険制度の問題、中国には都市農村格差の問題、韓国には財閥制度における課題などさまざまな問題が存在する。３国でみると生産の分担やそれぞれの強みを生かしたものづくりが行われるなど、東アジアにおいて協調がみられる一方で、それぞれが競争相手として、貿易の不均衡や知的財産、近年ではインターネットをめぐって国境を越えた問題が多く発生するなど、外交で解決すべき対立の構造が多くみられる。",
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    "question": 3,
    "answer": "まず、日本は国債を発行することによって一般会計の税収と歳出の帳尻を合わせているため年々国債の発行額が増加していることと、市場での消費を促す政策を行っても経済がデフレの方向に進まないことが経済問題となっている。韓国は１０大財閥が韓国ＧＤＰに占める割合が４分の３もあるのに対し、そこで働いている人の割合は７％しかいないため、高所得者層の収入の寡占による収入格差が激しいことか問題となっている。中国は急激な経済成長により、人口が農村部から都市部に移動し、都市部における人口増加が問題となっている。",
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    "answer": "中国が抱える経済問題には、都市の過密化・地域の過疎化と食糧の生産者の不足である。東アジアである日本とは貿易摩擦が生じている。韓国ではGDPを１０大財閥が４分の３をシェアしているという問題がある。また１０大財閥で働く人の割合は７％であるが、財閥の平均年収は韓国全体のそれの３倍であり、財閥が市場を占領している。ものづくりの精巧さにたけた日本と協力し製品を売り、利益を得ている。また対中の輸出割合は年々上昇しており、中国依存の高まりが伺える。日本は１人あたりの名目GDPは１９９２年あたりから停滞している一方、財政赤字は急上昇しているという問題を抱えている。",
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    "answer": "中国は低賃金で働く労働力が有り余っていたためそれを外国が利用して大きな経済発展を遂げたが、今中途半端に賃金が上がってきて外国の投資が頭打ちになっている。また都市部の人口が農村部より増えてきたことによって食料不足が懸念され、必然的に増える食料輸入のコストを減らすことが必要とされる。韓国は中国の効率の良さと日本の技術の高さにはさまれ、いまいち結果が出せていない。また貿易を中国に頼りすぎていたり、少人数の財閥に勤める人が利益を独占していて経済構造の改革が必要とされる。日本は中国などへの産業の空洞化が激しく、経済改革もむなしく国債が増え続けている。",
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    "question": 3,
    "answer": "日本では、不正が発覚する企業が多くみられる。これからの信用回復が他国との協調、対立していくために必要と考えられる。中国では経済の発展に伴い、都市人口の増加から食糧危機までに発展している。そのため、他国との経済活動の前に内部の問題から解決すことが必要であると考えられる。韓国では財閥経営が主な国内生産になっているが、韓国国民の一部しか財閥経営に参加しておらず、貧富の差が大きいことが考えられる。そのため、民間企業の技術に財閥が目を向けることで、民間企業も韓国経済に参加し、他国との協調、対立の構造も変わると思われる。",
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    "answer": "中国が抱えている問題として中所得国の罠がある。これからの中国発展させるにはより高い技術力が必要不可欠となる。韓国が抱えている問題として10大財閥で働く人の割合がきわめて少なく、10大財閥で働いている人、以外の人との格差が激しい点。日本の抱える問題として、経済政策をしているがあまりうまくいっていなくその経済政策をすることで公債が莫大に増えている。東アジアの協調としてはお互いにいい点を吸収し合って3か国で成長していく、対立として技術力などを3か国で切磋琢磨しながらより他国から評価されるような東アジアへとしていく。",
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    "question": 3,
    "answer": "日中韓には、少子化など共通の問題がある一方、それぞれの国に特有の問題もある。中国は中所得の罠からなかなか抜け出せないといった問題を持つ。韓国はサムスンやロッテなどの１０大財閥の勢力が圧倒的に強いが、そこで働く人々の割合は６．９％であり、所得格差が広がっているという問題を持つ。日本はアベノミクスという政策を打ち出し、経済状況は良くなったものの、国債の額は現在でもかなりの額である。これらの問題の解決策として３か国が協調することが挙げられる。３か国で協調し、貿易を盛んに行えば、経済状況は変わる。しかし、政治的な問題で３か国は未だに対立している。この問題を解決することが最優先事項かもしれない。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国はこれまで、すさまじい勢いで経済成長を遂げてきたが、近年はその成長に陰りが見えてきた。また、韓国では、財閥関連会社とそれ以外への労働者との間で、所得に大きな偏りが生じている。日本は、アベノミクスなど経済活性化に向けた政策が行われているが、政府の赤字予算・国債発行額など積年の課題も残されている。韓国などでの反日感情など、政治的な面では対立や冷えた関係の見られる3国だが、経済に関しては密接な関係を持っており、そのつながりはより深いものとなっている。この3国が協力し先頭に立って、インドやインドネシアなど経済成長著しい発展途上国をリードしていくことが望まれる。",
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    "question": 3,
    "answer": "まず中国の経済問題は、農村人口が減少して都市人口が増加していることである。次に韓国の経済問題は財閥中心の経済になっていることと、貿易を中国に依存していることである。ＧＤＰの７５％を財閥が占める一方、財閥で働く人は７％しかいない。また、中国の貿易が年々増加傾向である。最後に日本の経済問題は、経済の成長がストップしていることと、国債が常に増加していることである。１９９０年までは順調に１人当たりのＧＤＰは増加していたのだが、それ以降成長は止まり現在も横ばいに近い成長をしている。また国債で歳入を補い続けていることもひとつの問題点である。",
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    "answer": "韓国はＧＤＰのほとんどを十大財閥で占めている一方、働いている人の割合は１０％に満たない。十大財閥で働いている人とそうでない人との収入の格差があることが経済問題の一つである。日本での経済問題として挙げられるのは、国の歳出が歳入の２倍近くに膨れ上がり、その差額を公債で賄っているという点だ。ＧＤＰも停滞しており、アベノミクスの効果というよりはアメリカ経済の回復によって日本の経済も良くなってきている。中国は農村から都市部への人口流出が続いている。",
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    "answer": "日本はバブル崩壊以降ひとり当たりの名目GDPがあまり伸びておらず、また税収を上回る支出に必要な財源を国債で支えているという問題がある。中国では近年対内投資額が伸びておらず、また都市人口の増加に伴う農村人口の低下により食糧の生産量が低下するといった問題がある。韓国では人件費の安さまたは技術力の高さどちらもそれぞれ中国または日本よりも優れているとは言えなくその経済構造に悩んでいる。また少数の人が働いている財閥が経済の大部分を占めているため経済格差が激しいといった問題がある。また韓国は中国が重要な輸出先となっており、経済における中国の存在は大きい。",
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    "answer": "中国では、経済発展により農村部よりも都市部の人口が上回り食糧問題が発生し、近隣の海域について他国と摩擦が生じている。また、現代のシルクロードという一帯一路構想がり、世界との結びつき方を考えている。韓国では、経済的に上にいる日本と急速に発展する下からの中国の追い上げによりサンドウィッチ状態であり、経済においては財閥頼みであり、国民の大多数が働く国内の中小企業の発展が必要となっている。また、年々中国との貿易関係が強くなっており、中国に依存していることも問題だ。日本では、アベノミクスの３本の矢により経済を活性化したいが良好とは言えず、中韓との競争の中GDPも頭打ちであり、財政赤字が増える一方である。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国が生産国として注目された当初多くの労働力は農村におり、生産要因が主導で、多くの人を安い賃金で雇うことができた。しかし効率化が進み少なめの人数で大量生産が主流となると職を失う人が出てきた。一方韓国では極端なエリート化がみられ、韓国のGDPの3分の4は10大財閥が占めるにもかかわらず、その10大財閥で働く人は韓国全体の7％にも満たない。そしてこの10大財閥で働くか否かで年収約四百万円分の差が出ることになる。そしてそれぞれが国単位で国際競争に挑むためこの経済格差はさらに広がっているように思える。日中韓で、今はないが協力体制が取れれば、アメリカとも対等にやっていけるだろう。",
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    "answer": "まず、中国が抱える特徴的な経済問題は上記したように「中所得国の罠」がある。また、韓国では財閥が経済を占めてしまっていること、日本では少子高齢化に伴う労働力の減少が特徴的経済問題としてあげられる。これを踏まえて、東アジアでは、安い労働力を必要とした中国は安く労働力を確保できる東アジアの国々と協力し、韓国は日中が協力して作った製品を世界に売りだすよう協力を行い、日本では数少ない職人たちが、質の高いものを生産する代わりに、安価で手ごろな日用品などを大量生産している中国から輸入するという形で協調を図っている。さらに、東アジアでの対立としては、歴史背景からここの協調がうまくいかないことが考えられる。",
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    "question": 3,
    "answer": "中国では、全体の人口氏占める農村部の人口が減少しており、食料供給が十分に行われるのかという懸念点があり、韓国では国内のGDPの4分の3を占める10大財閥で働く人が全体の7％と低く、韓国の経済を財閥が左右するという問題がある。日本ではアベノミクスの3本の矢によって金融緩和や国債発行が行われたにもかかわらず物価が上昇せず、経済が安定しないという問題が挙げられる。日中韓の主な貿易相手国として常に上位に米国が存在するという点では3国は対立していると考えられるが、中小企業によって製造されている機器の部品等また農作物等の食料供給の安定化に向けた積極的な貿易による協調が存在していると考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考の３つの観点は、人に説明できるような論理的思考であること。より良い思考を行うために目標に応じて実行する目標志向型思考であること。自らの推論過程を意識的に吟味する内省的思考であることである。",
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    "question": 1,
    "answer": "　まず１つ目は、情報に接したときの論理的・合理的な思考である。２つ目は、よりよい思考をするための目標志向的思考である。３つ目は、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考である。",
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    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考とはジェネリックスキルのひとつであり、論的的・合理的思考、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的熟慮的思考のこと。",
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    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的であり、規準に従う思考であること、より良い思考を行うために目標や志向に応じて実行される目標志向的であることと、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考であること。",
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    "answer": "　１つ目は仮説が実際に検証できる「実証性」、２つ目は同一の条件下では同一の結果が得られるという「再現性」、３つ目は多数の人々によって承認され、公認される「客観性」である。",
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    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考であり規準に従う思考と、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考と、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考という観点。",
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    "answer": "　批判的思考とは論理的、合理的に順序立てて説明すること。またよりよい思考の為に目標や文脈に応じて考える目標志向的な思考。そして自分の思考を常に意識的に吟味すること。これら３つの観点が重要である。",
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    "answer": "　論理的・合理的で基準に従う思考であること、よりよい思考を行うために実行される目標志向的思考であること、自分の推論過程を意識的に吟味する内省的・熟考的な思考であるということ。この三つが観点である。",
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    "answer": "　「批判的思考」の１つ目の観点は、論理的・合理的思考である。２つ目は、より良い思考である。最後に３つ目は、意識的に吟味して思考することである。以上３つの観点は立ち止まって、疑ってみるという思考である。",
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    "answer": "　「批判的思考」の３つの観点は、論理的・合理的思考であり規準に従う思考、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考だ。",
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    "question": 1,
    "answer": "　１つ目は規準に従った論理的・合理的思考、２つ目はよりよい思考をおこなうため、目標等に応じて実行する目標志向的思考、３つ目は自分の推論プロセスを吟味する内省的・熟慮的思考、以上３点が観点である。",
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    "answer": "　１つ目は論理的・合理的であり規準に従う思考であること、２つ目は目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考であること、３つ目は自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考であること。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考の定義の１つめは論理的・合理的思考で規準に従う思考であること。２つめは目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考であること。３つめは推論プロセスを意識的に吟味する内省的熟考的思考である。",
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    "answer": "　一つ目に、他者が納得できる論理的・合理的思考である。二つ目に、目標を達成するための分析等の方法を用いたより良い思考である。三つ目に、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考である。",
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    "question": 1,
    "answer": "　まず、論理的思考で基準に従う思考のことである。次に、より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行する、目標志向的思考である。そして自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・実行的思考である。",
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    "answer": "　論理的・合理的思考であり規準に従う思考、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論のプロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考の３つが批判的思考の観点である。",
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    "answer": "　１つ目は論理的・合理的で因果関係が成立していること。２つ目はある目的を逹成するために作られた、目的志向型であること。３つ目は、自分の意見を深く堀り下げる内省的なものであること。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考であり、規準に従うという点、より良い思考を行うため目標や文脈に応じて実行される目標志向的である点、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的である点の３点である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考で規準に従うこと。より良い思考を行うために、目標に応じて実行すること。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考があること。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的、合理的思考であり、規準に従う思考であること、よりよい思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考であること、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的熟慮的思考であること。",
    "comprehensiveness": 5,
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考の１つ目の観▁は、論理的規準に従う思考で、２つ目は、目標や文脈に応じて実行される目標志向思考で、３つ目は、自分のプロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考であ▁。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　１つ目は、論理的・合理的思考力であり基準的思考力である。２つ目は、よりよい思考を行うための目標志向的思考力である。３つ目は、自分の推論プロセスを意識的に吟味する、内省的・熟議的思考力である。",
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    "validity": 4,
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的で規準に従う思考であること。そしてより良い思考を行う為の目標志向的思考であること。また自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的で熟慮的思考であること。",
    "comprehensiveness": 4,
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　１つ目は、論理的・合理的思考であり、規準に従う思考。２つ目は、より良い思考を行うため、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。３つ目は、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つめは論理的・合理的思考であり規準に従う思考。二つめはより良い思考を行うために文脈に応じて実行される目標志向的思考。三つめは自己の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
    "comprehensiveness": 4,
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    "validity": 5,
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　１つ目は、論理的・合理的思考であり、規準に従うという面がある。２つ目は、より良い思考をおこなうという目標志向的思考である。３つ目は、意識的に吟味するという内省的・熟慮的思考である。",
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    "validity": 4,
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考の３つの観点とは、論理的・合理的思考にもとづいて規準に従う思考、より良い思考を行うために目標や文脈に応じた目的志向的思考、自分の推論を意識的に吟味する内省、熟慮的思考のことである。",
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    "validity": 4,
    "grammar": 3
  },
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　一つ目に論理的・合理的思考であること。二つ目によりよい思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考であること。三つ目に自己の思考過程を意識的に吟味する内省的・熟慮的思考であること。",
    "comprehensiveness": 4,
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  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１つ目は論理的・合理的思考であり基準に従う思考であること。２つ目はより良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考であること。３つ目は自分の理論過程を意識的に内省・熟慮すること。",
    "comprehensiveness": 4,
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　１点目は、物事を論理的・合理的に考え、規準に従うこと、２点目はより良い思考として目標志向的思考をすること、３点目は自分の推論プロセスの妥当性を吟味する内省的・熟慮的思考を持つことである。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１つ目は、論理的・合理的思考であり、規準に従う思考。２つ目は、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。最後は、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目は、論理的・合理的・規律に従う思考から捉えることである。二つ目は、目標や文脈に応じて実行するための目標志向的思考から捉えることで、三つ目は意識的に思考を吟味する内省・熟慮的思考で捉える事である。",
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    "validity": 4,
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　１つ目は、論理的・合理的思考。二つ目は、良い思考のために目標・文脈に応じて実行される目標志向的思考。３つ目は、自らの推論プロセスを意識的に吟味する、内省的・熟慮的思考。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　「批判的思考」とは年齢や職業に関わらず必要とされ論理的かつ合理的思考、よりよい思考を目指した目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的思考の３つの観点が挙げられる。",
    "comprehensiveness": 3,
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    "validity": 4,
    "grammar": 3
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり規準に従う思考、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟考的思考という３つの観点。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考の３つの観点の一つ目は、論理的・合理的思考である。２つ目はよりよい思考を行うために実行される目標志向的思考である。３つ目は推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考である。",
    "comprehensiveness": 4,
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    "validity": 4,
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  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり規準に従い、よりよい思考を行う為に目標や文脈に応じて実行され、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟考的思考であること。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　１つ目は、論理的・合理的思考であり、規準に従う思考。２つ目は、よりよい思考をおこなうために目的や文脈に応じて実行される目標志的思考。３つ目は自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 3
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的、合理的で規準に従う思考。より良い思考を行う為に目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考であり、規標に従う思考が１つ、２つ目は、より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考で、３つ目は自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考だ。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考であり、規準に従う思考、より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考のことである。",
    "comprehensiveness": 5,
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    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目は、論理的、合理的思考であり、二つ目は、より良い思考を行うために目標や文脈によって実行される目標志向的思考であり、三つ目は、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　１つ目は論理的、合理的な思考であること。２つ目は目標や文脈に応じてよりよい思考を行うということ。３つ目は、自分の推論プロセスを自分で意識的に吟味するということである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　１つ目は論理的、合理的思考である。２つ目は目標がありそれに向けより良い思考を行うための目標志向的思考である。３つ目は推論プロセスを意識的に吟味するこことである。これらが批判的思考の定義である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考に見出される３つの観点は論理的、合理的思考が一つ、よりよい目標のための目標志向的男考が一つ、意識的に吟味する熟慮的思考の３つだ。いずれも他者を批判するためではなく他者及び自分に使うものだ。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20170809058",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　１つ目の観点は、規準に従う論理的・合理的思考であり、２つ目の観点は、目標や文脈に応じて実行される目標・志向的思考であり、３つ目の観点は、自分の推論プロセスを吟味する内省的・熟慮的思考である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809059",
    "image_path": "./essay/criticize/1/ansimg_20170809_criticize_20170809059.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　１つ目は、論理合理的思考で規準に従う思考。２つ目は、より良い思考をおこなうために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。３つ目は、自分の推論プロセスを意識的に吟昧する内省的熟慮的思孝。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809061",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　仮説が観察実験などによって検討できるという実証性、同一条件下で同一の経果が得られるという再現性、科学コミュニティである学会などで多数の人々により承認・分析される客観性。この３点。",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809063",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "楠見孝に依れば、研究から共通に見出される「批判的思考」の３つの観点とは、１．合理的かつ規準に適う、２．より良い思考のために目標志向的である、３．内省的である．である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20170809065",
    "image_path": "./essay/criticize/1/ansimg_20170809_criticize_20170809065.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考の３つの観点は、規準に従う、論理的合理的思考、より良い思考を行うための目標志向的思考、自らの推論プロセスを意識的に吟味する内省的熟慮的思考の３つである。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809066",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "楠見孝によれば批判的思考に３つの観点があり、論理的・合理的で規準に従う思考、目標志向的思考、内省的・熟慮的思考である。これらが研究を通して共通して見出される。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809068",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　規準に従った論理的・合理的思考。また、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。さらに、自分の推論プロセスを意識的に▁味する内省的・熟慮的思考。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考は年齢や職業に関わらず必要とされる汎用的技能であり、規準に従った論理的、合理的思考、目標、文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論過程を意思的に吟味する内省的、熟慮的思考がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809071",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　第１に論理的・合理的思考かつ規準に沿った思考であること。第２に、よりよい思考のために、目標に応じて考える目標志向的思考であること。第３に自分の推論を意識的に吟味する、内省的・熟慮的思考であること。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　第一は論理的・合理的思考であり、基準や定義に照らし合わせる事。第二はより良い思考であり、目標や文脈に応じて分析・思考する事。第三は意識的に吟味する事で、これは思考過程を内省・熟慮する作業である。",
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    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考であり、規準に従う思考。より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味すること。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　１つ目は規準に従った上での論理的・合理的思考で２つ目はより良い思考をおこなうための目標志向的思考、３つ目は自分の推論プロセスを意謝的に吟味する内省的・熟慮的思考という３つの観点が共通で見出される。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考であり、規順に従う思考。より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。自分の推論プロセスを意思的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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    "question": 1,
    "answer": "批判的思孝の３つの観点は「論理的かつ合理的であり基準に従う思考」、「より良い思考のため目標や文脈に応じされる目標志向的思考」、「自分の推論プロセスを意識的に▁味する内省的・熟慮的思考」である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　１つめは論理的・合理的であること、２つめはより良い思考を行うこと。そして３つ目は自己の推論プロセスを意識的し吟味する思考である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考には、論理的・合理的な思考力、よりよい思考の為の目標や文脈に応じた分析力、意識的に自分の推論を吟味する内省的・熟慮的な再度妥当性を検討する力の３つの共通的能力の観点がある。",
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    "question": 1,
    "answer": "　論理的に物事を考える合理的思考とより良い思考を行うため、目標や文脈に応じ実行される目標志向的思想、さらに推論プロセスを自分で意識的に吟味する思想の３つの観点が批判的思考について見出される。",
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    "question": 1,
    "answer": "　３つの観点はそれぞれ、実証性・再現性・客観性に基づいているかどうかである。",
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    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考であり、標準に従う思考と、よりよい思考をおこなうために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考を批判的思考とする。",
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    "question": 1,
    "answer": "　１つ目は、論理的・合理的であり規準に従う思考、２つ目は、より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行する目標志向的思考、３つ目は、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１つ目に論理的、合理的な規準に従う思考である。２つ目により良い思考のための目標志向的思考である。３つ目に自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考である。他者および自身に対して疑う思考だ。",
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    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり、規準に従う思考。よりよい思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識に吟味する自省的・熟慮的思考。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的、合理的思考である。より良い思考をするために、目標に応じ実行される目標思考的思考である。自分の推論を自ら意識に吟味する内省・熟慮的思考である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　１つ目は、論理的・合理的で、規準に従った思考であること、２つ目は、より良い思考の為に目標や文脈に合わせて行う目標志向的思考であること、３つ目は、自分の推論プロセスを意識的に吟味していることである。",
    "comprehensiveness": 3,
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的合理的思考であり規準に従う思考である点。より良い思考をおこなうために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考である点。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考である点。",
    "comprehensiveness": 5,
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    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的であり、何かしらの規準に従った思考であること。より良い思考をおこなうために、情報をたくわえておくこと。自身の推論のプロセスが正しいかどうか意識的に吟味すること。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考の３つの観点は、論理的・合理的思考であり、規準に従う思考。より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。自分の推論を意識的に吟味する内省的熟慮的思向の３つである。",
    "comprehensiveness": 5,
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    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考では、論理的・合理的思考であり、規準に従っていること、より良い思考のために目標志向的であること、自分の推論プロセスを意識的に吟味することの３つが研究では共通に見出される。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考に見出される３つの観点とは、論理的、合理的思考であること、よりよい思考を行うための目標的思考であること、自分の推論プロセスを意識的に吟味することである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考は、論理的・合理的に物事を考えること、文脈や目標に沿って考えを推し進めていくこと、そして自分の推論プロセスを意識的に検討することの３つの観点から定義される。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809099",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１つ目は、論理的・合理的思考であり、規準に従う思考。２つ目は、より良い思考をおこなうために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。最後に、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考。",
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    "validity": 5,
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  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "物事を道すじを立てて考えることができる論理的、合理的思考力。目標や文脈に応じて柔なんな考え方ができる目標志向的思考。自分や他者の意見を吟味できる　内省的熟慮的思考。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的であり、規準に従う思考。より良い思考をおこなうために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。これらが３つの観点である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考の３つの観点は、論理的かつ合理的な思考、より良い思考を行うために場面に応じて分析する目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的かつ熟慮的な思考である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的合理的思考であり、規凖に従う思考、より良い思考をおこなうための目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的熟慮的思考、の３つが批判的思考の観点である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり規準に従う思考、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志考的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　第一に、論理的かつ合理的で、誰もが納得できるプロセスを経た思考、第二により良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、第三に、意識的に吟味を行う、内省的・熟慮的思考である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809106",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的な思考であり規準に従う思考、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考の３つ。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809107",
    "image_path": "./essay/criticize/1/ansimg_20170809_criticize_20170809107.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考であり、規準に従う思考。また、より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的志向。及び、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・▁慮的思考。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20170809108",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "「批判的思考」の３つの観点とは、仮説が実験などによって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性である。",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809109",
    "image_path": "./essay/criticize/1/ansimg_20170809_criticize_20170809109.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考とは、問題解決・判断を支える能力であり、論理・合理的かつ基準に従う思考、目標文脈に従い実行される目標志向的思考、推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考の３つの観点がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809110",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり、規準に従う思考とより良い思考をおこなうために、目標や文脈に応じて実行される目標志考的思考と自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20170809111",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　一つ目は論理的合理的であり規準に従う思考。二つ目は、よりよい思考を行うために目標や文脈に応じて実行される思考で、三つ目は自分の推論プロセスを意識的に吟味する、内省的思考である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809112",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考の３つの観点とは、仮説を検討できるかという実証性、同じ条件下で同じ現象が起きるかという再現性、そして個人の主観の入っていない思考である客観性のことを指す。",
    "comprehensiveness": 1,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 1,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809113",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考に基づく観点、より良い思考のための目標や文脈に応じる思考という観点、自分の推論を意識的に吟味し今何を考えているかを判断するような観点。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809114",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　一つ目に論理、合理的であり規準に従う思考。二つ目により良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。三つ目に自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809115",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　一つめは、論理的・合理的であり規準に従う思考である。二つめは、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考である。三つめは、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的熟慮的思考である。",
    "comprehensiveness": 5,
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考であり基準に従う思考、よりよい思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的志向、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考の３つである。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的であり規準に従う思考とより良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、そして自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考という３つの観点。",
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    "question": 1,
    "answer": "　楠見孝の見解によると、論理的、合理的思考であり、規準に従う思考、より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考である。",
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    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考であり、規準に基づいていること、より良い思考のための目標志向的思考であること、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考であること。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり規律に従う思考、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　「論理的・合理的思考であり、規従に従う思考」「よりよい思考のを行うため、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考」「推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考」",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的で合理的な思考、よりよい思考を行うために目的や文脈に応じて実行される目標志向的といわれる、何かを成し遂げるための思考、自分の思考を客観的に▁味するための内省的、熟慮的思考の３つの観点がある。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり規準に従う思考、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考が、批判的思考の３つの観点である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的で規準に従う思考と、より良い思考のために目標・文脈に応じて実行される目標志向的思考と、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考の３つ。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考であり、規準に従う思考、より良い思考をおこなうために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的熟慮的思考。",
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    "validity": 5,
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的、合理的で規準に従う思考であること。より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考であること。自分の論理プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考であること。",
    "comprehensiveness": 5,
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    "answer": "　仮説を、実験や観察によって正しいと確認できる実証性、そして、同一条件下で同一結果が得られる再現性、多数の人間に承認されることによる客観性が、批判的思考の３つの観点である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的で規準に従う思考が１つ目。２つ目が、よりよい思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。３つ目が自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　物事を論理的・合理的に考え、規準に従う思考。良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。以上の思考を用いて物事を疑う。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考であり、規律に従う思考、より良い思考をおこなうために目標や文脈に応じて実行される目標的思考、自分の思考プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考",
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    "theme": "criticize",
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    "answer": "論理的、合理的で、規準に従う思考、よりよい思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、配慮的思考の３つの思考観点がある。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考であり規準に従う思考と、よりよい思考を行うため、目標や文脈▁応じて実行される目標志向的思考と、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考の３つの観点。",
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    "question": 1,
    "answer": "　１つ目は、論理的・合理的思考であり規準に従う思考であることである。２つ目は、目標志向的思考であることである。３つ目は、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的な思考であることである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考の３つの観点とは、１つ目が論理的・合理的思考であり、規準に従う思考、２つ目が目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、３つ目が自分の推論過程を意識的に吟味する内省的・熟慮的思考である。",
    "comprehensiveness": 4,
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり、規準に従う思考、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する、内省的・熟慮的思考のこと。",
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    "answer": "１つ目は論理的・合理的思考。２つ目は、より良い思考をおこなうために目標や文脈において実行される目標志向的思考。３つ目は自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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    "question": 1,
    "answer": "　１つ目が、論理的・合理的思考であり規準に従う思考。２つ目が、より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。３つ目が、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的であり規準に従う思考。よりよい思考をおこなうために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的または合理的であり、規準▁従っているか、目標や文脈に応じて実行される目標志向性があるか、推論プロセスを意識的▁吟味する内省性、熟慮性の存否といった観点▁より批判的思考か否かが評価される。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　一つは「論理的合理的思考であり規準に従う思考」であり、二つ目は「より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実効される目標志向的思考」、最後に「自分の推論過程を意識的に吟味する内省的熟慮的思考」だ。",
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  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　１つ目は論理的合理的思考であり、規準に従う思考であること。２つ目は目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考であること。３つ目は自分の考えを意識的に吟味する内省的熟慮的思考であることである。",
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    "validity": 4,
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  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考で規準に従う思考、目的を持ってする目標志向的志向、自分の推論プロセスを自分から離れて客観的に見極める内省的で熟慮的志向。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考、規準に従って判断を出す思考が一つ目であり、二つ目は、何のためにどういう目的があることを考えてより良い思考がある。三つ目は、客観的な立場で意識的に吟味・熟▁的思考がある。",
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  },
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的であり規準に従う思考、よりよい思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考の３点。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目の観点は、論理的、合理的思考であり規準に従う思考。二つ目は、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。三つ目は、自分の推論過程を意識的に▁味する内省的、熟慮的思考。",
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  },
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考であり、規準に従う思考。よりよい思考を行うために目標や文脈に応じて実行される、目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考の３つである。",
    "comprehensiveness": 5,
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的であり基準に従う思考、より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行する目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考の３つである。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
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  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考は、論理的・合理的思考であり、規準に従う思考、より良い思考をおこなうために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考だという観点。",
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  },
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    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考３つの観点の内、１つ目は規準に従った▁理的合理的思考であること。２つ目は、目標を設定しより良い思考を目指すこと。３つ目は、自身の思考を客観的に吟味する内省的熟慮的思考であることである。",
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  },
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つが論理的、合理的思考で規準に従うこと。二つがより良い思考の為に文派に応じ実行される目標志向的思考なこと。三つが自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的思考であること。",
    "comprehensiveness": 4,
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  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１つ目は論理的、合理的思考であり、規準に従う思考、２つ目はよりよい思考を行うために、目標や文化に応じて実行される目標志向的思考、３つ目は自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考である。",
    "comprehensiveness": 5,
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    "validity": 5,
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  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的思考であり、規準に従う思考、より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考の３つがあげられる。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１点目は規準に従うために必要な論理的・合理思考、２点目は目標・文脈に応じた目標志向的思考によるより良い思考、３点目は自身がした准論を意識的に吟味できる思考である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
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  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　１つ目の観点は論理性、合理性だ。２つ目の観点はよりよい思考にするための目標に応じた実行だ。３つ目の観点は推論プロセスを客観的に考える内省的、熟慮的思考だ。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 3
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　「批判的思考」の３つの観点として①論理的・合理的思考で、規準に従う思考。②より良い思考をおこなうための目標志向的思考。③意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目は論理的・合理的かつ規準に従う思考、二つ目はよりよい思考を目的とし、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、三つ目は自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟練的思考である。",
    "comprehensiveness": 5,
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  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　３つの観点のうち一つは、論理的・合理的思考で規準に従う思考であること、次により良い思考をするために目標等に応じて行われる目標志向的思考で、そして自分の推論過程を意識的に▁味する内省・熟慮的思考。",
    "comprehensiveness": 5,
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  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり、規準に従う思考、より良い思考をおこなうために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟考的思考の３つの観点。",
    "comprehensiveness": 5,
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　批判的思考の３つの観点とは、論理的・合理的であり規準に従う思考、より良い思考を行う為に目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論過程を意識的に吟味する内省的・熟慮的思考の事である。",
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    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170810057",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的な思考であり規準に従う思考。また、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向方思考で自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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    "answer": "　１つ目は、論理的・合理的思考であること。２つ目はよりよい思考を行うために目標などに応じて実行される目標思考的思考のこと。３つ目は、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省熟慮的思考であること。",
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    "answer": "論理的・合理的男考であり、規準に従う思考。より良い思考をおこなうため、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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    "answer": "　論理的・合理的思考であり、規準に従う思考である点。より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考である点。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考である点。",
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    "answer": "　まず、論理的・合理的であり、規準に従う思考であること。次により良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。最後に自身の推論過程を意識的に吟味する内省的・熟▁的思考であること。",
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    "question": 1,
    "answer": "　１つ目は論理的・合理的思考で、規準に従う思考であること、２つ目はより良い思考のための、目標や人脈に応じて実行される目標志向的思考、３つ目は自分の推論過程を意識的に吟味する内省的・熟慮的思考である。",
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    "question": 1,
    "answer": "　汎用的技能である批判的思考で見い出される３つの観点とは、１つは思考が論理的かつ合理▁であるか、２つ目は思考が目標志向的であるか、３つ目は、思考が内省的かつ熟慮的なものとなっているかという点である。",
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    "question": 1,
    "answer": "より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、推論過程を意識的に吟味する内省的・熟慮的思考、良い思考を行うために他者および自分に対して広く使われる思考の３つの観点がある。",
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    "answer": "論理的、合理的思考を行い、規準に従う思考をし、目標や文▁に応じて実行される目標志向的思考、又推論プロセスを意識的に吟味をし、他者及び自分に対して広く行われるもの。立ち止まって疑うことが大事となる。",
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    "question": 1,
    "answer": "一つ目は、何らかの規準に従った論理的・合理的思考であること。二つ目は、目標や文脈に沿った、よりよい思考であること。三つ目は、自分の考えを意識的に吟味する内省的かつ熟慮的思考であること。",
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    "answer": "合理的でかつ規準に伴う思考であること。またよりよい思考を行うための目標志向的思考であること。そして自分の推論とそこまでの過程を吟味する内省的な思考であること。",
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    "question": 1,
    "answer": "　論理的・合理的に考え、規準に従う思考と、より良い思考のために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考と、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考という観点。",
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    "answer": "論理的、合理的思考であり基準に従う思考。よりより思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的熟盧思考。",
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    "question": 1,
    "answer": "　論理的、合理的思考であり規準に従う思考とより良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考の３つである。",
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    "answer": "１つ目は論理的・合理的であり、順序立ったものであること、２つ目は目標を見据えたよりよい思考を行おうとするものであること、３つ目はそれらが全て意識的に吟味されているかということである。",
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    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり、規準に従う思考であること、よりよい思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考であること、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考であること。",
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    "answer": "　第一に論理的・合理的思考であり、規準に従う思考。第二に、より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標的思考。第三に自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考のことである。",
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    "answer": "論理的・合理的思考で、基準に従う思考と、よりよい思考を思うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考と、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考の三つ。",
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    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり、規準に従う思考。よりよい思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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    "answer": "１つ目に論理的、合理的に思考すること、２つ目により良い思考のために目標や、文脈に応じて実行される目標志向的志向、３つ目に自身の推論プロセスを意識的に吟味することで得られる自省的熟慮思考である。",
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    "answer": "　論理的、合理的思考であり、規準に従う思考。そして、よりよい思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。最後に、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考の３つである。",
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    "answer": "批判的思考が共通に持つものとして、論理的合理的思考であり基準に従う。よりよい思考を行うために実行される目標的思考。推論プロセスを意識的に吟味する内省的熟考的思考がある。",
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    "answer": "１つ目は論理的・合理的思考であり、規準に従う思考。２つ目はよりよい思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。３つ目は、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的熟慮的思考。",
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    "answer": "　仮説などを検討できる実証性、同一の条件下で、同一の結果を得ることができる再現性、多数の人々に承認され、公認される客観性の３つの観点が批判的思考に関する研究で共通に見出だされている。",
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    "answer": "　論理的で合理的思考であり、規準に従う思考である事。次に、より良い思考を行うために目標や文脈に応じた目標志向的思考である事。最後に、自分の推論・プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考がある。",
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    "answer": "　１つ目は論理的・合理的で規準に従って考えられる点。２つ目はよりよい思考を行うために、目標や文脈に応じて考えられる点。３つ目は、自分の考えを客観的に吟味することができる点のことである。",
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    "answer": "　論理的・合理的思考で規準に従う思考。よりよい思考をおこなうため目標や文脈に応じて実行▁れる目標志向的思考。推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考。",
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    "answer": "一定の規準に従う論理的・合理的思考であること、より正しい詰論にたどり着くことを目標とした目標志向的思考であること、自分の推論プロセスそのものを診味する内省的・熟慮的思考であること。",
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    "question": 1,
    "answer": "１つめは論理的思考であり、規準に従う思考。２つめはより良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。３つめは自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的熟慮的思考。",
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    "answer": "　まず最初に手順を踏み、論理の飛躍のない論理的・合理的思考。次に結論を見据えた目標志向的思考。３つ目は自分の思考を常に吟味する内省的思考。",
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    "answer": "　「批判的思考」には、論理的合理的であり基準に従う思考、より良い思考のために目標や文脈に応じて実行される目標思考的思考、そして自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的熟慮的思考の三つの観点がある。",
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    "answer": "論理的かつ合理的であり規準に従う思考。二つ目は、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。三つ目は、自分の推▁プロセスを意識的に吟味する内省的で熟慮的な思考。",
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    "answer": "　論理的・合理的思考であり、規準に、従う思考、より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標的志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的熟慮的思考が見出される３つの観点である。",
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    "answer": "　１つ目が、論理的・合理的思考で、規準に従っている。２つ目が、より良い思考のために目標や文脈に応じて実行される目標思考的思考である。３つ目が、自分の推論過程を意識的に吟味する内省的・熟慮的思考である。",
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    "answer": "　論理的・合理的であり、規準に従う思考であること。より良い思考を行うための、目標志向的思考であること。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・▁慮的思考であること。",
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    "answer": "　一つ目は何かの基準をもとに論理的、合理的に思考すること。２つ目は目標や文脈に応じて、より適切に考えを進めること。３つ目は自分の推論に対して意識的に吟味する内省的・熟慮的な思考のこと。",
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    "answer": "　批判的思考の３つの観点として、論理的・合理的で、規準に従う思考、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを吟味する内省的・熟慮的思考がある。",
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    "answer": "　論理的・合理的思考で、規準に従う思考。よりよい思考のために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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    "answer": "　論理的・合理的思考であり基準に従う思考、よりよい思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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    "answer": "　「批判的思考」の三つの観点の一つ目は、論理的・合理的思考であり規準に従う思考。二つ目は、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。三つ目は意識的に吟味する内省的熟慮的思考。",
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    "question": 1,
    "answer": "批判的思考は、論理的、合理的であり、規準に従うこと。より良い思考をおこなうために、目標や文脈によって実行される目的志向的思考のこと。自分の推考、プロセスを意識的に吟味することである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目は、論理的、合理的思考である。二つ目は、より良い思考を行うという目標を持った思考である。三つ目は、推論プロセスを意識的に吟味する思考である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "観点１　論理的かつ合理的であり、規準に従う思考。　観点２　より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。観点３　自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的かつ熟慮的思考。",
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    "question": 1,
    "answer": "規準に従って行う論理的・合理的な思考であること。目的の達成など、より良い思考のために、実行される目標志向的思考であること。自らの推論プロセスを内相的に熟慮、意識的に吟味すること。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "ある規準に従って行う論理的・合理的思考、よりよい思考をするため、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟考的思考がある。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考には３つの観点がある。１つ目は論理的かつ合理的である事、２つ目はより良い思考を行うため目標志向を有した志向である事、そして最後に３つ目は自分の推論プロセスを意識的に吟味されている事である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的、合理的であり基準に従った思考であること。より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考であること。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟考的思考であること。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "３つの観点は、「論理的合理的思考であり、基準に従う思考」、「より良い思考を行うため、目標や文脈に応じ、実行される目標志向的思考」、「自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的熟慮的思考」である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目は論理的・合理的思考であり、基準に従うことである。二つ目はより良い施行を行うために目標や文脈に応じて実行される目標的思考である。そして三つ目は自分の推論プロセスを意識的に吟味することである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目は、論理的かつ合理的思考を行うことである。二つ目は、目標や文脈をきちんと把握したうえで、よりよい思考を行うことである。三つ目は、その思考に至るプロセスを吟味することである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考の3つの観点は、論理的・合理的思考であり規準に従う思考、より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟考的思考である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考とは、論理的・合理的思考で、目標に向けたより良い思考となり、自身の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考として問題解決や物事の判断を支える思考である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "基準に従っている、論理的で合理的な思考であるか、より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考であるか、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考であるかの三つの観点",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考は３つの観点から説明できる。まず論理的・合理的思考であり規準に従う思考であること、より良い思考を行うための目標志向的思考、そして自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考である。",
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    "answer": "１つ目は論理的・合理的な思考であること、２つ目はただ批判するだけでなく、より良い思考を行うためのものであること、３つ目は論理プロセスが妥当かどうかを意識的に吟味するものであること。",
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    "answer": "①論理的、合理的思考であり、規準に従う思考。②より良い思考をおこなうために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。③自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "「批判的思考」の三つの観点のうち、一つ目の観点は論理的・合理的思考であり、規準に従う思考、二つ目はよりよい思考を目指す、目標志向的思考、三つ目は自分の考えを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考に関する研究に共通する要素は３つある。１つはある基準に従って論理的あるいは合理的に考え、１つは目的を持って思考をし、１つは自己の考えを吟味する内省的な思考をしていることである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１つ目は、論理的、合理的思考、２つ目はより良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、３つ目は自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考である。",
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  },
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "「批判的思考」とは、論理的・合理的で、基準に従う思考であり、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の論理プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "「批判的思考」の３つの観点として、１．矛盾のない論理的・合理的思考　２．より良い思考のための目標志向的思考　３．推論プロセスを吟味する内省的・熟慮的思考　の３つが存在する。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "　１、論理的な思考力が重要である。２、元より良い思考が重要になる。自分の推論ポロセスを意識に吟味する。内省的な思考が大事になる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一定の基準に従った、論理的・合理的思考である点。よりよい思考を行うため、目標や、文脈に応じて実行される目標志向的思考である点。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考である点。",
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  },
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考の１つ目の観点として、論理的・合理的思考がある。２つ目に目標を成し遂げるためにより良い思考がある。３つ目に自分の推論プロセスを意識的に吟味するということがある。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "仮説が観察実験により検討できる実証性、同一の条件下で同一の結果をもたらす再現性、多数の人々が承認し、公認される客観性の３つの観点がある。",
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  },
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考の3つの観点とは、論理的、合理的思考、より良い思考を目指して目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを吟味する内省的、熟慮的思考の３つである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "規準などに従い、論理的、合理的な思考をすること。より良い思考をしようと目標志向的思考を持つこと。意識的に物事を吟味し内省的、熟慮的思考を持つこと。これらの３つの観点である。",
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  },
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考の三つの観点は第一に論理的・合理的思考で基準に従う思考、第二により良い思考を行うための目標志向的思考、第三に自分の推論やプロセスを意識的に吟味する内省的・熟考的であることの三点が挙げられる。",
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    "answer": "論理的・合理的思考であること、より良い思考をもつこと、",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり基準に伴う思考であること、より良い思考をおこなうために目標、文脈に応じて実行される目標志向的思考であること、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考であること。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考の共通に見出される観点は、仮説が観察実験などによって実証できる実証性と同一の条件下では同一の結果が得られるという再現性、多数の人々によって承認され公認される客観性の３つである。",
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    "question": 1,
    "answer": "三つの観点とは以下の通りだ。論理的・合理的思考であり、基準に従う思考。より良い思考を思うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内相的熟考的思考。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり、基準に従う思考。より良い思考を行うために、目標に応じて実行される目標志向的思考。推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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  },
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考における３つの観点は、論理的・合理的な思考であること、より良い方向への目標的思考であること、推論過程を意識的に吟味することの３点である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考の３つの観点には論理的および合理的思考、より良い思考そして自身の考えの推論プロセスの吟味の３つがあり、それらは他人への批判ではなく考えが正しいかどうかを疑うことに重きを置いている。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考の観点の一つ目は、正しい根拠がある思考であること。二つ目は、より良い思考を行うため、目標を定め達成できるように努力すること。三つ目は、自分の思考について客観的に何度も吟味すること。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり、規準に従う思考。より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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  },
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目は基準に従った論理的、合理的思考、二つ目はより良い思考を行うための目標思考的思考、三つ目は推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考がある。",
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  },
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり、規準に従う思考。よりよい思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考の三つの観点は、論理的・合理的思考、より良い思考、意識的吟味である。これらは他者と自分に対して行われ、立ち止まって疑うことを可能にする。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１点目は論理的・合理的に考えること。２点目はより良い思考のために、目的にあった方法で考えること。３点目は自分の推論プロセスを意識的に吟味しながら考えること。",
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  },
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目はある基準に則った論理的・合理的思考。二つ目はより良い思考を行うため目標や文脈に応じて実行される目標試行的思考。三つ目は自分の推論プロセスを意識的に吟味すること。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目の観点は、ある基準に従った、論理的・合理的思考である。二つ目は、何かを成し遂げるためのより良い思考、目標志向的思考である。三つ目は、意識的に吟味するという、内省的・熟慮的思考である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１つめは論理的・合理的思考であること。２つめはより良い思考をしようとする目標思考的思考であること。３つめは事柄に対して、意識的に吟味する内省的・熟慮的思考であることである。",
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  },
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "３つの観点は論理的、合理的思考に従うという点、より良い思考を行うための目標志向的思考である点、そして推論プロセスを意図的に吟味する内省的、熟考的思考である点である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "３つの観点は、論理的・合理的思考、より良い思考にするための目標志向的思考、推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考がある。これらから他者や自分に対して一旦立ち止り物事を疑う必要性がある。",
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  },
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目は、論理的合理的思考、規律に従う能力。二つ目は、より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて目標志向的思考。三つ目は、自分の推論プロセスを意識的に吟味する。内省的、熟慮的思考。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的かつ合理的思考であるか、より良い思考を行うために目標志向的思考であるか、意識的に吟味するかという三つの観点が批判的思考の定義に関して見出されることである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１つ目として物事を論理的、合理的に考える。２つ目はより良い思考のための目標志向的思考。３つ目は自分の推論プロセスを意識的に吟味すること。",
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    "question": 1,
    "answer": "第一に、論理的、合理的思考を用い、ある基準に従うこと、第二に、より良い結果を追及するための目標的思考をすること、第三に自分の巣理論プロセスを吟味し、内省、熟慮的思考をすることである。",
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    "question": 1,
    "answer": "一つ目は論理的、合理的思考であり、基準に従う思考であること。二つ目はより良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考であること。三つ目は自分の推論プロセスを意識的に吟味すること。",
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    "question": 1,
    "answer": "楠見孝によれば1.論理的、合理的思考であり、基準に従う思考、2.より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、3.自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考の3点。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的観点で基準に従い、目的達成のために行われ、かつ、自分の推論プロセスを意識的に吟味できる内省的かつ熟慮的観点を持って行われる思考",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的かつ合理的な思考であること、より良い思考を目指し、目的意識を持って行う目標志向的思考であること、内省的かつ熟慮的な思考であることが、批判的思考の三つの観点として挙げられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "規則に基づいた客観的な観点からの考察、自分や他者の意見を客観的に考察すること、より良い思考を促すことであり、結果と結論との因果関係が説明できること。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考とはより良い思考を行うためにするという目標志向性を持ち、自己の推論プロセスを吟味する内生的思考である。また論理的、合理的であり、ある規準に従うものである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考とは、物事を疑い、見極めること。論理的且つ合理的に物事を考えること、何らかの目的や目標を成し遂げるために行うこと、他者だけでなく自分の推論プロセスも吟味することの３つの観点が重要である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目は論理的、合理的思考で、基準に従う思考。二つ目はよりよい思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。三つ目は自分の推論プロセスと意識的に吟味する内省的、熟度的思考。",
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    "question": 1,
    "answer": "一つ目は論理的、合理的な思考能力。二つ目は目標志向的なよりよくあろうとする思考。三つ目は内省的・熟慮的な自分の推論過程を吟味する思考。",
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    "question": 1,
    "answer": "①規準に従う論理的・合理的思考②より良い思考を行うために目標を作る目標志向的思考③自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "理論的・合理的に考えること、より良い思考のためのものであること、自分自身の思考に関して意識的に吟味することが重要である、という３点である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考の三つの観点は、基準に従う論理的・合理的思考。より良い思考をするための目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考がある。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "「批判的思考」の３つの観点として、規準に従うといった「論理的・合理的思考」、目標や文脈に応じて実行するという「目標思考的思考」、自らの推論プロセスを意識的に吟味する「内省的・熟慮的思考」が挙げられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的かつ合理的で、基準に従う思考。より良い思考を行うために目的に応じて実行する目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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    "answer": "１つは論理的・合理的思考であり基準に従う思考。１つはより良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。最後の１つは自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的熟慮的思考。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考の３つの観点とは、仮説が観察・実験などで検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、科学コミュニティー内の多数の人々によって公認される客観性のことである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１つ目は「気分や感情に左右されず、論理的・合理的な思考であるか」という点である。２つ目は「より良い方向を目指しているか」という点である。３つ目は「自分の推論を意識的に吟味しているか」という点である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目は論理的、合理的であること。二つ目はより良い思考を行うため、目標や文脈に応じて実行される目標志向的であること。三つ目は自分の思考プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的であること",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１、論理的・合理的であり基準に従う思考である。２、より良い思考のため行われる目標的思考である。３、意識的に吟味される他者および自分に向けられる思考である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "①論理的・合理的思考であり、基準に従う思考。②より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。③自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考力とは、論理的・合理的思考であり、基準に従う思考、より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標試行的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "第一に論理的かつ合理的であり規準に従うものである。次により良い思考のための目標志向型思考力である。最後に推論過程を意識的に吟味するための内省的・熟慮的思考である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考の３つの観点は、思い込みや気分によるものではなく論理的で合理的な思考であること、よりよい思考に向かうとする目標志向的思考をすること、自分のしているプロセスを意識的に吟味することである。",
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  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１つは論理的・合理的思考で規準に従う思考であるという点で２点目はより良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標的思考で、３点目は自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的思考である点である。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "第一に論理的・合理的であること、第二により良い思考のために目標志向的であること、第三に意識的な吟味を行うことによる内省的な思考の反芻が共通する観点として見出される。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "「批判的思考力」の３つの観点とは、①規準に従った論理的・合理的思考、②より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考、③自分の推論を意識的に吟味する内省的・熟慮的思考である。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考の観点とは、①論理的・合理的思考であり基準に従う思考②より良い思考を行うため、目標・文脈に応じて実行される目標志向的思考③自分のプロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考であることである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１つ目に、論理的、合理的思考として基準に従う思考。２つ目に、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。３つ目に、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的合理的思考であり、基準に従う思考という観点、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考という観点、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考という観点の３つ。",
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    "answer": "論理的、合理的思考、目標志向的思考、内面的、熟慮的思考",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的に思考して自己の基準に従う思考。より良い思考をすることを目指す、目標志向的思考。自分の判断を意識的に吟味する内省的・熟練的思考。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目は規準に従って物事を判断する論理的・合理的思考である。二つ目はよりよい施行のためにも目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考である。三つ目は自身の思考過程を意識的に吟味する熟慮的思考である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目の観点は、論理的・合理的に行うことで、二つ目はより良い思考を行うために目標に向かう観点で、三つ目は自分の推論プロセスを意識的に吟味することである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的、合理的思考であり基準にしたがうもの。より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考であること。自分の推論プロセスを意識的に吟味できること。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり、基準に従う思考。より良い思考をおこなうために、目標や文脈に応じて実行する目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考では論理的・合理的思考であり基準に従う思考、より良い方向のため実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的思考の３つが共通に見出される観点である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１つは、前提と結論の繋がりがはっきりとした「論理的・合理的である」こと。２つは、議題をより良くするための「目標志向的である」こと。３つは、意識的に吟味された「内省的・熟慮的である」こと。",
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    "validity": 4,
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  },
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目が気分でものを言わない論理的で合理的な思考、二つ目がより良い思考のために文脈を選ぶ目標志向的思考、三つ目が自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
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  },
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考をもち、規準に従う思考であること。より良い思考を行うための目標志向的思考をもつこと。自分の推論プロセスに対して内省的・熟慮的思考を行うこと。これらが批判的思考の３つの観点である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１つ目は、論理的、合理的であり、規準に従うこと、２つ目は、よりよい思考に向け目標や文脈に応じたものであること、３つ目は、推論プロセスを意識的に吟味する、内省的・熟慮的なものであることである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１つめは実際に実験して目で確かめられる実証性があることである。２つめは誰が何度やっても同じ結果を得ることができる再現性があることである。３つめは個人的な感情が入らない客観性があることである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり、基準に従う思考。より良い思考のために、目標や文脈に応じて実行できる目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味する、内省的・熟慮的思考。",
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    "answer": "３つの観点には論理的・合理的思考という規準に従う思考、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行する目標志向的思考、自己の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考がある。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "思考が論理的・合理的な思考で基準に従う思考であり、より良い思考を目的とした目標志向的な思考、かつ自分の思考プロセスに対して意識的に吟味できる内省的・熟慮的な思考であるといった観点。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20171227042",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり、基準に従う思考。より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目標志向的思考。自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり、基準に伴う思考、よりよい思考を行うため目的・文脈に応じ実行される目標志向的思考、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熱慮的思考",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "基準に従った論理的・合理的思考とよりよい思考を行うための目標志向的思考、自分の思考プロセスを意識的に吟味する内省・熟慮的思考の三つ。",
    "comprehensiveness": 4,
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  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的、合理的思考であり、基準に従う思考であること。より良い思考にするため目標に向かって行う志向であること、相手を批判するだけでなく、自分の推論も意識的に吟味できている推論であること。",
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    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "1つめは論理的・合理的思考をすること、2つめはより良い思考を目標や文脈から目標志向的思考をすること、3つ目の観点は他者の意見でなく自分のプロセスで自分の考えを批判すること",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "一つ目は、論理的、合理的思考であり規準に従う思考。二つ目は、より良い思考を行うために、目標や文脈に応じて実行される目標思考的思考。三つ目は自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟慮的思考。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考であり、規準に従う思考。また、より良い思考を行うための目標的思考。さらには、自己の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考という3つの観点に大別される。",
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    "validity": 4,
    "grammar": 3
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１つ目の観点は、論理的・合理的思考、基準に従う思考。２つ目の観点は、よりよい思考を行うために、目標志向的思考。３つ目の観点は、自分の推論プロセスを意識的吟味する内省的、熟慮的思考。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20171227050",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "思い込みではなく基準などに従って判断する論理的、合理的思考、目標や文脈に沿ってより良い思考を行おうとする目標志向的思考、自分の思考過程を意識的に吟味できる内省的思考の３つ。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20171227051",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "ひとつめにある基準に従った理論的・合理的思考力、ふたつめにより良い思考にたどり着こうとする目標志向的思考、みっつめに自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考の３つの観点がある。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的、合理的思考であり私情を挟まない思考、より良い思考を行うために目標や文章に応じる目標志向的思考、自分のプロセスを意識的に吟味する内向的熟慮的思考という観点。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20171227054",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "論理的・合理的思考、目的志向的思考、内相的・熟考的思考",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "１つ目は、論理的・合理的思考であり基準に従う思考。２つ目は、より良い思考を行うために目標や文脈に応じて実行される目的志向的思考。３つ目は自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的、熟考的思考。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20171227056",
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    "theme": "criticize",
    "question": 1,
    "answer": "批判的思考の１つ目は気分で批判するのではなく、論理的・合理的に基準に基づいた思考をする。２つ目はより良い思考をするために目標志向的思考をする。３つ目は自らの推論プロセスを意識して批判的に吟味する。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 4
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　科学的に主張するためには、３つの要素が必要とされる。１つ目は実証性。仮説が検討できなければならない。２つ目は再現性。同一の条件下では同一の結果がもたらされなければならない。３つ目は客観性。多数の人に承認され、公認されるものでなければならない。グラフを見ると、カラーテレビの１００世帯あたりの保有数が多いほど、平均余命は確かに長くなっている。しかし、ここには相関関係は存在するが、因果関係は存在しない。カラーテレビを保有すれば、長生きできるのではない。カラーテレビを保有できる人が増加したということは、人々の生活レベルが向上したということだ。生活が豊かになった結果として、平均余命も伸びたのだと推測される。\n　このようなグラフは、複数の要因や過程を経て起こった結果をあたかも１つの要因によって起こったものだと見ている側に錯覚させるために形成されたと考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809003",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　説問のような主張は、いわゆる科学としての妥当性を欠いたものである。科学的な主張たり得るためには、実証性、再現性、客観性が求められる。しかし、このグラフは、客観性を確保するための根拠として不適当である。確かにこのグラフはカラーテレビの保有と平均余命との間の相関関係を示すものにはなっているが、その２つの間に因果関係があることを示すものにはならない。平均余命の延長と生活の近代化とは同時期に進んでいるが、平均余命を伸ばした要因としてカラーテレビの普及が妥当であるかどうかはこのグラフからは明らかにならないのである。このようなグラフが形成される理由としては、思い込みやしがらみなどによって批判的思考がなされず、平均余命の延長の要因として何が考えられるか、という吟味や、カラーテレビの普及と平均余命の延長とは因果関係がないのではないかという吟味、論理的思考が十分になされなかったことが挙げられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809004",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフにおいては相関関係が存在している。カラーテレビの保有数が多くなるほど、平均余命が高くなっている。しかし、ここから因果関係を読み取ることはできない。因果関係が証明されていないため、長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いとはいえない。ではなぜこのようなグラフが作られたのか。それはカラーテレビの普及拡大と医療の進歩で平均余命が伸びていく時期が重なったためである。同時期に同じ動きをしていたためであり、直接の関係はない。\n　また、長生きするためにカラーテレビを多く所有することと、グラフによる結果は正しく結びついていない。グラフで読み取れることは現象であり、長生きにカラーテレビが効果を持つとはいえない。もしその主張を妥当なものにするのならば、各家庭を何年にも渡って調査し続けていく必要があるだろう。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809006",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　長生きすることと、カラーテレビを所有することにはグラフから読み取れるように相関関係があるため、結論に結びつくように見える。しかし、２つの事柄の間に因果関係は存在しないため、このような結論は妥当でないと言える。このようなグラフが形成される理由として、時代が進むにつれ医療技術が進歩し、平均余命が延びたことと、時代が進むにつれ科学技術の進歩によりカラーテレビが安価になり、さらに経済発展により人々の給与が上がったことから、カラーテレビの１００世帯あたりの保有数が増えたこととが挙げられる。つまり、２つの事柄を結びつけるため、年代が抜け落ちていると言える。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809007",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　この主張が正しくないと考える理由は２つある。１つ目は相関関係と因果関係を結び付けているからだ。確かにこのグラフには正の相関関係が見られる。しかし、だからといってこの主張が正しいとは結論できない。カラーテレビの保有数が増えたのは、人々の収入が増えて生活が豊かになったからだと考える。生活が豊かになれば健康にも気を遣う人が増え、平均余命も増えるだろう。今回のグラフはそのような事情があるからではないだろうか。２つ目は、そもそも主張が検討できないからだ。カラーテレビ保有数と平均余命の関係を調べるには、カラーテレビの保有数以外の条件をそろえる必要がある。しかし、そのような実験を数万人単位で行うのは事実上不可能であり、主張が正しいかどうかは分からない。\n　以上より、この主張は妥当ではないと考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809008",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビが一般に普及したのは２０世紀後半のことであり、それほど昔のことではない。一方、平均寿命も医学の進歩によって年々伸びてきている。つまり、カラーテレビの普及と平均寿命が伸びたことは時代が進んだことによってもたらされたことであり、相関関係はあっても因果関係はない。よって、「長生きすめためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではない。\n　また、このようなグラフが形成される背景には、グラフ作成者の思い込みや早とちりがあったのではないか。相関関係を見出すと、因果関係もありそうだという気持ちになってしまうのが人間だと私は考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809009",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフでは確かにカラーテレビの保有数の増化にともなって平均余命が長くなっていることがしめされている。しかしこのグラフは「健康の為にテレビを買え」という論拠として適切だろうか。\n　その考察の為にまず「テレビを持つこと」と「長生きすること」に本当に因果関係があるか調べなくてはならない。しかしここには何の因果関係も見られない。テレビをいくら保有したところで人体に何も良い影響が無いのは明らかだ。\n　カラーテレビは技術の発展と共に一般家庭にも広く保有されることになった。それとは全く別に、寿命も近年長くなることになったわけだが、この２つは「科学や医▁技術が発展したから」という理由で相関関係になったものの、直接的因果関係はなく無理やりこじつけたにすぎない。例えばテレビがゲーム機や電話であったとしても同じような表になり、そこにも何ら因果関係はない。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809011",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809011.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　この主張が正しくないと考えるのには主に二つの理由がある。一つ目は、カラーテレビが寿命に及ぼす影響についての説明が何もないことである。例えば、カラーテレビで放送されるのがすべてエクササイズ動画であるならばこの主張は正しいのかもしれないが、現実はそうではない。一世帯のテレビ台数が増えれば、テレビが各部屋に散らばるので部屋を移動するために階段を上り下りすることもなくなる。もう一つは、この主張は時代を考慮していないからである。カラーテレビが多く出回る頃はそれ以前より医療も発達し、平均寿命も延びると考えられる。因果関係の欠如と時代考慮をしていないことから、この主張は妥当ではない。\n　このグラフは、カラーテレビを売りたい人が健康や長生きに不安を抱いている人をあおるために形成したと考えられる。相関図を見せることにより科学っぽさを強調するというニセ科学の一例である。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809012",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809012.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフを根拠に「長生きするためにはカラーテレビを多く保有すれば良い」と主張することが妥当でない理由は、因果関係が成立していないからである。科学的にこの主張を見ると、カラーテレビの保有数が増えれば増える程．平均余命が上がっていることから、実証性はあると判断できる。しかし、これが仮に、モノクロテレビからカラーテレビへの切り替えが盛んな時代に集▁されたデータだとすると、カラーテレビが当たり前になりつつある近年では、同様の結果が得られない可能性がある。理由は、カラーテレビが主流になるまで技術が進歩している間に、長生きを実現する医療も出現していると考えられるからである。よって、再現性に欠け、この主張は妥当でないと言える。一方で、グラフのようにカラーテレビの保有数と平均余命が比例する理由としては、医療の進歩や食生活の変化を加味すると、両者間に相関関係があると考えられるからである。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809014",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809014.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　講義で紹介されたグラフを根拠に「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することが妥当でない理由は、カラーテレビの１００世帯あたり保有数と平均余命との間に因果関係がないからである。このグラフを根拠に、カラーテレビを多く買ったからといって余命が長くなることはないだろう。\n　しかし、このグラフには相関関係がある。そこには、カラーテレビの１００世帯あたり保有数とはまた別の要因があるはずである。例えば、カラーテレビの保有数が多いということは比較的裕福であり、その分医療費にお金をかけられることから、平均余命が長くなるといった具合である。このように別の要因がひそんでいて、相関関係が現れてしまったといえる。\n　以上のことから、グラフを吟味すれば因果関係もなく妥当ではないことが分かる。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809015",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809015.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフでは、カラーテレビがあるから長生きできると示されているが、注目すべき点が誤っている。まず、平均余命が延びた背景として、医療器具などの発達が考えられる。医療器具が発達するならば、当然テレビも発達し、カラーテレビが増加するだろう。したがって、平均余命が延びたことは、時代が進化していることが背景であり、カラーテレビと直接結びつけられる根拠はないということがいえる。\n　このグラフは、カラーテレビをより販売しようという意図を含めて作成されたものであると考えられる。しかし、上記のように、よく考えてみると、根拠が明確でないこともある。このような誤解を防ぐためには、情報の受けとり手が、情報をそのまま受けいれるのではなく、根拠が明確なものかをまず疑ってみる批判的思考をすることが大切であるといえる。そのことを、受けとり手がしっかりと理解しておかなければならない。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809016",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809016.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフのように平均余命の年数とカラーテレビの１００世帯あたりの保有数は正の相関を示しているが、その事と「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という結論には因果関係がない。カラーテレビは普及率は時代の豊かさに関係し、時代の豊かさが医療の充実につながって平均余命を延ばしている可能性がある。つまり２つのデータに相関が見られたとしても本質は他の所にあるかもしれないのである。つまりこの主張の妥当性を示すには２つのデータが直接関係している証拠を示すことが必要であり、それができない限り科学的な主張とは言えない。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809017",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809017.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張が妥当ではないとする理由はグラフの結果が結論に対して有効ではなく、因果関係が成立していないためである。\n　確かにデータではカラーテレビの１００世帯あたり保有数と平均余命には相関関係が見られるが、このようなグラフが形成されるのは、カラーテレビの保有台数はその世帯の家計や家族形態に左右されるものであるためだ。\n　カラーテレビを複数所有できるほどの経済力を持つ家庭では、その経済力に見合った医療技術を享受でき、大家族のような複数のカラーテレビを持つ家庭では適切な介助を受けられる傾向があるため、平均余命に影響があると推測することができる。\n　そのため、長生きとカラーテレビには因果関係がなく、相関関係が見られるのはどちらも経済や家族形態の事情であって、主張は妥当ではないと考えることができる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809018",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809018.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフから、カラーテレビの保有数が増えると平均余命も延びるという相関関係は導かれるが、その間の因果関係が無い、または示されていないため、この主張は妥当ではないと判断する。これは、「科学的」の三条件のうち、客観性が久如した主張であるからである。\n　また、このようなグラフが形成される理由としては、カラーテレビの１００世帯あたり保有数が増えるということが、経済・科学技術の発展と相関関係をもつことが理由として考えられる。つまり、カラーテレビを持つ家庭が増えたということは、それだけ経済が成長し、科学技術が向上したということに等しい。そのため、医療技術も向上したと考えられ、それに伴い、平均余命が延びることは当たり前のことであると言える。\n　以上のことから、カラーテレビを買うことが長生きにつながるのではなく、カラーテレビの保有数に反映される経済発展の結果、平均余命が延びたと考える。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809019",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809019.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフが形成される理由として、カラーテレビが各世帯でたくさん付給されるようになり、保有数が増加したことで、平均余命が長くなるということから、テレビと余命は、科学技術でつながっているからである。テレビを保有することが長寿につながるのではなく、科学技術が進歩したことで、テレビの価格が下がり、多くの人が保有できた。また、その進歩と同時に、医療技術が発達したことが長寿につながり、このようなグラフが形成されるようになった。\n　そのため、カラーテレビの保有が、長寿の直接の理由ではない。カラーテレビを多く持つことが、長寿につながると考えるのは、妥当ではない。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809020",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809020.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　図を見ると、カラーテレビの１００世帯あたり保有数と平均余命は比例していることがわかる。つまり、２つの項目のあいだには相関関係が存在するといえる。しかし、「カラーテレビを多く所有しているから長生きできる」という、因果関係が存在するとはいえない。\n　このグラフにはあるからくりがある。それは、時代が進むにつれて、産業技術が向上してカラーテレビの１００世帯あたり保有数が増加するとともに、医療技術も同じく発展して平均余命がのびたということである。つまり，カラーテレビの台数が直接的に平均余命の延長につながっているのではなく、時代が進むことで生じた技術向上こそが、このグラフが形成される理由である。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809021",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809021.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　長生きの秘決はカラーテレビを多く持つことにあるという広告が出るのは、そう宣伝することで自社の製品を一台でも多く売ろうとするメーカーや小売店の魂胆があるからだ。健康に関心を持つ人は多いので、カラーテレビの所有台数と長寿に因果関係があると言えば、そういった人▁がカラーテレビをたくさん買うだろう。しかしカラーテレビの所有台数と長生きには相関関▁はあっても因果関係はない。カラーテレビをたくさん保有しているということは、それだけ経済的に豊かだと言える。裕福であれば健康に良い食事や満足のいく治療が受けられ、長生きできる可能性が高い。反対にカラーテレビを持っていない世帯はあまり裕福ではなく自分の健康に使える経済的余裕がない。したがって短命になる可能性が高い。つまり経済的豊かさが長生きと因果関係があるのであって、カラーテレビの保有台数とは直接的な因果関係はない。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809022",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　当該グラフにおける縦軸と横軸の結果には、相関関係が存在する。しかしこの結果が「長生きをするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という結論に有効であるとは言えない。なぜなら、当該結果には因果関係が存在しないからである。\n　人々は、根拠が不確かなデマである場合でも「科学を装っている」と妄信してしまう傾向がある。そもそも、「科学的」には大きく３つの条件がある。仮説が実験等により検討できるという実証性、同一条件下で同一結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され公認される客観性である。自然の本質を人間の言葉で解釈する際、人間のさがによる不正確さをなるべく排除するためこうした「科学的」条件が用いられている。そのため、人々はアンケート調査結果や数値を用いたグラフとしてある仮説を提示された場合、「科学的」条件による根拠づけがなされていると容易に信じてしまうのである。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809023",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　そもそも、このグラフが作成された理由は、人々にカラーテレビを購入させたいため、である可能性が高い。カラーテレビには医学的に人を健康にする手段はないので、実証性の観点からしても、カラーテレビと平均寿命に因果関係はない。また、再現性についても、同じような結果が将来出るとは考えにくい。客観性にもとづくと、人々がこの結果を承認・公認する可能性は低いと考えられる。以上の３つの観点からしても、実証性、再現性、客観性の基準を達しておらず、結果的に、カラーテレビを買うと長生きできる、という仮説は科学的に成り立たない。したがって、この主張を真実であるということはできない。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809024",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビの保有数が増えていることと、平均余命が伸びていることには相関関係がある。\n　しかしながら、カラーテレビの保有数の増加と平均余命の伸長には因果関係がない。問のようなグラフが形成されるのは、カラーテレビを多くの世帯が持てるようになるほどに経済が発展し、そのような経済環境下では適切な医療を多くの人が受けられたり、健康的な生活を送れたりするから平均余命も伸びるという理由によるものである。カラーテレビを保有している世帯とその平均余命だけを見ると、長生きをするためにはカラーテレビを多く所有すればよいという主張があたかも正しいように思えるが、カラーテレビを有していない者の平均余命が他の世帯よりも短いかという観点から検討すると、グラフから読みとれる事実が、主張が正しいと認めるために有効なものではないとわかるはずである。よって問のような主張は妥当ではない。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　確かに、長生きをすることと、カラーテレビを多く所有するという関係の間には、どちらも増えているとい点で相関関係が存在する。しかし、これには、カラーテレビが増えたから　平均寿命も伸びるのだというところに全く因果関係が存在しない。実際に、平均寿命が伸びているのは、医療や科学が進歩したからであり、カラーテレビが増えたのも時代が進んでいるというだけである。\n　このようなグラフが形成されることによって、長生きすることと、カラーテレビの所有数がさも関係しているように見せかけ、また人々は、これに実証性、再現性、客観性を内包している正しい根拠があるのだと、考えやすくなると考えられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809026",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフに示されているように、カラーテレビの保有数と平均寿命の間に正の相関関係はある。しかし、この結果を見ただけで、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という結論を導き出すことは妥当ではない。なぜならカラーテレビの保有数と平均寿命の間には因果関係がないからだ。このグラフが形成された結果を正しく理解すると、カラーテレビが普及したということは、時代が進み生活水準が上がったことの結果である。時代が進むと医療が進歩し、生活水準が上がると多くの人が医療を受けられるようになる。だから平均寿命が伸びたのである。\n　このように、確かなデータが元になっていても解釈が不十分である等すると間違った結果が導き出されることもある。データを見せて説明された場合でも、その証拠が結論に対して有効かを見極める批判的思考力を持つことは重要である。",
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    "logical_consistency": 4,
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    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809027",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　長生きするためにカラーテレビを多く所有することには意味がない。なぜならこの主張の結論とそれを証明するグラフには因果関係がないからである。以下に詳しく説明する。\n　このようなグラフが形成された背景にはカラーテレビの保有数増加から見える人びとの生活水準の向上がある。カラーテレビが複数買えるほど生活が豊かになったということは、衛生環境の向上や摂取する栄養の増加、健康志向の高まりや医療技術の発展もあったと考えることができる。その結果人びとはより病気にかかりにくくなったり、病気の早期発見や適切な処置が受けられたりするようになった。以上が平均寿命の高齢化の直接的な要因である。\n　よって、単にグラフによるデータがあるだけで、安易に科学的根拠の裏づけだと思いこみ、この主張を信じることは妥当ではない。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809030",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張は妥当ではないのはなぜか。\n　確かに、カラーテレビの100世帯あたり保有数と平均余命のグラフは相関関係があることを示している。テレビを見ることによって▁の活生化につながるためかもしれない。\n　しかし、私はこの主張が妥当ではないと考える。なぜなら、そのグラフだけでは結果しかわからないからだ。カラーテレビの保有が身体的に何らかの効果が表われるとするならば、それを証明するために何らかの方法をとらなければならないと思う。また、調べた場所や人が何であろうと、それだけで主張の妥当性を証明することは不可能だと思う。いくら信頼があるといっても間違っていないという保障はどこにもないからだ。\n　よって、カラーテレビの保有数と平均余命のグラフだけで購入数と余命が直結していると断言できない。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809031",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフの平均余命とカラーテレビの１００世帯　あたりの保有数の間には相関関係がある。平均余命が長い人つまり若い世代の人は、カラーテレビは身近な存在であり一家に一台ではなく一部屋に一台ある世帯もある。平均余命が短い人つまり高齢者にとってカラーテレビは幼い頃から身近にあるものではないため、若い人と比べるとやはり保有台数は少なくなる。このように世代とカラーテレビの保有台数には確かに相関関係があるが、カラーテレビを持てば持つほど長生きできるという因果関係はない。相関関係でしかないものをあたかも因果関係があるように見えるように工夫してあるだけで、保有台数が長生きのための有効な証拠とはならないために、この主張は妥当ではない。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809032",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」との主張は妥当ではない。まず、このような主張がなされる根拠となるグラフが形成される理由は単純だ。時代が進むにつれカラーテレビの普及率が増加するとともに、医療技術が進歩し、平均余名が上がっているということだ。そのため、本問の主張は必ずしも正しくない。一見グラフを見ると妥当だと思えるが、それは相関関係があるにすぎない。最も重要な因果関関係が欠けていると言える。すなわち、カラーテレビの保有数が増えたので平均余名がのびたという明確な関係がない。そのため、本問主張は妥当性を欠いた無理矢理の主張と言えるだろう。\n　このように科学を装い本当は科学でないというニセ科学によって、相関関係はあるが因果関係はないということになり、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」との主張は妥当ではない。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809033",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張は、このグラフからは相関関係は読み取れても因果関係は読み取れないため、妥当ではない。相関関係＝因果関係と思われるかもしれないが、この相関関係が生まれた理由は、カラーテレビの１００世帯あたりの保有数というのが時代の流れに従って起こる国力の発展を表せていることにある。国力が発展すれば、国民一人あたりの所得は増え、医療技術の進化も起こるため平均寿命が延びるのだ。つまり、カラーテレビ１００世帯あたりの保有数と平均寿命の間には、国力の発展に伴う医療技術の進化という大きな隔たりがあるため、この２つの要素においては相関関係は見出せても、因果関係は見出せないのである。よって、長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればいい」という主張は間違っている。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809034",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809034.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビの１００世帯あたり保有数と平均余命が比例しているグラフは根拠が不確かなものであるが、人々のカラーテレビの購売意欲を高めて利益をあげるため、あたかも本当のことのように形成されている。まず、カラーテレビの保有数と平均余命には客観的な因果関係が存在しない。平均余命が伸びる原因としては医療技術の向上によってこれまで不治の病とされてきた病気が治ったり、進行を遅らせることができたりするようになったこと、また生活が豊かになって栄養状態が良くなったことが考えられる。一方カラーテレビの保有数が増えた原因には生活に余裕ができたことやテレビの値段が下がってきたことが考えられる。つまりカラーテレビの保有数と平均余命に直接的な因果関係はなく、生活が豊かになり技術も進歩しているという背景があるためにたまたま関係があるかのように見えるだけなのである。よって主張は妥当ではない。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809035",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "この主張が妥当ではないと考えられる理由は、このデータの根拠や情報源が不確かであり、因果関係が不透明であるからだ。そもそも自然科学には実証性・再現性・客観性の３つが必要であり、この３つがそろってはじめて「科学的」といえるのだが、今回の主張には以上の３つの特性があてはまっているとはとても思えない。では、なぜ主張側がこのようなグラフを形成できたのかというと、そこには時代背景が反映されているからだ。つまり時代が進んでいくにつれて医療技術が発達するため平均余命は伸びていく。同じようにカラーテレビも昭和から平成にかけて普及率は増加し、今では一家に一台があたり前の時代になっている。そういうわけで主張側は時代背景を無視することでこのような正の相関関係のグラフを示すことができるのだ。今回のようなニセ科学も自分の批判的思考を働かせて、一度立ち止まって疑ってみることで見抜くことができるのである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809036",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809036.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　この主張はグラフで示された通り確かに相関関係があり、数字上では妥当な主張と言える。しかし、この２つの数値に因果関係は存在しない。日本人の平均余命が年々増加しているのは日本が戦後経済的かつ技術的に発展を遂げ、国民が豊かになったことと医療技術が進歩した結果であると言え、テレビの所有台数とは一切関係がない。また、テレビを多く所有する人全員が長生きできるという再現性や多くの人が認める客観性もない。では、何故このようなグラフが作られたかを考えると、家電業会がテレビの売り上げを伸ばすためであろう。その上で多くの人々の心により響く「健康」を引き合いに出し、年々増加するテレビの所有台数と相関関係のある数値を出したものがこのグラフである。そのため、近年の医療技術の発達で発症者の減少した病気を取り上げて「テレビの所有台数が増えるとこの病気になりにく。だからテレビをたくさん買おう」という主張も考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809037",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809037.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "平均余命の増加とカラーテレビの保有数の増加には、確かに相関関係が存在する。しかしそれが「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」ということの根拠には成り得ない。なぜなら、カラーテレビの保有と平均余命の増加との間には、因果関係が存在しないからである。相関関係が存在するからといって、それが因果関係が存在し得ることまでは担保し得ない。　このような右のグラフが形成され、それにどうして相関関係が存在し得るようになったのか。そもそも平均余命の増加の要因として最も考えられるのは、医療技術の発展であると推測できる。カラーテレビの保有の増加が意味するのは、経済的に豊かな国であることと科学技術の進歩であろう。従って、カラーテレビを保有できるくらい豊かかつ技術が進歩した国では、医療技術が進歩し平均余命が増加している、が正しい解釈であり、カラーテレビの保有数との相関はあるが、因果関係はないといえる。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809038",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809038.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "グラフには確かに正の相関があるものの，このグラフの結果と、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という結論には因果関係が無いといえる。一つ目の理由に、時代の変化が考えられる。時代に伴ってカラーテレビが普及した事実を考えると、このグラフは当然のものとなる。二つ目に，子や孫の存在が考えられる。家族の多い世帯にテレビが多いのは自然であり、世帯にいる長寿の人単体とテレビ台数の関係はグラフからは読みとることが不可能である。以上より、「カラーテレビ」を多く所有」していることと「長生きする」ことの関係をこのグラフは示していないということがわかる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809039",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809039.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　確かに、このグラフを読み取ると、カラーテレビの保有台数が多いほど平均寿命が長いかのように見える。\n　しかし、実際の所、この主張は妥当ではない。\n　なぜなら、平均余命とカラーテレビ保有台数の間に、相関関係があっても、因果関係がないからだ。このようなグラフが形成される理由がこれである。この２つの事象は科学的に思考する際に必要な、実証性・再現性・客観性が欠けている。例えば、同一条件で実験を行っても平均余命は伸びないだろう。余命を伸ばした要因はおそらく、食文化や医療技術の発展であり、カラーテレビは同時期に起こったイノベーションや経済発展によって普及が進んだだけだからだ。ゆえにこの事象に再現性はない。先も述べたが、偶然相関するだけで、因果関係はないのである。\n　ゆえにこのグラフは、科学をよそおうニセ科学であり、この主張は妥当ではないといえる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809040",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809040.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　長生きするめためにはカラーテレビを多く所有すれば良いと主張することはなぜ妥当なことではないのだろうか。確かにグラフを見ると平均余命とカラーテレビの１００世帯あたり保有数との間には正の相関関係があることが読み取れる。しかしこれは見かけ上の相関関係であり、実際にカラーテレビの数は寿命に因果的効果を与えるものではない。カラーテレビが国内に普及する前とした後の国民の生活を比較してみる。そこにはカラーテレビが買えるほど生活が豊かになり望んだ医療サービスが受けられるという国民の背景が考えられる。また時代とともに研究が重ねられ医療が発達したことも思いつく。このようにカラーテレビの普及した期間には様々な社会の変化がありそれらが複雑に絡み合って平均余命に影影を与えていると考えれば上記の主張は妥当ではないことになる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809041",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809041.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフが形成されるのは、長生きすることでカラーテレビを買う回数も増えるためである。\n　このグラフは一見するとカラーテレビを所有している人は長生きすると見せているように思われる。確かに、カラーテレビの所有台数が多いと平均余命が長いという相関関係が成り立っている。しかし、なぜカラーテレビを所有していると平均余命が長いのかということを説明できるものではなく因果関係が成り立っていない。つまり科学的根拠がないと考えられる。\n　科学的とは、仮説を検討できる実証性、同一条件下で同じ結果をもたらすことのできる再現性、多数の人々によって承認、公認される客観性の３つが揃うことである。カラーテレビと平均余命の関係は、再現性や客観性が欠如していると考えられる。つまり「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよい」と主張することは科学的根拠がなく妥当ではないと言うことができる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809042",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809042.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよい」という主張は公正なデータとしての信ぴょう性が一見高く感じる上に、現に相関関係は存在しているから批判的思考を持ち合わせていない人は信じてしまう。このグラフが形成される理由としては、カラーテレビの▁売に悪用することが一例としては考えられる。しかし、この主張は妥当ではない。なぜなら、科学を装っているニセ科学の可能性が高いからだ。ニセ科学は多くの人がメディアや口コミによって信じてしまっている根▁が不確かなデマである。これを商売や財産に悪用され、人々の不安をあおることが横行している。よって、これを見破るために一度立ち止まって、疑ってみる能力である批判的思考力が重要になってくる。今回のデータをそれに基いて再考すると、実は因果関係が全く存在しない根拠の乏しいデータであることが明白である。示されている証拠が結▁に有効ではないので、妥当でないと言える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809047",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809047.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有数は、生活が豊かであるほど多いと考えられる。また、生活水準は、時代が進むに連れて向上している。さらに、時代が進むことに伴って、医療の技術は発展している。そして、医療技術の発展に伴って、無事に出生する確率が上がったり、病気を治療することが可能になったりする。それにより、平均余命は上昇する。以上のことから、カラーテレビの保有数と平均余命との間には相関関係が見られることになるが、一方が他方の原因や結果になっているわけではない。つまり、この相関関係は、「長生きするためにはカラーテレビを多く保有すれば良い」という主張に対して有効ではなく、この主張は誤りであるといってよい。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809048",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809048.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビが普及するということは、時代が経過しており、医療もまた時代と同時に発展する。医療が進めば寿命は延びるため、長生きすることになる。確かにカラーテレビの１００世帯あたりの保有数と平均寿命は、時間経過といつ媒介を通して相関関係があるが、直接結びついた因果関係はない。科学的であるには実証性、再現性、客観性が必要になるが、このグラフは実証性、また論拠において矛盾が生じるため反証可能である。世帯あたりのカラーテレビ保有台数が増えることで寿命が延びるなら、１世帯が何台もカラーテレビを買えば寿命は伸びるのか、もしくは全ての家庭でカラーテレビを廃棄すれば寿命は短くなるのか、と考えれば、常識的に考えてありえないとわかる。よって、相関関係によりこのようなグラフは形成されるが、主張自体は妥当ではない。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809049",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809049.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフではカラーテレビの保有台数と平均余命の間に正の相関がある事が分かる。これは時代が進む事で科学技術や社会が進んだ事の結果として、平均余命がのび、カラーテレビの保有台数が増えたためにこのようなグラフが形成されたのである。すると、このグラフは「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と言う主張の論拠をなしているとは言えない。したがってこの主張は妥当ではない。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20170809050",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809050.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　科学的であるためには、３つの条件である実証性、再現性、客観性を満たさなければいけない。実証性とは、仮説が観察や実験により検討できることを示す。再現性とは　同一の条件下では同一の結果が得られることを示す。客観性とは、多数の人々によって承認され、公認されることを意味する。\n　「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という仮説は、グラフの相関関係により検討できる、すなわち　実証性がある。しかし、多くの人々によって承認されるものではなく、公認もされない。すなわち、この仮説は客観性がないことを意味する。この相関関係が成り立つのは、時代が進んでいく過程で　医療や能力が上がったため、平均余命やテレビの保有台数が増えているからだ。したがって、結果は結論に無効であることがわかる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809051",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは、実証性・再現性・客観性に欠けており、科学的ではないので妥当ではないと言える。\n　科学的に主張するには、結果から結論を導き出さなければならない。今回の主張では、長生きした人の中からカラーテレビを所有している人をピックアップし、さらにそのカラーテレビの所有台数をグラフにプロットしたものである。よって、主張の再現性を増すために作られたグラフであるので、右上がりの増加型のグラフになっていると説明できる。\n　この主張の妥当性を増すためには、「カラーテレビの保有数の多い世帯ほど、長生きをすることができる」と言い換えるべきである。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
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    "student_id": "20170809052",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビを多く所有するほど長生きするという結果から結論を出すためには因果関係を示す必要がある。今回の場合、示されている証拠は結果に有効であるとはいえない。この結果を科学的に証明するためには実証性、再現性、客観性、定量性、論拠が示される必要がある。ではなぜカラーテレビの保有台数と余命との間に正の相関関係が見られたのかを考▁する。まず、カラーテレビを多く保有することができるということは、大きな財力を保有している可能性が高いであろう。財力があれば、もし疫患をわずらったとしても高度な医療サービスを受けることができるかもしれない。また、日常的に生命活動に必要な栄養素を含んだ食生活を送ることができるかもしれない。このような考▁から、カラーテレビの保有台数と余命の正の相関関係が推測される。しかし、この推則は全ての人々に当てはまるものではない。よって科学的に証明することはできないので妥当ではない。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビの保有数と平均余命には相関関係があるが、それだけでは因果関係があるという根拠にはならないため、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張は妥当ではないと判断できる。カラーテレビの保有数と平均余命に相関関係があるのは、技術的、経済的な発展によって、カラーテレビの普及が広まったことと医療の発達で平均寿命がのびたことが理由であると思われる。社会的成長によって工業面や医療面での成長がもたらされたため、カラーテレビの普及率と平均寿命は並行的にのびていき、問題にあるようなグラフが形成された。これらのことから、カラーテレビの保有数と平均余命に直接的な因果関係はなく、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張は妥当でないといえる。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
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    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20170809056",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　設問のグラフから平均余命とカラーテレビの保有台数に正の相関関係があるが、平均余命とカラーテレビの間に因果関係がないため、設問の主張は妥当ではない。\n　しかし、どうしてグラフのような相関関係がある結果が得られたのか考察してみる。まず、時代が進むにつれ技術や医療は発展していく。この技術の発展により、カラーテレビはより安価に庶民が手に入れやすくなる。また、医療の発展によっても、新たな治療法によって長生きする人が増えていく。よって、時代が進むほどカラーテレビ保有台数が増え、かつ、平均余命も長くなる。ゆえに、カラーテレビの保有台数と平均余命に相関関係があるという結果に至った。さらに、ここでカラーテレビと平均余命との間には直接的な因果関係がないことは分かる。\n　したがって、グラフを根拠にした説問の主張は妥当ではない。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
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    "grammar": 4
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  {
    "student_id": "20170809057",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフに関する与えられた主張をするのが正しくない理由は、相関関係はグラフから事実として読みとれるものの、そこから因果関係は読みとれないところにある。ここに示された因果関係に証拠は認められない。実証性、再現性、客観性のどれも伴わない主観であるからだ。よってこの主張は妥当ではない。\n　ただし、このグラフのような結果が得られるのには理由がある。一つは平均余命が長い方が短い方よりも時間的にも経済的にも余裕があること。平均余命の長い人はカラーテレビを楽しむ財力、そして時間があるということだ。もう一つは、平均余命の長い方が短い方よりも家族の人数が多くなる可能性があるということだ。長く生き、家族が増えることでカラーテレビを欲しがる人の割合も増え、購入に至る可能性がある。\n　テレビを買えば長生きできるというのは科学的でないため妥当ではない。",
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    "logical_consistency": 2,
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビを増やすことによって、健康に良い効果をもたらし平均余命をのばすとは限らないため、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではない。\n　平均余命とカラーテレビの１００世帯あたり保有数のグラフに正の相関がある理由として、カラーテレビの１００世帯あたり保有数がその国の医療技術をふくむ科学技術の発展度合を表わしているものであるからだと考えられる。",
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    "logical_consistency": 2,
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    "grammar": 1
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビを多く所有していると長生きできることは妥当ではない。人の命とカラーテレビの間には何の因果関係がなく互いに影響を与えないからである。又、カラーテレビ以前のモノクロテレビやテレビがなかった時代は平均余命が短いなどという事実は存在しないからである。\n　このグラフがこのようなかたちを形成される理由は人々の生活水準が関係しているからである。カラーテレビは安価で買えるものではなく、生活する際に金銭的な負たんとなる。そのため、食事、住居、衣類等に何不自由なく住ごしている人がカラーテレビを持ちやすいことから、生活が苦しい人、つまり一部のカラーテレビを持っていない人の平均余命は短く、カラーテレビを持っている人の平均余命は長いものとなっている。\n　したがってグラフには関連があるような規則性がみられているが平均余命とカラーテレビの保有に関連はない",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809061",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフより、カラーテレビの１００世帯あたりの保有数と平均余命には相関関係が存在する。しかしその因果関係は明白でなく、このグラフの相関からカラーテレビの所有により寿命が伸びると結論づけるのは適切でない。\n　このグラフは、家計に余裕のある世帯の平均余命が長いことにより、このように形成される。家計に余裕がある世帯がそうでない世帯よりも長く生きられるというのは、毎日の食事、衛生状態、薬や治療のための金銭を考えると、自然なことである。金銭にゆとりのある世帯ではもちろんカラーテレビも買うことができる。逆にゆとりがない世帯ではカラーテレビを買う余裕はなく、余命も比較的に短くなると考えられる。\n　グラフの相関はカラーテレビによる影響ではなく貧富の差による寿命への自然な結果を示すものである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809063",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "平均余命が延伸する場合、それを惹起する原因として、「時間」が有る。また、単位時間あたりのカラーテレビの販売数が一定であると仮定した場合、その条件下ではカラーテレビの保有台数増加は、「時間」がその原因となる。今回示されたグラフは、両方に「時間」が交絡していることが原因で相関関係を認めるのであり、この両変数に因果関係は、従って存▁しない。これは、「若しカラーテレビの販売を特定地域にて禁止した際、それが原因で平均余命が短縮するか？」という反事実の思考によっても支持される。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20170809065",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809065.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフでは、カラーテレビの１００世帯あたり保有数が増加するほど平均余命が長くなっており、強い相関関係があることが分かる。しかしカラーテレビを多く所有すれば長生きできるという主張は、この相関関係を因果関係であるかのように主張しており、仮にそうであったとしても因果関係の論拠が不明であるから妥当とは言えない。\n　グラフのような相関が生じる理由としては、カラーテレビの普及と平均余命の伸びが産業や医療の発展とともに同時に起こったためと考えられる。この場合、社会の発展によって起こる変化をグラフに表したに過ぎず、因果関係があるとは言えない。異なる理由としては、経済力の格差のためと考えられる。カラーテレビを多く持てる裕福な世帯は医療にかけられる費用も高く、その結果平均余命が伸びるという理由である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809066",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "グラフにおいて、２つの事実には相関関係が見出されるが因果関係が不確かなため主張は妥当ではない。まず、カラーテレビを多く保有するということはそれだけ長時間動かず座っていることになる。運動が体に良いとされているならば矛盾が生じないだろうか。また、ブルーライトの健康被害も訴られているのはどうなのだろうか。カラーテレビを所有することが平均余命に関わるのだとすればいつから所有しているのかにもよって数値に変化が起こるのではないか、など疑問に持つ。次にカラーテレビを持つことは世帯ごとの豊かさを示しているのではないかと予想してみる。最後に自分が予想した推▁を吟味する。カラーテレビの保有数は所得に関係しているだろうか。資産が多ければより良い医療を受けることができるからなのか、生活習慣の違いからなのか。このように思考してこのようなグラフが形成されたのは示されている証拠が結▁に有効ではなかったためと考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809068",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　示されているデータは正当な、信頼のおける統計学的手段により得られたもので、２種類のデータ間に相関関係は見られるものの、カラーテレビを多く所有することと寿命が長くなることとに論理的で客観的な因果関係を成立させることができないので、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当とは言えない。また、こうした主張は安易な人々に誤解を与え、カラーテレビの購入を煽るニセ科学の一例である。こうした科学的でない情報を商売上の利益のために誤解を与えやすい形で広める行為は倫理的・道徳的観点からも不誠実で、独善的な、妥当ではない主張といえる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809070",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809070.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　科学的であるということを示すためには、仮説検討することができる実証性、同一条件下であれば同一の結果が得られる再現性、多数の人々に承認される、公認される客観性、この３要素が必要となってくる。しかしながら、この３要素を満たしていれば必ずしも科学的であるということではなく、今回与えられた問題がその良い例である。グラフには確かな相観がみられ、いかにも妥当であるかのようだ。ただ、因果関係、証拠の有効性を判断する必要がある。例えば、テレビから発せられる光に人間の寿命を延ばすような何らかの物質、因子が含まれているというデータが存在するというのならこのグラフの有効性というのは十分である。しかし、今回はグラフしか与えられていないため、有効性は十分でないといえる。あたかもカラーテレビが長生きに関わるようにみせ、カラーテレビを購入させるようにこのグラフを作ったように考えられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809071",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809071.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフには相関関係がみられるが、この根拠から題意の結論に至る因果関が不明瞭であることが、妥当でない理由として考えられる。そもそも科学的事実として認められるためには、仮説の検討がなされる実証性、同一条件下で同一結果が得られる再現性、大多数が承認する客観性が必要である。このグラフはある時点での日本にのみおけるデータであり、他の時代や地域で同一結果が得られることは難しく、この仮説を検討するための方法やその結果が示されていないために、このグラフだけでは「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張が妥当であるとする理由は存在しない。\n　加えて、題のようなグラフが形成されるのは、自分の仮説に根拠を持たせようと既存のデータを作為的に、自分にとって都合の良いように抽出し、作成したからだと考えられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
  },
  {
    "student_id": "20170809074",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809074.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　テレビの保有数が増えると平均余命も伸び、正の相関がある事は見ても明らかであるが、テレビを持つのが原因で、余命が伸びる結果を生むという主張は、日常の経験や感覚から言っても、間違っている。時代の変化と共に、医療の発達や生活環境の改善がなされている事が原因としてはありそうだし、テレビの台数と健康との因果関係を説明する論拠というものが見当たらない。他国で同様の調査を行った時に、正の相関が見られるかという再現性の問題もあるし、家庭のテレビを意図的に増やして余命が伸びたというデータを得る事もまず不可能と思われる。科学的に検証すると、こうした主張は誤りである事がわかる。\n　このようなグラフが形成される理由は、先に述べたように、何か他の原因から派生する２事象である事、また意図してテレビを購入させる、視聴率を上げるといった商業的目的の説明手段として使用される点などがある。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809075",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809075.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビの１００世帯あたりの保有台数と平均余命にはグラフから正の相関関係があることが分かる。ただし因果関係があるかは吟味する必要があり、このグラフからだけでは因果関係があるかまでは述べられないため「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではない。\n　また、このようなグラフが形成される理由として、カラーテレビの１００世帯あたりの保有数の増加は、ＧＤＰや平均収入の増加等が原因と考えられ、加えて、平均余命の増加もＧＤＰ増加に伴う医療技術の進歩や平均収入の増加による生活水準の上昇が原因として考えられる。よって、同様の因果関係をもつためこのような相関関係のグラフが形成された。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809077",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809077.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフが妥当ではないのは、平均余命とカラーテレビの１００世帯あたり保有数には因果関係がないからだ。このグラフの数値は正しいものであり、データが改ざんされたり虚偽の記載がされているわけではない。しかし結論を考えるうえで、引用される結果が結論に適していなければならない。このようなグラフが形成される理由に人間による不十分な解釈がある。自分たちに都合が良いようにデータを思い込んでしまうのは人間の性であり、全く科学的であるとは言えない。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20170809078",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809078.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビの保有数は技術の発展と、豊かな生活を送れるようになったことに比例する。平均余命が高くなるのは、医療の進歩に比例する。これらはすべて時代が進むにつれて昇上していくため、平均余命とカラーテレビの保有数をグラフにすると、あたかも２つに因果関係があるように見える。しかし実際は因果関係など全くないため、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよい」という主張をするのは妥当ではない。\n　このようなグラフを作る目的は、カラーテレビの売上げを上げるためである。大半の人々が長生きしたいと思っている。その願望を上手く利用して、金もうけをしようと販売側は考えているのだ。これは科学でも何でもない。高齢者などを上手く言いくるめてお金をしぼり取ろうという考えが丸見えだ。ひどい話である。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809079",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809079.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　妥当ではない理由として「他の原因の可能性」が挙げられる。グラフ上相関関係が見えているがこれだけでは因果関係が見えず実証性、再現性、客観性に欠けるからである。平均余命に関与する因子とカラーテレビ保有に関与する因子を個別に検討する。\n　平均余命に関余する因子として「医▁の発展」や「経済的豊かさによる最低摂取カロリーの増加」が挙げられる。これら二要素は人々の健康を維持したり病を治癒するなどして直接平均余命を伸ばしている。一方でカラーテレビ保有に関する因子として「経済的豊かさ」が挙げられる。これによりカラーテレビを買える人数が増加する。以上を組み合わせて整理すると、医▁や経済の発展がグラフの相関関係の起因と考えることができる一方でカラーテレビを買うだけでは健康で豊かな生活による平均余命の向上には結びつかないと考えられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809080",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809080.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフは▁府の統計のもと作成された真実であることは確かである。しかし、余命とテレビ保有台数に相関関係はあるものの因果関係が無いのである。科学の３要素のうちの実証性と再現性が欠けていることからもその主張が正しくないことが分かる。仮にテレビを１００人に買い与えて全員が長生きするとは考えられないし、仮にそうなった場合プラセボ効果が働いた結果であろう。公正な条件、判断のもと実証した結果そうなったのであれば大丈夫であるがそうでなければ疑うべきである。特に、無知な人がこのようなグラフを提示されるとすぐ信じてしまうため人をダマす手法としてこのようなグラフの作成は非常に有効なのである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809081",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809081.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　平均余命とカラーテレビの保有数の２つの事象に直接の因果関係がなく、結▁の為の証拠としては不十分であるから、この主張は妥当ではない。\n　しかし、この２つのデータからなるグラフには、比例の相関関係があるように見える。これは、時代が経過するにつれてそれぞれのデータは増加するという共通の性質によって描かれるにすぎない。２つのデータそのものには、何ら影▁しあうところがない。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20170809082",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809082.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　まず人の余命が伸びる要因としては生活水準が全体的に上昇することと、医療技術の発展がある。この２つが成立することでより人々が高価な物を購入することが出来るようになっていく。高価な物の例としては、一昔前から考えるならばカラーテレビなどが該当する。\n　よって間にあるグラフについてより正しく解釈するならば、人々の生活が豊かになりカラーテレビを買うことがより多くの人にとって出来るようになった。さらに医療の発展と病気の治療費が払えるようになりより高度な医療の恩▁を受けられるようになって余命が伸びたのだと考えられる。\n　即ちカラーテレビの保有数と余命については直接なつながりはなく、一つの経済発展等の理由から双方に影響したのではないかと考えることが出来る。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809083",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809083.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　正の相関はあるが因果関係がない。\n　また、正の相関となった理由として考えられるのは、カラーテレビが普及するということはそれだけ生活の水準も高くなり時代が進んだということであるから、の▁の時代において生活水準やえい生面のかいぜんがあれば当然それにしたがって平均余命も伸びると考えられるためである。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20170809084",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809084.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　まず、このグラフの▁軸が平均余命であることに注目しないといけない。余命ということは、当然高齢者は子どもより少ない。このグラフでの調査では、カラーテレビ多く保有していた世帯に子ども多くいて、平均余命が長くなったということが考えられる。だから、このグラフから「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではない。この主張から、高齢者がカラーテレビを多く保有しても、余命には限界があるので主張のように長生きできるとは限らない。しかし、このグラフの縦軸が平均寿命だとすれば、世帯あたりの子どもの数に関係なく、カラーテレビの保有数が平均寿命に影響してくるので「長きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張が妥当であるようになる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809085",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809085.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　示されたグラフが、長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いと主張するために妥当でない理由は、平均余命とカラーテレビの保有数に相関関係はあるものの、両者に因果関係が無いからである。つまり、示されたグラフは、主張の証拠になっていない。\n　グラフに示された２つの要素の間には相関関係があるが、これは時代による影響が大きいと考えられる。平均余命の増加は、時代が進むにつれて医療技術が向上し、これにより従来より長生きしやすい環境になったことが要因として考えられる。カラーテレビの保有数に関しては同様に時代に▁い技術向上や安価化、普及が進んだことにより、増加したと考えられる。\n　平均余命とカラーテレビの保有数は時代が進んだことにより増加しただけであり、その影響で相関を示したと考えられる。そのため両者には因果関係があるとは言えず、示されたグラフは主張の適切な根拠とは言えない。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 5,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809087",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有数と平均余命との間に正の相関関係がみられるが、カラーテレビがどのようにして寿命に影響を与えるかが主張されていない。また、カラーテレビの１００世帯あたり保有数が２５０台までしかグラフにないので、多く所有するほどよいのかはわからない。このグラフはカラーテレビの購入を促すために行った作為的な調査によるものだと考える。年歳、家族構成、生活習慣、所得など調査対象者がどのような環境にあるかが述べられていないからだ。調査結果のうち保有数と余命に相関ができるものだけを発表しているかもしれない。あるいはそういった地域を選び調査したのかもしれない。「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という仮説の論拠となるグラフに再現性がない。所有期間やどういった作用なのかなど合わせて調査を行い、深く広い知見で考えなければならない。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809088",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビの台数と寿命の長さには正の相関はあるが、因果関係は存在しないから。しかし、このように相関ができてしまう原因は大きく分けて２つある。１つは貧富の差だ。貧乏な人にはカラーテレビを何台も買うような余裕はない。お金に余裕がないため、医療費、食費、娯楽費にかける金も少ない可能性が高く、身体的・精神的にも健康でなく寿命が短くなる可能性がある。逆に、カラーテレビを何台も所有している人は医療費、食費、娯楽費にお金をかけられるため身体的・精神的にも健康となる可能性が高い。２つめに、時代の変化がある。カラーテレビが非常に高価でほとんどの人が持っていなかった時代では衛生環境も悪く、そのせいで短命となっていた可能性もある。高価でなくなりたいていの人が１台カラーテレビをもつようになって寿命も伸びたように見える。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809090",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　平均余命が長くなることと、カラーテレビの保有台数に因果関係はない。平均余命と因果関係にあるのは医療技術である。カラーテレビは高度経済成長期に発明された。日本社会が戦争後、復興に力を注いだ時期でテレビ開発のみならず、当然医療技術も向上されていった。グラフ上ではカラーテレビの保有台数が多くなるにつれて平均余命が長くなっているがあくまでそれは相関関係である。年月が経つにつれカラーテレビ開発技術が進歩し安価になる。住まいの環境が変わり必要なテレビ数が増える。このような様々な理由で保有台数は増えていったのだろう。そしてその間、医療技術の進歩で平均余命が長くなっていった。したがって決してカラーテレビを多く所有すれば平均余命が長くなる、長生きできるわけではない。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809091",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフから、平均余命とカラーテレビの保有台数との間に相関が見られることは読みとれる。しかし、ここにあるデータはそれだけである。カラーテレビを所有できるということは、時代が進んだということや、生活の質が向上したことなどを推測させ、それだけ医療技術が向上したためにこの様なグラフが形成されたのだと考えられるが、これは長生きするにはカラーテレビが必要という結論に至る理由にはならない。また、この結論は科学的に見ても合わない。なぜなら、カラーテレビがあれば長生き出来るという事柄を仮定として考えたとき、これの検証に必要なのは、カラーテレビを多く買うといきなり余命が延びるといったデータになる。しかしその様なデータは示されていないし、再現性の観点から見ても立証は不可能だと考えられる。この様に、結論に至る為の十分なデータや背景を示さないまま結論に飛躍させるのは論理的とは言えないため妥当ではないと考える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809092",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "確かにカラーテレビの１００世帯あたり保有数と平均余命には相関関係は存在するが長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いという主張に▁果果係は存在しない。このようなグラフが形成された理由の１つにカラーテレビを多く所有している世帯は経済的に▁福であり、それだけ他の世帯よりも健康にお金を使えるため、平均余命が長いと考えられる。よって、長生きするために必要なものは経済的な裕福さであり、カラーテレビを多く所有することとは関係ないと言える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20170809093",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビの１００世帯あたりの保有数が多いということは、それだけ技術が発達し、世の中に普及してきた、ということになる。技術の発達は、なにもカラーテレビだけにとどまらず、例えば医療の分野などあらゆる分野で起こっていることである。平均余命が長くなったのは、単にそれだけ様々な技術が進歩したからにすぎない。\n　「長生きすること」と「カラーテレビを多く所有していること」には確かに相関関係は存在する。しかし、それはどちらとも時代の流れによるものであり、相関関係があるからといって、２つの間に因果関係が存在するとはとても言いがたい。\n　これらのことから、「長生きすること」と「カラーテレビを多く所有していること」の２つの安易に結びつけ主張とするのは妥当ではない。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809095",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　講義のグラフからは、平均余命（年）とカラーテレビの１００世帯あたり保有数（台）との間に相関関係があることは明らかである。しかし、このグラフの縦軸平均余命は７０～84年であり、産まれたばかりの乳児の平均余命と考えるのが妥当であろう。乳児には経済力も知識も無いため、自身でカラーテレビを購入することはできない。つまり、保有しているのは乳児の親であると推察され、本人の保有とは関係がない。また、年齢を重ねると余命が短くなることは自明であるから、グラフは年を重ねる程カラーテレビを所有しないとも読み換えできる。このグラフは、平均余命とカラーテレビの保有数との関係を表しているため、この２変数の媒介となる事象について吟味されておらず、カラーテレビの普及が技術の進歩、技術の進歩が医療の発展、医療の発展が平均余命の延長というそれぞれの関係を踏まえると、グラフのようになると考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809096",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809096.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフを見ると「カラーテレビが普及したために平均余命が長くなった」と促えることができてしまうために、問題文中にあるような主張がなされてしまったようである。しかし、このグラフだけでは、主張との間に因果関係が見当たらない。\n　そこで、グラフには無い情報と併せて考えてみることにする。社会的背景を考えれば、時が経つにつれて技術力は向上し、カラーテレビは確かに普及していった。しかし、向上したのは医療技術も同じである。「医療技術が向上したから平均余命が長くなった。」ここには明らかな因果関係が存在している。\n　全く関係のない２つの事象にたまたま正の相関があったために作られたグラフなのであろうが、この主張を信じた人がいれば、家電業界や経済界は利益を得ることも考えられる。都合の良いグラフは、誰かが利益を得るために形成されると言えよう。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809097",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809097.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフからカラーテレビの１００世帯あたりの保有数と平均余命との間に相関関係が見られるのは確かである。この理由として各世帯の経済的差異が考えられる。テレビの保有台数が多いということは経済的に余裕があるということであり、健康のための投資も行いやすい。肥満児が貧困層に多いのと同様に、経済的な差異は健康、平均余命に影響を与えると考えられる。このためテレビの保有数と平均余命の間にこのような相関関係が表れたと考えられる。\n　一方でカラーテレビの保有の有無が健康、余命に対してどのような影響を与えるのか、ましてカラーテレビを多く所有することで長生きできる、という因果関係を見出すことはできない。このグラフから読みとれるのは相関関係であり因果関係ではない。よって主張は妥当ではない。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809098",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809098.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフが長期間のデータをもとにして作られている場合、時代の進行に伴う生活の質・医療技術の向上が高い平均余命の原因なのであって、カラーテレビの所有数の多さにあるのではない。時代が進んでいくほど、医療技術が高まっていくが、それと同時にカラーテレビを所有する人も多くなっていったため、カラーテレビの保有数と平均余命に相関関係が生じ、このようなグラフが形成されたのだと考えられる。\n　またこのグラフが短期間に収集されたデータをもとにして作られている場合も、カラーテレビの多さを平均寿命の高さの原因とすることはできない。カラーテレビを多く保有する世帯は裕福であると考えられ、裕福であれば健康に配慮した生活が可能で、病気にかかった時も、十分な治療が受けられるため、平均寿命が高くなると考えることも可能だからである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809099",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809099.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "この主張に対して、長生きとカラーテレビの因果関係がないことから、主張が妥当でないと判断できる。また、何故このようなグラフが形成されるのかについて、主に２つの理由がある。１つ目は、カラーテレビの販売する側が、一般の素人を相手に自然科学の３つの条件を無視して、グラフを導入し、科学チックに見せ、いかにもカラーテレビが長生きと関連があるという風に思いこませてカラーテレビの販売台数を増やすためにグラフを形成した。２つ目は、商業的目的以外に、平均寿命とカラーテレビの相関性を示したグラフを見せることにより、長生きとカラーテレビがイコールでつながれてしまう結果得をする人物がこのグラフを形成したと思われる。私たちは批判的思考を意識してつかっている時ばかりではないので、パッと見でグラフを出されて、そのグラフを観察する間もなく、次から次へと情報が出てきて、冷静な判断ができなくなるのもニセ科学を信じる人には多い。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809100",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809100.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビを所有していることと平均余命の長さには統計的に見ると関係がありそうには見えるが、明らかに因果関係は無い。このようなグラフが形成されるのは、カラーテレビを多く所有している人々、つまり、ゆうふくな人々は、きちんと栄養をとり、必要があれば、病院に行くことができるので、平均余命が長くなり、逆にカラーテレビを買うよゆうの無い人々は、それらの事ができないので平均寿命が短かくなるのではないかと思われる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 3,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20170809101",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809101.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフは、あたかもカラーテレビを所有していると寿命が伸びるかのように記されているが、それは間違いである。その理由として次のことが挙げられる。一つは、カラーテレビが寿命を伸ばす原因を持っていないこと。カラーテレビに健康に関係する要因はない。二つ目に、カラーテレビを保有していない場合の平均余命のデータがないこと。カラーテレビがないことで平均余命のデータに変化があれば、比較することもできるが、このグラフのみでは難しい。\n　以上の理由などからこのグラフは主張に妥当ではないのだが、このグラフを記すことによってカラーテレビの売り上げに影響が出ないかどうかも確かではない。それは消費者が批判的思考を身につけ、駆使していれば問題ないのであるが、そうでない消費者の購売意欲をかきたてようとする悪い商売が、このグラフが形成される理由である。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809102",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809102.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "その主張は、「科学的」の定義となる、実証性、再現性、客観性を証明できないため、妥当ではない。例えば、平均余命に関連する死因には、数多くの病気や、事故などによるケガなどが挙げられる。主張が妥当であると証明するためには、これら全ての死因がカラーテレビの保有数に起因することを証明しなければならない。カラーテレビに対する人間の行動も各々異なるため、これを証明することは難しい。したがって実証性、再現性、客観性がないため、科学的でない。にも関わらずそうしたグラフが形成されるのは、このグラフがあたかも実証性、再現性、客観性に基づいたデータであると人々に信じさせているからである。例えばカラーテレビの保有数はテレビの視聴時間に批例し、テレビの視聴は脳を活性化させるため、視聴時間が長ければ長いほど余命も長くなる、というように、自然科学に関連するようなことを主張すれば、多くの人が信じる可能性がある。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809103",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809103.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビの１００世帯あたりの保有数が少ないとき、つまり何十年か前は医学が現代より発展しておらず平▁寿命が短い。反対に保有数が多い現代では、医学などの技術の発展により平▁寿命が長くなる。このようにカラーテレビの保有数と平▁寿命の関係に直接的な因果関係は存在しないが、２つの要素の間には相関関係が生じるので、このように「カラーテレビの保有数が増えると、平▁寿命も増える」というグラフが形成される。しかし、この２つの要素には因果関係はなく、証拠となるカラーテレビの保有数は結論となる平▁寿命の増加には有効でないといえる。このことから「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張は妥当ではないといえる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809104",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809104.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張には２つの妥当ではない理由が存在する。\n　１つ目は長生きすることとカラーテレビを所有することに因果関係が存在しないためである。２つの事象には因果関係ではなく相関関係であるためカラーテレビを多く所有すれば長生きするという思考は論理性を欠いている。\n　２つ目は長生きする人はそうでない人に比べて裕福であることが予想されるためである。裕福な人はそうでない人に比べて医療費に割り当てられる金額が大きくなるため平均余命も高齢になると考えられる。テレビを所有している人はそうでない人に比べて裕福である場合が多いため問のようなグラフが形成されると考えられる。\n　以上の理由で「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張は妥当でない。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809105",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809105.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフでは、平均余命とカラーテレビの１００世帯あたり保有数は右肩上がりに推移していることから、正の相関関係にある。しかし、二者間に因果関係はあるのだろうか。カラーテレビが直接、健康に良い影響を及ぼしているのだろうか。これは妥当でないと考える。\n　何故なら、カラーテレビの世帯あたりの保有台数が増えるということは生活にゆとりが生まれたということや、時代が進み入手しやすくなったということの表れであり、このゆとりや時代によって医療費の余裕や医療の進歩がおこり、余命が延びたと考えることは、カラーテレビが健康に良い、ということより論理的であり科学的であるからだ。\n　両者に直接的な関係はなかったが、どちらも時代が進むにつれ向上した、ということから、このような一見、因果関係があるようにみえるグラフになったというわけである。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 5,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809106",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809106.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビの１００世帯あたりの保有数が多くなることと平均余命が延びることの２つに直接的な因果関係が存在していないために「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよい」と主張することが妥当ではない。問２のグラフが形成される理由としては、経済の発展による所得の向上によりカラーテレビの保有数増加とともに、医療機関の受診や薬の購入が可能となり平均余命が延びたこと、技術の進歩により安価なカラーテレビの発明、より病気に効果のある薬の発明が同時に進んでいったことなどが挙げられる。以上のことからもわかる通り、カラーテレビの保有数の増加と平均余命が延びたことには、間接的な因果関係が存在する可能性は否定できないが、その２つが直接的な因果関係を有さないので、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではない。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809107",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809107.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　なぜ、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することが妥当ではないかというと、平均余命とカラーテレビ保有数の関係が直接的ではないからである。\n　カラーテレビの保有数が増加することは　科学の進歩あるいは所得の増加を意味する。科学が進歩すれば、医療も発展するため、平均余命は長くなる。また、所得の増加によっても、より高度な医療が受けられたり、食生活の変化によって平均余命は長くなると考えられる。そのため、このようにこの２つにはあたかも直接的な相関関係があるかのようなグラフが形成されるのである。\n　以上のように、平均余命とカラーテレビの保有台数は、一見関係性があるようだが、直接的な因果関係は存在しない。よって、この主張をすることは妥当ではないのである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809108",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809108.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "問題のグラフでは、確かにカラーテレビの保有台数と平均余命の相関関係は成立している。しかしそれら２つの間の因果関係は説明できないので不適当である。この場合、カラーテレビが何か良い影響をもたらしたと考えるよりも、カラーテレビをたくさん買う余裕のある世帯ほど、医療などに費せるお金をたくさん持っているので、結果として平均余命が伸びると考えるべきである。問題のグラフは、関係の無い２つの数値をあたかも関係があるかのように嘘の理由付けをして、カラーテレビの購入を推奨している。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809109",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809109.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "統計的なデータのとり方としては間違っていないものの、グラフに示された結果から、▁長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよい」という結論には結びつけられない。なぜなら生理学的な面から言うと、カラーテレビありきの余命の長さではなく、余命の長さありきのカラーテレビ保有となるからである。１世帯合計余命が長いということは往々として子供のいる家庭の場合が大半であることが予想され、従ってカラーテレビに対する需要は、１世帯の中でも大きくなる傾向がある。以上の理由よりグラフには相関関係をみることはできるが長生きのためにはカラーテレビがよい、という因果関係を見出だすことはできない。科学の本質とは人間の活動であり、自然の本質を人間が言葉で解釈を行うため、主観的要素が必ず入ってくる。問題にある主張はその主観が入ったこと故に、因果関係として不十分な要素をもつ結論がなされているため、妥当とは言えない。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809110",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809110.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "「科学的」とは、仮説が観察実験などによって検討できる実証性・同一の条件下では同一の結果が得られる再現性・多数の人々によって承認され、公認される客観性から成り立っているものである。このグラフにはカラーテレビの１００世帯あたりの保有数（台）が多いほと平均余命（年）が長くなるという相関関係が存在するが、因果関係が不明であるため妥当ではない。これらは思いこみや常識や名誉欲や競争心など、人間の「さが」が技術的・能力的原因以外が影響を及ぼすことによって形成される。また、示されている根拠（結果）はその結論に有効なのかどうかも確かめられていない点で「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することが妥当ではないと言える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809111",
    "image_path": "./essay/criticize/2/ansimg_20170809_criticize_20170809111.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　科学的であるためには、実証性や再現性、客観性がそろっている必要がある。問題にあるグラフと結論は上記の３つの要素を含んでいるように見えるが、相関関係はあっても因果関係があるかどうかは判断できない。よって妥当ではないとみなされる。カラーテレビの１００世帯あたりの保有台数と平均余命年数に正の相関関係が見られる理由として考えられるのは、各世帯の経済的な裕豊さである。カラーテレビを多く所有できる、ということはその分経済的に余裕があることを意味し、カラーテレビを多く所有していない人と比べて自分の食生活に配慮し、豊かな生活を送りやすくなる。その結果、カラーテレビの所有数と平均余命にグラフのような相関関係がみられるのであって、長生きできることとテレビを多く所有していることの関連性は説明できないと考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビを多く所有すれば長生きできるという主張において、因果関係はないからである。このグラフについて批判的に考えた場合、カラーテレビの１００世帯あたりの保有数が高いということは時代が進むにつれてテレビが普及し、値段も下がり庶民が購入しやすくなったということである。同じに、時代背景として、国としていろいろな技術が発達し、医療の発達もその一つである。これにより、カラーテレビの普及と同じ時期に平▁余命も上昇したと言える。\n　このようなグラフが形成される理由としては、カラーテレビ販売会社などが自分の利益のために、都合の良いデータを利用することによる。皆が願っている、長生きという語で注意を引き、２つの項目が正の相関を持つことから、人々は「科学的な根拠がある」と判断し、データを信用してしまう。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフでは、対称の１００世帯において調査を行った年や男女比、年れい相が表示されていないため、調査の精度の信ぴょう性が低いと考えられる。仮にカラーテレビが普乃しはじめた年の１００世帯を、１０年ごとに保有台数と平均余命を則定すると医療・食生活向上により、またカラーテレビの製造技術の向上と低価格下によりグラフは正の相関を示すだろう。\n　このグラフが示せれるのは、カラーテレビをたくさん買えるほど社会が発展し所得もあると、平▁余命は増える傾向にある、という事であるため単にカラーテレビの数だけ他人よりたくさん所有していても、同一時代である以上平▁余命がのびる証こを示している事にならないと考える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このようなグラフが出来上がった背景には、時代の流れがあり、今回偶然このような結果になっただけで、直接的な因果関係は存在しないと考える。医療技術の進歩や環境の変化によって平均寿命は年々上がってきており、同時にテレビも生活の中でなくてはならないものとなっている。一家に２台以上のテレビを保有しているような家庭も珍しくはない現状にあり、今後もカラーテレビ保有数は増加していくことが考えられる。平均寿命も今後更に伸びていくことが予想され、このグラフの数字自体には何の間違いもないが、長生きするためにテレビを多く所有すれば良いという視点での科学的根拠は見当たらない。長生きするために必要なことは心身の健康を保つことであり、それの一端をテレビ視聴によるご楽が担っていたとしても、テレビの保有数が多ければ多いほどご楽が増え長生きすることにつながるとは言えないと考える。よってこのグラフはニセ科学の一つである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いと主張できないのは、平均余命とカラーテレビの保有数に因果関係がないためである。カラーテレビを保有したことが、平均余命の延長に直接に関係があるのかどうかが、このグラフからは分からないためだ。もしかしたら、カラーテレビの保有数が増えるにつれて時代が進み、医療技術が進歩したために、平均余命が延びているかもしれない。因果関係がみえないけれどこのようなグラフが形成された理由としては、相関関係があったためといえる。因果関係はなくても相関関係があれば、このようなグラフは形成でき、あたかも双方に直接の因果関係があるかのように思わせることができるのである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフでは相関関係と因果関係が一致しておらず、示されている根拠が結論に有効ではないため▁当ではないといえる。\n　カラーテレビの世帯あたりの保有数の増加、すなわちカラーテレビの普及率の増加は、カラーテレビを購入できるほどの経済的に豊かな世帯が増加していること、つまり全体的に経済が豊かになっていっていることを表すものである。経済的に豊かになると医療やサービスも発展し平▁余命が伸びる傾向にある。このような過程からこのグラフは形成されたと考えられる。\n　しかし、実際にはカラーテレビの世帯あたりの保有数の増加という事実と平均余命が伸びたという事実自体の間には何の因果関係もなく、「長生きするためにはカラーテレビを多く保有すれば良い」という結論に対してこのグラフを根拠とすることは有効ではない。よってこの主張は妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　まず原因と結果に明確な因果関係が存在しない。グラフで示されているのはあくまで平均余命と世帯あたりの保有台数であって、互いに影響し合っているのかがこの資料からはわからない。\n　また平均余命の軸は７０年から始まっている。７０年以下の平均余命でどれだけのカラーテレビが保有されているのかもこのグラフでは省かれているため全体との比較ができない。平均余命が７０年以下でも保有台数が多いという可能性もある。従って統計データに偏りがあるという点からも妥当性を欠いている。\n　確かに論拠と結論に因果関係はなくとも相関関係は存在する。平均余命とカラーテレビの保有台数というある種客観的な数値は提示できるためこのようなグラフは形成できる。しかしここでは推論過程が省かれている。\n　以上のことより、長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いという主張は妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビの１００世帯あたりの保有台数が増加するにつれて平均余年が長くなっていることについてはグラフ上ではある程度の相関が見られるものの、両者には関連性が少ないと思われる。なぜなら、平均余年は近年医療技術の進歩などにより長くなっていることが考えられ、カラーテレビの１００世帯あたりの保有台数に関しては人々の所得水準の向上やカラーテレビの大衆化などにより保有台数が伸びていると考えられることから、平均余命の向上とカラーテレビの保有台数の増加に明確な関連が見当たらないことから、このようなグラフを作ることは妥当ではないと思われる。また、このようなものを作ることの背景としては、カラーテレビの生産・販売を行う者たちの利益のためや、「○○すれば△△できる」といった消費者側への意識付けをはっきり行うための手段として、グラフや統計データといった数値で正確性を持っていると錯覚させるために作成すると思われる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　この主張では、カラーテレビの保有台数が増えるにつれて、平均余命が右肩上がりになっていることを根拠としているが、このグラフはテレビの保有数と余命の正の相関関係を示したものである。人々の生活水準が向上したことの中に、文化的な機器の普及と、平均寿命の上昇が両方含まれていたからである。よってこのグラフはテレビの保有数と平均余命の上昇の因果関係を示すものではないため、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張は妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　平均余命とカラーテレビの１００世帯あたりの保有数には相関関係はあっても因果関係はないので、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではない。このようなグラフが形成されるのは、時代が進むにつれて平均寿命がのびたため、またカラーテレビが普及して保有台数がふえたためである。つまり、時間と比較させたものであった異なる２つのデータをドッギングしたのがこのグラフなのである。本来因果関係があるのは「時代と平均寿命」、「時代とカラーテレビの保有台数」である。\n　したがって、平均寿命とカラーテレビの保有台数の間には因果関係は見られないので、長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い、と論ずることは妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビと寿命の長さは直接的には関係がない。双方に相関関係があるのはたしかであるが、因果関係があるかどうかはわからない。批判的思考では、このようなデタラメなグラフにまどわされないために、示されている証拠はその結論に有効なのかどうかを考えることが重要である。\n　カラーテレビは高度経済成長期に、技術の向上により大量生産されたものである。３Ｃの１つで、急速に各家庭に▁及していった。しかし、同時に医学的技術も進歩しており、平▁寿命がのびたのはカラーテレビの普及が理由なのではなく、医療技術の進歩が関係していると考えられる。カラーテレビの普及と平▁寿命がのびたことは平行しておきたことであり、双方に因果関係があるとは考えにくい。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビというもの自体が、どのようにして人の寿命を伸ばしているのか、人にどのような影響を与えているか、の根拠が全くない。また、カラーテレビで寿命が伸びるなら、病院に設置すれば患者達は長生きできるか、というとそれはあり得ない。よって「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」は妥当ではない。このグラフは、カラーテレビを所有しているため寿命が伸びる、というのを表しているのではなく、カラーテレビになるという技術の進歩とともに寿命が伸びていることを表すと考える。技術の進歩の時代で医療も大きく変化している、と考えることができる。また、８０代など高齢の人々が所有しているのではなく、８０代の人々と一緒に住んでいる娘世代などがカラーテレビの所有者である、ということも考えられる。娘がカラーテレビの世代なら所有しているだろう。それもカウントしているとも考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "グラフを見ると、カラーテレビの保有数と平▁余命には相関関係はあるといえる。しかし、このグラフからは、「カラーテレビを買うことは長生きにつながる」という因果関係を読みとることはできない。よって、このグラフのみを根拠にして、「長生きするためにはカラーテレビを多く保有すれば良い」と主張することは妥当ではない。このようなグラフが形成される理由としては、平均余命が長くなるのも、テレビの保有台数が多くなるのも、経済が発展し国が豊かになったという原因に基づいているからということができる。この２つの比例関係は、原因と結果という因果関係によって成り立ったものではなく、別の原因によって、同時に２つの現象が生じていったために成りたつものである、と考えるほうが自然であり、科学的であるといえる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　問題のグラフでは、確かに１００世帯あたりのカラーテレビの保有数が増えるにつれて平均余命も延びており、相関関係はあるといえる。しかし、カラーテレビを持つ事と寿命が延びる事との因果関係は示されておらず、この事から「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張は妥当ではないといえる。\n　また、問題の様なグラフが形成される理由としては、カラーテレビの保有数が増えるのは値段が安価になったからであり、それは技術の進歩によるものである。そうした技術の進歩は医療分野でも起こっており、平均寿命は延びる。これらの事から、同じ時期に同じ原因を持つので、カラーテレビと平均余命の関係は問題の様なグラフを持つ。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビの保有数と平均寿命の間に、相関関係があることは確かだが、因果関係があるかと言えば、おそらく無いだろう。カラーテレビの保有数が増えているということは、それだけ経済的に豊かになってきた証拠であり、当然、医療技術も発達していると言える。そうなれば、平均寿命が延びていくのも必然であろう。だから平均寿命とカラーテレビの間に直接関係があるわけではないのだ。もし、本当に「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という仮説が真と証明するなら、経済的に豊かになっている、という背景を無くした状態で検討しなければならないはずである。相関関係があることを示し、あたかも「科学的」であると見せかけている一例である。以上のことより、この主張が妥当ではないと判断した。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有数と平均余命には、相関関係はあると言える。カラーテレビの保有数が増えるということは経済が発展して人々の生活が豊かになっている証拠であり、それに伴い医療や衛生環境も改善されていくため、平均余命も同時に増えていくのは当然のことである。しかし、この２つに直接の因果関係があるかと言われるとそれはないだろうし、このグラフではそこまでは分からない。よって、カラーテレビの保有数が増加すると平▁余命も増えているのは見かけ状の問題であり、長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いなどと主張することはできない。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　問題に▁載されているグラフから主張できる内容が妥当ではない理由として、因果関係が明らかにされていないということがあげられる。平▁余命、カラーテレビの保有数ともに、昔と今では長く、多くなっていることは事実であるが、一方の数値の増加が原因で、もう一方の数値が増加したという事実はなく、平▁余命にカラーテレビの保有台数が影響を及ぼしていることを示す根拠は全く無い。それゆえに、科学的であるとはいえず、そこから発生する主張にも妥当性は存在しない。\n　このようなグラフが形成されるのは、２つの項目が相関関係にあることが原因である。年々増加、または減少する、２つの物事をテーマとして１つのグラフを形成すれば、自然と相関があるグラフとなる。一方の増加、または減少と共に一方も増▁していることは事実であるが、そこに因果関係があるのかをよく見極めなければならない。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　まず、このグラフには調査時の日付などが記載されていない。この調査は、カラーテレビが誕生した頃のデータか、カラーテレビが一般化した時代のデータか、その違いだけでも大きく見方が変わるため、長生きのためにカラーテレビを多く所有すればいい、と断定することはできない。\n　次に、カラーテレビの保有数が少ない世帯が高齢者などが多く集まった世帯などと考えると、医療技術の発展により平均寿命が伸びたことも考えられるので、そうなるとカラーテレビを持たない世帯か多くある世帯の集合の方が必然的に寿命は低くなり、カラーテレビが寿命に関わっているのではなく時代柄という結論に収まる。\n　そして、このグラフは地域差も出ると考えられる。また携帯端末が普及した現代では、テレビを所持する若者も減少の傾向があるため、このグラフの結果も変化するだろう。上記３つの理由より、主張は妥当でない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　ニセ科学とは、正確な定義や根拠がなく、いかにも科学らしく装っているだけの非科学である。そのため、ニセ科学で用いられるデータには専門用語や事象の数字化、グラフ化などが多用され、科学的に正しいことだと錯覚しやすい。\n　講議で紹介された「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張のもとに示されたグラフも、一見散布図がきれいな右肩上がりの線になっているため、「平均余命」と「カラーテレビの１００世帯あたり保有数」が比例していて、その主張が正しいと読みとってしまう。しかし、一度立ち止まって疑ってみれば、この２つの事柄には相果関係こそあるものの、因果関係が全くないとわかる。つまり、カラーテレビを多く所有すればするほど長生きするという主張の証拠として、この２つの事柄は不十分であるといえる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフはカラーテレビの保有数の増加とともに平均寿命が伸びるといった相関関係が見られる。しかしそこに因果関係は存在していない。原因と結果に関連がないため、「長生きのためにカラーテレビを保有する」という結論にはいたらないのである。カラーテレビの保有数が上がった背景には社会の発展がある。社会が発展し生活に余裕ができたためカラーテレビの保有数が増加した。そして発展とともに医療技術も発達し、平均寿命が伸びた。よって保有数の増加と平均寿命の伸びという相関関係のあるグラフが形成されるのである。この２つの事象の間には社会の発展があり、２つを比べてもまったく意味はない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　一見、グラフによって根拠が示されているように見える。そして、実際に相関関係があることは確かである。\n　しかし、このグラフには因果関係がないことに注目しなければならない。示されている証拠であるグラフが結論に対して本当に有効なのかを吟味する必要がある。\n　具体的にグラフの欠陥を暴く。まず、平均余命が年々高くなっているのは、現代増々発展している医療を考えると当然のことである。次にカラーテレビの１００世帯あたり保有数が増加しているのも、科学、機械化が進み、カラーテレビが安く、手頃になっているからであり、当然の結果である。\n　増加するもの同士を組み合わせると、必然的に正の相観が作り出される。科学的根拠に基づいているかのように見せかけているが実は、ただ必然の結果を示しているだけなのだ。信頼できるかのように見せかけた、何の根拠もないグラフである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビを多く保有するということは、それが可能な経済力がその世帯にあるということである。また、カラーテレビを見る時間の余裕があるともいえるだろう。経済力が十分にあれば健康的な食生活や生活習慣を送ることができる。また、病気になった際も的確な治療を受けることができる。そしてこれらの結果、余命が長くなるのである。すなわち、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよい」ではなく、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有できるほどの経済力があればよい」と言った方が適当であろう。カラーテレビを多く所有することが長生きにつながるというのは妥当ではない。なぜカラーテレビを多く所有できるのかということを考えれば、因果関係が見えてくるであろう。\n　つまり、カラーテレビを多く所有できるほどの経済力であれば色々なところに手が回り長生きできるというのが真だから、この主張は妥当ではない。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフは、カラーテレビが世間に普及されるにつれて、平均余命は長くなっていることを表している。しかし、その２つに因果関係があるとは言えない。カラーテレビは時がたつにつれて普及していった。その間には医▁が発達したり、生活環境が整えられていっているという事実がある。そのことが平均余命を延ばしていると考える方が正しい。カラーテレビは確かに同時期に普及していっているが、直接関係していると読み取ることは間違っている。\n　このグラフの横軸に、カラーテレビの台数が増加するにつれて時が進んでいるということを明記すれば、ニセ科学であることに気が付く人も増えるだろう。逆にこのように時を示さず、都合の良い所のみを使用して提示することで、よりだましやすくできるといえる。",
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    "validity": 3,
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  {
    "student_id": "20170810024",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビを多く所有すれば長生きできるとは断言できない。理由として挙げられるのはグラフが１つだけだという点である。\n　グラフ上では相関関係があるものの、他の人はどう思っているのかなどといった客観性が伝わらない。加えて、実証性や再現性を裏づけるようなデータもないため、このグラフだけでは根拠が不十分である。\n　相関が見られる理由として考えられるのは、カラーテレビが買えるほど家計の財政が豊かであり、そのため豊かな生活を送ったり、より良い治療が受けられたりするのであると思われる。この理由から長生きできていると考えられるのであり、カラーテレビを買うことが直接的な根拠にはならないのである。\n　上記の理由から、他にも科学的な根拠を示すデータやグラフがないために、カラーテレビを多く所有すれば長生きできるという主張は妥当ではないと考えられる。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "この主張には、科学的な根拠がないからだ。科学的であることを立証するには、実証証、再現性、客観性が必要である。カラーテレビを多く所有すれば長生きできるということを実証、再現することは不可能であり、また、それを多くの人々に公認してもらうことは不可能である。このようなグラフが形成される理由としては、まるで「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という話に科学的な根拠があるかのように世間の人々に思わせ、皆にカラーテレビを購入してもらおうという考えをもった人がいるからである。このグラフには相関関係があり、因果関係があるように見える。このでたらめな因果関係が人々の不安などを煽るのだ。",
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    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170810029",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有台数の増加と平均余命の増加には、グラフで示されるように相関関係はあるが、このグラフだけではカラーテレビを所持することによって平均余命がのびる理由や原因がわからないため、カラーテレビの保有数と平均余命の因果関係を示す証拠にはならないから。カラーテレビの１００世帯あたりの保有台数の増加によって平均余命が増加するという相関関係ができた理由は、カラーテレビをつくる技術力の向上とともに医療技術が発達したことや各家庭でカラーテレビを所有できるほど経済力が進歩し、医療を受けられる人が増えたことであろうと推測できる。つまり、人々の健康にカラーテレビ自体が何かはたらきかけをしているわけではないのである。したがって、問で示されるグラフは、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することの根拠にはならないと言える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　平均余命とカラーテレビの１００世帯あたりの保有数は、相関関係はあるが、因果関係がないからである。時間軸で考えると、時間が進むにつれて平均余命が上がり、カラーテレビの１００世帯保有数が大きくなるのは明白で、時間や技術の進歩、経済状況と関係しているのであり、カラーテレビを買ったら長生きできるというわけではない。というわけで、この主張は妥当ではないと考える。だが、このグラフを信じる人がいることで、長生きしたいからとカラーテレビを買う人を増やし、お金を稼ぐためにこのようなグラフが形成されている。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　実証性、再現性、客観性の３つがそろっていなければ科学的ということはできない。しかし、このグラフでは平均余命によってカラーテレビの１００世帯あたりの保有数に仮説を立てることはできず、同一の条件でもう一度調査しても同じ結果を出すことはできない。さらに多数の人々によって承認され、公▁されることは難しい。よって、科学的であるための３つの条件のいずれも欠けている状態にあるため、このグラフを根拠に「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではない。また、このようなグラフが形成される理由としては、自然のもつ本質を人間が解釈する際、思いこみやしがらみなどによってまちがって解釈してしまうことがあり、偶然が重なって出た結果をも、自然的な現象ととらえてしまう場合があるからだと考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビの１００世帯あたりの保有台数の増加に比例して、平均余命が増加していることはグラフを見ても明らかであり、カラーテレビの保有数と平▁余命との間に何らかの相関関係があることは、否定しづらい。しかし、２つの間に因果関係があることは示されていない。よって、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればいい」という主張は妥当とはいえない。\n　カラーテレビを多く所有できるということは、その世帯にそれだけの経済的余裕が存在しているということを示していると考えられる。余裕がなければ、テレビは１台所有するか、所有しないという選択になるからだ。経済的余裕があればあるほど、より高度な医療を受けることが可能となり、その結果、平均余命は長くなると考えられる。これがグラフ形成の理由である。この場合、長生きするには、経済的余裕が多くあればいいのであって、カラーテレビを多く所有する必要はないのである。",
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    "validity": 4,
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフから長生きすることと、カラーテレビを多く所有することとの間に相関関係はみられるが、カラーテレビを多く所有することで長生きできる、という因果関係の▁がりは読み取れない。なぜなら、カラーテレビを所有していない世帯は長生きしないとの証拠はなく、カラーテレビの所有の有無で長生きすることが決定されるかは不確かであり「科学的」論拠がない。即ち、再現性に欠けているということができる。\n　一般に、若年層は一人暮らしであって学業や職業に追われているとテレビを見る暇もなく不必要だと感じる人が多いと考えられる。しかし、長生きすると所帯をもち、外へ頻繁に出掛けることも稀になっていくと考えられるからである。家の中では主にテレビを見て過ごすことであろう。このように考えると、長生きしている高齢者ーテレビを所持する傾向が強く、問題のようなグラフが形成されたことにも合理的理由があると、考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張が妥当でない理由は、カラーテレビの保有数と長生きには因果関係があるとは言えないからである。\n　医療の発達に伴い平均余命が伸びている。それと平行して経済や技術も発達しており、テレビを所有できる家が増え、カラーテレビの製造台数も増加している。これらが同時に進歩していくためにカラーテレビの保有数が多い程平均余命が長いというグラフが形成される。\n　医療・経済・技術の進歩により、「長生きする人はカラーテレビを保有している」という説はある程度当てはまるだろう。しかし、だからといってカラーテレビを保有すれば長生きできるということにはならない。多く保有すればより長生きできるというのも、そこに因果関係は認められない。そのため、因果関係のない２つを並べて主張するのは妥当でないと考える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフは、ウソのデータを使っておらず、縦軸と横軸に相関関係は存在し、一見カラーテレビを保有することが、平均余命の長さに関係するような外観を装っており、このグラフはカラーテレビ購入を促すためにつくられたと考えられるが、批判的思考で考えるとカラーテレビが普及することは同時に経済レベルもあがることを意味し、医療環境や技術もあがることが考えられ、テレビの保有状況というよりも、別のところでの要因が平均余命に影響を与えているといえ、縦軸と横軸の因果関係が説明できない限り、「長生きをするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」というこのグラフの主張は妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このようなグラフが形成される理由としては、カラーテレビをたくさん販売するために有効的だからと▁える。なぜならカラーテレビと平均余命との関連性を示すことにより、人々は平均余命のためにカラーテレビを購入するからと考える。\n　妥当でない理由としては、カラーテレビと平均余命の関係、つまり、なぜカラーテレビを多く購入したら平均余命がのびるのかの関係性が説明できないことにあると考える。\n　このようなグラフは、度合のよいデータを合体させてあたかも、余命とカラーテレビはなんらかの関係があることを示している。グラフが形成される理由でも述べたようにこれはカラーテレビをたくさん販売したいためという目的のために作成されたグラフであり、そのためならまったく因果関係のないようなものを示していることは根拠なきものであり妥当でない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "問のようなグラフが形成される理由としては、平均余命が伸びたこととカラーテレビの普及には技術の進歩という共通の要因があるということが挙げられる。一見相関性があるように見えるが、実際は全く関係はないのである。ではなぜこのように言えるのかというと、その二つの関係には科学的な根拠が無いからだ。科学的根拠の一つ目は実証性であるが、この関係性を現実に検討しようとすることはほぼ不可能である。よって実証性はない。二つ目は再現性であるが、これも実際に再現することは難しい。よって再現性もない。三つ目は客観性であるが、この関係性を多くの人が承認しているとは考えにくいし、そもそも問のグラフではそのようなことは読み取ることはできない。よって客観性もない。このようにこの関係性には科学的根拠が欠けているため、このグラフを根拠に、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよい」と主張することは妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの１００世帯あたり保有数と平均寿命の間には確かに正の相関関係がみられる。しかし、この相関関係とグラフを根拠になされる「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではないと考える。そもそもカラーテレビ自体が人間の寿命を伸ばす効果や健康機能を改善する効果を有していないことは科学的に自明であるし、平均寿命が長くなることはすなはち経済が豊かであることを意味する。経済が発展することによって医療水準が上がり、人々はヘルスケアなどの自己投資をする余裕も出てくる。そうして経済の発展から生じた恩恵により平均寿命が伸びたのである。カラーテレビの普及というのも平均寿命が伸びたことと同じく経済の発展から生じた結果の一つに過ぎず、平均寿命が伸びたことの原因とは言えない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このようなグラフが形成される理由は、テレビ販売業者かテレビの売上げをのばすためであると考えられる。\n　このグラフが示すように、カラーテレビの１００世帯あたり保有数が増加すると、それに伴い平均余命が長くなるという相関関係がある。しかし、このデータによって「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではない。なぜなら、このデータには、因果関係がないからである。平均余命がのびた理由は、時代とともに医療が発達したことにより、治せる病気が増えたからであると言える。けれども、時代とともにカラーテレビの保有数が増えたことによって平均余命がのびることはありえない。\n　このように、一見、関係していそうに見えても、因果関係のないものがある。ある情報が正しいのかどうかを見きわめる際には、因果関係があるのかどうかを考える必要がある。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフは、カラーテレビの保有数が多い程、平均寿命が長くなるという相関関係を示している。しかし、カラーテレビを保有すれば長生きできるという命題は偽である。何故ならば、ここに相関関係があるとしても因果関係は存在しないといえるからだ。では、何故このようなグラフが形成されるのかについて、次のように推察できる。カラーテレビを保有するには、必要最小限度の生活を送るよりも余分な財力を必要とする。次に、寿命が長いということは、一般に、健康状態で居られる期間が長く、そのためには十分な医療を受けられる程度の金銭的余裕があると考えられる。つまり、カラーテレビを保有できる世帯は、医療や福祉を受けることができる程の財力があるということである。以上によって、このようなグラフが形成されたと考えられる。カラーテレビを保有することと寿命の長さには因果関係は存在せず、主張は妥当ではないと言える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　平均余命とカラーテレビの保有数の関係についてのグラフには、相関関係が存在する。それには何らかの理由があることが多いが、今回の場合は、カラーテレビの保有数は豊かさを表しており、それに伴っての医療の発展によって平均余命が伸びたと考えられる。\n　したがって、グラフの結果だけを見て、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは、考えられる仮定とは因果関係が逆になっているから、妥当ではないと言える。",
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    "grammar": 1
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビの保有台数と平均寿命のグラフにおいて片方が増えるともう片方も増加するという相関関係が存在することが読み取れる。カラーテレビが普及することは経済が発展している証拠であり、経済が発展しているならば食料も充実し医療制度も整っていることが▁える。そのため平均寿命ものびるといった背景が存在する。以上より、このグラフにおける両者の関係に相関関係はあるものの、テレビの増加が直接平均寿命の増加につながるといった因果関係は証明できないということが分かる。「長生きをするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張は、寿命とテレビ双方の因果関係が証明されなければ科学として不十分であり、また実証性や再現性、客観性などといった科学的根拠も明示されていない。以上のような、科学的根拠の不足と因果関係が促えないといった理由から長生きするためにカラーテレビを買うといった主張は妥当ではないと判断できる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "長生きとカラーテレビの保有台数の相関を示す科学的な根拠がないからである。平均余命が長いほどカラーテレビの保有台数が多くなっているグラフが形成される理由としては、長生きすればその分カラーテレビも長く使用する為、買い替えたり新たな機能がついたものを買ったりして台数が増えるといったことが考えられる。また、子供や孫が増えることで、１台では足りず追加で買うことで台数が増えることも考えられる。つまりカラーテレビを多く所有するから長生きできるのではなく、長生きした結果として、テレビが多く必要になったということを示すグラフである。科学的であるための条件として、実証性、再現性、客観性の観点が不可欠だ。このグラフには全ての条件が存在せず、長生きがカラーテレビの保有台数によって引き起こされたという根拠もない。そのためこの主張は科学的な根拠がないニセ科学だということができる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "このようなグラフが形成される理由として、人々の生活水準が上がることに応じて、平均余命とカラーテレビの保有数がともに増加する相関関係が生まれたことが考えられる。しかし、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張するための因果関係を見出すことは難しいだろう。まず、カラーテレビが、人間の健康や余命にいかなる効果を示すのかが実証されていない。このままでは、何が要因となって平均余命が変化しているのかが分からないだろう。また、これだけの不確かなデータだけだと、多数の人々によって承認され、公認されることは無く、客観性も無いとされる。まずは、同一の条件において、カラーテレビの保有数だけを変えて、平均余命にどのように変化するのかを実験しなければ、再現性も無いとされるだろう。以上から、この主張はニセ科学であり、妥当ではないと考える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフを見ると、カラーテレビの保有数と平均余命の間に確かに相関関係がある。これは、経済成長によってカラーテレビが普及していき、それと同時に人々の生活水準も向上していったために平均余命が伸びたことが要因であると考えられる。カラーテレビの保有数と平均余命の間には科学的な因果関係が見られない。ここで科学的とは、仮説が観察実験などによって検証できる実証性、同一の条件下で同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性の３つの条件が必要とされるものである。カラーテレビの保有数が多ければ多いほど平均余命が長くなっているというのは事実であるが、それは先に述べたことが要因であると考えられ、カラーテレビを保有すれば寿命が伸びるという因果関係は見られない。そのため、長生きをするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いと主張することは妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　実証性を満たすことはできるが再現性、客観性の面で妥当ではないからである。\n　まず実証性の面ではカラーＴＶを持っているか、いないかが被験者の寿命に影響するという結果は、被験者の健康状態等によって同一の条件下に置くことは困難であるからである。\n　さらに客観性の面において上記の理由によって根拠のあるデータを提示できない、という点において多数の人々によってこの考えは支持されないためである。\n　このようなグラフが形成される理由として、平均余命の伸びが、人々の生活の豊かさを暗に示す指標としたことが考えられる。生活が豊かになると人々は呉楽にかけるお金も増加する。平均寿命とカラーテレビの保有数はあくまで相関関係であって、このグラフによって日本の経済成長を示すことを明示化する狙いがあったためだと思われる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　平均余命とカラーテレビの１００世帯あたり保有数の間には正の相関関係がある。しかし、因果関係がない。２つのデータに直接的な因果関係が無いため、主張には妥当性がないといえる。\n　このグラフが形成される理由を考えるために因果関係に注目する。正の相関関係があることから、２つのデータには共通の原因があると考えられる。\n　２つのデータの原因が経済成長であると仮定する。経済成長によって人々の生活が豊かになり、生活水準が向上した場合を考える。人々の生活水準が向上して平均余命が長くなることは論理的に正しいといえる。また同様に、人々の生活水準が向上してカラーテレビの１００世帯あたり保有数が増えることも論理的に正しいといえる。\n　以上のように、２つのデータに共通の原因があるためこのようなグラフが形成されると考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフが妥当ではない理由としては、相関関係は認められるが、因果関係が認められない。経済の発展とともに、各家庭が経済的予ゆうがでることによって、保有台数の増加となることと同時に、経済発展が、食生活を向上させ、医療技術の進歩とともに平均余命が長くことは考えられるが、カラーテレビの保有台数が直接、平均余命を延ばすことには、科学的根拠が認められない。\n　また、このようなグラフが用いられる背景には、カラーテレビの販売を伸ばしたい、メーカーや販売店及び広告代理店等の商売上の思惑が考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフを見ると、カラーテレビの保有数の増加に比例して平均寿命が伸びているのが分かる。一見、長生きするために多くカラーテレビを保有することが有効であると思えるがそうではない。なぜならこの２つのデータには因果関係が存在しないからである。\n　平均寿命の長さは、カラーテレビの保有数が要因なのではなく、別の要因が存在し、それがこの２つのデータに影響を与えているのである。従ってさも平均寿命の長さとカラーテレビの保有数に直接的な関係があるように思われるのだ。このような関係を相関関係という。\n　このように、相関関係があるがために長生きするためにはカラーテレビを多く所有するのが有効であると誤解しがちであるが、この２つのデータには因果関係が存在しないため、この主張は妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　平均余命と、カラーテレビを多く所数することに因果関係はない。確かに、実際問題このグラフのデータは正しく、相関も存在しているだろう。しかし、この二つの事に関する直接的な要因は無い。だが、間接的な要因は一つか二つ考えられる。それは年代に応じたそれぞれの数値の変化だ。なぜなら、カラーテレビの普及率は高度経済成長期以降増え続けている。また、同じく人の平均余命も戦後から現在まで、医療技術の発展という理由によって伸び続けてきた。\n　つまり、これら二つの現象は、たまたま同じような原因か、同じ頃に起こっていたために、グラフをつくった結果あたかも因果関係があるように考えてしまう相関をもってしまったのではないかと思う。よって「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いと」いう主張は妥当ではないと言えるだろう。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有数と平均余命の調査のデータをグラフ化することで結果がわかり、これよりカラーテレビを保有した方があたかも余命が延びるように思い込んでしまう。その結果、このような調査結果を商売のための売り文句に利用しようとするのだろう。グラフは、確かに相関関係を表しているが、因果関係は表されていない。つまり、カラーテレビを購入したからといって、必ずしも余命が延びるわけではない。したがって、示された根拠は、その結果に有効ではないと判断できる。グラフの根拠を単純に結論づけて、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することで、消費者に誤った情報を、あたかも真実であるかのように信じ込ませてしまう。そして知識のない消費者に、カラーテレビを購入してもらおうと仕向ける根拠となってしまうのだろう。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフを見て長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよい、と判断するには自然科学が必要である。科学にも３つの観点がある。仮説か観察、実験などによって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され公認される客観性の３つである。これに元づいてグラフを検討してみると、カラーテレビの保有台数がふえるほど、平均寿命は伸びるという正の相関になるのは分かる。しかしこの２つには因果関係がみられない。カラーテレビを見たら寿命が伸びるという科学的根拠はなく、この２つ関係が有効であるとは言い難い。また自然の本質を人が言葉を用いて解釈する際に技術的な理由などから不十分な時もある。思いこみや常識、競争といった人間の「さが」で結果がゆがめられる。このようなグラフが形成されるのはカラーテレビの保有台数は経済の豊かさの１つのポイントであり、豊かな方が寿命が長いと示す為だ。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することが妥当ではない理由は３つある。１つ目は実証性、すなわちこの仮説が観察などによって検討することができないため。カラーテレビを持っている人を観察しても、この主張を証明することは不可能であるから。２つ目の理由としては、再現性、すなわち同一の条件下で同一の結果を得ることができないから。カラーテレビを所有している人が同じ寿命のはずがないので、この主張を証明することはできない。３つ目の理由としては、客観性、すなわち多数の人々によって承認され、公認されることができないから。\n　このようなグラフが形成される理由は、例えばこのケースであれば、カラーテレビを販売する目的でこのような主張をするのだ。他にも、自分にとっての何らかの利益を得るため、「ニセ科学」を主張するのである。",
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    "student_id": "20170810058",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このようなグラフが形成されるとき、商売や人を何かの意見に誘導しようとする目的が背景に存在する場合がある。問題にあるグラフは、カラーテレビを販売する業者にとっては、販売促進のための道具として利用することができるので形成される。「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することが妥当ではない理由は、平均余命とカラーテレビの保有数以外の条件が等一されてないからである。例えば、一人暮らしの人はテレビは１台で十分であるが、家族６人で暮らしていると１台以上必要だ。もし、カラーテレビを販売する業者がこのグラフを作りたいと思ったとき、年齢と世帯構成人数を意識的に変えていけば、このグラフを作ることは可能だろう。よって、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればいい」と主張することは、妥当ではないということができる。",
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  {
    "student_id": "20170810059",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　たしかにグラフにおいては、統計的に平均余命が高いほどにカラーテレビの保有台数が増えている。しかしこれを根拠に「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよい」と主張するのは誤りで、それはまったく科学的根拠にもとづいていないためだ。ただの相関関係を、あたかも科学的に証明されたかのように主張しているにすぎず、両者には関係性があることはグラフからよみとることができるが、因果関係を読みとることはできない。では、なぜこのようなグラフが形成されたのであろうか。１つに、平均余命の長い、若い世代のなかには、すでに自立して、一人暮らしをしている者もいるはずである。そういった人たちがそれぞれ新しくカラーテレビを購入すれば、世帯あたりの保有数は必然大きくなるだろう。また、最新のカラーテレビであればあるほど、価格が下がり、購入しやすくなった、とも考えられる。",
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    "student_id": "20170810060",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　「カラーテレビを多く所有すれば長生き出来る」という因果関係をこのグラフから示すことは出来ないからである。\n　カラーテレビ保有数と平均余命には相関関係があることは確かである。一方が上昇すれば他方も上昇し、逆もまた然りであるから、このようなグラフが形成された。しかし、前述の因果関係はこのグラフでは示せない。カラーテレビを多く所有する人が増えたことで経済が活性化し、その結果医療も発達して長生き出来るようになっただけかもしれない。平均寿命が長いところは経済的に余裕があるからこそ、カラーテレビを多く所有するのかもしれない。このように、カラーテレビと寿命を相関を生み出し得る要因は主張されているものの他にも多くあり、それらを否定し、主張が正しいことを示す根拠はない。\n　そのため、この主張は妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　まず、カラーテレビの普及した時代背景について考える必要がある。カラーテレビの発売当初は現在から考えて数十年前のことである。その時代にはカラーテレビの価格も高く、現在のように一家に一台といったように世帯あたりの保有数は多くなかったと推測できる。では、そのカラーテレビ発売当初、数十年前と現在の医療について考えてみると、明らかに医療レベルが上がっているといえる。新たな治療法や治療薬が開発されたことで治療可能となった病気も現在の方が多い。したがって数十年前と比べると平均寿命は延びていると考えられる。このグラフでは、平均寿命とカラーテレビの相関関係を表している。しかしながら、時代背景と経済発展、医療レベルの向上を考えると、カラーテレビの保有数と平均寿命が増加した時の流れが一致するために形成できたグラフであり、この２つに因果果係は存在しない。つまり、長生きするためにカラーテレビを所有する必要はない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　数学的観点と経済学的観点、医療学的観点を用いて述べる。まず数学的に考えると、横軸も縦軸も時間ｔをパラメータとしている函数と考えられる。医療はｔが大きくなるにつれて発達するので、当然平均寿命はそれに伴って高齢になっていく。また横軸も同様に、カラーテレビの普及率はｔが大きくなるにつれて上がる。なぜなら不景気でない国（日本でいうと高度経済成長時代）は経済が良くなるので、購入数も多くなり、また工学技術が発達していくので、生産コストが下がり、安価になる。故にｔが大きくなるにつれ、カラーテレビの保有台数が大きくなるのは当然である。よって、この２つの函数はｔに衣存するものであり、互いに依存関係はない。すなわち因果関係は存在しないのである。よって「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張は誤りである。またこのグラフは２つの函数からｔを消去すれば書ける。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張は批判的思考（ｃｒｉｔｉｃａｌ　ｔｈｉｎｋｉｎｇ）によると、妥当ではないと思われる。理由は、問題用紙のグラフによって示される。まず、カラーテレビの保有数のサンプルが、たったの１００世帯とかなり少ないことが理由の１つとして挙げられる。カラーテレビの所有数と平均余命との相関関係を実証しようとする場合、サンプル数が１００ではさすがに少なすぎるのである。そもそもカラーテレビの所有数と平均余命との関係の間に科学的根拠など一切なく、また、グラフ作成に使用されたサンプルが、どのように選ばれたのかもわからないので、カラーテレビと平均余命の間に因果関係はない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビ保有数と平均余命のグラフは右上がりであり、一見長生きとカラーテレビ保有が関係しているように思われる。しかし、カラーテレビの普及の歴史と日本の高齢化の状態を考慮すればこれは当然の結果と思われる。近代化が進むにつれてカラーテレビ保有数は増加し、医療の発展等で寿命が延びたのでこれらの間に関係はなくてもこのような結果は得られる。これについてカラーテレビの保有台数と長生きの論理を導いたときにその論理性は全く見受けられない。おそらく多数の人はその結論を疑うであろう。なぜならば長生きする理由がこの調査だけでは分からないからである。カラーテレビの保有台数のみを異なる条件として設定し、実験しないと妥当であるとは言えない。更にそのような実験を行うことは非常に難しく、そこから得られた結果がより良い思考を生み出すとも思われない。むしろカラーテレビの売り込みに用いられると思われる。ゆえに妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビを持つことで健康と結びつく相対性がなく、因果関係が全くないため、論拠がしっかりしていない。又、カラーテレビの普及の背景に、医療技術の発展がある。カラーテレビと平均余命が正の関係となったのはこの医療の成長があったためと考えられる。他の要因も関係したと考えられるのだから、この因果関係は妥当であるといえない。仮にさまざまな要因を排除したのち、必ずこの関係性が現れる場合、再現性があるとは思われるが、そのような検証が行われていない以上、一概にこの関係性があるとはいえない。そのうえ、実証性も存在しない。先に述べたように、この仮説が実▁により検討されたとはいいがたいからである。次に、客観性もない。多数の人々によって承認され、公認されていない。以上より、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」ことが妥当である根拠は全く存在しない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "まず始めに、カラーテレビの保有台数が多いということは、その分テレビを視聴する人が多いということであろう。また家族が二世帯住宅となれば子どもだけでなくお年寄も一緒に住むことになる。例えば、一世帯住宅であればテレビが一台あれば十分かもしれないが、二世帯住宅となると一台では足りず、二台は必要となるであろう。お年寄が家族として生活していると、平▁寿命というものは長くなる。そのため、グラフのようにカラーテレビの保有台数が増えるほど、平▁余命が長くなるという事象が読み取れてしまう。平▁余命が長い人つまりお年寄が多いとテレビの保有台数が多くなるのであって、テレビの保有台数が多くなると平▁余命が長くなると言うことができるとは限らない。つまり、長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いと主張することは、妥当ではないと考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "確かにテレビの保有台数と平均余命の間には正の相関関係があるが、それが果たして「平均余命が長いからテレビを保有する（可能性のある）人が増えた」のか「テレビのお陰で長生きできるようになった」のかという因果関係は分からない。相関の理由は、テレビの保有台数が被験者の経済水準と関わっているのかも知れないし、もしそうならば経済水準と余命の因果関係を裏打ちするものなので後者の主張では誤った判断をした事になる。このように、統計結果を見て一方が他方の関数のように相対している、と曲解してしまい、吟味がなされていない点もまた、この主張が妥当でない要因である。科学的に実証性、再現性、客観性があるかは定かではないが、逆に言えばそういった証明を何ひとつ行っていない尚早な結論であると言えるだろう。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　平均余命とカラーテレビの１００世帯あたりの保有台数との間には正の相関があるため、長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いという間違った考察に至りがちであるが、何故この考察が問違っているのだろうか。\n　それはカラーテレビの保有台数と平均余命との間に因果関係が存在しないからである。平均余命が長くなる原因として挙げられるものは、医療の発達が主であるが、医療の発達とカラーテレビの保有台数の上昇とは直接関係が無い。しかし、両者ともの根本には経済の成長という原因が存在しているため、医療の発達と平均余命との間の関係と同様に、カラーテレビの保有台数と平均余命との間に正の相関関係が生まれてしまい、このような間違いを生み出してしまうのである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "グラフよりカラーテレビの保有数と平均余命との間には相関関係が存在する。しかし相関関係があるからといって因果関係があるとは言えず、又、グラフの結果から長生きするためにテレビを多く所有するのが良いという結論を導き出すには短絡的である。もしもこの結論を科学的に証明するならば何度も観察実験を繰り返して検討し同一条件下で同一の結果となり、多くの人々に承認、公認してもらう必要がある。このようなプロセスを踏んでいないのでこの主張は妥当ではない。又、このようなグラフが形成されるのは、カラーテレビの保有台数が多いのは所得が増えて経済水準が向上してきたからである。すると、より適切な医療を受けることができたり、食生活や住む環境もより良いものになったりする。故に平均余命がのびるという結論になったと考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このようなグラフが形成される理由はカラーテレビの１００世帯あたり保有数と平均余命に相関関係が成り立つからである。だが、あくまで相関関係であり因果関係が成り立つかどうかはこのグラフだけではわからない。なぜならカラーテレビに人の寿命を延ばす効力があるという科学的検証が見られないからだ。そのためグラフに示された証拠（結果）は「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という結論に有効とは言い切れない。反例として、カラーテレビの１００世帯あたりの保有数が増加したことはカラーテレビが普及したと言える。これは高度経済成長の頃と思われ、よって各家庭が豊かになり生活のＱＯＬが向上した。そのため平均余命が長くなっていったとも考えられる。よって結果的には余命が長くなったように見えるが、カラーテレビを多く所有することに平均余命を延ばす力があると主張することは妥当ではないだろう。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有台数と平均余命の間に因果関係がないためである。このデータでは、平均余命に関与しうるファクター、例えば年代に関する記載がなされていない。２１世紀に突入する前の世帯であった場合、カラーテレビは普及していないだろうし、治療技術も発達しておらず平均余命も短くなるであろう。あるいは観測した年代が同じであっても地域差が生じる可能性はある。日本のような先進国であれば、カラーテレビの普及率は高く、また医療も進歩しているため平均余命は長くなる。一方、発展途上国ではカラーテレビは普及せず、医療の質も低く、平均余命も短いであろう。各点のデータが同一条件でなく、様々なバイアスが介入する余地を十分に残しているため、グラフのような結果が生じる。「結果」から「結論」に至るまでには、そのようなバイアスを考慮することが必要不可決であり、その過程を飛ばしているために、問の主張は妥当でない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフからカラーテレビの保有数と平均余命との間に相関関係があることは読み取れるが、その因果関係が示されていないために「長生きするためにカラーテレビを多く所有すれば良い」という結論に結びつくプロセスが不透明なため、主張内容は妥当ではない。カラーテレビの保有台数の増加や平均余命の延長は、日本の経済や技術の発展に伴うものであると考えられるため、相関関係を示すという結果そのものは妥当である。しかし、カラーテレビが平均余命を延長させる直接的な因子として作用しているのかの検討はなされていないことから、結果を結論、すなわち主張につなげるプロセスが客観的ではない。結果の解釈が不十分な上に、カラーテレビを良いものとする、人間の思いが加わっていると考えられ、本質をとらえられていないことから、自然科学的な主張とはいえない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有台数と平均余命には、相関関係はあるが因果関係はないため。カラーテレビの保有台数が多いことは、関接的に裕福であることを示す。裕福であることは、受けることのできる医療の質の向上、良い素材を使用した食料品の摂取、ジムなどに通い健康を増進することのできる余暇の増加、などにつながってくる。そして、これらの要因によって平均余命が増加しているものと推定することができる。この例は、科学的であるために満たすべき「客観性」を欠いていると判断できる。科学的であるためには、「客観性」「実証性」「再現性」を満たしている必要がある。上記の３項目を満たすことを確認し、ニセ科学であるか否かを見破るためにも、批判的思考力を身につけるべきだ。その上で、結果から結論を導き出す根拠の妥当性を検討していかなければならない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフには相関関係があるが、カラーテレビを所有することで寿命が延びるという因果関係がない。相関関係ができる理由は、カラーテレビの１００世帯あたりの保有数が増えるということは、経済が発展していることを示し、経済発展に伴い医療も発展するために、結果的に平均余命が長くなるためである。カラーテレビを所有することで健康に良い影響を与えることは、観察や実験等によって検討することは、人の本来の寿命を調べることも、カラーテレビの影響のみによって寿命が変化したかどうかも不明なためできず、実証性もない。また、同一条件下で同一の結果が得られるという再現性もない。そして、科学コミュニティのような、多数の人々によって承認され・公認されているという客観性もない。故にこの主張は「科学的」ではなく、妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビの保有台数と平均余命との間には正の相関関係がみられるものの、カラーテレビを保有していることが直接的に、平均余命が長くなることの理由となっているという因果関係を示す客観的な証拠を示すことができない。むしろ、カラーテレビを多く保有している人は、比較的高所得層である可能性が高く、高所得層は、十分な医療を受けやすいために、平均余命が長くなっていると考える方が妥当といえる。故に、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張は、科学的に真実であると認めることができないため、妥当でない主張であるということができる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　講義で紹介のあったグラフから「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張が妥当でない理由は、因果関係がないからである。グラフからカラーテレビの保有数が多いほど平均余命が高くなる傾向があるが、実際に証拠がなく、実証性、再現性、客観性もない。これは、ニセ科学であると言える。\n　このようなグラフが形成される理由として、商売的な目的があると考えられる。人間は長生きしたいと思う人が多くいると思う。そのように考える人がこのグラフを見て「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と信じたとすると、多くの人がテレビを買いにお店に来るに違いない。そうなると、テレビを販売している人、テレビを作っている人にとって得である。このようにしてこのグラフは商売的な目的のために作られたと考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビを多く所有することからカラーテレビを持っているほどその家庭が経済的に余裕があり、その結果高齢となっても医りょう費など出す余裕があり結果的に長く生きられているということからこういうグラフを作ることができていたのかもしれないが、本質的な話としてカラーテレビの所有に応じて寿命がのびるという科学的根拠とはなり得るはずもなく、このデータからは再現性や客観性といったものもみとめられないので妥当ではないといわざるを得ない。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよい」と主張することが妥当ではない理由は根拠がないからである。カラーテレビを保有することによって長生きをするために必要なものがあるだろうか。カラーテレビと余命。そこには互いがおよぼす影響はないのである。論理的に考えて、根拠はないし、それを観察、実験によって検討することもできないので実証性もない。また、同一の条件下で同一の結果が得られるわけでもないので再現性がない。そして、多数の人々に承認され、公認されるわけでもないので客観性がない。よってこの仮説は科学的ではないので「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよい」という主張は妥当ではない。\n　しかし、このようなグラフが形成されるのは、何か偶然にこのような形になったときに、それを信じている人がアンケートに答えると、客観的な目線で回▁できなくなってしまっているのでこのようなグラフが形成される。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビの保有数と平▁寿命の間に因果関係がないため不適当である。\n　カラーテレビを多く購入したとしても、直接的に人間の健康に影響することはない。なぜなら部屋にテレビを置くことで人間の生理作用は変化しないからである。もしカラーテレビと寿命の因果関係を主張するならば、カラーテレビが一台もない家庭とカラーテレビがある家庭との比較実験を行い、その差異を科学的に説明する必要がある。\n　図のようなグラフが作られてしまう理由として、平▁寿命と所得に因果関係があることが挙げられる。カラーテレビを▁数台持てる家庭は経済的余▁があり病院に通う余▁もあるといえる。反対にカラーテレビを持たない家庭は一般的に経済的余裕がないと言える。このことよりあたかもカラーテレビを多く所有すれば長生きができると勘違いしてしまうグラフが作られてしまう。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」というグラフをみると比例関係が成り立っているため、そうだろうと考える人もいるかもしれないが、実際には、カラーテレビを所有していない人が早く亡くなり、カラーテレビを多く所有しているとより長生きできるといった因果関係はないことがわかる。私はこのようなグラフが形成された理由に貧富が挙げられると考えた。その理由は、現在、医療を受けるためにはお金が必要でお金を持っている人はある程度不自由がなく治療や医療が受けられると思うが、お金がないと満足な治療・医療が受けられないこともある。さらにもう一つ考えたれる理由としては家族の存在である。保有数が多いことは家族の在存があると考えることもできる。高齢者社会の中で、自宅で急に病におそわれることもあると思うので、そのことを発見したり、助けることができるのも家族であると考えた。これらよりグラフ形成されたと考えた。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いというのが妥当でないという理由がいくつかある。まず問１でもあったように３つの条件に当てはまらないからである。まだ仮説を立てるまでは良しとして、そこから結果を得るにしても、問題のグラフはどの範囲内から取り出しきたものか分からない。つまり偏った人数や年齢にしぼれば、問題のグラフは簡単に作ることができる。これで信用性に欠けることが理解できる。また多数の人々から認められるかと考えればすぐに有り得ないことが分かる。次にグラフから得られる根拠に着目すると、ニセ科学によくあるパターン当てはまっていることが分かる。カラーテレビを多く所有するとはたくさん買わせるという下心が丸見えである。三つ目はカラーテレビを所有する人を決めるところがあいまいであることだ。もし一世帯に住む家族が多くいた場合、いちがいに所有者を決めれない。これらのことより妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　一見するとカラーテレビの保有数と平均余命との間に相関関係が認められて、因果関係があるように見えるが実際には因果関係は存在しない。よって結果は正しいが結論の導く方向がおかしい。\n　カラーテレビの保有数は経済発展と共に上がってきた。人々の経済状態が良くなると一般的に医療の水準も上がっていくので平均余命が上昇していったと考えられる。\n　また平均余命の軸の数値の間隔が本当に適切であるかという事に対して疑問が残る。グラフにおいて軸の数値の間隔を操作するといくらでも都合の良いグラフが書けるので注意が必要である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　問題にあるグラフでは、どうしてカラーテレビの保有数が多いほど、平均余命が長くなるのか説明するには、科学的条件を満たしていない。例えば、カラーテレビを多く保有していても若くして亡くなる人もいれば、テレビを一台も持っていなくても長生きする人はいる。この時点で再現性という科学的な性質は失われている。しかし、カラーテレビを複数保有できるということは経済的な豊かさを表すことにもつながる。そういった人達は、健康的な生活を送るために、様々なことを行う余裕がある。その結果、余命か長くなる。よってカラーテレビを多く保有している方が平均寿命が長くなっている。このように、カラーテレビと平均余命にあまり関連がなくとも、カラーテレビの保有数に関連している別の条件が、余命と深く関わっている可能性があるため、このようなグラフになる。また、そのような理由から、カラーテレビを多く所有すれば良いと考えるのは妥当ではない。",
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    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20170810086",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビを保有していることと、長生きをすることは、相関関係がなければ、因果関係もない。科学的な根拠も何もなく、平均寿命を延ばすためにカラーテレビを多く買おうと、人々を誘導している。よってこれは、ニセ科学であり、このことを主張するのは妥当ではないと考える。\n　でも、どうしてこのような主張がされ、グラフが形成されるのか。",
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    "validity": 1,
    "grammar": 1
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  {
    "student_id": "20170810087",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "このグラフには、使われている２変数の他に、国あるいは年といった▁介変数が用いられていると考えられる。ある国（またはある年）の平均寿命は長く、保有数も多かった、ということである。この２変数のみに因果関系をつけるなら、「平均寿命が長いほど人々の生活に余由があり、したがって保有数も多かった」というわけで、「平均寿命」→「保有数」となるだろう。決して逆の「保有数」→「平均寿命」とはならず、したがって「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればいい」という主張には何の根拠もない。例えばカラーテレビよりはるかによい映像媒体ができ、カラーテレビが旧時代の遺物になれば、（少なくとも平均寿命が高い部分では）平均寿命が高くなるに従って保有数は小さくなることだろう。",
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    "validity": 2,
    "grammar": 2
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  {
    "student_id": "20170810088",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "まず、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」を主張することが妥当でないのは、カラーテレビと長生きの直接的因が関係がないことが明らかであるからだ。つまり、相関関係はあったとしても、因が関係はなく、言い換えれば、示されている証拠はその結論に有効ではないのだ。また、このようなグラフが形成される理由は、経済の発▁とカラーテレビの普及、経済の発▁と長生きはどちらも相関関係と因が関係ががあるからである。つまり、経済の発▁と共に、平均余命（年）とカラーテレビの１００世帯あたり保有数（台）がどちらも増加するため、この２つのデータだけ組みあわせると、まるで長生きする人ほど、カラーテレビを多く保有しているようなグラフが形成されてしまうのだ。",
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    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　図のようなグラフが形成される理由としてカラーテレビの１００世帯あたりの保有数が時代が進むにつれて多くなると同時に生活水準が向上し、医療技術も発展していったため、平均寿命が長くなっていったと考えられる。「時代が進むにつれ、各分野で技術が発展し、その結果平均寿命が伸びた。」という推測にはある程度の説得力があり、実際にそうであるからグラフは正の相関関係を示している。\n　しかしながら、カラーテレビを買える経済力、あるいは大量生産できる技術力といった背後関係と寿命の因果関係はある程度推測できても、カラーテレビを保有することそのもの自体と寿命が伸びることの因果関係はグラフからは全く推測できず、結びつけることは論理の飛躍でしかない。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフを見ると、確かに平均余命年数とカラーテレビの保有数には相関関係がある。しかし、このグラフから、カラーテレビの保有数の増加を原因として平均余命年数が増大していると解釈することは誤りである。\n　経済成長が進むにつれて、カラーテレビの保有数が増加し、それと同時に高度な医療技術が発達し、それによって平均余命も増進した。つまり、平均余命の増進とカラーテレビの保有数の増加は、同時に発生したために相関関係があるというだけで、因果関係はない。そのため、問題文にあるような主張をすることは妥当でない。\n　このようなグラフが形成される理由としては、人の行動を誘導することが考えられる。カラーテレビの販売数を増加させたいと考える人や企業が、相関はあるが因果のない要素を結びつけ、情報を発信することで、購入者の不安をあおり購買行動を起こさせる。購入者は、あたかも正当さを装った情報に惑わされ、信用してしまう。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフの目的はカラーテレビを買うことで平均余命を延ばせるということを人々に訴え、カラーテレビの購入を促すことである。\n　この主張が妥当ではない理由は、因果関係を裏付ける根拠がないからである。カラーテレビの保有台数と平均余命に因果関係があるならば、実証性と再現性と客観性が示されなければならない。仮説が実験によって検討できるか、同一の条件下で同一の結果が得られるか、多数の人々によって承認され公認されるかという点は、このグラフだけで示すことはできない。カラーテレビが普及したことは技術力の向上を意味し、そのために医療技術も上がり平均余命が延びたとも考えられる。その場合、カラーテレビを保有することと平均余命には因果関係がない。\n　このように、上記の主張は科学性に乏しいため妥当であるということはできない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　このグラフから読み取れることは、カラーテレビの１００世帯あたりの保有数と平均余命には正の相関かある、ということであり、カラーテレビの保有数が多いので、平均余命が長くなるという因果関係を読み取ることはできない。すなわち、因果関係を示したグラフでないにも関わらず、それを正当化しているため、その主張は適切ではない。世の中には多くのデータがあり、それをグラフ化するなどして分析を行うことで相関関係を見ることがある。しかしながら、そのグラフはあくまで相関関係がある、という事実を述べているにすぎない。したがって、グラフを見たり、使う人間がその事実を主観的に判断することによってありもしない因果関係が主張されてしまう。特に、商業目的などで、故意に自分の都合のいいデータをぬき出したりするなどして、このようなグラフが作られる場合がある。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフを見ると、高齢になるほどカラーテレビの所有台数が多いということが読みとれる。このグラフを見るだけではカラーテレビは人間にとって健康にどのような影響を与えるのかということは読み取ることはできない。つまり、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればいい」ということを定義するには、このグラフだけではなく、人体とカラーテレビの関係性を示したものが必要であり、不十分である。\n　また、今回高齢になるほどカラーテレビの所有台数が高くなったのは高齢になるほど家にいる時間が増えるからではないかと考えた。家にいる時間が長くなるとテレビをみる時間も長くなりそうだからである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの普及とともに、医療も発達してきている。よって、このグラフが形成される理由は、カラーテレビの１００世帯あたりの保有数とともに医療も発達したために平均寿命が伸びたためと考えられる。「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張が妥当ではない理由としては、平均寿命とカラーテレビの１００世帯あたりの保有数との間には相関関係は見られるが、因果関係はないということである。カラーテレビの１００世帯あたりの保有数の増加に伴って確かに平均寿命は伸びているが、カラーテレビの保有数の増加は平均寿命の伸びの直接的な要因にはなっていないと考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフから、確かにカラーテレビ保有数と平均余命との間には相関が見られる。しかし、２つの間に因果関係は全く見られない。このグラフが形成された理由としては、カラーテレビを多く持つ家庭ほど欲福で、医▁や健康維持のためにお金を費やすことができるので、平均余命が長くなったという背景があるからだと考えられる。\n　相関があっても因果関係が無い以上、実証性や客観性が無いため、科学的であると言うことは不可能だ。科学的であるというためには、実証性と再現性、客観性の３つが必要になる。まず、実証性とは、観察実験などによって仮説を検討できることだ。次に、再現性とは、同一条件下では同一の結果が得られることだ。最後に、客観性とは、多数の人々によって承認され、公認されることだ。この３点がそろっていなければ、科学とはいえず、それはニセ科学という、科学を装ったデマである。よって、問題文の主張も妥当であるとはいえないのである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビの１００世帯あたりの保有数が上がるほど、平均余命が伸びるという関係が、グラフから成立するように見えるが、これは妥当ではない。なぜなら、この２つには相関関係はあるが、因果関係は存在しないからである。なぜこのようなグラフが形成されるかというと、カラーテレビを多くの人が持つようになった結果、経済の回りが良くなって人々の暮らしが豊かになったであるとか、豊かに暮らすための情報を取り入れやすくなったなどが理由であると思われる。しかし、ここで重要なのは、カラーテレビの保有数の増加が、結果的に寿命の伸びの要因の一つとして貢献したというだけであり、長生きするために多くの人がカラーテレビを買ったわけではないということである。この２つの間に直接的な因果関係がない以上、長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いとはならない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　この主張が妥当で無い理由は、「平均余命が長い」ということと「テレビの保有数が多い」ということに正の相関関係があるとグラフから読み取れるが、因果関係については不明だからである。\n　このようなグラフが形成される例として、平均寿命が長くなっていった時代に１００世帯あたりのテレビ保有数と合わせて、一定時間毎に点をプロットした場合が挙げられる。この時、カラーテレビが余命に影響を与えていなくても、グラフを取った時代に保有数が増加していれば、このように正の相関を示したグラフが書けるのである。\n　つまり、平均余命が高いとカラーテレビ保有数が多いという相関関係が存在したからといって、平均余命の高さが影響を与えるかどうかについては全く分からないからである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　グラフを見ると、カラーテレビの保有数と寿命は相関関係を示しているが、これにはカラーテレビを多く所有しているから長生きになるという根拠はなく、例えば、カラーテレビを多くもっている人の方が金銭的に余裕がある等の理由が考えられる。つまり、カラーテレビを多く所有することと長生きであることに直接の因果関係があるということを、このグラフから示すことはできない。また、もう一度同じ調査を前とは違う地域で行った時に、同じ結果が得られるのかどうかも不明である。\n　このような理由から、このグラフを根拠に「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張することは妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
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    "answer": "　カラーテレビの保有台数と平均余命との間に相関関係があるかのようなグラフが形成された理由としては、両者が共通して影響される１つの要因が挙げられる。生活水準である。相関関係があることを示すためには、他の条件は一定にしなければならないのに、示されたグラフではどうであろうか。恐らく同じ生活水準の国、地域に限定してのデータプロットができていない。生活水準が高ければ高いほど、世帯あたりの経済的余裕も生まれ、カラーテレビの普及は高くなる。なおかつ、医療の発達により平均余命が長くもなる。もちろんその逆も同様である。すなわち、カラーテレビの保有台数及び平均余命は両者とも生活水準の高さに同様に影響されるだけであるのだ。同じ要因に同じように影響されるのであれば、当然示されたようなグラフが形成される。しかしその両者に相関関係があるわけではないのだ。以上より、与えられた主張は妥当ではないと言える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビを保有することと寿命には関係性が見付けられないから。カラーテレビが普及しはじめた頃という時代は、医療技術も進歩していったため、１００世帯あたりのカラーテレビの保有数が多くなればなるほど、平均余命が長くなるというグラフが形成された。よってカラーテレビを何台もっていようがもっていなかろうが、その人の余命の長さとは何の関係性はないと考える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　まず、グラフから横軸の「カラーテレビの１００世帯あたり保有数」が上昇するにしたがって縦軸の「平均余命」も上昇していることがわかる。このグラフより「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という相関関係が出来上がる。\n　しかしながら、相関関係とは別に因果関係はどうなっているのだろうか。このグラフが「科学的」に証明できるのであれば実証性・再現性・客観性が当てはまるといえよう。だが、これらが不十分であるがため始めに主張したことは人間の「さが」といえる。つまりは思い込みや常識によって作り出された定義といえる。\n　また、このグラフがこのような形成になった理由として、カラーテレビが買える程の財産があるのであれば、健康的な食事や高度な医療が受けれるため平均余命が長いといえるのではないだろうか。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "示されたグラフでは「平均寿命」と「カラーテレビの保有数」には確かに相関関係があるが、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではない。このグラフの形成は、あくまで私の考えではあるが、高齢になるにつれて歳を重ねるにつれて外出や友人が減ったため、寂しさや時間の埋め合わせのために高齢の人ほどカラーテレビを所有しているのかもしれないという考え方もできる。すなわち、因果関係の立証が成されておらず、示されている結果は結論に有効であるとは言えないため、グラフから導かれた「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」とは言えないのである。またこのことは、「科学的である」という条件を満たしていないため、科学的であるとも主張することはできない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビ１００世帯当たり保有数が増加すると平均余命が増加していることを示すグラフはカラーテレビの普及していない時代の平均余命も含んでおり、現代だけで統計を取ったものではなく証拠として不十分である。グラフのカラーテレビ１００世帯あたり保有数、平均余命それぞれが示す結果は正しいものであるだろうし、相関関係は存在するといえる。しかし示されている証拠だけでは実証性・再現性・客観性がなく、解釈不十分で科学的とは言えない。このようなグラフが形成されることは本質を人間が解釈する際の思い込みやしがらみ、常識などによる人間のさがによる解釈不十分なものでもあるが、それを防ぐための実証性・再現性・客観性にニセ科学が付け入り、本来結びつけることはない二つの要素に相関関係を持たせ、科学を装ったものに変えてしまったことによる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "グラフから、カラーテレビの保有数が増えると平均余命が伸びるという相関関係があることがわかる。しかし、相関関係と因果関係は同等ではないため、因果関係については別に思考をおこなわなければならない。合理的に考えて、カラーテレビを保有することと余命が伸びることに直接の関係があるとは考えにくいので、何か別の要因が関係していると考えるべきである。カラーテレビの保有数が増えるということは単純に時代が進んでいくということなので、当然医療技術も向上していく。したがって、平均余命の伸びは直接的には医療の発達が影響している――すなわち「医療が発達すれば長生きできるようになる」と結論づけるのが妥当であり、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張は妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの１００世帯あたりの保有数が増加すると、平均余命が高くなるのは、カラーテレビを買うと長生きするのではなく、カラーテレビの保有台数が多いということは、その地域に経済力が高い人が多いとういことで、その地域は経済が発展した場所であることを示している。経済が発展した場所であれば、豊かな生活をしていて、医療の充実度も高いことは予測できるため、その結果平均余命が高くなると考えらえれる。そのため、カラーテレビの保有数が多くなれば、平均余命は高くなる結果は確かに出ているが、カラーテレビを買うと長生きするという因果関係はない。そのため、長生きするためにはカラーテレビを多く所有するれば良いという主張は妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "グラフでは、カラーテレビの保有台数の増加と平均余命の延長が相関関係にあると読み取ることができる。しかし、このグラフの結果から「長生きをするためにはカラーテレビを多く所有すればよい」と結論づけることはできない。カラーテレビの保有台数の増加と平均余命の延長が相関関係にあるのは、まず、普及が進むほどカラーテレビが安く大量生産できるようになったということは、技術の進歩、さらに医療の進歩も見られると考えられ、医療の進歩により平均余命が延びたのだと考えることができる。よって、長生きとカラーテレビの普及には直接関係はない。このようなグラフが形成される背景には、人々の健康への関心や長生きへの希望があり、グラフの作成者はカラーテレビ売り上げの促進に利用したのだと考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "この図では、カラーテレビの保有数と平均余命に確かに相関関係があるために、両者には何らかの関連があるように思えてしまうが、この主張は誤りである。その理由として、まず相関関係があったとしてもその裏には因果関係は無いことが挙げられる。両者の間には相関関係こそあれ、このグラフから読み取れる因果関係は全く存在しない。このようなグラフが形成される理由として、人間は物事の本質を解釈し言葉や図に起こす際に、技術的・能力的な原因以外にも思い込みやしがらみといった、人間の性からは逃れられない点がある。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "グラフは、平均寿命とカラーテレビの保有台数に相関関係があることを示している。しかし、なぜそのような相関が現れるのかは説明されていない。実際、このようなグラフが形成される理由は、科学が発達してきた時代背景によって説明される。カラーテレビの普及、つまりカラーテレビを保有する世帯が増えたことは、科学技術が向上し、単価が安くなったからだといえる。また、同時に医療技術も向上しており、病気や怪我で死亡する人が減ったことで平均寿命が延びたことがわかる。カラーテレビの保有台数の増加と平均寿命の増加には、科学的技術というの発達という共通の原因こそあれ、互いの結果には影響しあってはいない。したがって、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張は、相関関係だけを示し、カラーテレビの所有が長生き（結果）の原因であるかのように見せかけているため、妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "問２に付してあるグラフが形成される理由としては、カラーテレビの保有数と平均余命という名目だと、そもそも新しい商品は、若い世代が積極的に取り入れるものなので、余命が長いのは当然である。老人が新しい機器を次々買うことに意味はほとんどない。平均寿命ならまた違ったとらえ方ができたかもしれない。「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することが妥当ではない理由として、このグラフの相関関係としてはよさげだが、先に述べたように平均余命という表記が有意さに欠ける。また、具体的な因果関係が提示されておらず、プロセスが理解できないため、信憑性が低くなってしまう。このグラフに限らず、妥当性を主張するには、なぜこのような結果になったのか、どのような経緯でこうなったのかということを論理的に説明すべきであり、だますような謳い文句は批判を招くだけである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "講義にて紹介されたグラフを根拠に、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよい」と主張することは妥当ではない。なぜなら、そもそもこのデータには不確かな点が複数あるからだ。まず、実験参加者の人数と年齢、そして実験実施機関と場所が明確でない。さらに、カラーテレビ何が具体的に人間の余命に影響を与えているのかや、物質的にテレビ本体が余命を伸ばしているのか、それともテレビ番組の放送内容によって精神面において命が伸びているのか。不透明であつた。一方で、グラフのX軸には「カラーテレビの１００世帯あたり保有数（台）」と記され、Y軸には「平均余命（年）」と記され、グラフは右肩上がりになっている。テレビの台数を世帯ごとに数えているのだとすれば、当然中には頻繁にテレビを視聴する子供を持つ世帯もいるため、高齢者がより元気になり平均寿命が伸びるゆえに、このようなグラフとなったのだと考えられよう。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有台数と平均余命は確かに相関関係にあるため、何気なく見ていたり、少しでも長生きしたいと考えている人が見たりすると信じてしまう恐れがある。故に商業目的でこのようなグラフが形成されてしまうことがある。しかし、カラーテレビの保有台数と平均余命の関係には科学的な根拠が存在しない。カラーテレビの所有台数が増加した原因としては、技術が発達したこと、一般家庭が以前よりも裕福になったことなどが挙げられるだろう。カラーテレビなどの工業技術が発達したならば、当然医療も同様に発達しているはずである。それによって平均余命が伸びたと考えるほうが自然である。つまりカラーテレビの所有台数が増加しなくても平均余命は伸びると主張することができるのだ。よってグラフを根拠に「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではないといえる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "これはバーナム効果を利用したアンケートであり、だれでも当てはまるような内容を質問に組み込むことで、あたかも自分も当てはまるかのように思わせ、回答させるようになっているため、カラーテレビの保有数と平均寿命との間に相関がみられるような結果が出ている。実際、落ち着いて考えてみれば、カラーテレビを多く所有しているため、長生きできるなど何の関連もなく根拠も薄いことがわかるが、ニセ科学を利用し、あたかも本当のことであるかのように思わせ、根拠もアンケートを利用しているため正確なものだと勘違いさせられてしまうようにできているので、科学的にも正しいことだと信じてしまう可能性がある。そのため、実際に長生きをするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いとは言い切れる根拠はなく、これは妥当ではないといえるだろう。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有数と平均余命には正の相関が見られるが、因果関係がないからである。このようなグラフが形成される理由としては、商業目的が考えられる。このグラフを見て、カラーテレビを買うことで寿命が延びると思った人はカラーテレビを買いたいと思うだろう。しかし、実際にはカラーテレビを買うことで寿命が延びているのではない。その背景には技術の発達があるのだ。保有数が増えたということはそれだけ技術が発達し、安く購入できるようになったということである。それに伴って医療技術も進歩し、今までの技術では治すことのできなかった病気を治すこともできるようになった。こうした技術の発展が平均寿命の伸びにつながっていると考えられる。",
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    "student_id": "20171226015",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "売り手は買い手にカラーテレビを購入させたいと考えるために、それを購入するとどのようなメリットがあるのかを買い手に伝えなければ買ってもらえない。そこで、日本人の平均寿命が伸びていることを使って、カラーテレビを買う→長生きできるというあたかもそこに因果関係があるように見せるためである。ここで今一度考えなければならないのは、長生きというのは社会的状況に大きく左右されるものであるということである。具体的には、医療や福祉の発達や経済基盤（インフラなど）の発達や食の安全性などが挙げられる。こういった要因があってこそ寿命というのは伸びていくのである。したがって、このグラフはそのような社会的状況を一切排除して、勝手な因果関係を作ることによって購買意欲をそそろうとするため、このようなグラフを提示しようとするのである。",
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  {
    "student_id": "20171226016",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有数が多い世帯と平均余命には正の相関がみられ、相関関係があるといえる。しかしこれはあくまでも相関関係である。世帯は同一の条件下によって生活しているわけではないため再現性はない。長生きにカラーテレビが関係しているのであれば、テレビがない、モノクロテレビであるなどの様々な条件下で実証し因果関係を証明しなければ科学的であるとはいえない。よって「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではないといえる。",
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    "validity": 2,
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの１００世帯当たり保有数の増加と平均余命の上昇とに相関関係がみられるが、科学的根拠となる因果関係が全く見られない。では、なぜ相関関係が得られたのかというと、カラーテレビの普及が科学的進歩や経済的発達に関係しているからである。平均余命の上昇は科学の進歩、おもに医学における進歩が大きく関与していることが考えられる。カラーテレビは製造に科学技術が必要なため、量産するほどの技術力があるということは医学の進歩が考えられるのである。そして経済の発達はカラーテレビが普及しているということは、経済的にも豊かであるといえ、平均余命の上昇がうかがえる。これは、先進国が発展途上国に比べて平均寿命が長いことと関係性がみられる。よって、長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いという主張は妥当ではないと結論づけられる。",
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    "student_id": "20171226018",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "確かに一見、カラーテレビの保有数と平均余命には相関関係があるように思われるが、平均余命の伸びの要因の中で、最も寄与が大きいものとして、医学の進歩が挙げられる。医学の進歩は年々進んできており、同様にカラーテレビといったテクノロジーも発展してきている。よってこの医学の進歩とカラーテレビの保有数の増加は同時に進行しているため、医学の進歩だけでなくカラーテレビの保有数と平均余命との間に相関関係が生まれたといえる。これにより、カラーテレビの保有数が多ければ多いほど、平均余命が長くなるとは必ずしも言えない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "本問の主張は、ニセ科学を利用して商売し、人を誘導しようとしているものである。カラーテレビの売上を伸ばしたい企業等が人々の不安を利用して本問のようなグラフが形成されるのだろう。もちろんこの主張は科学的に認められず、妥当ではない。確かに、本問のグラフでは相関関係の存在は認められるが、カラーテレビの保有が多いほど平均余命が長くなるという主張は、現実の結果に対して因果関係を持たない。また、「科学的」の条件である実証性・再現性・客観性の観点に当てはめて考えた場合、確かに本問の仮説を実験などで検討することは不可能ではないが、多数の人々によって承認・公認されておらず、本問の主張が科学的でないことは明らかであり、客観性に欠ける主張であると言えるので、妥当であるとは言えない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "グラフから導き出される「カラーテレビの保有数が多いほど平均余命が長い」という結果と「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という結論の因果関係が不足しているから、この主張は妥当でない。このグラフは統計目的で作成されたもので、カラーテレビを多く所有すれば長生きできるという主張を科学的に支えるためのものではない。グラフからは「カラーテレビの保有数が多いほど平均余命が長い」という結果が読み取れるが、「長生きするためにはカラーテレビを多く保有すれば良い」という結論には、どうしてカラーテレビを多く保有すると長生きできるのかという実証・再現可能で客観的な根拠がない。したがって、このグラフを根拠に「長生きするためにカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張をすることは妥当でない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張（以下、本主張という。）が妥当でない理由として、相関関係はあっても、因果関係がないことが挙げられる。そもそも本グラフが形成される背景として、時代の変化を念頭に置くべきである。時代の変化に着目すれば、本グラフが形成された理由は、カラーテレビが時代とともに普及し、各々の保有数が多くなったところ、医療も同様に、時代とともに発達し、患者の命をより救うことができるようになったからだと考えられる。よって、カラーテレビの保有数と平均余命との間には、一定の相関関係がみられる。一方、「あれなければこれなし」という因果関係を想定した際に、カラーテレビがなければ、平均余命が延びることもなかったという因果関係を証明することはできない。よって、カラーテレビの保有数と平均余命との間には、因果関係は存在しない。",
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    "question": 2,
    "answer": "この例では、結果と結論のあいだに直接的な因果関係が見られないので「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張は妥当でない。たしかに、カラーテレビの保有台数が増えるにつれ、平均余命が長くなるという相関関係はグラフから読み取ることが可能である。しかし、それだけで直ちに両者の間に因果関係を認めるべきではない。カラーテレビの保有台数の増加からは、多くの家庭に家電が普及するほどに科学技術が発展し、その産物が世の中に浸透しているということを推測することができる。科学技術の発展には、医療の発展や衛生環境の改善等も伴うものであり、このような要因が平均余命の増加につながったと考えるのが妥当である。したがって、カラーテレビの保有台数の増加という現象は、科学技術の発展に伴い、医療等の発展と同時に起こるものなので、このようなグラフが形成されたと考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの普及と寿命の延伸には、確かに科学技術の発達と経済発展による医術の進歩という理由を以って相関関係を読み取ることができる。しかし、この関係を以って「長生きするにはカラーテレビを多く所有すればよい」と主張することはできない。なぜなら、まず「長生き」という言葉の内容が不明確であり、当該グラフにいう余命について言っているのか不明である。よって言葉の意味内容を明確化させる必要がある。また、モノクロテレビとカラーテレビの比較を行っておらず客観的な根拠に基づくデータとは言えない。さらに、カラーテレビと長生きの因果関係についても当該グラフから読み取ることは困難である。なぜなら、カラーテレビを保有する世帯としていない世帯の平均余命については不明であり、保有していなくても平均余命に差がなければカラーテレビと長生きの因果関係は証明できないからである。以上より、当該主張は妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの１００世帯当たりの保有数と平均余命は相関関係はあるため、このグラフは存在する。しかし、相関関係は存在してもカラーテレビの保有数と平均余命は因果関係が存在しない。そのため、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればいい」という主張は妥当ではない。カラーテレビを多く所有することが直接的に長生きすることに関係があるのかはこのグラフからはわからないからである。また、カラーテレビを売るために調査結果の中から都合のいい結果だけを選んだ可能性がある。このグラフのように本当にこのようなきれいな因果関係があるのかはわからない。このグラフにおいては、結果から推論になっているため、根拠が不確かである。",
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    "question": 2,
    "answer": "このグラフを見て、長生きをするためにはカラーテレビを多く所有すればよいのだと主張することが妥当ではないのは、この主張が「科学的」といえる条件を満たしていないからである。このグラフは現在からさかのぼってさまざまな時代のカラーテレビ所有数と平均余命を使用しており、カラーテレビなど普及していなかった数十年前はもちろん今よりも平均余命は短いが、これらになんの因果関係もないとみるのが妥当である。グラフにはあらゆる年代のデータが使用されており、再現性が低く、実証性もない。また、客観性にもかけており、カラーテレビを多く所有したからと言って一概に長生きができるという確証はどこにもないからである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "確かにグラフをみるとカラーテレビの保有数と平均寿命に相関関係はみられる。しかし、ここに因果関係が存在するとはいえない。もし、ここに因果関係があるというのならば、カラーテレビの保有が健康に対して具体的にどのような効果をもたらすかを示す必要がある。例えば、カラーテレビがあることでテレビ番組をみることになる。その番組をみることによってもたらされる感情（特に笑い）が健康に影響しているのかもしれない。しかしそれは、カラーである必要はないし、さらに根本的には感情が影響しているのであって、カラーテレビは副次的なものにすぎない。よって、因果関係はなく、この主張は妥当とは言えない。では、なぜ相関関係があるのかというと、単にカラーテレビの普及と医療の進歩の時期が重なっただけであり、時代変化によるものだと推測される。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "　カラーテレビと長生きが関係がないことを述べる。「長生きするためカラーテレビを買う」このような観点を結果から結論へ推論することになった。間違え認識したことになる。元々、両者は因果関係がない。現代医療技術の進の歩を伴い、人の寿命が長くなる。経済の活気により、カラーテレビの販売数増加する。両者の増加は其々の理由がある。両者を一致に考えることはいけない。このようなグラフが形成される理由は批判的な思考力がないからだ。このグラフは両者の間の曖昧な解釈をしており、曖昧に当てはまることになる。バーナム効果になることはこのグラフの形成の原因と思う。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビは、基本的には娯楽のための道具であり、また、その生産・供給には、製造・通信などのある程度の技術も要する。したがって、カラーテレビの普及率が高いということは、娯楽にお金を使う経済的余裕があり、また、カラーテレビを購入できる環境にあるという、経済的・技術的にも発展しているということが推測される。したがって、そのような環境では、医療設備も整っており、食料事情にも問題がないことが考えられるため、カラーテレビの普及率の高い世代では、平均余命が高い世代であることになる。したがって、問題に示されたようなグラフが形成されるのは、カラーテレビ自体に延命の効能があるのではなく、カラーテレビ普及率が高い時の条件と、平均余命が高い時の条件が同じであるからであり、問題文にある主張は妥当とは言えない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いという主張は正しいものではない。なぜならば、グラフは点が右肩上がりになっていて相関関係があるということは認めることができるが、因果関係があるとは証明できるものではないからである。カラーテレビを持っていることによって、長生きができるという根拠がなく、カラーテレビの平均余命に対する影響を説明することはできない。また、なぜグラフが右肩上がりになっているかというと、調査するにあたってわざとカラーテレビを持っている長生きしている人に質問したということが考えられる。そうすることで一見カラーテレビを所有することによって長生きできると思わせることができるのである。意図的に結果を調整しあたかも関連性があるように繕ったのである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "確かに平均寿命とカラーテレビの相関関係はある。しかし、カラーテレビが健康に良い影響を与えているかは不明だ。観察実験で実証されたデータでないことに加え、世界各国での現象ではなく再現性にも根拠はない。また、客観性は科学コミュニティによって公認されてはいないことから確保されていない。以上のことからこの説の因果関係は証明されていないためこの主張は科学的にみて妥当ではないことがわかる。実際にはカラーテレビの台数が多くなるのは科学技術が発展しているためであり、それに伴って医療技術が発展していることで平均寿命が伸びている。ここで二つのデータが相関を示しているのは科学や医療の技術の発展があるからだ。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "このグラフは、カラーテレビの多い家庭ほど平均余命が長いことを表している。グラフを見ると、カラーテレビの保有台数と平均余命には正の相関が見て取れるため、相関関係があるということができる。しかし、長生きをするにはカラーテレビを持つとよいことは妥当とは言い切れない。グラフや数式といった難解なものを用いると科学的根拠があると信じ込んでしまうため、視聴者が騙されてしまうからである。また、このグラフから、因果関係があると言い切ることはできない。そのため、カラーテレビを持つと健康寿命が増えるといった宣伝文句は、運動をよくやっているから健康になったなど、健康になるのに他の要因が十分に考えられるため、一つの要因で因果性を証明するのは妥当ではないからである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有数と平均余命という２つのデータの間には、確かに強い相関関係を認められる。しかしながら、これは結果として平均余命が長い時には、カラーテレビの保有数が多く、平均余命が短い時には、カラーテレビの保有数が少ないという結果があるということに過ぎない。この結果を証拠に長生きするためには、カラーテレビを多く所有すれば良いと主張するためには、この２つの事象間に因果関係が必要である。この場合、この２つの事象に因果関係はないと考えられる。平均余命もカラーテレビの保有数も、医療技術や科学技術が発展する中で、年々増加してきた。このことからも、カラーテレビの保有数と平均余命が長くなることには因果関係がないことは明らかである。それでもこのようなグラフが形成されるのは、テレビを売るメーカーなどが、マーケティング活動の一環として、テレビの需要を増やそうと示そうとする場合などがあると考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有台数と平均寿命に相関が見られるが、これはカラーテレビが直接の原因ではなく、カラーテレビを保有することが出来る生活水準が寿命に大きく関わっているものと思われる。カラーテレビの流通当初に時を移して考えてみると、カラーテレビという高級品を保有できる家庭は多くが富裕層であり、衛生的な生活に豊富な栄養素を摂取出来る食生活や必要な医療が揃っており、健康を損なう機会が一般層に比べて少なく、寿命の増加に繋がったと考えられる。ところが現代ではカラーテレビは高級品ではなくなり、広い世帯に普及した。従って「長生きをしている人はカラーテレビを持っている」はおおむね正しいと言えるが、その逆である「カラーテレビを持っている人は長生きをする」は必ずしも真ではないということだ。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "このグラフを見ると、確かにカラーテレビの100世帯あたり保有数が多い人の平均余命が長く、グラフも右上に上昇しており相関関係が見られるように思える。しかし、このグラフの場合、平均余命が長い人は、テレビを見る機会が多く、カラーテレビの100世帯当たり保有数が多くなるという結論も出せる。そのため、このグラフは「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」というには根拠が不確かである。このようなグラフが作られるのは人の思考を誘導して商売をしている人がいたりするからだと考えられる。人の思考を自分の都合の良い方向に持っていくために、ニセ科学でもっともらしい根拠づけをしているのだ。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "自然科学には本質があるが、その本質を人間の言葉によって解釈しようとするため、人間の「さが」が出てしまい解釈が不十分であることがある。それによって、ここにあるようなグラフが形成され、このような主張へとつながったと考えられる。このグラフからは、カラーテレビの100世帯当たり保有数の増加に伴い平均寿命も増加しており、相関関係があるかのように読み取ることができる。しかし、その結果から、長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよいといった結論にはつながらない。まず、カラーテレビの100世帯当たり保有数と平均寿命が因果関係にあるのかどうかというところはわからない。また、実証性や、再現性、客観性といった観点からみると、この主張は妥当ではないということがわかる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの普及率上昇は、技術進歩によって低価格で生産して消費者に提供できるようになったこと、また経済の発展によって消費者の所得も増加したために購入できる家庭が増加したことが原因だと考えることができる。平均余命の上昇は、医療技術の進歩によって今まで実現できなかった難病の治療ができるようになったことや、人々が健康について関心を持ち、またそのためにお金をかけることができるようになったことが原因として考えることができる。両者とも、上昇の原因として技術の進歩と経済の発展による人々の所得増加が共通して挙げられるため、カラーテレビの普及率が上がると平均余命も上がるという相関関係はある。しかし、２つが直接影響を与え合っているという根拠はなく、カラーテレビが平均余命を上昇させたということも論理的に説明することができないため、設問の主張は妥当ではないといえる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いと主張するグラフが形成されあ理由としては、偶然的にカラーテレビと平均余命の間に相関関係が存在していたからである。しかしこのグラフは妥当ではない。その理由としては以下のことが挙げられる。まず、科学とは、仮説が科暗殺実験で検討できる実証性を持っているかと同一の条件下では同一の結果が得ることができる再現性持っているか、多数の人々にって承認され、公認される客観性を合わせて持つものなのだ。しかし、このカラーテレビと平均余命との間には何の因果関係もなく、科学の根拠に当てはまらない。相関関係があったという結果から、結論をすぐに見出しているのである。そのため、相関関係があっても因果関係がないということは、ただのエセ科学になってしまい、この主張は妥当ではないのである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "問の、主張することが妥当でない理由について、「科学」に基づいて考察する。まず、このグラフは同一の条件下（地域、時代等）で得られたデータであることが疑わしい。次に、カラーテレビが余命に関係する根拠がない。また、このグラフが形成される理由としては、「ニセ科学」によるカラーテレビの販売が考えられる。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "このグラフでは、カラーテレビの保有台数と平均寿命が比例関係にあるため、その相関関係に注目して２つのデータを繋げている。保有台数を、誰もが欲する健康維持の方法の一つとして見せようとする意図が見られる。しかし実際には、両者の背後に生活水準の高さが関連している。保有台数に関しては、各家庭・個人の金銭的余裕が直結し、因果関係を持っている。一方で平均寿命は、日ごろの生活スタイルや医療・薬にかける金銭が直接的な原因となっている。どちらも、当人の金銭をはじめとする生活水準が直接的な原因となっており、生活水準を間ばさみにするように保有台数と平均寿命が間接的につながっている。すなわち、１つの原因によって２種類の比例的関係を持つ結果が得られ、このグラフではその両者を間接的につなげているにすぎず、直接の因果関係はないと考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビは経済成長とともに普及したものである。経済成長期には、様々な技術が進歩しておりその中には医療技術も含まれており医療技術と寿命に正の相関関係があることは研究によって正しいと実証されている。ゆえにカラーテレビの普及と医療の進歩が重なっているためにカラーテレビの普及と寿命の延長が重なっただけであると考えられる。またこの論はカラーテレビが寿命を延ばす具体的なメカニズムが述べられていなっかたり、カラーテレビが普及していない時代の寿命の推移のデータを示しておらずそしてカラーテレビ以外の製品の普及の要因をすべて否定せずに断定しており客観性が全くなく妥当でない。このようなグラフが形成する要因としては商売目的があげられる。その商売は人の話に騙されやすい性格の人をターゲットにしてニセ科学を信じこませて最後には商品を購入させ売上を増やすために行われている。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "私はこの議題の主張は妥当ではないと思う。なぜなら、カラーテレビの保有台数が長生きにつながると考える思考は根拠が不足しているからである。科学技術の発展や経済水準の上昇により、人々がカラーテレビを保有しやすくなるとカラーテレビの１００世帯当たり保有数は上昇する。しかし、同時に医療の分野においても技術の発達などが起こり、けがや病気も治すことができるようになるものが増えれば、平均余命も長くなると予想できる。よって、問いのようなグラフを作ることができるが、このグラフの結果をもとにカラーテレビを多く保有することによって長生きできると結論付けることはできないため、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればいい」と主張するのは妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "グラフより平均寿命とカラーテレビの保有数に相関関係は見られるが因果関係が存在するとは考えにくい。カラーテレビを保有することによって寿命が延びたのではなく、寿命が延びたので人口が増加し、カラーテレビの保有数が増加したとも考えられる。また、何らかのほかのものの影響によって寿命が延び、カラーテレビ保有数の増加につながったとも考えられる。科学的とは仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一の条件下で同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認・認定される客観性が条件としてある。このグラフの関係性を証明するには実証性では十数年かかると思われる。また寿命を延ばすのに関わっているのはカラーテレビだけではないため他の可能性を除去して考えなければならない。カラーテレビが寿命に影響を与える根拠は科学的に証明されていないためこのグラフを根拠に主張するのはふさわしくない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有数が多いことは人々の生活が金銭的に豊かであり、テレビを保有する余裕があることを示している。生活が豊かであるということは、インフラ、医療体制が整っている、また健康や医療にお金を使う余裕があるために、平均余命が高くなり、グラフで示された相関関係が得られると考えられる。しかし、カラーテレビを保有することで、平均余命が高くなるというような直接的な因果関係は存在せず、長生きするためにカラーテレビを多く所有すればいいという結論には妥当性がない。",
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    "validity": 4,
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "講義で紹介されたグラフには相関関係は存在する。しかし、カラーテレビの１００世帯当たり保有数が増加するのは時が経つにつれて経済が発展したことが原因だと考えられる。また、経済が発展するのと同様に医療技術も時の経過に伴い進歩する。つまり、このグラフが示すようにカラーテレビの１００世帯当たりの保有数と平均寿命が相関することは時の経過に伴う経済や医療技術の発展を考慮すると当然のことであり、この２つの事柄の間に因果関係は存在しない。よって、示されている証拠が、カラーテレビを所有することが長生きにつながるとい結果に有効ではない。ある主張が妥当であるかどうかは結果から結論へいたるまでに相関関係と因果関係が存在するかどうかで判断されるため、講義で紹介されたグラフを根拠に「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではない。",
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  {
    "student_id": "20171226051",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "このようなグラフが形成されるのは人の生活の質が豊かになることに起因している。しかしこれが長生きするためにはカラーテレビを所有すれば良いとはならない理由として、因果関係がないことがあげられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビを保有している世帯が多いということは、衣食住が確保できているうえで、カラーテレビを所有できるだけの経済的余裕がある世帯が多いと考えられる。そのため、自身の健康についても金銭的に配慮できる余裕もあると考えられる。また、どのような世帯に対して実施した調査であるかが不明であるため、意図的に都合のいいデータだけを選び出してグラフ化している可能性が存在する。次に、技術の進歩によりカラーテレビの価格や価値は年によって異なるため簡単に比較することができない。そして、カラーテレビ保有台数と平均寿命に因果関係があるのではない。科学・医療技術や生活水準の向上などといった原因から平均寿命やカラーテレビ保有台数の増加といった結果が生じるのである。よって、同じ原因から得られた結果には正の相関があるように見えるが、それら自体が因果関係を持つというわけではない。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "このグラフは、カラーテレビを多く所持することが人の寿命を延ばすと思わせるニセ科学の代表的な一例である。「カラーテレビを多く所有すること」と「長生きすること」の間には確かに相関関係が存在する。しかし存在するのはあくまで相関関係であり、因果関係ではない。カラーテレビを多く所有したところで人間の寿命には影響を及ぼさないのだ。しかし、このようなグラフを作成し声高らかに叫べば、一部の人間は影響を受け、カラーテレビを購入するかもしれない。そこに科学的根拠があると思い込ませるのに、このグラフは十分な役割を果たすのだ。言葉だけでなく、視覚からも人を誘導するためにこのグラフが作られたのだと思われる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "問の主張が妥当ではない理由は、二つの事象に因果関係が成り立っていないためである。グラフだけを見るとカラーテレビの保有台数と平均余命には相関関係はみられる。しかし、カラーテレビの保有台数が増えたことと、平均余命が長くなったことは、因果関係の成り立っていない事象である。実際は、どちらも高度経済成長による技術の進歩のおかげで値が上昇しているのであり、カラーテレビを多く保有したから平均余命が長くなったわけではない。このように、グラフにしたことによる相関関係だけに目を向け、因果関係を明らかとなっていないままの主張であるので、得られた結果から結論への論理の飛躍がみられている。よって、因果関係が成り立っていないという理由で、この「長生きするためにはカラーテレビを所有すればよい」という主張は妥当ではないといえる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "平均余命が大きくなるにつれて、カラーテレビの１００世帯当たりの保有数が多くなっている正の相関がとれたグラフとなっている。一見カラーテレビを多く持つほうが長生きができように思えるグラフとなっている。しかし、１００世帯当たりのテレビが多いということは、それだけ科学技術が進歩して、それに伴い医療技術も進歩していることが示唆される。つまり、その世帯には技術が発展したときに生まれた人がいるので平均余命が高いのは当然であるといえる。逆にカラーテレビが世帯当たりの数が少ないと、技術が進歩してない時に生まれた人の割合が多いため、これも平均余命が小さくなるのは当然であるといえる。",
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    "question": 2,
    "answer": "この主張が妥当でない理由は、「カラーテレビの数」と「平均余命」の間の因果関係が示されていないからである。このグラフで示されるのは相関関係のみであり、主張の根拠としては不十分である。また、このようなグラフが形成される理由として、「カラーテレビの数」と「平均余命」の両方と因果関係、相関関係をもつ因子が存在するためだと考えられる。たとえば「一人当たりの年間所得」など経済水準の指標を因子とすると、これが増加すれば明らかに生活レベルが向上し、カラーテレビなどの商品購入や、医療機関の受診も積極的に行うことができるようになる。このように、主張することに対して根拠として弱いデータを使うことは妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビを所有することにより寿命が延びると主張するためには、カラーテレビを所有していない世帯との比較実験を行う必要がある。カラーテレビの有無以外の条件を同一にした状態で実験を行わないと因果関係の立証ができないためグラフの根拠からでは断言することはできない。しかし問のように主張された要因として、カラーテレビが普及した時代背景が挙げられる。カラーテレビが普及していく時代背景は経済や技術の成長が大きく伸びている時期と一致している。医療技術が進歩することによって病気やけがに対する治療方法が確立されていくことにより、長生きできる人が増えたため寿命が延びたといえる。また所得の向上や公共事業整備などにより経済的余裕や生活環境の改善により人々の生活習慣が豊かになったことで長生きしやすい環境になったといえる。それらの要因によって問のようなグラフが形成されたといえる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればいい」という主張が妥当ではない理由してあげられるのは、グラフを見るとわかるように、相関関係はあると思われるが、因果関係はあるのか疑問であることである。示されている証拠（結果）が結論に有効かと考えてみたときにそのつながりがまったくもって的外れだと思えるのは言うまでもない。このようなグラフが形成されるのは、技術の発達によってカラーテレビのもともと持っていた問題が解決され、人体に被害のあるような物質が減少したためであると考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "人の寿命とカラーテレビには何の関係もなく平均余命が伸びた理由としては医療の発達であったり、経済的に余裕ができて食べ物を不自由なく食べることができるようになったなどの理由があげられ、カラーテレビの１００世帯当たり保有数と平均余命だけを取り上げ関連づけるのは妥当ではない。またこのようなグラフは関連のない二つの項目を適当に選びそれがたまたま比例関係になってそれをグラフにしたらあたかも関連がありそうに見えるということでこのような誤ったグラフが作成されてしまうが、カラーテレビと平均余命には何の関連もない。カラーテレビを持つことによって平均寿命が延びるということが本当に正しいと主張するには関連のないことでもたまたま比例関係になったしまうグラフのほかにも科学的なデータなどによる説明も主張の際には必要になってくる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよい」という科学的根拠が存在しないから。実際、カラーテレビを持っていなくても寿命が長い方はいる。また、問題にあるグラフのようになった理由として、高齢化が進み、年配の方を家で介護する家庭も少なくない。なので、３世代のような多くの人間が１つの空間をともにするために、カラーテレビを購入しているからだと考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "平均余命とカラーテレビの１００世体当たりの保有数が比例しているという相関関係は否めない。しかし、このグラフに示される結果から「カラーテレビの保有が長寿を可能にする」という結論を導くことは難しい。この理由として、テレビの保有数がどのように寿命に影響を及ぼすかという因果関係について説明がされていない事が挙げられる。このグラフからは、カラーテレビがどのように寿命に影響するのか知ることができない。近代社会において、科学技術の発達や経済成長により、医療技術が発達し、平均寿命が増加した。また、それに伴い、カラーテレビなどの家電製品は、価格が低下し、人々の所得も上がった。これらの、外部的な要因により、このようなグラフが形成されたことは、考えられないだろうか。この理由から、カラーテレビの保有率が平均寿命に関連するとは、困難であるといえる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの１００世帯当たり保有数が増えるほど、経済が進み、１世帯にカラーテレビを２、３台持つことが当たり前となる時代になっていることがわかる。時代が進化するともちろんのこと医療も進歩してくる。より手術が上手で高密な機械に助けられながらも正確な判断ができる医者が増え、最新の機械が開発されたために病気になっても適切な治療を受けることができ、治る確率が増え、平均寿命がのびたと考えられる。確かにカラーテレビを多く所有すれば平均寿命は延びているが、これは医療の進化が大きく関係しているからであり、カラーテレビが関係しているという根拠はない。したがって、カラーテレビの保有台数と平均寿命には因果関係がないため、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張は妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "このようなグラフが形成される理由としてはカラーテレビの100世帯当たりの保有数と平均余命の間には、因果関係は証明できていないが、相関関係はあるためだ。カラーテレビの保有台数と平均余命の因果関係世証明するには、科学的にこの相関関係を考察しなければならない。科学的に相関関係があるということは、実証性、再現性、客観性が必要になる。今回のこの事象では、実証性に関しては、仮説を立てたとしても、カラーテレビの保有台数多いからと言って余命が長くなることは観察できない。再現性に関しても、同一の条件で実験を行おうにも余命にはテレビの台数以外の様々な要因がかかわってくるため、まったく同じ条件で実験を行うことはできない。客観性に関しては、たとえ上記の2点が満たされていたとしても、大多数の人がカラーテレビの保有台数と余命の因果関係について認めない。上記の理由から、因果関係が成立しないため、この主張は妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "相関関係はみられるが、カラーテレビと平均寿命の間の因果関係を説明できていない。このようなグラフが形成される理由として、どちらも同一の事柄に対して因果関係を持っているからだと思われる。カラーテレビを複数購入するということは経済的に豊かな場合が想定され、その家庭は高度な医療を受けることが可能であり、平均寿命が上がりうる。このように、同一の経済的に豊かであるということに対して正の相関がみられる場合、その二つの結果に関しても相関がみられることとなる。因果関係が説明できていない点は、科学的根拠が存在しないためである。平均寿命という目的変数に対する説明変数がカラーテレビの保有台数のみに支配されているわけではない。人間の生活は、すべての事柄が最終的に死につながっており、多くの事柄が説明変数たり得る。そのため、解析手法が間違っており、二変数のみの解析でなく、多変量解析によって得られた結果を示すべきである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの所有数と平均余命について、正の相関関係があることは、グラフからも読み取れるため、事実であるといえる。しかし、このグラフが表わしているのは相関関係のみで、因果関係ではないため、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張をすることはできない。カラーテレビと平均余命が正の相関関係を持つのは、おそらく、カラーテレビを持てる程経済的余裕のある家庭では、栄養バランスのとれた食事を食べることができ、医療・福祉施設を十分に利用することができるといった状況があるからだろうと考えられる。グラフに相関関係があるからといって、因果関係があることを証明できなければ、それを主張することは妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "「長生きすること」と「カラーテレビを持っていること」について相関関係のあるグラフが示されているが、この二つには因果関係がなく、カラーテレビを持っていれば長生きできるということは出来ない。これは、科学的な根拠がないにも関わらず科学を装って宣伝するニセ科学である。この「長生きすること」と「カラーテレビを持っていること」の相関関係があるグラフが形成されていることは特定の偏りのあるサンプルでサンプリングしたからだると推測さえる。例えば、特定の本を読んだ人のみにアンケートを行ってもその本について書かれていた内容の質問に関しては、本の内容になりがちである。今回の「長生きすること」と「カラーテレビを持っていること」についてのアンケート調査もこのように、特定の集団のみにアンケートを実施したからこのような結果になったのではないかと推測される。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビが普及し保有数が増えるのは、その背景に経済の発展という要因があるからであり、発展による医療技術の向上が平均余命を伸ばしている。一見するとカラーテレビ普及率と平均余命には正の相関があり、長生きするにはテレビを買えばいいと思いがちであるが、しかし我々はそこに因果関係があるか考える必要がある。この場合、結果に相関がみられたと主張し、結論にテレビの購入を促しているがこれでは経済発展という内生的バイアスを考慮しておらず論理の整合性がとれていない。グラフを使うことで信憑性が上がり人々は騙されやすくなるのでテレビを売る会社は商業目的でこのようなグラフを作り商品を売ろうとする。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "平均余命とカラーテレビの１００世帯当たりの保有数のグラフから導かれた結論には、明確な根拠がなく因果関係が認められないため、この主張は妥当ではないと言える。グラフを見ると、カラーテレビを所有していると平均余命が伸びているとことがわかり、２つに相互関係があることが言える。しかし、カラーテレビを所有していることが、平均余命を伸ばすことに直接的に影響を与えているかはわからない。経済の発展に伴い、医療が発達して余命が伸びたり、所得が増加してカラーテレビの購入率が上がるなど、他の要因も組み合わさることで、グラフに様な結果が示されたと考えられる。そのため、この結果から長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよいという結論につなげることは正しくない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有数と平均余命には相関関係はみられるが、カラーテレビが平均余命にどのように影響を与えたかという因果関係は示されていない。カラーテレビが平均余命に具体的にどのような影響を与えたのかという実験が示されていないため、これを実験によって検討することができず、実証性がない。同じ条件で同一の結果が得られるという再現性や、この結果が多くの人に承認されているという客観性も確かでないため、科学的という条件を満たさない。このようなグラフが形成される理由として、カラーテレビの保有数が増加したということは同時に科学技術も発達したということであり、医療技術も発達したために平均余命が伸びたということが考えられる。また、科学技術が発達した背景にはその社会が発展し、安定したことで食生活も改善された、ということも考えられるので、このことも要因として考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "相関関係がみられるからと言って必ずしも因果関係が成立するというわけではない。このグラフの場合は縦軸の平均余命が伸びた期間と横軸のカラーテレビの保有台数が増加した期間がたまたま重なったためこのようなグラフが形成された。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有台数が増えることと平均余命が伸びることの間には正の相関があるため、グラフにすると問題文にあるようなものになる。しかし、カラーテレビの保有台数が増えることと平均余命が伸びることの間に因果関係があるわけではない。対象となる集団の経済的な豊かさが向上すると、カラーテレビの保有数も平均余命もどちらも増加するといったように、ほかの要因によって大きく規定されている可能性も考えられる。科学的な手法によって因果関係が証明されていない以上、カラーテレビを多く所有しても長生きする可能性が高まるとは言えないため、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではない。",
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  {
    "student_id": "20171227001",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "寿命とカラーテレビ保有台数に相関関係はあるが、カラーテレビを買えば長生きする、という風な短絡的な因果関係とは結びつかないからである。年代が下って行きカラーテレビの保有台数が増えれば、医療も進歩し、平均寿命が伸びるということは容易に想像されよう。しかし、こうして人々の不安を煽ってしまえば、ものは売れる可能性がある。グラフ等を用いてニセ科学をあたかも科学であるかのように見せかけ、商売に利用するということはしばしば行われているのが現状である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "このグラフではカラーテレビが長生きすることと相関関係はあるが、因果関係が記されていない。カラーテレビを２台３台と買うことができる家は１台も買うことができない家に対して、一般的に考えて裕福である可能性が高い。裕福であればその家では食事はきちんと三食栄養があるものを食べることができるし、ちょっと風邪を引いただけでも、病院に行くことができる。なおさら重大な病気にかかったとすれば、かなりの医療費を払うことができる。裕福でない家では、きちんと三食栄養のあるものが食べられるとは限らない。また、重大な病気にかかっていたとしても、お金の関係で通院することができなくて、そのまま死んでしまう可能性もある。このように裕福である家のほうが生活水準が高いので、長生きする可能性が高い。したがって、「長生きするためにはカラーテレビを多く保有すればよい」といった主張は妥当ではない。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "「カラーテレビの保有数」と「平均余命」の両者に問題文右グラフより相関関係が存在することは明確であるが、両者の因果関係については存在しない。この主張に至る根拠として不十分なところがあり、グラフの作成に人の操作が関わっていることは自明なため、このグラフを根拠に「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と言った主張は妥当ではない。今回、「カラーテレビの所有数」と「平均余命」のグラフがなぜ作成されたのかを考えると、カラーテレビの所有数を伸ばしたいと主張したい企業または個人が、言葉だけの主張のみでは主張として薄く、主張にグラフという付加価値をつけて主張をより強固なものにしたいと考え、このような因果関係に問題があるグラフが作成されたと考えられる。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "グラフを見ると、確かにカラーテレビの保有数と平均余命の間に相関関係があることが見て取れる。しかし、そこに因果関係があると言えるのか考えねばならない。カラーテレビが普及するということは科学技術が向上しているということであり、それと同時に医療技術も向上していると考えられる。つまり、カラーテレビを保有したから余命が延びるわけではなく、平均余命の上昇は医療技術向上の結果であると考えられる。たとえばこれがカラーテレビではなく、スマートフォンのような最新機器の保有数だったとしても、同じようなグラフになるだろう。このことからも、カラーテレビの保有数自体と平均余命との間に因果関係は存在しないといえる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "このグラフからは「カラーテレビを買う台数が増えると平均余命が延びている」という相互関係が示されているものの、カラーテレビを買ったことで、どういった影響があり寿命が延びたのかという因果関係が明記されていない。また、横軸である「カラーテレビの１００世帯あたり保有数」というものは、ただカラーテレビの普及率が増加したというものではなく、時間の経過を表しているといえるだろう。つまり横軸が表わしているのは一見カラーテレビの保有数の上昇であるが、その実時代とともに成長した科学技術などを指すここともできるようになっているのだ。時代が進むにつれて、科学技術や医学が発展し、平均余命が延びるということがこのグラフ上には示されていないものの、横軸の「カラーテレビの保有数の上昇」の背景に確かに存在する。そのため、妥当ではない主張をすることができるこのようなグラフを形成することができるのだ。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "このグラフのみを見ると、カラーテレビの購入が余命の上昇の原因であるという結果が得られる。この結果を利用してカラーテレビの売り上げを上げたいがためにこのようなグラフが形成されてしまうのだが、実際はそこには相関関係こそあれどそこに因果関係は存在しない。カラーテレビの購入が直接寿命を延ばしているわけではないからだ。カラーテレビの保有数が向上するという事象の裏には、それが成し遂げられるだけの技術の進歩がある。そして技術が進歩するということは同時に医療も進歩していると考えることができる。そう考えると寿命が延びていたのはカラーテレビを保有したからではなく、技術の進歩によって医療が発達したからと考えるのが自然だろう。以上を含めて考えると、「長生きをするためにはカラーテレビを多く所有すればいい」という主張は妥当ではないということができるのである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有数が多いということは、より豊かであるということだと考えられる。そのため、所得の差や生活習慣の違いなどのような、「カラーテレビの１００世帯あたり保有数」と「平均余命」のどちらにもに影響を与える別の要因が存在する可能性がある。さらに、「カラーテレビを保有する」ということが「平均余命を長くする」ということにつながる論理的な説明をすることは不可能である。この場合の「カラーテレビの１００世帯あたり保有数」と「平均余命」には相関関係はあるが、因果関係は存在しない。結果自体は存在するが、結論に至るまでの過程が誤っており、このグラフはここでの主張の根拠としては不適切である。したがって、「長生きするためにカラーテレビを多く所有する」という主張は妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "グラフを見れば相関関係は存在するが、因果関係が妥当ではなく、示された証拠から結論が導き出せないと考えられる。つまりカラーテレビを所有しているから、長生きできるという結果は得られないであろう。このようなグラフが形成される理由は、カラーテレビが人々に普及した時代には同時に多くの事柄が発展する傾向にあり、医療技術も向上したためであると考える。そのため平均寿命も延びてこのようにカラーテレビの普及との間に相関関係がみられるようになったと推測できる。また、このように科学を装って人々をだまして、商業的に利益を上げようとする意図もこのような事例には含まれていると読むこともできる。",
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  {
    "student_id": "20171227009",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "このグラフからは、カラーテレビの１００世帯当たり保有数と平均寿命との間に相関関係があることはわかるが、因果関係があるかどうかはわからない。そのため「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよい」という主張を成り立たせるためには、このグラフに加えて、カラーテレビの保有が原因となって寿命の増加という結果がもたらされる、ということの正当な根拠が必要である。よって右のグラフのみを根拠とするこの主張は妥当ではない。所得の増加により、カラーテレビの保有数増加・医療の充実・教育の普及などが並列で引き起こされる。そして医療の充実・教育の普及により平均寿命が上がる。そのため因果関係のないカラーテレビの１００世帯当たり保有数と平均寿命との間に相関関係が現れる。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 5,
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  {
    "student_id": "20171227010",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することが妥当ではない理由として、大きく分けて２点を挙げることができる。まず１点目に、グラフの客観性が弱いという点を挙げる。今回のグラフにおいては「いつどこで調査をしたのか」が明記されておらず、本当に、平均余命とカラーテレビの保有数との相関関係があると言えるのか、多数の人々によって承認されるとは言い難いと私は考える。次に２点目に、このようなグラフが形成されたのは「平均余命が長い人が暮らす世帯の方が、多くのカラーテレビを所有している傾向にあるから」という理由が、仮説として考えられるからである。すなわち、「カラーテレビを多く所有しているから長生きすることができた」のではなく、「長生きしているからこそ、カラーテレビを捨てたり売却したりすることなく所有し続けている」のではないかと、グラフの形成された理由について、私は考えたのである。",
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  },
  {
    "student_id": "20171227011",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "この主張では、平均余命の増加に伴う、カラーテレビの保有台数の増加は偶発的に正の相関が示されているのである。なぜならば、それぞれの増加傾向にある結果と、主張である結論に科学的な因果関係がないからである。つまり、平均余命が延びていることの要因が不明であり、カラーテレビが起因しているとは限らないのである。今回のグラフでは、医学的な発達に伴い、平均余命がの延長が考えられ、一方で、科学的な発達に伴い、カラーテレビが普及し、カラーテレビの保有台数が増加しているため、どちらも時間軸の変化が予想され、この２つの変数が増加傾向にあったと考えられる。すなわち、今回の主張における２つの変数の増加傾向は、直接的に関係しておらず、妥当とは言えない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "問題文に付属している図にみられるように、今日、科学技術や医療技術の発展により人の平均余命は延びている。同時に100世帯あたりにおけるカラーテレビの保有数も増加しており、これら二点において確かに相関関係は存在するといえる。そのため図にみられるようなグラフが形成されているのだ。ではこの二点に因果関係は存在するのだろうか。最初に述べたように人の寿命は確かに長くなっている。しかしそこにはカラーテレビの保有数増加ではなく、科学技術及び医療技術の発展といった理由がある。そのため平均余命が長くなったという結果とカラーテレビの100世帯当たりの保有数が増加したという結果を結び付け結論に持っていくことはできない。よって「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "このグラフを根拠に「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することが妥当ではない理由は、結果から結論に至る過程の中で因果関係が存在せず、主張に対する証拠が有効とは判断できないからである。このようなグラフが形成される理由は、相関関係が存在するため、その関係を根拠として提示し、主張を裏付ける証拠になるとあたかも科学であると捉えられてしまっているためである。しかし、このグラフからは長生きの人が健康上や医療上の観点から必要になりカラーテレビを多く所有するということが因果関係として考えられるため、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という主張の根拠にはならない。つまり、このグラフから意見を主張するためには、結論に見合う根拠を提示しする必要があるため、不確かな根拠しか提示されていないこの主張は妥当ではないと判断できる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "確かにこのグラフは、グラフだけを見ると、カラーテレビの保有数が増えるにつれて平均余命が伸びるという相関性のある正しいグラフであることは間違いないが、カラーテレビの保有数の増加と平均余命が伸びていることに実際の因果関係があるとは言えないため、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではない。ではなぜこのようなグラフが形成されるかというと、結果と結論が有効かどうかを吟味していないからである。今回のグラフにおいて述べると、カラーテレビの保有数が増えるということは様々な技術革新が行われているということであり、それは医療技術に関してもいえるため、医療が進歩すれば当然平均余命が伸び、このようなグラフが形成されたのである。また、このニセ科学を使って、カラーテレビの商売に繋げようとしているためにこのグラフが形成されたといえる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "ここでの問題点は、カラーテレビを保有することと平均余命が延びることについて相関関係は存在しているが因果関係が存在していないことである。確かに、一瞥すればカラーテレビを保有している台数が多くなれば多くなるほど平均余命も伸びているかのような解釈が可能かのように思われるが、カラーテレビが普及しているということはそれだけ経済的に豊かになり、医療や技術も進歩したと推測することができる。つまり、カラーテレビの保有により直接的に健康的な恩恵を受けたわけではなく、経済的に豊かになり技術が進歩した結果カラーテレビを多く保有する世帯が増大し、医療も進歩しているために平均余命が延びたと考えるのが妥当であろう。このようなグラフが形成されるのは、延伸する平均余命と普及するカラーテレビの保有数の増大をこじつけ、あたかも因果関係があるように見せかけているまさにエセ科学によるものであるため、この主張は妥当でない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "グラフより、平均寿命とカラーテレビの１００世帯あたり保有数には正の相関関係があることが認められる。問題文の主張が妥当ではない理由として、先述の相関関係を主張となる結論に結び付ける過程に問題があることが挙げられる。カラーテレビの普及率を上昇させるには、製造に関する様々な技術の上昇が必要とされ、そのためには長い年月を要する。また、平均寿命の上昇も生活環境や医療技術の進歩といった要素が大きな影響を与えており、これらの要素もまた長い年月をかけて発展し、結果に結びついていく。このようにグラフの軸となっている２つの要素はどちらも時間の経過に伴う技術の進歩によって発展していくものであるため、正の相関関係のグラフが出来上がるのである。問題文の主張はグラフ軸の数値が上昇する原因を間違えていることによって妥当な主張ができていないと考えらえる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "結論としては、カラーテレビの保有数の増加と平均余命の上昇との間には因果関係がないからである。まず、なぜ図のようなグラフが形成されるかについて、カラーテレビの保有数が増加するということは、それだけ科学技術が進歩しカラーテレビの価格が下がったり、生産量が増えたりしたと考えられる。とすると、医療業界においても技術革新があったと考えられるため、それらの新たな医療技術によって平均余命が上昇したものと思われる。つまり、平均余命が上昇した理由は医療技術の発展によるものであり、カラーテレビを保有したからと言って余命が延びるわけではない。すなわち、カラーテレビの保有数の増加と平均余命の上昇の間には、相関関係はあるといえるが、因果関係はないのである。したがって、「長生きするためにカラーテレビを多く所有すれば良い」というような、カラーテレビが寿命を延ばしているかのような主張は妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有数と平均余命には相関関係があるが、カラーテレビが普及するということは国民の生活の質や国の技術力が上がっており、その結果医療の発展や福祉の発達に伴い平均余命が上がっているという事である。そのため、間接的な因果関係はあれども直接的な因果関係はないといえる。もしも、長生きするためにカラーテレビを多く所有するべきと結論づけるならば、２つの間に因果関係がなければならないが、国民の平均余命が上がったのは社会的発達に伴う医療や福祉の発展からであるし、カラーテレビをみることが何らかの形で私たちの寿命を延ばすとしても、それならば一家に一台あれば十分であり、多く所有する必要性はない。よって、長生きするためにカラーテレビを多く所有すべきという主張は正当であると認められない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "平均余命とカラーテレビの１００世帯あたりの保有数のデータ結果と、長生きするためにはカラーテレビを購入すべきという結論に至るまでのプロセスに問題があるため、この結論を主張するのが妥当でないといえる。その問題とは、結果と結論との間に因果関係があるのかという点である。この例の場合、医療技術の発展に伴い、平均余命は自然と長くなっていくのは当然である。また、カラーテレビについても技術革新や、各世帯の所得があがればカラーテレビを購入する経済的余裕も出てきて、自然と保有数もそれに伴い増加するはずである。両者とも結果としては間違ってはいないものの、示している結果が結論に対して有効であるとは言えない。すなわち、因果関係が足りないのである。それにもかかわらずこのグラフが形成されてしまうのは、時代の変化とともにどちらも技術的経済的に発展してきたという、共通の背景があったからだと考える。",
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    "answer": "信用できる素材が少なすぎる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "講義で紹介された余命年数とカラーテレビ所有のグラフにおいて、「長生きするためにカラーテレビを多く所有すればいい」という主張は、テレビを所有したことで余命が伸びるという因果関係に科学的根拠がないということ。そしてどういった家庭環境、生活水準の人々を扱った統計なのか等の個別具体な条件を加味していないことを鑑みて妥当であるとは言えないとできる。このグラフがこのような結果で形成される理由としては、年齢を重ねてくると退職金が手元に残っていたり、年金を受給している人々の割合が高くなってくるはずである。そこで体に持病やこれといった障がいがなく、それらの治療にお金をかけなくて済む人々が余生を楽しむ手段としてテレビ選び、その後長生きした可能性も考えられる。また労働時間の増加と賃金の減少によりお金も時間もなく、健康、経済面で余裕がない人々はテレビを所有せず早死にしてしまう傾向にあるのではないかと考える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有台数と平均余命による相関関係は確かに読み取ることはできる。しかし、因果関係においてこの二つの要素に確からしさを判定することはできない。国の景気が良くなって、経済が豊かになったとする。その際、人々の所得も増え生活の質も向上すると推測される。家計のふところに余裕ができると、カラーテレビのような奢侈品の購入が増加する。また一方では、国内のインフラ基盤が整い、医療面や衛星面における環境が向上されることも起こりうる。人々の平均余命が延びることはこのような生活基盤が整備されることに起因しうる。このような景気の好況による背景から、様々な恩恵が受けられており、その中でもこの二つの要素が上昇していたと推測することは容易に可能である。そのため、一概に「長生きするためにはカラーテレビを多く保有すれば良い」とする主張は妥当であるとは言い切れない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "このグラフはカラーテレビの販売促進のために、小売業者などがグラフを用いてあたかもカラーテレビの保有と平均余命に因果関係があるかのように見せている。これを見た顧客が、因果関係があるように錯覚してカラーテレビを購入するのである。しかし、このグラフはニセ科学である。カラーテレビを持つようになる世帯が増えていくということは、それだけ時間も進むとので、時間が進めば、医療も発達していくと推察される。そうなれば必然的に平均寿命は伸びるのであり、カラーテレビと平均寿命には相関関係はあるかもしれないが、因果関係はないことになる。もし、因果関係があるということを示したいならば、カラーテレビを持っている世帯と持っていない世帯でそれぞれ多数の世帯を実験し、多数の人が公認すればそれは科学的に成り立っているといえる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "グラフには正の相関関係があるが、カラーテレビの保有台数と平均余命との間に因果関係があるとはこのグラスからは判断できないため問2の主張は妥当ではない。グラフが正の相関になってしまう理由としては、経済力が一つの原因として考えられる。カラーテレビを多く保有できるということはお金に余裕がある世帯だと考えることができ、経済的に豊かであればカラーテレビだけでなく医療にもお金をかけることができる。医療にお金をかければ平均寿命が延びるのは当然のことである。カラーテレビの保有台数は経済力は比例すると考えることができ、このグラフの横軸は世帯所得と言い換えることもできるので正の相関が成立してしまう。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有数が多いということは、生活水準が高いということを意味し、それゆえカラーテレビの保有数が多いほうが平均寿命が高くなっている。つまり横軸を生活水準が高いかどうかで考えると、カラーテレビを多く所有することと生活水準が高いことに相関はない。したがってカレーテレビを多く所有すれば平均寿命が高くなるということは言えない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビが各世帯に広く普及するということは、技術的や経済的に発展しているということの表われであり、それに伴い医療技術や食生活なども同様に発展し平均余命も増加しているため、グラフのような相関関係は存在するが、カラーテレビを多く保有するという直接的要因により、平均余命が増えているという因果関係があるとは言えないので、長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればいいという主張をすることは妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "確かにこのデータからはカラーテレビの保有率が１以上の場合において平均寿命と正比例の相関関係があることが読み取れるが、「カラーテレビを多く持てば長生きできる」という結論はカラーテレビの保有を原因、寿命の増加を結果とした因果関係によるものであり、これらは全くの別物である。その相関関係が因果関係によるものかそうでないかを決定的に証明するのは難しいが、今回の場合直感的にこれらに直接的に関わるものではないと感じられること、及び「資産的に裕福でなければ複数台のカラーテレビを持つのは難しく、またそうであれば健康的な生活を送り十分な医療を受けることができる」というこれらの因果関係を否定する仮説が容易に立てられることから、少なくとも因果関係があると主張するには根拠が不十分であると言える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの保有数が多ければ多いほど平均寿命が延びるという因果関係はないため「長生きするためにはカラーテレビを多く有すれば良い」という主張は妥当ではない。カラーテレビをつくる技術力がある先進国でかつ保有できるほど裕福であれば健康にも良い体制があるということで、実際にカラーテレビの100世帯あたりの保有数と平均寿命の相関関係はあることが問のようなグラフが形成される理由である。そのため結果的に寿命とカラーテレビの保有数の相関関係には間接的には関わってくるが、直接的にはこの二つの関係に因果関係はない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "平均余命が長いということは医療技術が高く、経済的に進んだ地域であるということが考えられる。逆に平均余命が短いということは医療技術が低く、発展途上な地域であるということが考えられる。すなわち、平均余命が長い地域であるほど裕福な人が多く、平均余命が短い地域であるほど貧しい人が多いということが考えられる。カラーテレビは高級品であるので貧しい地域の人々にはなかなか購入することができないだろう。逆に裕福な人々はをたくさん保有することができる。つまり、カラーテレビを多く所有しているから長生きができるというわけではない。まとめると、長生きできるような医療技術が高い環境に住んでる人々は、医療技術が低く長生きできな環境に住んでいる人々と比べて裕福であるので、その結果、カラーテレビを多く所有しているだけに過ぎないということである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "このようなグラフが形成されるのは、カラーテレビの１００世帯あたりの保有数と平均余命という２つの変数が、どちらも国の経済的発展の状態によって変化するものであるからと考えられる。カラーテレビについては、経済発展に伴って、人々の給料の増加や技術の進歩でのカラーテレビの値段の廉価化がおこり、カラーテレビが買いやすくなることでその保有数も増加したと考えられる。また、平均余命についても、経済発展による医療技術革新によって救える命が増えたために増加したと見ることができる。よって、この２つの変数の間には、この２つの変数以外の、ある同じ要因によって双方が増加したという相関関係の事実はあるが、その共通の要因を離れてどちらかの数値を増加させたときにもう一方が増加するような因果関係はないため、「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することは妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "平均余命とカラーテレビの１００世帯当たりの保有数に相関関係はあるが、それに因果関係があるかどうかを確かめる必要がある。テレビの保有台数が増加するということは、経済が発展し、暮らしが豊かになるということに関係する。暮らしが豊かになれば、食料に困らず、栄養をしっかりととることができ、医療の分野も発展する。したがって、健康的に生きられるようになり、平均余命が伸びると考えられる。よって、グラフの２つの項目に相関がみられている。ただし、カラーテレビをたくさん持っていることと余命が伸びることに因果関係があるのではなく、社会が発展することと余命が伸びることに因果関係が存在する。よって、長生きするためにカラーテレビを多く所有すればよいと主張するのは妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "まず、このグラフが形成される理由として、平均余命とカラーテレビしか調査されていないことが考えられる。ここでは１００世帯あたりだが、ここで１世帯と考えてみるとその家庭の家族構成や家庭の状況、収入、住んでいる地域など平均余命に関係しそうなほかの因子が考えられていない。例えば、収入が多ければカラーテレビを買う余裕があり健康に気をつけることができるかもしれないし、反対に収入が低ければカラーテレビを買う余裕もなく健康に気を使う余裕すらなくなるのではないか。このようにカラーテレビの所有台数により、見えてくるものがある。同一条件下でこの調査は行われるべきであり、完全に条件が一致する家庭同士で調査をしなければならないが、全く同じ条件の家庭を見つけるのは困難であり、このグラフから「長生きをするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という結論を導くのは妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "グラフでは、確かにカラーテレビの保有台数と平均余命に相関関係があることを読み取ることができる。しかしここに因果関係はあるとは言えない。相関関係があるグラフになる理由として、医療技術の発展等が考えられる。日本人の平均余命は今日まで伸び続けている。これは医療技術の発展や技術発達による衛生状態の改善、栄養状態の改善に起因している。これらの起こった時期とカラーテレビの普及してきた時期は、その一部または多くが重なっている。このことからカラーテレビの保有台数と平均余命に相関関係のあるグラフが形成されてしまう。長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いと主張するためには、カラーテレビの所有台数のみを変え、他の条件を全て同様にした状態で平均余命の比較をするべきである。そのような実験を行うことは現実的に不可能であるため、カラーテレビと平均余命の関連性を主張をすることは妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "平均余命とカラーテレビの１００世帯あたり保有数に正の相関がみられる点について、国民所得の増加や医療の高度化といった経済・医療の発展と、カラーテレビの普及の時期が一致したことが背景として考えられる。テレビが白黒からカラーとなり、所得の増加で一般の市民が購入できるほどの余裕が生まれ、その時代の医療技術の進歩や栄養状態の良好化の時期と一致したことで、こうした相関関係が生まれた可能性がある。しかし、この相関関係から「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」と主張することには限界がある。一昔前までカラーテレビを多く所有できるだけの豊かな経済状態は、よりよい栄養状態や余命増大のための治療機会の拡大につながった。しかし現代日本の保険や生活保護の制度上では、経済状態と医療とはそれほど大きく問題とならず、喫煙や運動、嗜好品といった個人の選択によって余命が大きく左右される状況となっている。",
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  {
    "student_id": "20171227042",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "グラフより、カラーテレビの１００世帯当たりの保有数が増加するにつれて平均余命が長くなっているという相関関係が読み取れる。しかし、カラーテレビの保有数が増加しているのは近代化の流れで、技術の進歩により安くカラーテレビが買えるようになり保有する家庭が増えたからであって、それによって平均余命が延びるという因果関係には結びつかない。平均余命が延びていることの本当の理由は、医療技術の進歩により治せる病気が増えたことによるものである。このように、相関関係にあるものが必ずしも因果関係を持っているわけではなく、「長生きするためにカラーテレビを多く保有すればよい」を主張することは妥当ではないといえる。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの１００世帯あたり保有数と平均余命のあいだには正の相関が見受けられる。しかし、自然には本質があり、本質を人の言葉で解釈してしまうと不十分なときもある。「人間のさが」とよばれる思い込みや競争心が関与したとき、不十分だといえる。その例が今回のカラーテレビの１００世帯当たりの保有数と平均余命の相関グラフである。このグラフだけで「長生きするためにはカラーテレビを多く保有すればよい」と決めつけるのは「自然科学」的ではないといえるので、妥当ではないと私は考える。「自然科学」とはいろいろな知識、経験、資料やほかの人の結果などを組み合わせたものである。一つのデータのみで判断すると、実証性、再現性、客観性が失われるため、自然科学の特質を損なっているといえるのである。",
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    "student_id": "20171227044",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "確かにグラフのデータは全く間違っていないが、因果関係が逆なのではないか。長生きするためにはカラーテレビを買えばいいのではなく、カラーテレビの100世帯あたりの所有数が多ければ多いほど、それだけ技術が進み生活水準が上がっているので、当然のように医療技術も進み平均寿命が延びているだけのことである。また普通に考えて食べ物ならまだしもカラーテレビと人間の健康に因果関係がないことは想像がつく。これは科学の原則、実証性・再現性・客観性全てを欠く。つまりこのグラフはデータをうまく口車に乗せて論理的に間違った風につなぎ合わせ、カラーテレビを売ろうとしているニセ科学である。この例はまだわかりやすいが、他にももっとうまく作られている広告があると思うので因果関係が正しいかをよく吟味してから判断することが大事だと思う。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "x軸とy軸を見ると相関関係はできているが、因果関係を考えた際、x軸のカラーテレビの100世帯当たりの所有数が大きくなったから、平均寿命が延びるとは科学的に証明ができない。よって、「長い生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよい」とは主張できない。また、「多くの人は長生きしたい」という考えに漬け込み、カラーテレビを売るためにこのようなグラフを形成したと考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "妥当ではない理由は、平均余命とカラーテレビの保有数と直接的な因果関係が結びつかない点にあります。このグラフでは保有数とともに平均余命が増えていくという、相関関係は確認することができます。しかし、因果関係がきちんと明示されていないため、なぜ平均余命が伸びるのかを明示するべきです。このようなグラフが形成される理由として大きく技術の進歩が大きくかかわっているのではないかと考えます。まず、カラーテレビの技術だけでなく、様々な技術が発達していったと考えられます。その中でも医療の技術が進歩したことで様々な病気を治すことができるようになり平均余命が上がって行ったのではないかと考えました。また交通の技術の進歩により、救急ですぐに病院まで搬送することができるようになったため、昔では助からなかった命がすぐに正しい処置をすることができるようになったため平均余命が伸びたのではないかと考えます。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いというデータは科学的に信用できなく、ニセ科学である。科学的であることには３つの条件がある。一つ目は実証性があること、二つ目は再現性があること、三つ目は客観性があることである。このデータは仮説や観察実験などによって検討されたものではなく、長い間とられたデータではないので、実証性はない。また、同じ条件下で地球の裏側ブラジルでデータを集めると同じ結果が得られないと考えられるので、再現性はない。さらに、客観的に多くの人々に公認されたデータでもないため、客観性も持たない。以上のことから、このデータは科学的であると言えないため、信頼性が低く、妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "平均余命とカラーテレビの100世帯あたりの保有数に相関があることは事実として正しいが、長生きのためにカラーテレビを所有しましょう、と結論付けるのは正しくない。カラーテレビが健康に良い影響をもたらすという別のデータがあるのならともかく、あのグラフだけでは、カラーテレビが長生きに良いとは判断ができない。また、グラフに相関関係が現れたのは、カラーテレビを複数所有できる世帯は、およそ生活水準は高いはずであり、医療や衣食住もより良いものを得られているはずだ。したがって、テレビを複数または所有できない世帯と比べ、金銭的な要因でより健康的な生活を営んでいるため、長生きできるというデータがでたのであろう。これは、朝食を食べる生徒が、成績が良い、といった事例とよく似ている。どちらも、家庭の経済状況が、データの相関の要因となっている。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビの普及は科学技術の進歩に伴い増加する。一方、平均余命は科学技術が進歩することで長くなる。つまり科学技術という時代の変化により、両方とも増加することになるので、相関があるように見える。そのためこのグラフを作成してしまうと「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良い」という風になってしまう。ただし、テレビの所有台数と平均余命の直接的な関係性は科学的に根拠がなく、多数な人に承認されることは不可能である。また、平均余命はほかにもさまざまな要因により変化するため、ひとつの事象で大きな影響があるという風に考えるのは妥当ではないと考える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビが普及するということは、その他の医療など様々な技術が進歩してきたということでもあるといえる。グラフが相関を示すのは、カラーテレビの普及が技術の発展にとともに増加するものであり、平均寿命も技術の発展に伴って延びると考えられるものだからである。つまり、カラーテレビと平均寿命は技術の発展という共通の増加要因を持つが故に相関があるようなグラフになるのである。したがってこのグラフからは2つの間になんらかの関わりがあるということが証明できず、カラーテレビが平均寿命をのばしているということはできない。さらにいえば、グラフの横軸のタイトルは１００世帯あたりの保有数、つまり普及の度合いを示しており、個人が保有している数を表しているのではない。にもかかわらず個人が多数所有することを勧めるのはおかしい。だから「長生きするためにはカラーテレビを所有すれば良い」というのは妥当ではない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "カラーテレビはつい数十年前までは高価なものであり必ずしも一家に一台存在する家電ではなかったが、現在では非常に安価となったため一家に数台あることも珍しくはなくなった。そのため、カラーテレビの１００世帯当たりの保有数は年々増加傾向にある。また、時代とともに向上する医療技術により平均余命は年々伸びている。この両者の数あるいは長さは、ともに時代とともに増加したという共通点をもっている。すなわち、このグラフにみえる正の相関は時代というキーワードを媒介して生じたものであり、この両者の間には直接の相関性は存在しない。つまり、このグラフから「長生きするためにはカラーテレビを多く所有すればよい」と主張することは妥当とはいえない。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "たしかに、グラフを見るとカラーテレビの１００世帯あたりの保有数が大きくなるにつれ平均寿命は上昇しており正の相関関係がみられる。しかし、その二つを比較すると、科学的根拠がなく、たしかな因果関係があるとは判断しにくい。また、実証性、再現性、客観性のどれにおいても、この議題が正しいと主張するには不適切である。このような相関関係ができた背景には、カラーテレビが普及するということは、技術的に発達したという側面がありそれに伴い、より労働する環境が広がり、人々の収入も増加することで質の良い食事を得られたり、治療を受ける人が増加したりする。また、技術の発達によって、医療技術の向上にも直接つながる。これらによって、カラーテレビの普及とは別に平均寿命が上昇することは明らかである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "このグラフのデータが間違っていないとしても、このデータは結果に有効なのかどうかが検討されなければならない。実際、このグラフは互いに相関関係にあるが、それが必ずしも因果関係にあるとは限らない。たとえばカラーテレビを買うには相応の経済力を持つ家庭や、そのような環境に住まなくてはならない。経済力のない家庭は病院に行く費用がないかもしれない、食生活が違うかもしれない、カラーテレビが買えない環境はもしかしたら戦争中の国かもしれない、砂漠の中かもしれない。これをすべて含めて結論を導き出さないと安易な推察となり、信頼できる科学的な意見としては取れない。そのため科学界では細かい言葉遣いにも気を付けるが、一般人の間では科学を盲信する人も多く、そのためのこのようにいかにもな論述を見せれば信じていうことを従う人がいるのだ。人をコントロールしたい人にとっては楽な洗脳方法といえよう。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "まず、「長生きをすること」と「カラーテレビを所持していること」の因果関係が明確でないことがあげられる。このグラフにはカラーテレビを所持することが長生きにどう影響を及ぼすのかについては根拠がない。しかし、実際にグラフを見ると、この二つの条件はきちんと相関関係にある。考えられる理由としては、現在の社会や技術の発展により、世の中の様々なものがより使いやすく便利なものになると同時に多方面の分野での発見や開発が行われてきた。そこにはカラーテレビの普及も含まれるし、医療技術の発展も含まれる。これを逆から考えると。カラーテレビが普及するようになったということは社会が発展してきたということであり、そこに伴って医療技術も発展しいている。医療技術の発展により、より高齢者が長生きできるようになったと考えられるから、因果関係のないこの二つの条件にも相関関係があったのと考えられる。",
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    "grammar": 4
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  {
    "student_id": "20171227056",
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    "theme": "criticize",
    "question": 2,
    "answer": "長生きするためにはカラーテレビを多く所有すれば良いという主張が妥当ではない。グラフによると確かに余命が長くなるにつれてカラーテレビの保有数は上昇し、両者は相関関係にあり、論理的であるといえるかもしれない。しかし、グラフでしめされている年齢の幅は2歳であり鳥瞰的にみると余命は伸びたとは言えない。グラフを使ってのカラーテレビ等商品の宣伝はチラシなど視覚に訴えかけることができるという意味がある。また、一般の消費者はチラシに対して批判的に理解、解釈をすることは少なく、不確かかもしれないという思考をすることが少ないため、購入を促す側は、消費者の視覚情報による購買意欲を高めようとしている。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は「〇〇という食べ物はダイエットに効果的である」と主張することはニセ科学ではないかと考える。証明するために、複数のダイエットに効果的であると言われている食べ物を複数の被験者に食べてもらう。これを一定期間続けてもらう。そして、必ずしも全員がダイエットに成功するわけではないという証拠を得る。ダイエットに効果的な食べ物を食べるだけで、やせられるのではなく、実際には運動や個人の体質などが関係している。万人に受け入れられる方法・食べ物は無く、個人個人によって違うのだと説明する。\n　ダイエットは多くの人の悩みである。成功する人は少なく、簡単ではないため、誰かが良いと言ったことは信じてしまうのだと考察する。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 2
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  {
    "student_id": "20170809003",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　スーパー等でよく販売されている、「水素水」が健康に良いとする主張は、「ニセ科学」の可能性があると考える。この主張が「ニセ科学」であることを証明するにはまず、本当に「水素水」なるものに健康に良い影響を及ぼしうるだけの量の水素が含まれているのか、あるいは店頭に並んでいる間に水素が減少することはないのか、成分表示と水素本来の性質をよく把握したうえで確認する必要がある。また、水素を摂取することが果たして健康に良い影響をもたらすのかという点も、確認する必要がある。そのうえで、水素がほとんど含まれていない、あるいは健康の増進とは関係がないことが明らかになれば、実際に体に入る水素の量や、体への影響の有無を客観的なデータとして示すことが、「ニセ科学」であるという説明として有効であると考える。\n　また、「水素水が健康によい」とする主張がニセ科学でも信じてしまいやすい要因としては、「水素」という言葉の響きやパッケージの印象など、いかにも健康に良さそうなイメージが巧みに形成されていることが挙げられる。このことによって、批判的な思考のための内省的・熟慮的思考が十分になされていないものと考えられる。また、健康増進をうたった水素水のような商品が店頭にあふれ返っているために、「本当に健康を増進することのできるものは何か」という目標志向的思考が十分になされず、やみくもに健康に良さそうな表示のある商品を手に取ってしまいがちであることも考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20170809004",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　ニセ科学の可能性がある例として心理テストを挙げる。心理テストは心理学の研究で使用されるものもあるが、一般的には娯楽のひとつとして楽しまれている。例えば、４択の中から直感で選んだものが自分の深層心理にあるものの象徴とされており、性格やくせなどが当てはまっているかどうかを見たりする。心理テストをすると全くあてはまらないことのほうが少ないように思う。これが心理テストを信じやすくしている要因のひとつだろう。例えば結果に「優柔不断で人見知り。ひとりの時間も好き」と書かれていたとする。単純に考えると３つのうちどれも当てはまらない人は８分の１の確率である。またひとりの時間「も」好き、とすることでみんなといるのも楽しいがひとりもそういえば楽しい、と思わせることができ、当てはまりやすくなる。このように心理テストには多くの情報を入れる程、信じやすい仕組みが作られていると考えられる。\n　心理テストがニセ科学かどうかを証明するために、まずどういった根拠で作られているのかを調べる必要がある。直感で選んだものがどうしてその性格につながるのか、ＢｉｇＦｉｖｅ性格検査など論文で使用されているようなテストと一緒に調べる必要がある。有意差があるのか、相関が出たとすればどのような因果があるのかも検討しなくてはならない。\n　また作者の素性を調べることで、その人がどのような研究をしているのかわかる。まず研究をしていない時点で科学的な手順を踏んでいないのでニセ科学の可能性が高くなるだろう。作者に直接取材をし、どういった経緯で作られたのかを聞くことも有効であろう。",
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    "validity": 3,
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  {
    "student_id": "20170809006",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　まずニセ科学の実例として、「水素水で健康になる」という言説を取り上げる。この言説は、普通の水よりも水素が入った水素水を飲む方が体に吸収されやすく、体に良いというような内容である。\n　次にこの実例がニセ科学であることを証明するための方法と証拠を説明する。第一に、「水素水」に水素が含まれていることを調べ、「水素水」が健康に良いという仮説のもと観察・実験を行う。もし、この言説を流布している企業が観察ないし実験を行っている場合は、同一の条件下で同じ結果が出るかも調べる。第二に、この言説を承認している人物ないし団体が、正確な知識・方法を有する科学者コミュニティであるかを確認する。以上のことから、実証性・再現性が確認できず、さらに実験観察をしたのが正規の科学コミュティで承認が得られれば、この言説が客観的に妥当ではないことを説明できる。\n　またこの実例がニセ科学として信じてしまいやすい要因として２点あげられる。１つ目は、水素水という名がいかにも科学的かのようで、さらに実際に水にはＨ（水素）が含まれているためそれらしい実験のように見えること。二つ目は、多く著名人がブログやテレビで紹介したことで、効果がありそうだと錯覚したことである。実際は企業ぐるみのステルスマーケティングの可能性もあるが、自分の好きな芸能人が言っていることは信じたくなる気持ちを利用されたとも言える。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
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  {
    "student_id": "20170809007",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私が「ニセ科学」の可能性があると思っているものは水素水だ。これを飲めば水素が体内に吸収され，健康に良いとされているものだが、私は怪しいと考える。\n　それを証明するために、まず水素水を他の種類の水と比較する。そうすれば水素水が他の水と比べ栄養化はどうなのかがわかる。さらに、水素が体内にどれぐらい吸収されているのかを調べれば、水素水の効用が本当かも判断できる。水素水が普通の水と変わらないという証拠が得られるだろう。それを説明するためには、難しい言葉は使わずに、グラフ等を用いて水素水の実態を話す必要がある。そうすれば「ニセ科学」を支えていたもっともらしい話や多くの人々の承認もなくなり、証明ができるはずだ。\n　水素水が人々に信じ込まれている理由は、科学らしい説明ができることにあると考える。そもそも水素は原子の一種である。魔法のツボとは異なりすぐに嘘だと思う人は少ないのではないか。科学に詳しくない一般人からすれば、水素が吸収されて健康にいいという話は科学的に思え、正しいと結論づけるだろう。また、水素水は水だ。値段は他の健康食品などより安いと思われる。試しに買った人が何となくでも効果を実感すれば、口コミですぐに広がり、値段の安さもあって買う人も増えるはずだ。これらのことが要因になっていると考える。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20170809008",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は家の棚の中に空になった水素水のびんを十数本見つけてしまったことがある。おそらく父か母が飲んでいたのだと思うが、あまりにも怪しいので水素水は「ニセ科学」の可能性があると考える。最近は、町の中でも、「水素水直売所」や「おいしい水素水」というのぼりや看板を見かける。また、有名な飲料水メーカーも水素水を販売しているそうだ。まだ前者や、名前の売れていない店で売られているものなら怪しむことができるが、何の知識もない状態で、有名な企業がおすすめしている水素水を見たら、信じ込んでしまう人が多いのではないだろうか。\n　私は、水素水が「ニセ科学」であることを証明するために、様々な水の成分と水素水の成分を科学的に比較し、本当に水素水には健康になるために有効な成分が含まれているのか確かめる必要があると考える。人間は「体にいい」と聞くと、使用して本当に体調が良いように思い込むところがあるので、モニターを使った実験は、この場合にはふさわしくないと考える。説明は、実験結果を見せ、水素水と健康には因果関係がないことを科学的に証明するのが良いのではないだろうか。水素水を買うのは健康に気を配る人が多いと思うので、別に水素水に効果的な成分がなくてもその人は健康であり、その結果を水素水のおかげだと信じてしまうことも水素水が売れる原因だと考える。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20170809009",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は「水素水」がニセ科学の実例であると考える。\n　水素水は主に女性の間で美容や健康にいいとして人気があるようである。実際水素水を飲んではだが綺麗になった等の意見もあるようだ。この水素水が普通の水と違う点はただ一つ、水素が気体として含まれるか否かの点のみであるから、水素が果たして本当に健康に良いか調べる必要がある。その際気をつけるべきは水素を胃に入れても効果があるかどうかである。確かに肺は気体を取りこむことができるが胃にはそれができない。水素水は胃に入るものなのだから本当に気体である水素を胃に入れても効果があるのか調べる必要がある。そしておそらくいくら胃に水素を入れても、胃に気体を吸収する能力はないのだから効果がないという結果となるだろう。\n　ではなぜ水素水を飲んだ人が実際に健康、美容効果を実感しているのだろうか。一つの理由として単純に「水を多く飲むことは体に良い」という点がある。水を多く飲むことによって体にある毒素等を尿として外に出すことができるのだ。これによって体がきれいになるわけだが、別にこれは「水素」の働きではなく「水」の働きである。つまり水素水の効果を信じる人が水素水を多量に飲むことで普段あまり水を飲まない為にあくまで「水」の効果として健康、美容効果を得たところを「水素水」の力と誤解してしまっているのである。\n　このような点から考察すると、水素水のメーカーは「水素は体に良い」と言っているが、水素を人体に吸収するには肺に入れないといけないという点で反論できる。また実際に効果を実感した人がいるようだがそれも先述したようなある種の▁覚と普段の生活の悪さに原因があるようだ。水素水は科学的データの間違った根拠づけと消費者の誤解によって生みだされたニセ科学といえるだろう。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20170809011",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は「パワースポット」がニセ科学としての可能性を持っていると考える。パワースポットとは、ある特定の場所に行き、そこの空気を吸ったりある成分を含む岩を触ったりすると、恋が成就したり金運が上がったりすると言って人々をその地へ誘い込むものである。今回は神社や寺社の参拝は含めないものとする。\n　パワースポットがニセ科学であると証明するために、上記の空気や岩の例ならばまずその成分を調べる。空気の場合は窒素や酸素の割合などを、岩の場合は岩を構成する成分で効果があると語っているものはどれくらい含まれているかを調査する。その後、別地点での空気の採取・分析をし、パワースポットのものと大差ない例を多く集める。岩の成分については、その成分が本当に人間になんらかの影響を直接与えるのかどうかについて調査する。そして空気は他の場所も同じであるということや岩の成分と人間に因果関係があるかどうかを説明する。因果関係があった場合には、その成分を含む他地点の岩についても調べ、ある場所唯一のものではないことを示す必要がある。\n　パワースポットを人々が信じてしまうのは、パワースポットの語りが人々の欲望を刺激するからであると考える。ここで恋が実ったという例を挙げることで、偶然かもしれない話を信じた人の自分も叶えたいという欲をかき立てる。パワースポットの話が広まれば広まるほど、それを信じて行く人が増えるため成功例の絶対数も多くなると推測できる。そして呼び込む側は具体的な数値や聞いたことのない成分などの専門用語を並べていかにも科学的根拠があるかのように見せかけている。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809012",
    "image_path": "./essay/criticize/3/ansimg_20170809_criticize_20170809012.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　じゃんけんにおいて、相手を心理によって出すものを予想し、連勝することができるという事例は、「ニセ科学」の可能性があると考えている。この事例を証明するためには、様々な用途のじゃんけんにおいて、それぞれの「守りたい。」といった心理と結果をリンクさせて集▁する方法が挙げられる。具体的には、友人同士や目上の人相手といった場面別の対戦において、それぞれの心拍数といった心の動きを▁るものと、勝ち負けを同列に考える必要がある。その中で、相手より立場が下であったり、不利な状況だったりすると、こぶしと同じ形であるグーを出す傾向があるといった▁拠を得ることが有用である。それを基に、目の動きや、息づかいから相手の心理を判断し、それとデータを照らし合わせることで、連勝を実現した事例を複数紹介しながら▁明する必要がある。近年では、じゃんけんロボットが、最強であるという事例も出てきている為、そのシステムとデータの正合性を提示することも、一つの▁明方法である。\n　この事例が「ニセ科学」であっても信じてしまいやすい要因としては、幼少期にじゃんけんをする前、手の平同士を合わせた間から光の加減をのぞき、出すものを予想するといった経験を多くの人が持っていることが挙げられる。勝負において、気負いや感覚というものは、ある程度有用であるという経験▁が存在するのである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809014",
    "image_path": "./essay/criticize/3/ansimg_20170809_criticize_20170809014.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私が「ニセ科学」の可能性があると思うことは、思想・信条関係における自己啓発である。その中でも特に、「全てのことがうまくいく○○の習慣」というようなものである。\n　この実例が「ニセ科学」であることを証明するためには、「科学的」の条件に当てはまらないことを明らかにすれば良いと考える。仮説が観▁実験などによって検討できるのかという実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるのかという再現性、多数の人々によって承認され公認されるのかという客観性は、「ニセ科学」では得られないはずである。これら３つの「科学的」の条件に当てはめられないこと、解釈は思い込みや常識、しがらみなど人間の多くの「さが」でゆがんでしまうことを説明する必要がある。\n　それでも信じてしまいやすい要因は、一つは何かを信じて助けを求めたいという人々の心だと思う。誰かがこの方法で、自分と似たような状況を克服したのであれば、自分も一度試してみようかな、と感じやすいのではないかと考える。また二つ目は、人間は自分に都合の良い部分だけを切りとって考えがちなところがあると思うから、意識していないと批判的思考はなかなかできにくく、「ニセ科学」でも信じてしまうのだろうと思う。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809015",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　インターネットの記事に、「これらの項目に当てはまったあなたはこのタイプ」といったものがあることをよくみかける。よくみると誰にでもあてはまりそうなことが書かれているが、その診断を行った友人が当てはまることに喜んでいる姿をよくみる。例えば、「長続きするカップルの特徴」を例にしてみよう。\n　「共通の好きなものがある」という項目についてだが、好きな人との共通点はどんなに小さなことでもたくさん出てくるのではないだろうか。すぐに出てこなかったとしても、意地でも探そうとするのではないか、と考える。よくあたるといわれるサイトでも、そのサイトを見る人は、その分野に興味を持っている人が多い。そしてほとんどの人は得た情報を自分の都合の良い方に持っていこうとするのではないだろうか。そして、ささいなことでも、あのよくあたるサイトに書かれていたことと同じだ、というように解釈してしまうのではないかと考える。\n　このように、ニセ科学だったとしても人々が信用してしまう原因として、思い込み、自分に都合の良い解釈、の２点が主だと私は考える。当たるといわれているから、あの人が言っていたから、そうなのだろうといった思い込みは、疑う心を鈍らせる。そして、都合の悪いことは信じないといった気持ちも、判断力を鈍らせる。今後は情報化社会がさらに進行すると考えられる。そのためにも、情報の受け取り手である人々が批判的思考力を養っていくことがますます重要になるだろう。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809016",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私が疑いたいニセ科学として、「ブルーベリーを食べると目が良くなる」を挙げる。ブルーベリーに多く含まれる成分が目に影響を与え、視力の低下を防止する、または向上させる等の効果があると一時期紹介されていたが、この主張を仮説として、検討できる実証性は無い。なぜなら、対象となる人間の目を一定の条件で比較し観察することはほぼ不可能だからである。人それぞれの生活習慣や詳細な体質にまで踏み込み有意な結果を得ることは難しく、同様に再現性も確保できない。よって実証できないものを承認、公認してもらうことはできず、客観性を得ることもないと思われる。\n　しかしメディアの紹介を聞き信じてしまうのは、自然食品の成分という「体に良さそう」というイメージと、「目に効く」という、視力の悪さを悩みに持つ人の願いが上手くはまっていたからであろう。初めて聞く成分の名前に、目に働く専門的に見えるプロセスの説明を聞けば、確かな証拠がなくても何となくすごそう、もし本当に効くなら、と希望を持ってしまう人がいるのは容易に想像できる。さらに効果に対してブルーベリーを食べるだけという手軽さ、経済的負担の少なさも、論を疑うよりも簡単に信じる方に流されることにつながっていると考えられる。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809017",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私が「ニセ科学」であると思う実例は健康食品によって健康になれるといった、健康に関する事例である。\n　この健康食品がニセ科学であると証明するためには、例えは被験者２００人に対し、健康になれる水を毎日飲むグループと普通の水を毎日飲むグループに分けて、１か月の期間比較する方法である。重要なのはどちらに対しても普通の水だと述べてから実験を行うことである。\n　この実験によって、どちらも健康状態が改善した場合は健康になれる水の効果は無いと証明でき、反対にどちらも変化が見られなかった場合でも、効果が無いと証明できる。これらの証拠から水には何の効果もなく、宣伝ではその健康食品を服用している人が別の何らかの要因で健康になったにも関わらず、あたかもその水に効果があったと見せているに過ぎない、と説明する必要がある。\n　この健康食品による事例が信じてしまう要因として２つのことが考えられる。\n　１つは企業側の宣伝効果である。宣伝では別の要因によって健康になった人だけを巧みに宣伝し、あたかも本当に効果があるようと見せることができるためだ。実際は何の効果もなかった人が多くいても、宣伝では巧みに隠すことができる。\n　２つ目はニセ科学を信じてしまう人が実際に健康に対する大きな不安を抱えていたり、それを服用することで健康的になれるというバイアスを持っていたりするなどの人的要因が考えられる。\n　この２つの要因が健康食品というニセ科学を信じさせる要因だと考える。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809018",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私はコラーゲンは肌に良いという風潮がニセ科学であると考える。\n　これを証明するためには、一定期間コラーゲンを沢山食べた人と、そうでない人の肌の状態を比較すれば良い。その際、対象とする人が皆同じような肌の状態であること、また対象人数をできるだけ多くすることで、より正確な結果が得られる。\n　また、その結果は、コラーゲンを摂取することと肌の状態改善とは相関が無いというものになると考える。これを説明する際には、肌を構造するタンパク質が、どのようにして体内で作られているのかを説明する必要がある。\n　タンパク質は、食物から摂取した後、アミノ酸という単位にまで分解される。そして体内で必要になった時に、アミノ酸をもう一度組み合わせて再合成されている。つまり、摂取した時、タンパク質の形がコラーゲンであったとしても、そのアミノ酸配列は分解吸収の際にバラバラにされるため、ほとんど意味がないということである。\n　また、摂取以外にも、肌に塗るタイプのコラーゲンもある。しかし、コラーゲンはタンパク質であるから、肌表面から吸収されることは無いのである。\n　これらのコラーゲンの効果が信じられやすい理由としては、きれいな肌になりたいと思っている女性が多いこと、またその女性が以上のような知識を持っておらず、分かりやすいイラストの説明等をう飲みにしてしまうということが考えられる。世の中には、美容のためなら何でもしてしまう女性が数多く存在しているため、その女性をターゲットにしていると思われる。\n　また、コラーゲンを塗ることによって肌が保湿されるため、その効果を勘違いしてしまうことも考えられる。",
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    "validity": 3,
    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20170809019",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　「ニセ科学」の実例として、「コラーゲン入りクリーム」を挙げる。最近、テレビ等で「コラーゲン配合」どいった言葉をよく耳にする。コラーゲンが含まれた、顔料を皮ふにぬるだけで、本当に肌の奥にまで届くのであろうか。\n　実際にこれは既に研究されており、コラーゲンの分子は、肌の奥に入っていくためには大きすぎる。肌につけるだけで、その効果を得ることは不可能なことである。\n　これを証明するためには、分子レベルでの観察が必要である。実際に肌に散布し、コラーゲン分子が侵透したかどうかを調べることができれば、証明できる。\n　現代の世の中で、需要の高いものは、それが科学的に有効であると実証されていなくても信じられ、人々の手に渡って使用されてしまう。その効果があるかどうかは、自らがわからないにしろ、その言葉と自分のための必要さの大きさから、疑うことをせず使ってしまいがちである。また、多くの人が使っていること、「このような効果があった」という実例からも、そのもの本体の効果であるかどうかも確かめることなく信じる。\n　これらのことから、世の中には「ニセ科学」があふれており、また、特にそれらが自分の身体に入るものなどであれば、自分のできる限り調べることが必要となる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　「ニセ科学」の可能性があると思われる例のひとつとして、「星座占い（誕生日／誕生月占い）」があげられる。「星座占い」とは、生年月日によって決まる、ふたご座、みずがめ座のような１２の星座ごとに運勢を占うものである。朝の情報番組や週刊誌など、日常生活のあらゆる場面で目にすることが多い。その日の運勢を１位から１２位までのランキング形式で発表したり、その日のラッキーアイテムなどを提示したりするものがほとんどである。\n　この「星座占い」が「ニセ科学」であることを証明するためには、何万人分ものデータ、つまり、その人の生年月日とその日の出来事についての情報を集め、同じ星座ごとに見て、星座が同じ人であれば運勢も同じであるという相関関係を見出だせるかを検証し、見出だせないという結果になることが必要である。また、もし仮に相関関係を見出だせてしまったとしても、その星座だからその運勢になるという、因果関係を見出だせるかを検証し、見出だせないという結果になれば、「星座占いはニセ科学である」という結論に結びつけることができる。\n　また、「星座占い」が「ニセ科学」であるにもかかわらず信じてしまいやすいのには、いくつかの理由があげられるが、そのうちの大きな理由として、「バーナム効果」がある。「バーナム効果」とは、誰にでもあてはまるような、あいまいで一般的な事柄の記述を、自分だけにあてはまるように錯覚してしまうことである。星座占いでいえば、「今日、ふたご座のあなたは時間を守らず周囲からの信頼を失うかも。時間厳守を心がけましょう。ラッキーアイテムは腕時計」という内容なら、時間を守らず批判されるのは当然で、腕時計で時間を確認していれば批判を防ぐことができるのも当然である。このように、ごくあたりまえのことでも、バーナム効果によって、良くあたる占いに変わってしまうのである。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
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  {
    "student_id": "20170809021",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　スペインの闘牛士は赤いマントを持ち、それを動かすことで牛を興奮させ、突進してきた牛を華麗にかわすというパフォーマンスをする。ではなぜ牛は闘牛士の赤いマントに興奮するのだろうか。その答えとしてかつて「牛は人間と同じく赤という色に興奮している」という風説が流れた。これが正しいかどうかを確認する方法は２つの手順がある。１つ目は牛の目には人間と同じく色を職別する機能があるのかどうか。２つ目は牛が興奮する要因は色以外にあるかどうか。１つ目の調べ方は闘牛の目を解ぼうして、色を職別する虹彩かあるかを確認する。２つ目の調べ方は牛を興奮させている疑いのある、マントや闘牛士といった他の要素を外して、赤色のものだけを牛の前に置く。牛の目に色を職別する能力があり、赤色のものであれば何でも興奮することが分かれば、この説は正しいが、そうでなければ「ニセ科学」だと言える。そしてもしそうでないなら、牛を興奮させている別の要因を証明することができれば、真の科学を見つけることができる。この実例を信じてしまいやすい原因は、人間と他の生物が無意識に同じ特徴を持っていると考えてしまうところにある。たとえ同じほ乳類だとしても、全てが同じだと考えてはならない。",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　テレビコマーシャル等でよく見かける「飲むだけでダイエットをすることができる」というような健康食品について考える。\n　この例が「ニセ科学」であることを証明するために、大きな規模で科学的に検証する必要がある。確かに、当該食品を一定期間摂取し体重が減量したというケースもあると思う。しかし、「健康食品を摂取すること」と「体重が減量したこと」について、相関関係はあるが因果関係があるとは容易に判断できないのではないか。\n　そこで、この仮説を同一条件下かつある程度の規模で検討する必要がある。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20170809023",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　誕生日占いは、いわゆるニセ科学の１つである可能性が高いと考える。これがニセ科学であると証明するために、ｃｒｉｔｉｃａｌ　ｔｈｉｎｋｉｎｇと、科学だと認められるための３要素を説明する必要がある。まず、ｃｒｉｔｉｃａｌ　ｔｈｉｎｋｉｎｇとは、ニセ科学を見破るための３つの観点から成り立つ思考である。１つ目は、論理的・合理的思考で、基準に従っているかどうか。２つ目は、より良い思考を行うために、目標は文脈に応じて実行される目標志考的思考があるかどうか。３つ目は、自分の推論プロセスを意識的に吟味する内省的・熟慮的思考があるかどうか。これらに当てはめ、なおニセ科学でないと考えられる場合には、科学の３要素を用いる。科学とは、実証性、再現性、客観性から成立している。それぞれ、仮説が検討できるかどうか、同一の条件下では、同一の結果が得られるかどうか、人々によって承認・公認できるかが基準となる。\n　誕生日占いをニセ科学であっても、信じてしまいやすい理由は、バーナム効果である。血液型性格診断と同様に、一般的に多くの人に当てはまる事象を、自分だけにしか当てはまらないと、都合よく思い込んでしまうのである。人々は不安をかきたてられると何かに頼ってしまいがちになる。これが、ニセ科学を信じてしまう、もう１つの理由である。自然の本質を理解しようとせず、人間のさがで安易に物事を信用してはいけない。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809024",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　水素水が健康によいと言われることがあるが、これはニセ科学の可能性があると思われる。\n　ある事実が科学的であるか否かは、実証性、再現性、客観性という観点から判断される。したがって、水素水が健康によいという主張がニセ科学であることを証明するためには、水素水を飲んだときとそうでないときの健康状態を調査したり、体にどのような変化が起きるのかというデータを非常に多くの人の協力のもと集めたりして、水素水を飲むことと健康の促進には相関関係や因果関係がないこと、すなわち再現性がないことを証明すればよい。ニセ科学は科学ではないものを科学であるように見せるものである。換言すれば、因果関係がない二つ以上のデータをあたかも因果関係があるかのように説明して、主張が正しいと人々に信じ込ませるものである。そうだとすると、主張をする側が提示したデータに因果関係がなく、主張を根拠づける資料となりえないことを示すことができれば、ニセ科学であるという証明として十分である。上述のような調査の結果、水素水を飲むことと健康促進との間に因果関係があれば、それはニセ科学ではなかったことになるが、因果関係を否定できればニセ科学であるという証明となる。\n　では、なぜ人々は水素水が体によいと信じるのか。多くの人が健康でありたいと思っているが、どのようにすれば健康でいられるかといった具体的方法を調べるのは研究者であって、通常の人は自ら調査をしない。そこに化学的用語を用いて健康によいという物が現れれば、自ら調査する能力のない一般人は、科学に詳しい人がそう主張していると思い込み、信じてしまう。また、テレビやインターネットを通じて一瞬で多くの人に広まったことや、実際に飲んで効果があると思い込んだ人の感想によって、やはり水素水が体に良いと強く誤信した人が多くいたものと考えられる。",
    "comprehensiveness": 5,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809025",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、ダイエット食品にはニセ科学の可能性があると考える。例えば、これを飲むだけで簡単に痩せられる▁というようなものである。\n　これがニセ科学であることを証明するために、そのダイエット食品には何が入っていて、どうしてやせることができるようになるのかということを論理的な規準に▁って考えてみるべきだと考える。そして、それがどういう条件で、どういう効果が現れるのか、実際にやせることができるのかを調べてみて、科学的に根拠があるのかを検討することが重要であると思う。\n　また、人々がこのようなダイエット食品でも信じてしまいやすい要因には、より楽に、やせたいという気持ちがあるからだと考える。ダイエット食品だけでなく、簡単に健康なれるようなことを謳っているものには、人々がより楽に健康になりたいと思っているところに上手くつけ込んでいるものが多いと思う。実際にやせることは難しく、薬１つ飲めば達成できるようなものではない。しかし、人々は安直な謳い文句に流されてしまいがちである。これに流されないようにするためにも、やはり、自分がやっていることは正しいのか、論理的根拠はあるのかなど、批判的に物事を考えるかが必要である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809026",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　数年前にはやった「水素水」はニセ科学だと思う。体によいとうたわれていたが、水素は水に溶けにくい性質を持つからだ。\n　水素水がニセ科学であることを実証するには、実証性と再現性と客観性が科学コミュニティによって証明されなければよい。まず実証性とは、仮説が実験などで検討できることを意味する。水素水の場合は何人かの被験者に水素水を飲んで生活してもらい、健康診断などにより体の変化を測定することで検討できなくもないが難しい。次に再現性とは、同一の条件下で同一の結果が得られることを意味する。人間の体であるので似たような条件下ならつくれなくもないが、全く同じ条件を何度もつくり出すのは難しい。最後に客観性とは、多くの人々によって承認され、公認されることである。先ほどの実験等を承認してもらう必要がある。\n　水素水がニセ科学でも信じてしまいやすい要因は、人々があまり化学に詳しくなく、何かがとけている水は体に良さそうというイメージがはたらくからだと考えられる。また、それ以外にも体によいと言われて飲んだものは、思い込みにより水素水",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809027",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私が「ニセ科学」であると考える主張は、「背が伸びる薬を飲むと背が伸びる」というものである。両親とも背の低い親を持つ子どもや、将来スポーツ選手を目指す子どもなど、主に成長期の子どもに飲ませる用途で宣伝されたりパッケージが作られており、背を伸ばしたい子どもや親がその効能を信じ利用している。しかしこの薬はニセ科学を利用していると考える。以下に詳しく説明していく。\n　この薬を信じてしまいやすい要因として、販売対象が子どもであることが挙げられる。子どもは背が伸びるもので、この薬によってどれくらい伸び率が変わったかは分からないのだ。例えば、小学生の時身長がクラスの中で低めだった男の子が、中学や高校で著しく成長することもある。身長が伸び始める頃にこの薬を飲んでいれば、薬の効果だと信じこみ、それが薬の宣伝に使われたり口コミで広まったりすればその子どもの周りの人たちも信じるだろう。逆に薬を飲んで伸びなかった場合には、飲んでいなければもっと伸びなかったかもと、自己の行動を正当化しようとする。このような心理的要因に加え、薬に含まれる科学的な名前の成分を列挙し、科学的であるという印象を抱かせる。\n　ニセ科学であることを証明するには、一卵性の双子の片方や成長期の終わった大人に薬を服用させ、身長の伸び方を観察する方法が適切だ。双子であれば周囲の環境や食べる物、そして遺伝子レベルでほぼ同質であるため、薬の効果を検証しやすい。そして双子の最終的な身長に違いが見られなかったり、大人の身長が伸びなければ、この薬がニセ科学を利用していることが証明できる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809030",
    "image_path": "./essay/criticize/3/ansimg_20170809_criticize_20170809030.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　世の中には、根拠が不確かにもかかわらず、多くの人々が信じている「ニセ科学」が存在する。その１つである「ダイエットサプリメント」について考えてみたい。\n　なぜ人々はそのニセ科学にだまされてしまうのか。それは、多くの人々が「やせたい」「きれいになりたい」と思っているからで、また運動をせず、楽をしてやせたいという願望をもっているからである。また、ダイエットサプリメントなどの宣伝方法もだまされる要因の１つである。実際にサプリメントを利用した人の変化を写真などで表すことによって、実際の効果を証明しようとする。また、有名人などを使い、利用の安全性をアピールしようとしたりする。こうすることで、消費者は信じてしまうわけだ。\n　しかし、問題視すべき点は多くある。掲載されている利用者の変化を撮った写真だけでは、サプリメントだけで本当にやせたかどうかを判断するのは不可能という点がある。また、有名人も利用しているならば自分も安全という保障はどこにもない点が言える。\n　このように問題点が挙げられるわけだが、決してダイエットサプリメントが悪いというわけではない。正しい効果や安全性を消費者に伝えることが重要なのである。つまり科学的な証明を入れることだ。きちんとした研究機関で検討し、効果を実証する。そして、同一の条件下での同一の結果を求め、再現性を得る。またここで例外を発見する可能性もあるため、安全性への証明につながる。最後は多くの人に承認されているという客観性を示す。こうすることで、「ニセ科学」を防ぐこともでき、またこれにあてはまらなければ、「ニセ科学」だということが言える。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809031",
    "image_path": "./essay/criticize/3/ansimg_20170809_criticize_20170809031.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は健康面に関するニセ科学の実例を挙げる。最近、流行のデトックスである。果実や野菜を生で水に入れたデトックスウォーターを飲むことで体内の毒素を外に出してやせるというダイエット方法である。ネットやマスメディアで大きく報じられていて、その際にやせることができた人の体験談も詳しく説明するために信じやすくなってしまう。「個人的に効果は異なります」と小さく表記してあり、そこに再現性がなく、また、多くの人に認められる客観性があるのか不確かであっても自分の良いように解釈し盲信する人が少なくない。\n　デトックスがニセ科学であることを証明するためにはまず、やせたという人の人数、世代、生活習慣を明らかにするべきだと思う。恐らくそこには偏よりがあり、デトックスウォーターによってどんな人でもやせるという再現性と多くの人々が認める客観性がないことが証明できる。次に、デトックスウォーターの成分が身体に対してやせられる効果がないことを証明するべきである。医療機関などの信頼性のある所が検証を行えばよいと思う。これらが証明できれば、それを科学的な証拠として説明することができる。\n　個人の体験談でしかないものを万人に当てはまる、あるいは自分にも当てはまると都合良く解釈してしまう人が多いため、",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809032",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　「ニセ科学」の可能性がある実例としては、水に向かって言葉を発すると、水がそれを感じとるというものだ。実際、「ばか」という言葉を発し続けた水を凍らせると汚い結晶ができ、「ありがとう」という言葉を発し続けた水はきれいな結晶になったそうだ。この例は、確かに科学的な根拠があり妥当だと思ってしまうかもしれない。そしてこの理論を応用すると、人間の体はほとんど水でできているため、汚い言葉を発していると健康が害され、優しい言葉を発していると健康的になるという結論が導かれてしまう。しかし、これは本当に妥当なのだろうか。\n　この理論が「ニセ科学」であることを証明するには、どのような方法で、どのような証拠を得て、どのように説明する必要があるだろうか。まず、方法としては、何回か同様の実験を行い、全てにおいて妥当するかを調べる方法が良いだろう。そして、１つや２つは、この理論が妥当したとしても、他のものでは妥当しないという証拠を得る必要がある。そして、全てにおいて妥当しないのだから、因果関係等の点で不十分だと説明する必要がある。\n　このように、今回あげた実例は「ニセ科学」によっていかにも本当のことのように信じてしまいやすい。その理由としは、科学に対する知識がないものに対して、そのような教えがなされる傾向にあるからだろう。実際、小学校の道徳の時間で、このような教えに基づいて、言葉遣いに気をつけるよう指導されているようだ。しかし、誤った科学を用いて教育をしても、子どもの将来に全く意味がない。以上より、本実例は「ニセ科学」として妥当ではない。",
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    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809033",
    "image_path": "./essay/criticize/3/ansimg_20170809_criticize_20170809033.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は心理テストはニセ科学の可能性があると思う。何故なら、具体的なデータもなく、「心理学者が行った」という言葉だけで信じられているものが多いし、テスト結果も誰にでも該当する曖昧で一般的なものに思えるため、バーナム効果の可能性があるからである。\n　このことを証明するためには、無作為にできるだけ多くの人間を集め、彼らに対して結果がより詳細（どのような時にどんなふうになるか、それがどれほど問題になったかなどが明示されている）な心理テストを行い、彼らにその結果に自分があてはまるかどうかを、あてはまる・ややあてはまる・あてはまらない・わからないの４択で解答してもらう。ここで「あてはまる」が多ければ心理テストは科学的なものといえるが、それ以外の選択肢のほうが多い場合、心理テストは再現性や客観性に欠ける不確実なもの、つまりニセ科学であるといえる。\n　では、何故我々はニセ科学の可能性がありながら、心理テストを信じてしまうのだろうか。その理由として、先述したバーナム効果に加え、私はもう一つ要因があると思う。それは、心理テストが私たちにとってとても身近なことにある。昨今、テレビをはじめとしたマスメディアで心理テストは積極的に取り上げられている。そのためある心理テストをする時選択肢に対する答えを他の心理テストの結果から何となく予想できてしまい、無意識のうちに自分に最も近い結果につながる選択をしてしまうのだ。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809034",
    "image_path": "./essay/criticize/3/ansimg_20170809_criticize_20170809034.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私はダイエットに成功できると銘打ったサプリメントについて、「ニセ科学」の可能性を検討する。現在様々なダイエット方法が世の中に出回っており、朝バナナダイエットや糖質制限ダイエットなど実に多様である。一方でダイエットに成功しない、またはリバウンドに悩む人々も多くおり、サプリメントはその商品を飲むだけでやせるから今まで失敗していた人も必ず成功する、やリバウンドの心配がない、という広告でそうした人々の購売意欲をあおっている。実際に利用者の写真をあげてウエストが何ｃｍ細くなったという事例や何ｋｇ一週間でやせたという広告もあるが、これには実証性や再現性に疑問が生じる。サプリメントを飲んでいる人が、服用することで意識が高まり、食事環境の改善などを行っていたという証拠を実施者への調査で証明できれば、ダイエットの成果は単純なサプリメントの効果ではないことが説明でき、「ニセ科学」だと証明できる。またダイエットは体重が理想より離れているほど体重が落ちやすいので、サプリメントを飲んだ人が過度に肥満体形であったことが分かれば、多くの人に同じサプリメントの効果があらわれることがないので、「ニセ科学」といえる。ダイエット効果があるとされるサプリメントの効果を人々が信じてしまいやすいのは、サプリメントを求める人達が運動よりも楽な方法でやせたいという願望をもっており、サプリメントの効果を信じたいと思ってしまうためだと思う。人間は例え多少の矛盾があっても感情的に信じたいことを信じてしまうためこうした広告は有効なのであろう。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809035",
    "image_path": "./essay/criticize/3/ansimg_20170809_criticize_20170809035.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "岡山県は「晴れの国岡山」というキャッチコピーで知られており、岡山県民の中には「岡山は雨がほとんど降らないし梅雨もない。」という人がいたが、この実例は証拠が不確かなデマ、つまり「ニセ科学」である可能性が高い。まずニセ科学であることを証明するために、自身の批判的思考を働かせ本当に雨が少ない県であるのか疑ってみることが必要である。次に証拠を集めるために近年の降水量や雨が降った日数のデータを気象庁に協力してもらいながら得る必要がある。ここで重要なのは、より新しいデータであることだ。それらのデータを入手したら次に地球温暖化の影響と岡山県の関係にかかわるデータも入手する。また長年岡山県に住む人から、岡山における気象変化の体験談を聞くのもいいと思う。以上のデータがそろったら、「岡山県は最早晴れの国ではない。」という仮説をたてて説明していく。例えば地球温暖化の影きょうを受けている。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 2
  },
  {
    "student_id": "20170809036",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私が考えるニセ科学は「雨男＆晴女」である。この事例がニセ科学であると証明するには、「科学の定義の三大要素」である実証性・再現性・客観性に当てはめて考える必要がある。まずは実証性から。原因「あいつが来ると」結論「いつも雨」という仮説を立てることはできるが、ほとんどの場合、条件をそろえ、反対の証明もした実験などを経ないまま偶然や思い込みで結論を作り出して信用してしまっている。次に再現性を見る。本来なら雨男／晴女が百回来ても千回来ても一万回来ても雨／晴であることを証明する必要があるが、前述の通り実験（経験）が不十分である上、単に雨／晴になる確率が高いだけで雨男、晴女を判断してしまっている。また、ある特定の人物が来ることで天候に変化が生じるという因果関係があるとも考えにくい。最後に客観性はあるだろうか。多くの人が認めたとしても、それはある仲間内だけでの承認であって、人類全体に推し量ることできる問題ではない。今回の事例は、上のように科学の三大要素を満たすことができていない点から科学ではない、すなわちニセ科学であるといえる。\n　ここからは、なぜニセ科学である「雨男＆晴女」説を人々があたかも科学であると信じてしまうかを考える。まずは思い込みと誇張がある。「雨男、晴女」と呼ばれる人と会う時の条件は毎回違い、１００％雨／晴とは言えないにも関らず、自分の中で記憶が誇張さ",
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    "grammar": 4
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "よくマイナスイオンのでるドライヤーというものが電気屋さんなどで見られるが、そもそもマイナスイオンがでることのメリットというものが私にはよく分からない。エアコンやせん風機なども、マイナスイオンがでるということをセールスポイントとしたものがあるが、科学的根拠があるのかどうかですら分からない。ただ１つだけ言えることは、「マイナスイオン」という普段使用しない科学的な用語の使用から、さも立派なものなのであろう、という膜然とした観念だけが理解からおいてきぼりをくらわされているという感覚にさいなまれているということである。これはいわゆる、ニセ科学というものにあてはまるのだろうか。　科学的といえるには、実証性と再現性、そして客観性を備えている必要がある。ただこの３つの要素は、「あるもの」で「あること」をすると「ある効果」が発生するとけん伝していた場合において、「あるもの」と「あること」が存在していても「ある効果」が不在の場合、実証することや再現すること、そしてそれらを客観的に観察することすら、「ある効果」の不在とあっては不可能である。この場合、「あるもの」は、ドライヤーやエアコンで、「あること」はそれを起動させることであろう。しかし、これらには「ある効果」が不在である。というのは、マイナスイオンの発生というのは何らかの利益を及ぼすということが、仮にあったとしても一般的には知られていないと言っていいものであるから、何の効果が発生するか、よく分からないのである。従って、科学的であるかどうかははかり得ない事象であるが、マイナスイオンにより何らかの効果があることを暗示して買わせるという悪質なものである。",
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  {
    "student_id": "20170809038",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "「ニセ科学」の可能性があると思われるものの一つに、「マイナスイオン」がある。そもそも、「マイナスイオン」というものは科学の用語のように聞こえるが科学にそのような用語はなく、従って定義もあやふやで根処もない。この時点で科学ではないが、「エセ」科学であることを証明するためには、実証性・再現性・客観性を満たしているか調べることが必要である。「マイナスイオン」なるものが体に良いという仮説は実験によって検討可能なので実証性はあると考えたとしても、実際に実験し、再現性をたしかめられていないため学会等での客観的裏付け・承認がとれていない。よって、客観性も満たすことができず、「科学ではない」ということが証明できることになる。「マイナスイオン」がニセ科学であっても信じてしまいやすい理由は、第一に、その言葉が科学用語のようにきこえるということがある。科学では「マイナス」も「イオン」も用語として使用するので、ここで錯誤を与えている可能性がある。第二に、商業的有用性から、コマーシャルを繰り返し、すり込みが行われたことがある。何度も流されると信じてしまいやすく、これも要因となる。第三に、森や滝などの「▁やか」なイメージを「マイナスイオン」とかさねあわせる演出をしたことにある。映象でよいイメージと「マイナスイオン」をくみあわせることも、印象を良くさせ、信じやすくさせたと考えられる。メディアの力をつかって因果関係よりも印象で思想をうえつけ、商業に利用されたのが「マイナスイオン」というニセ科学ではないかと私は考える。",
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  {
    "student_id": "20170809039",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、ダイエット補助食品は「ニセ科学」であると考える。特に、食事前に飲むとカロリーが抑えられるサプリメントの効果は疑わしい。\n　確かに、それを飲むことで体重を維持できていると主張する使用者はいる。ダイエットに成功したという声も一定数は聞く。\n　しかしそれが本当にそのサプリメントのおかげかは疑わしい。やせた要因として別の可能性も考えられるからだ。例えば、このサプリメントを飲む人はおそらくダイエットにはげんでいる人なので、このサプリを飲まなくてもいずれやせていたかもしれない。または、サプリメントにお金をかけた分、費用対効果で無意識に食欲をおさえていたのかもしれない。他にも、そのサプリメントの実際の効能は関係なく、単にプラシーボ効果だった可能性もある。いずれにしても「これを飲んでやせた」という声が、やせたい人に対して期待をあおっているため、購入者があとをたたないのだと考える。\n　これがニセ科学であると証明するには、同一条件下での対照実験が有効であると考える。同じ食事を与え、一方は食事の前にサプリメントを飲み、もう一方は飲まない、といった具合に生活させ、その後の体重の増減を比較すればよい。ただ、体質には個人差があるため、多くの被験者が必要になると考える。\n　このような補助食品の大半は「気休め」程度のはずなのに多くの人が信じて買ってしまうのは、先述した口コミもあるが、ＣＭの効果も大きいと考える。「あんなに大々的に宣伝しているのだからウソであるはずがない」と思い込んでしまう。\n　ゆえに、情報過多である今日、私たちは昔よりももっと批判的思考力を高めて行くことが必要である。",
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    "validity": 4,
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私達の身近に「ニセ科学」は存在するだろうか。私はその可能性があると思う実例として、テレビの通販番組や情報雑誌などで宣伝されている健康サプリメントを挙げたい。例えばテレビの通販番組だと、主婦の方が朝の家事を一段落させたお昼頃の時間を狙って流されるし、料理や節約関連の雑誌にそれは載っていることがあるだろう。通常の人であればただ目を通して気にも留めないだろうが、もしとある人が自分自身の健康状態に不安を抱いており、そのサプリメントがその不安を改善できる効果をうたっていたらどうだろう。その人はまさしく興味をそそられるに違いない。「従来製品の有効成分が２倍に増量された」と宣伝文句にあれば、実際に本当かどうか不明であっても真実らしく聞こえる。\n　このような「ニセ科学」をニセだと証明するためには",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私が「ニセ科学」だと感じているものは占いである。占いには誕生日占いや星座占いなど様々な種類があり、テレビや雑誌でも占いが放送、掲載されるなど国民の生活に深く根付いている。人間はなぜ根拠のない占いを信じてしまうのか。\n　それは占いがおおよその人に合てはまるように言っていること、人間側が占いに合わせてしまっていることの２点が挙げられる。まず前者についてだが、これはバーナム効果というありふれたことを自分だけに合てはまると捉えるものをうまく利用して信じこませている。次に後者であるが、何かの行動前に占いやラッキーアイテムを見て、このように行動すればうまくいくというように考え、何か少しでも良かったことがあると占いの言う通りにしたおかげだと思い込む。また占いで今日は良くないことがあると言われるとほんのささいなミスなども過敏に反応し占いの言った通りだと思うようになる。この連鎖で人間は占いを信じてしまうと考える。\n　この占いというものを「ニセ科学」だと証明するためには問２で述べた科学的とは何かを示す３つのものに合てはめて証明する必要がある。仮説を検討することはできると思われるが、同一条件下で同じ結果を出すことは不可能である。例えば２月生まれの人が全員誕生日占いの２月の人へ向けた占いの通りに行動するかと言われれば行動しないだろう。また多数の人々に娯楽として承認、公認されているとしても完全に信じていいものとは多くの人が考えていないだろう。よって実証性、再現性、客観性という科学的とは何かを示す３つの項目に合てはめてみることで占いを「ニセ科学」であると証明することができる。",
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  {
    "student_id": "20170809042",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　「ニセ科学」の可能性があると思う実例は「占い」である。まず占いがニセ科学でも信じてしまいやすい要因は２つ考えられる。１つ目は占い師によるバーナム効果である。誰にでも該当するような▁晦で当たりさわりのないことを言い、あたかも自分にも該当しているかのような錯覚を抱かせるのである。２つ目は占い客の盲目的な嵩拝である。非常に評判の良い占い師の言葉は必ず正しいと無意誠のうちに信じ込んでしまっているのである。\n　しかし、「占い」が「ニセ科学」であることは間違いない。占いがニセ科学であることを見破るには「批判的思考」を用いればよい。まず、論理的、合理的思考をもっていれば、占いに根拠がないことに気づくはずだ。偶然の一致かバーナム効果かは分からないが、「なぜ占いは当たったのか」を一度立ち立まって▁慮的に吟味すれば、自ずと信ぴょう性がないに等しいことも分かるはずだ。その占いが正しい証拠を得るには、占い師本人に聞いて確かめるしかないだろう。しかし、タロット占いや星座占いにおいて証拠を求めても出てくることはないのは明白である。よって、占いは偶然やバーナム効果による相関関係は存在するかもしれないが、明確な因果関係はどこにも存在しないから、「ニセ科学」であると証明できる。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "健康食品やサプリメントの多くはニセ科学だと感じる。例えば、「酵素ダイエット」を謳ったダイエット食品がある。「酵素は健康に良い」という印象と、ダイエット成功の体験談が、これを「科学的」だと装っている為、人々はこれを信じて商品を買うだろう。しかし、酵素とはタンパク質である為、体内に吸収される前にアミノ酸に分解される。その為、酵素を摂取することと、肉や魚のタンパク質を摂取することとは同じである。実際に酵素によってダイエットに成功した人々がいるのは、ブラシーボ効果であると考えられる。つまり、この健康食品を飲み始めてダイエットをしようという意気込みが、ダイエットを成功に導いたのであり、健康食品の実質的な効果ではない。これを検証する為には、被験者に「酵素の健康食品を飲んでダイエットして下さい」と伝えて、偽薬を渡し、ダイエットの効果が見られてしまうことを実験して確かめればよい。また、その効果が、本物の酵素食品を飲んだ人々の効果とどのくらい差があるのかを、比較してみるとよい。この時、偽薬を飲んだ被験者にダイエットの効果が見られ、しかもそれが、本物の酵素食品を飲んだ被験者の効果と同程度であれば、酵素ダイエットが「ニセ科学」であると主張できる。\n　酵素ダイエットと同様に「精子を飲むと美容に良い」という通説も「ニセ科学」だと検証できる。これは、精子をクレオパトラが飲んでおり、クレオパトラは美人であるということを論拠として主張されている伝説であるが、ここに全く因果関係は存在せず、また「タンパク質を摂取している」という実態に変わりはない。\n　これらの様な「科学的」と見せかけられた健康食品や健康療法が世間には多く見られると考えられる。",
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    "validity": 4,
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  {
    "student_id": "20170809048",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、「ヒアリを激退するためにアリの駆除剤をまきましょう」という宣伝にニセ科学の可能性があると考える。この宣伝がニセ科学であると証明するためには、日本産のアリとヒアリを同じ空間に入れたらどうなるか観察すればよい。日本産のアリはヒアリを激退するという結果が出るはずである。このことから、「ヒアリが外国から入ってきた場合は日本産のアリが戦ってくれるから、ヒアリが広がっていない今、アリの駆除剤をまくと日本産のアリが死滅し、いざヒアリが広がった時に対処のしようがなくなる上、生態系も壊れる」という説明ができる。\n　ところが、ヒアリを倒すためにアリ駆除剤を購入し、日本産のアリを殺そうとする人が多くいる。なぜ間違った考えを信じるか、という要因は主に２つあると考える。１つ目は人間の恐怖心によるものである。生物の知識がないこと、もしくは外来種は根づくと大変なことになるという思い込みに、ヒアリに刺されると危険という情報が合わさり、身を守ろうとしてその恐怖を鎮める対処のみを考えるようになる。２つ目はマスコミの影響である。恐怖をあおれば視聴率が上がるため日々ヒアリについて多少大げさに危険性を紹介している。これが人の心理に大きくつけこみ、ニセ科学を信じてしまいやすくしている。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　ＴＶショッピング等でよく見かける「装着して電源を入れるだけでやせる機械」はニセ科学の可能性がある。ＣＭでは使用前と使用後の画像と使った感想程度しか放映されておらず、これだけではその変化が機械の効用によるものなのかどうかが分からないためである。\n　この主張がニセ科学である事を証明するには実証性・再現性・客観性の何れかが欠如している事を示せば良い。ここでは再現性に注目してみる。\n　装着して電源を入れるだけでやせる事を",
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    "logical_consistency": 2,
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私が「ニセ科学」の可能性があると思うのは、「コカ・コーラを飲むと骨が溶ける」というものである。この仮説が、ニセ科学であることを証明するためには、薬の治験のようなものが必要であると考える。様々な条件下で実験を行うことが大事である。２０代、３０代、など幅広い年代の人や、男や女など性別の関係、さらには、その人の体温や体調、気温や湿度、飲み物の保存方法にも関係がある可能性があるので、あらゆるパターンで観察、実験を行うことにより、仮説が検討できるかを確かめる、つまり、実証性を確認する。さらに、この方法によって、再現性も確かめる。そして最後に、「科学的」条件の１つである客観性、つまり多くの人々によって承認されること、というのは、日頃コカ・コーラを飲んでいる人達により満たされていると考える。\n　また、この実例がニセ科学でも信じてしまいやすい要因は、人間の思い込み、常識、競争心であると考える。まず、このような話がでてきたのは、他社製品を買わせまいとする、同業者の競争心が働いたのではないかと考える。さらに、私たちは常日頃、清涼飲料水は、体にとって、あまり良いものではないという考えをもっている人が多い。そういうこともあり、「コカ・コーラを飲むと骨が溶ける」という話を信じてしまったのではないかと考える。",
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    "logical_consistency": 3,
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    "grammar": 5
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私が、「ニセ科学」の可能性があると思う実例は、誕生日による相性占いである。この実例が「ニセ科学」であることを証明するためには、ランダムに誕生日を入力してみて，同じ診断結果がいくらか出てくるという証拠を得る必要がある。こうすることによって、自分だけに当てはまると思っていた記述が、誰にでも該当するようなものであるバーナム効果が証明できる。さらに、楽しむことはできるが、商売に利用されたり、人を誘導したり、健康被害・財産被害を与えたり、不安をかきたてたりする場合もあることから、「ニセ科学」であると証明できる。\n　また、この実例がニセ科学でも信じてしまいやすい要因については、多数の人々によって、▁にんされ、公認されており、科学コミュニティにおける客観性が高いということが考えられる。つまり、多くの人々によって有名になっていることによって、自分も挑戦してみようという気持ちが目芽え、他者を攻撃するネガティブな思考ではないことから、本質を自分の言葉で解釈してしまい、信じてしまいやすい。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809052",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "全国の小学生、中学生、高校生を対象とした学力テストが行われると、上位に挙がる都道府県は毎年似かよっている。このことから、上位に挙がる都道府県の人は学力が高いといわれることが多いだろう。しかし、これはニセ科学だと考える。原因の一つとしては、まずこのテストは全国の生従を対照としたものではないことが挙げられる。私立の学校へ通う生従は対照外とされている。このことから、私立の学校が多くある都道府県では、学力テストに参加できない生従が多くなるため参加する生従一人当たり一点の重みが大きくなる。次に、都道府県ごとの人口差が大きいことが挙げられる。このときもまた、人口の少ない都道府県での生従一人当たり一点の重みは大きくなる。次に、その都道府県の生従では高得者が多いのか、中得点者が多いのか、低得点者が多いのか、といった点数と人数の内分けを考える必要がある。これらの点は、都道府県毎の平均点に大きな影響を与える。これらの問題点を実験点に論証するために行う実験方法を述べる。まず、どの都道府県の生従の学力が高いのかを証明するために、全国の小学生、中学生、高校生全員を対象に学力テストを行う。次に、得点毎の人数の割合を算出する。一人当たり一点の重みも考慮して、初めて都道府県ごとに順位を決めることができると考えた。",
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    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 3
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  {
    "student_id": "20170809055",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私が「ニセ科学」の可能性があると感じるものに、化粧品やサプリメントといった製品がある。その中でも、コラーゲンを例に出してみる。コラーゲンはタンパク質の一種であり、体内で肌などに弾力をもたせる機能がある。主に美用目的で、化粧品として肌表面に塗ったり、食品や飲料として食べたり飲んだりして摂取する製品が多く出回っていると思われる。しかし、コラーゲンは前述のとおりタンパク質であるため、飲食で摂取しても体内でアミノ酸に分解されてしまうため、それによって体内のコラーゲン量が増加するとは考えにくい。また、肌に塗るなどした場合も、一時的にその部分のコラーゲン量は増えるが長期的な美用効果があるとはいえない。この例が「ニセ科学」であることを証明するためには、実験的にコラーゲンを飲食、または塗ることで体内のコラーゲン量に変化が出るか調べる必要がある。また、プラシーボ効果によって、コラーゲンを摂取すれば美用にいいという思いこみが身体に影響を与える可能性があるため、コラーゲンだということを隠して、年齢や性別などにかたよりが生じないよう実験する必要がある。コラーゲンなどの美用効果があると言われる製品が信じられやすいのは、女性の老いに対する容姿面での不安が大きいからだと思われる。また、コラーゲン自体は身体に悪影響のあるものではないため、批判の対象となることがほとんどなかったのかもしれない。美用製品における「ニセ科学」によって人々の不安が軽減されるのであればそれはそれで良いのかもしれないが、やはり疑いを持つ、批判的であるという姿勢は必要であると考える。",
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    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 4
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  {
    "student_id": "20170809056",
    "image_path": "./essay/criticize/3/ansimg_20170809_criticize_20170809056.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　自分がニセ科学であると思う実例はポリフェノールのことを謳ったものである。例えば、ワインのラベルを見ると、ポリフェノールを多く含んだということを宣伝文句として売っている商品を見かけることがよくある。これは　ポリフェノールが健康に良いと消費者が思っており、この思考を販売する側が利用し、購売意欲をそそるために利用したものである。さらに、このことを利用して、ワインをよく使うフランス料理が体に良く長生きできるとこうことを聞にしたことがある。\n　では、このポリフェノールが豊富にあることを謳ったワインがニセ科学と証明する方法について考察してみた。まず、対照実験によって、ポリフェノールの摂取の有無によって健康にどのような影響を与えるかについて調べる。また、この際、ポリフェノールの量などによって影響がどう変化するかも重要である。そして、この実験によって、ポリフェノールの摂取が健康に影響を与えない、または、商品のワインに含まれているような少量のポリフェノールでは健康促進の効果が薄く、アルコール摂取にもたらせれる健康被害が大きいことを証拠として得る。そして、これを視覚的に分かりやすく、グラフなど用いて説明する必要があり、これにより、ニセ科学の証明がなされると考えた。\n　そして、このようなニセ科学が広まった理由として、消費者が商品を▁う際、ポリフェノールというよく理解していない栄養素をあたかも効果が絶大かのように販売者側が宣伝したためである。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
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  {
    "student_id": "20170809057",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　近年天然の恩恵を利用した洗顔剤や化糖品がよく広告されているが、それはニセ科学の可能性が大いにあり得る。今回は、例えば火山灰を使った洗顔剤について言及する。\n　火山灰を使った洗顔剤の主な売り文句は、火山灰由来の細かな粒子が肌をコーティングすることで得られる保湿性。そして毛穴につまったよごれをそういった粒子がからめとってくれるという特徴の二点だ。まずは保湿性について。洗顔する際の一瞬で肌にうるおいを戻すことが不可能であると証明するために、多くの人の協力を得て使用前後での肌の湿度の計測を行う。そこで得られた結果から結論を導くのが妥当であろう。次に毛穴につまったよごれをからめとってくれるという点。確かに火山灰の粒子は非常に細かい。洗顔の際粒子が上手く入ったと仮定して、それが毛穴の汚れをからめとってくれるか確めるため、多くの人の協力を得るか、小さな穴のたくさん空いた板に汚れと粒子を入れ、洗い流して全てとれているのか確認する実験を行う。いずれの二つの実験も失敗に終わるだろう。肌の保湿能力は身体の中にある水分の量に由来するもので、かつ火山灰の中にはとがったガラス質が含まれており、一度付着するとなかなかとることができないからだ。これらのことを踏まえて、この売り文句を正す必要があると考えられる。\n　この例を信じてしまいやすい理由として考えられるのが「天然由来」という言葉である。「天然」と聞くと人工的な不純物が含れていない、全ていいものだと判断してしまう面が人にはあるからだ。注目すべきはもう一点、「火山」にある。日本は火山帯でその恩恵を大いに受けているため、「火山」という単語だけでいいもの、例えは温泉など、を連想してしまいがちであるからだ。\n　広告の際「専門家」を呼んで解説させているがあくまでもそれは個人の意見なので注意が必要だ。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809058",
    "image_path": "./essay/criticize/3/ansimg_20170809_criticize_20170809058.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　「ニセ科学」の可能性があると思う実例は、「毎朝、朝食を食べる子は成績が良い」である。\n　まず、これが「ニセ科学」であることを証明するために、朝食を食べる人と食べない人をわけて二つのグループをつくる。この時、朝食を食べるグループが食べないグループよりも多かった場合、２つのグループの中でそれぞれ成績が良い人の割合をだし、比較する。この場合もともと朝食を食べるグループの人数が多いので成績が良い子が多いのは当然であり、２つのグループでの成績が良い子の割合は同じであることを示せれば「ニセ科学」であることを証明できる。一方で、朝食を食べる子の数と食べない子の数がそれ程違わなかった場合は、また同様に２つのグループに分け、今度は、朝食を食べるか食べないか以外の条件がよく似ている人たちにしぼり、それぞれのグループの中の成績が良い子の割合を出し比較する。そのようにして、その割合が同じだと分かれば、成績が良いかは朝食を食べるか食べないかによらず、それ以外の要因があることが分かり、「ニセ科学」であることが証明できる。\n　最後に、この例がニセ科学でも信じてしまいやすい要因は、朝食を食べること事体が実際に、健康的であり、一日の活動においては必要なものであるという肯定的な面を持っているからだと考えられる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809059",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　手相をみて人の今後などを発言する行為はニセ科学の可能性があると思う。\n　手相がニセ科学であることを証明するために、まず人の手のしわがどのようにすることでつくられるのかを調べることで人のしわが変化するものだとわかることで手相はニセ科学だといいきることができる。なぜ人々が手相をみることで得られた情報を信じるかというと、まず１つ目は、自分自身の手をみられることで自分にとって最も身近なものから情報をひきだしているということ。誰しも他人のものからよりも自身が長い間共にしてきたものへの信頼や想いがあるためである。２つ目は、幸せなことを言われると、人はそうでありたいと願い信じてしまうからである。また、不幸なことを言われると、さけられることならさけたいと、思いそのために興味をもつからである。３つ目は、手相をみて言われたことが自分自身にあてはまることが多く信じこんでしまうため。手相をみる人はまず、誰にでも当てはまるものを発言することで、相手に手相を信じさせるバーナム効果をつかい手相による商売にひきこんでいる。\n　このようなことから人々は手相をみて人に言われたことを信じてしまうが、本当は何も根拠のないものでニセ科学であると思う。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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    "student_id": "20170809061",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　テレビのコマーシャルでよく流れるダイエット食品について。このようなコマーシャルでは一般人を募集し、その製品を使ってもらうことにより効果を実証することがよく見られる。しかしながらこの実験にはプラセボ効果を考慮していないこと、実験する上で２つ以上の要素を変化させていることという問題点がある。人の思い込みが実験結果に影響するのが「プラセボ効果」だ。被験者が「効果がある」と思って製品を試したことで、実際の効果の有無にかかわらず結果が表れたのかもしれない。さらに、コマーシャルでは必ずといっていいほど、端に「規則正しい生活、適度な運動、バランスのとれた食事を行った上での結果」というような趣旨のことが表示される。この場合、実験結果が製品によるものなのか、被験者の生活の変化によるものなのかがわからないので、実証実験としては不適切だ。\n　上記の問題より、これが「ニセ科学」であると証明するためには、被験者に効果を教えずに実験する、また今までの生活を変化させずに製品を使ってもらい、効果を見るのが有効だ。\n　コマーシャルを信じてしまうのは、被験者に効果が出たというわかりやすい実例が目前に提示されることが大きいと思われる。「効果が出た」という一点にとらわれ製品に対する科学的証明がなされたように錯覚してしまい、製品への信頼度を高める結果へとつながる。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "水素水による健康増進について以下論ずる。現在、健康への影響を論ずる最も承認された手法はＥｖｉｄｅｎｃｅ－ｂａｓｅｄ　ｍｅｄｉｃｉｎｅであり、その範ちゅうでは、無作為コントロール試験（ＲＣＴ）やその他試験結果を横断的に比較したメタアナリシスが最も信頼され、次いでＲＣＴが信頼が高いとされる。本事例では、例えば同程度の重症度になるよう水素水による介入群とコントロール１（水素を除した水素水を投与）群、コントロール２（市販水素非含有水を投与）群へと、患者を無作為に振分け、改善度を比較し、統計学的手法を用いて検定を行い、有意差を算出することで、そもそも水素水投与と健康改善の相関の強さが、通常の水を投与した際の健康改善と有意に異なるのかが、実証性・客観性を以って確認できる。複数施設にて同様に実験することで、再現性を検討することが可能である。水素水の健康増進作用が若し無いと結論づけられた場合、その作用を人々に誤認させたピットフォールは３点考えられ、１点目はプラセボ効果２点目は「水素水をわざわざ買う程健康意識が高い人は他の有効な健康増進法に触れている等の影響で健康が改善している可能性が相対的に高い」という点、３点目は「そもそも飲水の習慣が健康を増進させていただけ」という点（脱水は様々な疾患の原因となる）である。これを一般に認識させるには、前述のピットフォールを説き、普通の水と遜色ないことマスメディア上で継続的に報じるといった手段が考えられる。",
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    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は「水素水」と呼ばれている水素を含んだ水を飲むと健康に良いという流説はニセ科学の可能性があると思う。このことを実証するには、無作為に老若男女の人間を選び、長期的に水を飲んだ集団と水素水を飲んだ集団をつくり調査する必要がある。そして集団間で健康上の差が客観性をもって現れるということが、何度でも同じように確認される必要がある。逆に統計的に有意な差が見られない場合はニセ科学であると証明できると考える。また論拠として、水素水が吸収されると人体にどのようなメカニズムでどのような良い影響があるかということを科学的に説明できなければ、ニセ科学である。\n　ニセ科学でも信じてしまいやすい要因としては、水素が健康に良いとあたかも科学的に証明されたかのように宣伝していたり、実際体験した人物の話によって科学的な確からしさが想像されてしまうからであると考える。１回科学的な説明を聞くと、専門外の一般の人は信じてしまいやすく、分からないことを調べて検討したりしないことも要因と考えられる。",
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  {
    "student_id": "20170809066",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "鼻血が出た場合、上を向いて首の後ろをたたくという行為はニセ科学である可能性が高いと考える。これを証明するためには医学的な機器が利用できるのだとすればカメラを用い、上を向いた場合、正面を向いた場合、下を向いた場合、また首の後ろをたたいた場合とそうでない場合を検証してみれば良いと思う。医学的機器を用いれない場合でも人体で試してみて鼻血が治るまでの時問や様子を検証することが可能である。それらの検証結果をもってして正しい治療法を説明することが必要である。この治療法が信じてしまわれやすいのは幼少の頃は年配の人に教わりそのままになっているからであると思う。特に今はもういらっしゃらないと思うが養護教諭など白衣を着た人にこうしますと言われたらそうなのかと信じてしまう。これはこの場合を除いても他のニセ科学でも用いられていると思われる。白衣を着ていたり専門の資格を持っていたり自分には理解できないような知識が絡んでいると思わせることで考えることをやめてしまう。そのために被害を被むることは少なくない。最近頻繁に聞くようになったセカンドオピニオンも批判的思考がしやすくなるための一つの方法なのだと思う。身体は一つだけである。首に手刀をくらう前に治療法の有効性、危険性、必要性を考えてみるべきである。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　グルコサミン配合の碇剤が膝関節の滑液を増加させるというＣＭはニセ科学の可能性がある。このＣＭはグルコサミンという専門的で知的に聞こえる単語を何度も用い、それの作用機構については触れず、グルコサミンを摂れば高齢になっても膝が痛くならずに動かせるという文句を繰り返し、視聴者に印象づけるだけでなく、有名人から支持してもらい、信用させやすくしている。\n　上記の件がニセ科学であることを証明するには、経口摂取したグルコサミンの大半が胃酸により変性し、失活してしまうことを示せばよい。グルコサミンを塩酸酸性下で数十分かくはんし、塩酸を中和した後、グルコサミンの立体構造ないし化学的性質を再検証し、グルコサミンが膝関節の滑液合成に関与するメカニズムが上手く機能しなくなることを論理的に説明し、学会などに発表し、他の科学者による追試を経て、科学界から「グルコサミンの経口摂取は膝関節の滑液増加に無関係である」ことを承認してもらうことで、件のニセ科学を科学的に否定する必要がある。その上で、大衆へ実験方法、結果、結果が引き起こされるメカニズムの説明と、その結果が件のＣＭのうたい文句を否定するに至る論理的説明を公表・周知してまわることで件のＣＭの主張が再現性及び論拠の不十分な、購売促進をねらって作られたニセ科学であることを承認してもらえばよい。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私はニセ科学の可能性があると思う実例に水素水を挙げる。昨年からモデルや女優などが水素水でキレイになったなどのインターネットの書き込みから美容や健康に良いといわれ爆発的に売れた水素水。しかしながら、問２で述べた科学的であることを示す実証性、再現性、客観性に当てはめてみるとどうだろうか。例えば、多くの人を集めて２つのグループに分ける。片方は水素水を飲み、もう片方は水を飲む。それ以外の条件、例えば食事や睡眠はできるだけ同じにして１ヶ月間過ごしてもらい、肌年齢の変化など水素水に優位な結果は出るのか調べてみると良い。水素水に優位な結果が出なければ客観性失われる。また、この実験をする際、水素水、水どちらを飲んでいるのか分からないようにすることが大切だ。これはプラセボ（偽薬効果）を防ぐためである。これ以外にもそもそも水素は水に十分量溶け込むことができるのかという疑問があり、このことについて調べるのも良いかもしれない。\n　このように私たちの身の回りにはニセ科学と呼ばれるものがたくさん存在する。ニセ科学にだまされないためには問１で考えた批判的思考というものが大切になる。一歩立ち止まって考えることが大切だ。",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　「水素水」がニセ科学である可能性がある。まず「水素水」とは、通常の水よりも水素含有量が高く、その水素によって健康に良い影響を与えるというものである。これがニセ科学であることを証明するために介入研究を用いることが妥当であると考える。具体的には、無作為に選んだ被験者をコントロール群と水素水を飲用する群に分け、一定期間飲用してもらい、その後それぞれに見られる血圧や血糖値などの健康に関する検査結果をまとめるという方法である。このような客観的な検査データを示して、水素水と健康の間には因果関係がみられないこと、同一条件下でも再現することが困難であることが必要であると考える。それというのも、水素水の構造や効用が不正確であるので、直接否定するのができないので、データを用いて逆説的に水素水の効力のなさを証明せざるおえないからである。たしかに介入実験を行うことで他因子が影響し、望まれない結果が得られる可能性はあるが、盲検法を用いるなどして対応していけば、充分に実証性は満たされると考える。\n　またこの例が信じやすい要因としてはメディアなどによる情報発信が考えられる。情報の真偽を疑う能力が身に付いていない人が、有名人などによってあたかも効力があるように招介された場合、根拠を気にせず、力があるように見える他者の意見に同調し、それが波及することで信じてしまう人が多くなると考える。",
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    "validity": 4,
    "grammar": 5
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　「コラーゲンのサプリメントは血中に循還する前に消化酵素でアミノ酸に分解してしまうから摂取するのは無意味である」という主張がニセ科学の可能性があると思います。確かに、経口摂取して胃や小腸に達したタンパク質は胃酸やペプチダーゼ等でアミノ酸やより短かいペプチドに分解しますが、全てのペプチド結合が生体内の酵素で切れるという訳ではありません。コラーゲンサプリメントが無駄という人は、コラーゲンの生成に必要なアミノ酸が含まれる食品等を摂っておけば、生合成されるとよく主張します。これはその通りですが、コラーゲンを構成する一部のアミノ酸はヒドロキシ化されていてこれらは消化酵素により変化を受けず、生合成のメカニズムも殆んど明らかになっていません。コラーゲンのサプリメントが有効な理由の一つとして、こうしたヒドロキシ化したアミノ酸が血中を循還して、コラーゲンの生合成が促進される点が考えられます。ゼロから出発して必須アミノ酸から生合成するより速いというわけです。\n　生化学的な考察はともかく、コラーゲンのサプリメント摂取と肌の美容についての因果関係は、疫学的調査によって検証可能であると思います。美肌の基準となるべき指標の設定や数値データの定義などは必要ですが、摂取群と未摂取のコントロール群に分けてデータを取れば結果がはっきりと出るでしょう。フカヒレや豚足などの天然物とサプリメントとの比較も興味深いと思います。\n　冒頭の実例の主張を信じてしまいやすい要因は、やはり、生化学等の教科書にペプチダーゼはペプチドを分解する酵素という記述があるからでしょう。概ね、それは正しいのですが、個々のアミノ酸どうしの結合を切る酵素の活性や分子構造について、我々は十分な知見を持っていません。テキストの大まかな記述を絶対視すると、特殊事例や新たな現象を見逃しやすいということが、盲信の要因と思います。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 4,
    "grammar": 3
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  {
    "student_id": "20170809075",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　世の中に多く存在するダイエット食品やダイエット方法は科学的でないものが多い。その中でも最近多く目にするものが『酵素ダイエット』である。内容は酵素が入っている粉末を水等に溶かして飲むと酵素が体内の脂肪を分解するので運動や食事制限をしなくてもダイエットができる、というものである。化学や生物を習ったことのある者から見れば酵素を経口摂取しても消化され分解されると思うが、そんなことはないのだとそのダイエット食品の販売会社は主張する。\n　ではどのようにしてこのダイエット食品がエセ科学であるのか証明するかについては対照実験を行うことが必要である。同じ体型で同じような生活スタイルの人をできるだけ多く集めて飲んだ群と飲まなかった群に分ける。飲みつづけて数週間後に差がなければエセ科学である。\n　また、これらのエセ科学を信じてしまう理由については、エセ科学の主張が「聞き手の信じたいこと」であるからと考える。楽してやせたいと考えるから、楽してやせることができるものを信じてしまう。またもう１つ考えられる理由としては例えば今回の例だと聞いたことのない酵素の名前を提示することであたかも自然科学的根拠があるようにみせている。",
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    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、水素水といった健康をうたう商品はニセ科学であると思う。こういった商品は飲むだけで体重が減ったりスタイルがよくなるといった宣伝がなされているが、それらの効果が科学的に証明されているとは思えない。なぜなら、使い方や体質によって現れる効果は必ず異なると思うからだ。そもそも飲んだり食べたりしただけで体重が減るとは考え難い。これが「ニセ科学」であることを証明するには、多くの被験者を集め、科学的に正しいとされるプロセスで実験を行う必要がある。健康食品以外の食事や運動など体重に関わりそうな条件を一切排除し、本当にそれだけの効果だと示せるようにしなければならない。この実例を信じてしまいやすい要因は、人間の欲求にあると思う。誰でも自分にとって得なことは信じてしまいたくなるし、正しいのだろうと勝手に思いこんでしまうのだと思う。科学で何でも証明できるように感じてしまいがちだが、その科学的な説明",
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、パワースポットはニセ科学だと思う。パワースポットとは、地球の「気」が出ている場所に行くと、その「気」を受け取って元気になれるという場所である。しかし、科学的にこの世に地球から出ている「気」などは存在しない。あれは単なるきやすめであり、自分に都合よく解釈するバーナム効果である。普通に考えても、地球から「気」など出ていないことは明らかなのに、どうして一定の人数の人々は信じてしまうのだろうか。それは、現実を受け入れたくないようなつらい出来事が起こった時、人はありもしないものにもすがりたくなるからである。その気持ちにつけ込み、パワースポットなどとでたらめを言って金もうけをする奴達を見ると心底腹が立つ。\n　パワースポットがニセ科学であることを証明するには、機械に頼るしかない。人間で検証しようとすると、潜入感という人間のさがが邪魔をして確かめられない。機械でその場所から出ている気体がないかや、土壌の成分などを調べ、それが人間にどのような変化をもたらすのかを、血液検査やサーモグラフィーなどで実験してみるのが良い。そしてそれが本当に人間に良い効果をもたらすのならば、地球の「気」などと言わず、しっかり成分を説明するべきであるし、何も良い結果をもたらさないのならば、完全に否定して、パワースポットという場所を無くすべきである。",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　最近話題となった実例として水素水が挙げられる。水がＨ２Ｏという化学式で表されることと身体を酸化させるのは酸素であるという理論からＨ２ＯからＯを取り除いたものを摂取することで身体を酸化させないようにするというものである。\n　これはほぼ高校レベルの化学の理論によりエセ科学であることが証明できる。まずＨ２ＯのＯと酸化に関与するＯ２のＯは性質が異なる。さらに言えばＨ２ＯからＯを取り除くということは水素という気体を発生させることに他ならない。水素は火の気があれば爆発しうる危険な気体であり体内に摂取しても水分を補給したことにはならない。説明として「水から酸素を取り除いても水素という気体ができるだけであり水分を補給できない。また身体の６０～７０％が水分の人体に対して水による酸化を考えることが無意味である。」で十分と考える。したがって既知である水、酸素、水素について説明し、水から酸素を取り除く過程で何が起こるのかについて説明し、水素の吸引に他ならないという根拠を得て、そもそも液体と気体の差異があることについても分からせられるような説明が必要である。\n　信じ込みやすい要因としては酸素が元素と分子で同名であることや鉄の酸化といったイメージ、水素が「水の素」の様に解釈されやすいことであると考えられる。いずれも中学や高校の化学の知識で見抜ける嘘であるため基礎的な知識の不足も原因の一つとして注視すべきである。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
    "student_id": "20170809080",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　今回はマイナスイオンを取り上げる。知らない人は恐らくいないであろう。体に作用してリラックス効果その他を発生させる、というが本当だろうか。そもそもリラックスしたかどうかは数量で表現できない概念であるため実際に脳波を測るなどした上で数値を得て客観性を高める必要がある。実験方法としてはＡ、Ｂの２グループに人を分け、片方の部屋だけをマイナスイオンで充満させる。そして、その事実を逆に伝える。こうして思い込みなどが無く全員に等しい結果が得られたのなら真実であると公言しても良い。\n　よく「大自然の中だとマイナスイオン効果で健康、美容に良い」と聞くが、これは嘘だと考える。日々のつまらない日常から解放された非日常感、嫌なことから離れた幸せ等理屈抜きにしてリラックスできるのではないだろうか。だからと言ってここにマイナスイオンというワードを持ち出して、あたかもこれのおかげであるかのように文句を付けるのは適切ではない。しかも、この単語自体オカルト抜きにして皆が知っているということもあり一種の安心感があるのではないだろうか。\n　私からすれば仏教や径しいつぼなどバカバカしいとしか思えないがそれに大金を費して願いを掛けたりして、その人が安心感や幸福感を得ているのならそれで良いと思う。大切なのは学識である。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809081",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は「水素水が健康を促進する」といわれているのがニセ科学の可能性があると考える。\n　まず、水素水の定義が曖昧であるので、きちんと定義し、その合理性を考える必要がある。まず科学的事実として、「水素という気体は水に非常に溶けにくい」、「水はＨ２Ｏ、水素と酸素の原素で構成されている」を用いると、店頭で販売されている缶やペットボトルに入った水素水が、普通の水とどのような違いがあるのかを主張する▁拠が不足するように考えられる。また、健康を促進するという部分についても、普通の水と水素水をのみくらべたときの健康への影響を比較実験するべきである。現在の販売文句では、その実証性と再現性がなく、ニセ科学ととらえられても仕方がないと考える。\n　それでも尚消費者が信じてしまいやすい要因は、大きく２つあると考える。１つ目は、科学的知識の不足と、熟慮的思考の不足によって情報をうのみにしてしまうことである。２つ目は、テレビの一世帯ごとの所有数と平均余命の関係性と同じような、因果関係があるように見えてより前提となる思考（時代の経過によりそれぞれ増加するといったこと）の影響の可能性に気付きにくいことである。つまり、水素水のもとの水は、人間にとって必要不可欠で、有益なものであるといった考えが不足することである。\nこれら批判的思考が不足すると、一見科学的な文言をうのみにして信じやすくなるように思われる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
  },
  {
    "student_id": "20170809082",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　自分がニセ科学であると考えているものはマイナスイオンである。\n　そもそもマイナスイオンとは，負の電荷の電子のことであり様々な電化製品でマイナスイオン放出機能が付いていると売りにされるもので体に良いものとされている。これをニセ科学と証明するにはまずマイナスイオンの存在から考えないといけない。実際にマイナスイオンが先述したようなものであるなら電化製品の放出口からサンプルを取り検査することで分かるのではないかと思う。そしてその上で特別な物質か何一つ確認出来なければ十分にそのような物が存在しない証拠になるのではないだろうか。さらにそこから元々のマイナスイオンの定義の不確かさを説明することでニセ科学と立証出来る。\n　ではなぜこういったことが今信じられているのだろうか。マイナスイオンとは自然の中の森や滝の水からも発生しているものだと言われている。そして今の現代人は自然環境に行くことが少なくなり、さらにストレス社会という言葉もあった程に精神的に疲れていた部分があったように思う。そういった思いから自然から発生している物質を仮定として名付け、それを吸収することで自然の中でゆったりするのと同じ効果を受けられると思い込みたかったのではないか。つまりニセ科学を人が信じる要因の一つは負荷からの脱却と言うことが出来ると考えた。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809083",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　まずニセ科学のうたがいがある実例は、地球温暖化である。\n　証明のためには、地球の寒冷化と温暖化の周期やその幅をさぐり、現代の状態が今どこの段階なのか、また、今どの段階へとむかっているのかと明らかにしなければならない。そのためには、過去にさかのぼり、生物や植物の生息などによる環境のうつりかわりを調査しなければならない。そうすることにより、現代が地球の長期的な周期の中で温暖化している環境にあるとわかったならば、人間の活動による要因（ＣＯ２など）はあったとしても微々たるものであり、とかくエコだと製品と売る必要はなさそうである。もちろん、資源の保全のためには有用であるかもしれないが。\n　また、この例の信じてしまいやすい要因としては、世界において国家レベルでさけばれているからである。様々な国際会議にむいてＣＯ２を主とした温室効果ガスの排出量の上限を決めたり、その排出量の▁▁（少ない国が多い国の排出を代わりに計上するかわりに、金せんのやり取りをするなど）などもされている。このように、個人よりもはるかに大きなわくぐみにおいて言われているため、個人や小さな集団は信じこみやすくなっていると考えられる。",
    "comprehensiveness": 3,
    "logical_consistency": 2,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809084",
    "image_path": "./essay/criticize/3/ansimg_20170809_criticize_20170809084.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　ニセ科学であることを証明するには、まずその事例が明確に定義されるものであるのかを証明する必要がある。科学とは明確に定義されるものであり、科学的とは、実現性、再現性、客観性をもったもののことをいう。そこで、そのニセ科学が科学的でないことを実験や調査・論理によって証明する必要がある。そして、そのニセ科学がどうして信じられるのかというと、使用している言葉が科学の中で使用される言葉であったりするからである。あまり深く考えられずにメディアや口コミによって広まることによって、信じられる。",
    "comprehensiveness": 2,
    "logical_consistency": 1,
    "validity": 2,
    "grammar": 1
  },
  {
    "student_id": "20170809085",
    "image_path": "./essay/criticize/3/ansimg_20170809_criticize_20170809085.png",
    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私が「ニセ科学」の可能性があると考える実例は、水素を通常の水より多く含み、健康によいとうたわれている水素水である。\n　水素水が「ニセ科学」であると証明するためには、水素水を飲用することにより得られるとされている効果の検証、および通常の水の飲用との差異があるのかの対照実験などの方法が考えられる。効果の検証として、対照実験を行う場合、極力比較する条件以外は同一になるようにすべきであり、二重盲検法などを実施することで調査する側のバイアスも取り除くことが必要だと考えられる。\n　「ニセ科学」として証明するための証拠としては、通常の水と水素水を被験者に飲用してもらい、それにより健康にどのような影響が出たのか、それは飲用したものが要因なのか、どのような過程を経て影響を与えたと考えられるのかなどの証拠が必要であると考えられる。これらは再現性の高い結果であり、かつ客観性があることが強く求められる。\n　またどのように「ニセ科学」であると説明するかについては、得られた証拠から因果関係の有無を明確に示しながら、統計的資料を使用する際はどのようにバイアスを除いたかも含め、説明が行われるべきであると考える。\n　「水素水」が信",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "水素水を飲むことで　アンチエイジングや運動効果の促進が期待されている。水素水の良さはニュースやネット、スーパーなどで広く紹介されている。私が通うスポーツクラブでも同様に勧められている。運動の作用を高めるため筋肉がつきやすい、代謝を促進して脂肪燃焼を補助する。また、ごはんをおいしく食べれるとも紹介された。水素水は水素が溶けているだけで、水との違いが見た目からではわからない。また、その水素が含まれているかどうかを家庭で簡単に確認することができない。水素は目に見えない身近で扱わないものなので、あたかも正しいように広く紹介されると疑いづらい。その効果もすぐに効き目がでるようなものではなく、感覚に近いものなので心理的に信じ込んでしまう。水素水の効果を実証するには、だれもが思っている本当に水素が含まれているのかを信頼できる大企業や国立大学などで調べる。その上で水素が口から溶液として",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "最近、水素水という液体が主に健康や美しさを気にする女性に流行しているが、これはニセ科学だと思う。これを信じてしまう理由は水素や水といったよく聞く単語ではあるがあまりよく知らないことをうまく利用しているからだ。Ｈ２Ｏが水ということを知っていてもＨ１４Ｏが超水素水だと言われたら、それに反論する知識と批判的思考力がないからだ。それがニセ科学と証明するためには、水素水だといわれる液体と純粋な水で対照実験をすればよい。水素水は美容や健康において保湿効果や環元性があるとうたっているので、たくさんの被験者にどちらの溶液が水か水素水かを伝えずに肌にぬってもらったり、飲んでもらった後、検査をしてその２つの結果に差が出るかを見せて説明すればいいだろう。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　ニセ科学の可能性がある商品として、運気が高まるアクセサリー類が挙げられる。恋愛運が上がるブレスレット、財布に入れると金運が上がるパワーストーンなど、様々な種類がある。今回は金運が上がりお金を得やすくなる、とうたっている商品を例にする。この効果に科学的根拠がないことを証明するには、金運グッズを持っている、持っていないこと以外の環境状況を同一にしなければならない。しかし、それを持っていなかった時の自分と、持ち始めた後の自分の環境は時間を主として変化している。そもそも、運気が上がることの定義があいまいである。どの程度の金を、どれだけの期間で得れば金運が上がった、といえるのか、決められていない。これらの問題点を解決し、データを得たとしてもこれはニセ科学である。金運グッズを持つことと、金を得ることに因果関係はない。そのグッズを買う余裕のある人はその後何かしらの形で金を得る機会があるだろうと考えられる。収入を得る見込みの少ない、額が少ない人はまずグッズを買う余裕がない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　子供の成績と朝食の有無には正の相関があるというデータがあるという。そのデータでは、成績が良いとされている子供の群の方が、朝食を食べる子供の割合が高いとされていた。しかしここで、朝食を食べれば成績が上がる、という結論は妥当ではない。\n　この事を証明するにあたって、まずは、成績の悪い子供に朝食を食べさせたら、成績が上がったというデータもしくは、成績の良い子供に朝食を食べさせなかったら成績が落ちたというデータはないことに注目したい。この様なデータを得る方法として、例えば、成績の悪い子供に朝食を摂る生活を一定期間させた後にテストを行って、前と変化があるか調べるという実験を考えたとする。しかし、この実験は再現性が低く、不適切である。なぜなら、テストの内容と子供との相性や、健康状態や知識の定着度など、朝食以外の要因を同じにすることが不可能だからである。この事例においては、他の方法も同様であり、このことから先の結論が不当であると説明すると良いと考えられる。\n　この実例が信じられやすい要因としてはまず、目的に対して方法が比較的簡単であることが挙げられる。他の事例にも言えることだが、方法が簡単で分かりやすいからこそ安易に信じて試そうとするのではないだろうか。次に、朝食を食べるかどうかという比較的曖昧な要素が利用されていることを挙げられる。朝食を全く食べない人と毎日食べる人を除けば、後は頻度の問題であり、個人の感覚に左右されるものとなる。それでは、朝食を食べる子供の方が成績が良いと聞かされた時、バーナム効果の様に信ぴょう性を感じてしまうと考えられる。他にも理由はあるだろうが、分かりやすそうに見えるものほど、信じてう飲みにしてしまうのではないかと私は考える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　身近で「ニセ科学」の可能性があると思う例は水素水である。コマーシャルなどで、体に良いことや美容に良いことを宣伝している。本当に健康に良いか確めるためには２つの方法がある。１つ目は実際に使ってみて、自分で効果を確かめる方法だ。いつもの生活に水素水を加えるだけでどれくらい体の血圧や体重、肌年齢などを長期間測り続けると良いと思う。そしてその数値の変化を記録すれば、効果があってもなくてもその証拠となるだろう。２つ目は、成分などを調べて自分でその効果などを調べる方法である。まず、水素水のパッケージに書いてある、原材料や成分などを読みとり、インターネットなどで、その成分の効果１つ１つを調べる。そしてその効果に科学的証拠が論じられていなければ水素水は健康や美容について効果はなかったと考えられる。\n　また、水素水が「ニセ科学」だと信じてしまいやすい要因として考えられることが２つある。１つ目は、イメージキャラクタなどをしている女優やアイドルが使ってみて良かったと言っていて、それが自分の好きな女優やアイドルだった場合信じてしまうからだ。２つ目は、水素水の使い始めに健康や美容に良いと聞いて、いつもの健康や美容などに力を入れてしまって、効果が出たため、信じて使い続けてしまうという点である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　自分は、手相占いやタロット占いといった類いのものは「ニセ科学」の可能性があると思っている。\n　これを証明する方法は、非現実的ではあるがひとつしかないと思う。まず、できるだけ多くの人に占いを受けてもらい、言われた内容（性格やこれから身にふりかかることなど）をメモに書いて所持する。一定期間いつも通りに生活してもらい、占いで言われたことが当たっている、と思う出来事を先ほどと同じメモに書いておく。その後、メモを回収し、様々な学問の専門家が集まり、言われた内容と出来事を客観的に比べ、言われた事柄のうち、本当に当たっているものの割合を求める。こうして得られたデータから占いの信ぴょう性を判断していく。\n　例えば、言われた事柄が１００として当たっていない事柄が６０であったとする。占いを信じてしまいやすい人は、その６０のうち、当っていてほしい、もしかしたらそうかもしれないと思う事柄は当たっていると思いこむことが多いように思う。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、「水素水が健康に良い。」という話題は「ニセ科学」の可能性があると思う。\n　まず、この実例が「ニセ科学」であると証明するために、無作為に被験者を抽出し、２つのグループに分ける。１つ目のグループには実際に水素を溶解させた水を、２つ目のグループには、水素水と称した何も溶解させていない水をそれぞれ与え、一定期間飲ませる。水素には油を酸化させ固化させる効果があるが、脂肪を燃焼させ肥満防止になる、肌がきれいになる、老化防止といった、いかにも健康に良さそうな効果は確認されていない。そのため、実験で１つ目のグループにのみ明らかに健康に良い効果が出ればニセ科学ではないが、恐らく、双方のグループとも効果が無い、または、双方のグループともにポジティブな結果となるだろう。理由としては、本当に水素水に効果が無いことと、水素水は健康に良いという思い込みによるプラセボ効果が考えられる。プラセボ効果は効力が無いにも関わらず、思い込みで効き目が現れるものであり、薬等で実際に使われている。つまり、健康に良いと思うことで実際に効き目が現れてしまうというのが実例の正体であると思われる。\n　では、何故、水素水の効能を信じてしまうのかというと、単純に知識が欠如していると考えられる。高校化学では、水素を初めとする物質の性質を学ぶが、理系でなければ、それを学ぶことはない。また、知識が無いために、科学的なように物事を言われると難しい話だから間違いないと思い信じてしまうこともあるだろう。仮に知識がその時無くとも、情報社会の今ではすぐに調べられる筈であるから、批判的思考を持たない人がニセ科学をより信じてしまいやすいと詰論づけられる。",
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    "question": 3,
    "answer": "　水素水という、通常の水に比べて水素濃度の高い水を摂取することで、体内の酸素と結びつき、抗酸化作用を発揮するという話を耳にしたことがある。こうすることで、体内環境を良くし、健康体でいられるとうたったものであった。\n　しかし、水素が酸素と結合するということは、甚だ疑問である。中学生の時に理科の実験で行ったことを思い出してみると、水素の入った試験管に、火のついたマッチを近づけることで、ポンと音を立てて水を生成していた。つまり、水の生成は水素爆発によるもので、体内で火を用いた時のような爆発は起こり得ない。\n　しかし、このような話でも、「○○大学医学部」「○○研究センター」といったような施設名や、それとないグラフ等のデータを示されると、まるで科学的根拠があるように思い込んでしまいかねない。\n　この事案が「ニセ科学」であるということを証明するためには、先に書いたように、実体験を織り混ぜると良いだろう。内容が高度になってしまうと、一般人に伝えることは非常に難しくなるが、できるだけ、誰が聞いてもわかるような説明を心がける必要があり、それが倫理観と共に求められる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私はコラーゲンが肌によい、という主張はニセ科学であると考える。人が摂取した食べ物は体内で消化、吸収される。この際各食べものの詳細な構成は異なるが最終的にタンパク質、脂質、ブドウ糖にまで分解され、吸収される。加えて食べた物の内何がどの部分を構成するということも選択はできない。このため肌の構成という観点からすればコラーゲンを食べるのが良い、とは言えないと考えられる。実証方法としてはコラーゲン含めいくつかの食品を用意し、体内で消化に用いられる酵素を用いて最終的に生成されるものが同じであることを確認すればよいと考える。\n　ニセ科学でも信じてしまいやすい要因としては、まず確認が難しいことが挙げられる。肌の調子は普段客観的チェックを行っている分けではなく、加えて他人の肌の詳細を知ることは難しいため、効果を確認しづらい。また肌の善し悪しは見た目で判断することがほとんどであるため、例え浸透圧の関係で一時的に膨潤した肌を、ハリがあるなどと言われても、効果がある、ととらえてしまうものと考えられる。また写真の影響も大きい。実際にきれいになったとされる写真を見せられると効果があると信じてしまうと考えられる。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　遺伝子組み換え食品は危険だという話は「ニセ科学」である可能性が高いと思う。あるロシア人研究者は遺伝子組み換え食品をネズミに与え続けたら死んでしまったことを、遺伝子組み換え食品は危険であるという主張の根拠としていた。\n　この主張が「ニセ科学」であることを示すために、まず他の遺伝子組み換え食品を与えても同じ結果が出るかを確かめる必要がある。遺伝子組み換えという技術が問題なら他の種類の食品でも同じような効果が生じるはずである。しかし今回の場合、特定の食品を多く与えすぎたために、特定の栄養素を与えすぎ、その他の栄養素が不足していたため、ネズミが衰弱していったと考えることもできる。\n　他にもネズミに与えた遺伝子組み換え食品が、人間の体サイズに直すと過剰だったのではないかということも確証し直すことが必要である。\n　以上の点に注意して実験を再び実施しても、同じ結果が出なければ、遺伝子組み換えは危険だという主張の根拠に、そのネズミの実験を持ち出すことはできないと思う。\n　この遺伝子組み換えは危険だという主張を信じてしまいやすいのは、この技術が新しく、自然に人間の手を加えるという、一船の人々にとって未知の部分が多いことから、そもそも不安をかき立てられやすい話題であることが原因だろう。加えて、それが人問の口に入り、人間の健康に直接影▁を与えてしまうかもしれないことが、人々の不安をよりいっそうかき立てるのではないかと思う。さらに良くないのが、メディアがこの主張を取り上げて、人々に分かりやすく伝わるように、必要最低限の都合のよい情報を切りとって報道するため、ますます多くの人々が信じてしまうことになるのではないかと私は思う。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私はよく通販などで紹介されているサプリメントがニセ科学の可能性があると思う。\n　よく何の気なしに、テレビを見ていると通販が流れていたりする。その番組内では、このサプリメントで健康になりましたという体験談を語る人がいて、値段もだいたい２ヶ月分が１ヶ月分の値段で手に入るという趣旨のことが言われている。私はその類の番組を見る時、※個人差があります、というただし書きを必ず見る。このような番組構成にニセ科学の側面を見たような気がした。この番組では、体験談を語らせることで、科学を構成する３条件のうち再現性と客観性はクリアできる。なぜなら、同じ年齢ぐらいという同一条件でもサプリを飲んでいる人はこんなにも健康だという差をアピールしているからだ。また、多くの人が語り手として出てくるため、客観性もクリアしてなおかつ再現性に念を押すことができる。実証性はサプリを飲める価格で保障されている。\n　さて、どうすればニセ科学と証明できるのか。それはサプリを飲んだことのない人に何のサプリかわからないまま飲んでもらい、健康に関するアンケートをしてもらう。そこから得られたデータと、売り手が持っているデータの誤差を統計学的に検定する。すると、おそらく個人差があるだけではおさまらない結果になり、再現性の条件が損なわれる。すると科学を装っていかにも健康に関係があるとされていたサプリも科学的な根拠に不十分な単なるサプリになる。\n　そこまで大胆なことをしなくても、元々個体差のある人間に対して、薬は効くとサプリの効くの違いを本質的に理解しているとニセ科学とまでは証明できなくとも、少し立ち止まって考えるきっかけを持つことができる。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
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  {
    "student_id": "20170809100",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "少し前まで、テレビ番組で森の中や川浴いに行ったときに、マイナスイオンがとんでるといった話をしていました。マイナスイオンがとんでるかどうかは置いておいて、マイナスイオンの効果により涼しくなっているというような話し方をしていたのを見て、これはおかしいなと思っていました。これがニセ科学であると証明するには、森の中には、本当に他の場所よりマイナスイオンが多くとんでいるのかを測定するのと、マイナスイオンをためた場所の温度が本当に下がるのか実験することが必要だと思います。この例が信じられてしまいやすい要因は、マイナスイオンという実際に科学でも使われており、その存在をしらない人にも、カタカナ文字なので科学っぽいと思わせられるからだと思います。これがニセ科学であることを説明するには、まずマイナスイオンがどのような物であるかという定義を説明しなければいけません。なので化学の、原子のあたりを教えればいいと思います。次に森や川浴いがなぜ涼しいのかを説明するために、その周辺の気象データや、川から水が、水滴となってどれほど飛んできているか▁、かげに入ったときと、日にあたっているときの体感温度のちがいなどを説明すれば良いと思います。",
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    "validity": 3,
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　「ニセ科学」だと思われる実例に次のようなものがある。「観葉植物を置く家庭は家族関係が良好で幸せである。」この実例が「ニセ科学」だと証明するには、いくつかのデータが必要である。まず、観葉植物がある場合と無い場合のそれぞれで家庭内の人間関係の良し悪しを示す統計データ。次に家▁内の人間関係が良好と回答した家庭において、それが観葉植物が原因だと思うかどうかの統計データである。これらを挙げることで、観葉植物が無い場合でも、変わらず、家庭内の人間関係が良好な家庭は一定の割合で存在することを説明する。そして観葉植物があり、幸せな場合に必ずしも幸せの原因が観葉植物ではないということを説明することができる。\n　しかしながら、この実例を信じてしまいやすい。その理由は植物に対するイメージにある。今の日本人、特に都市部の人々に持たれがちなイメージとして、「植物など、自然に囲まれたらリラックスできる。」ということが挙げられる。これは単なるイメージであるが、植物にポジティブな影響を期待する原因の一つである。確かに植物を世話することがストレスの発散やリラックスに効果があるのかもしれない。だが、植物が人間関係の構築に影響を与えるかどうかは考えにくい。\n　つまり、リラックスできるなどのイメージを持つ植物を置いてあれば、家庭内は幸せに満たされると勘違いすることがこの実例を信じてしまいやすい要因であると考えられる。",
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    "logical_consistency": 3,
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  {
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "「魚を食べると頭が良くなる」と、歌で歌われることもよくあるが、これを証明するためには、まず「頭が良い」の定義を決めなければならない。ＩＱで難易度が示されている難しいクイズが解けることなのか、学校のテストで満点が取れることなのか、学経で測るならばどの偏差値以上の大学に行けたら良いのかなど、頭が良いといえる基準を決める必要がある。次に、魚以外の条件が結果に影響を与えるのを防ぐために、脳の形成に関与する遺伝子条件や家庭環境などを、全ての実験体で同じにしなければならない。これらの準備を整えた上で、実験体の魚の総摂取量や摂取頻度などを変えながら、「魚を食べると」というのは、どのくらいの魚を食べれば良いのか、魚に含まれるどの栄養成分がどのくらいの量だけ体内に吸収されれば結果に影響を与えるのか、などを検証し、実証性、再現性、客観性を得られるほど十分な実験を重ねて証明しなければならない。この実例が信じられやすいのは、「頭の良さ」の定義が非常にあいまいなため、証明することも難しいが疑われることも少ないからである。また、例えば「魚を食べるとＥＰＡという脂質が体内に吸収され、この成分は神経伝達物質の合成を促進できる」などと、科学的な言葉を並べれば、その神経伝達物質が具体的に脳にどう作用して頭の良さにつながるかまでの説明が途中で省かれても、なんとなく正しいように聞こえてしまうからである。",
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    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 4
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  {
    "student_id": "20170809103",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　ニセ科学の可能性があると思う例として、ＣＭなどでよく見られる機能性食品の広告のキャッチフレーズが挙げられる。ヨーグルト等の乳製品がヒトの腸内環境を整え、お腹の調子を整える機能性をもつということは科学的に証明されている。しかし、その商品のキャッチフレーズとして「生きて腸まで届く」や「▁玉菌を増やして悪玉菌を減らす」というようなものは実証性に欠けており、明らかなものとはいえない。そもそも科学において▁玉菌と悪玉菌の定義は不確かであり、環境によってその菌がヒトの腸にもたらす効果はポジティブにもネガティブにもはたらくことが現代の研究でわかってきている。また、乳酸菌は生きた状態でヒトの腸まで届く場合のみではない。このような根拠をデータとして実証し、また消費者側も自ら知識を得ようとする姿勢をもつことで、広告にだまされずに商品を講入することができる。消費者が機能性食品の広告を信じてしまいやすい原因としては、含まれる成分表示をしっかりはあくしていないこと、食品への科学的知識が少ないことが１番に挙げられる。そのため、機能性食品についての知識不足を消費者側が改消し、一度うたがう姿勢をもつことがニセ科学を減らす解決法として考えられる。",
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    "logical_consistency": 2,
    "validity": 2,
    "grammar": 4
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  {
    "student_id": "20170809104",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　「ニセ科学」の可能性があると考えられる実例としてマイナスイオンが挙げられる。マイナスイオンは本当の意味は陰イオンと同じである。しかしながら、テレビやインターネットではマイナスイオンは森林に行けば得られるという情報や髪にマイナスイオンを含ませる機能が付いたドライヤーという広告がしばしば見受けられる。\n　マイナスイオンが「ニセ科学」であることを証明するためには様々な方法があると考えられる。例えば、森林に行ってマイナスイオンを得たと主張する人の健康状態と同一人物の普通の健康状態を調べて特筆すべき差が存在しないことを説明することができればマイナスイオンが「ニセ科学」であると証明できる。\n　マイナスイオンが「ニセ科学」でも信じてしまいやすい要因は耳触りが良いフレーズであることや一般大衆の人々の科学に関する知識、興味、関心が乏しいことなどが挙げられると考える。イオンの変化については中学校または高校の理科で必ず学習する事象である。しかしながら、覚えやすく耳に残りやすいマイナスイオンというフレーズは学習したことを忘れさせるのにうってつけであると考えられる。このような「ニセ科学」の情報は舜く間に広まってしまうので注意が必要である。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 3,
    "validity": 3,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809105",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　例として、「星座占い」を挙げたい。生まれた月日で決まる星座で、その人物の性格、はたして運勢、運命まで決まるものだろうか。\n　これを「ニセ科学」だと証明するために、各星座生まれの人を１０００人ずつ集め、性格や職業などその人となりについて質問する。加えて、誰にでもあてはまる内容（性格が雑だ、など）についても質問し、その回答率を集計し、星座ごとに比較する。この集計に星座ごとの差が見られなければ、「星座ごと特有のもの」などないことの証明になる。質問をする際には、集めた目的、質問の意図などを対象者に伏せ、他の目的外の質問を混ぜて問うなど、バイアスを生まないよう配慮する。これは、回答者が星座についての検証と知ると、「星座生まれの性格らしい」を答えて、自分の本当の答えを意図して変更する可能性があるためである。\n　この質問の後に、星座ごとに集計データを比較しても差がなかったり、星座の生まれによって性格などに一定の傾向が見られなかったとすると、星座占いに科学的根拠はなく　「ニセ科学」だと証明できる。人物の性格などは星座によってきまらず、その傾向があるように見えたり、ありふれたことも自分にだけあてはまると思い込んでいると説明を行う。\n　どうしてこのことを信じてしまいやすいのかを考えるに、人は何かに所属することに安心感を得やすいのだと思う。言いようのない不安も、「こういう性格だから」と言われれば原因がわかったと思い安心するし、自分の属性（名前、血液型、生年月日）をもとに自分と同じ、あるいは違う人を区別し、自分の位置を見定めていくのではないだろうか。それゆえに自分の属性にこだわるあまり、その一端が星座占いを信じやすい、というところにあらわれていると思われる。",
    "comprehensiveness": 4,
    "logical_consistency": 4,
    "validity": 4,
    "grammar": 5
  },
  {
    "student_id": "20170809106",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は誕生月や誕生日に関係した性格診断が「ニセ科学」の可能性があると考える。これは誕生月や生まれた日付で当人の性格を断定するもので、人の性格というものは育った環境や関わりをもった人間によって少しずつ形成されるため時間とともに変化するものであるということに矛循している。これが「ニセ科学」であることを証明するための方法を以下に示す。まず無作偽に選ばれた人たちに誕生月診断や誕生日診断を行う。後に示すが、多くの人々がとある理由からこの診断は正しい、自分の性格が上手く言い当てられていると錯覚してしまう。次に、また別の無作偽に選ばれた人たちに、今度は誕生月や誕生日の日付とそれの診断内容をズラした診断（前回の診断時に「４月の人はガンコである」、「５月の人はマイペース」となっていた場合、２回目の診断時は「４月の人はマイペース」、「５月の人はガンコである」といった具合で）を行う。これによって、２回目の人たちがこの診断内容は正しいと感じた場合、１回目の人たちと解答に違いが生じるため「ニセ科学」であると説明できる。どうしてこれがニセ科学でも多くの人々は信じてしまうのか。これは心理学でいうバーナム効果によるもので、人間は一般的な人間すべてに当てはまる診断を受けた場合でも、自分に特異であるものと錯覚してしまう現象が起こるためである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私が「ニセ科学」の可能性があると思うのは、「水素水」である。通常の水よりも水素の含有量が多く、人体に有害な活性酸素の生成を抑制する、といった効果をうたい、販売され話題の水素水であるが、これがニセ科学でも信じてしまいやすい要因は、２点あると考える。\n　一つ目は、専門用語を多用している点である。理系で、大学で生化学を勉強している人でも無ければ普段耳にすることはまず無いであろう、「活性酸素」などの専門用語により、理解が難しくなるに加え、信ぴょう性が高いように思いこませているのである。\n　二つ目は、一つ目とは逆に、一般の人でも理解しやすい分子モデルを用いた図を使い、解説されている点である。誰でも聞いたこと、見たことがある、酸素１個に水素２個が結合した水Ｈ２Ｏの分子モデルに、さらに水素１個が結合した、Ｈ３Ｏという分子モデルを見せることで、視覚的に水素の含有量が多いというアピールをし、根拠などは抜きにして、そのような物質が存在すると思いこませているのである。\n　よって、この水素水がニセ科学であることを証明するためには、上記の２点を解決しなければならない。具体的には、実際にＨ３Ｏといった物質は作れるのか、それが本当に活性酸素の生成を抑制するのか、そもそも活性酸素とは何なのか、といった点を、実験や、著名な教授の説明を交えながら、また、一般の人に信ぴょう性があると感じてもらうために、東京大学や京都大学といった、いわゆる難関大学の協力でそれらを行えば、水素水がニセ科学であると証明できるのではないだろうか。",
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    "question": 3,
    "answer": "「ニセ科学」の実例として、水素水が挙げられる。この水を飲むことによって、体内の活性酸素を取り除くことができ、老化を抑えるとされている。この水素水が「ニセ科学」であると証明するためには、水素水を飲むグループと、ただの水を飲むグループに分け、それぞれ数週間～数ヵ月にわたって１日数回水素水か水を飲んでもらう。それにより、水素水を飲んだ方のグループに顕著な差が出た場合は効果があり、何も無かった場合は効果なしと考える。そして結果が出たら、誇張したりせずに、出たままのものを伝えることが重要である。",
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    "answer": "私がニセ科学の可能性があると思う実例は、英語、もしくは▁言語習得のためのリスニング要素のみを扱った商品である。この商品の「売り」は、その言語を日常生活の中で聞き流しているだけで、徐々に聞きとれるようになり、意味も分かり、最終的にその言語でコミュニケーションを取れるようになる、というものである。この文句を裏づけるために、その製品では赤ちゃんが親や周りの環境からの言語を聞いて、習得していくという例を挙げている。この事例をニセ科学と判断するためには、実証性と再現性が重要であると私は考える。第一に、聞き流すだけで言語を習得できるのか、ということに関して統計データを取り、本当に教材としての効果があるのか、ということを証明しなければならない。効果の有無は不明であるが、無かった場合にはどのような条件下でデータが取れたのか明示した後、因果関係のある結論を下し、説明することが必要である。また、この商材を人々が信じてしまいやすい要因としては、著名な人物や親しみを感じやすい一般人をコマーシャルに起用することにより信頼性が高まる効果があること、上記の赤ちゃんの例をとることで科学的な実証・証拠があるように見え、ヒトの言語習得について知識が不十分なためにそのように見えることが挙げられる。ニセ科学を証明するためには、証明方法、結果から見る結論が共に科学的視点に従うものかどうかを判断することが大切なのである。",
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    "answer": "テレビショッピングなどで肌がきれいになると言われている化粧水や乳液が「ニセ科学」の可能性があると思います。これらが「ニセ科学」であることを証明するためにはより多くの人に商品を使ってもらい、どれくらいの効果がどのような人に出るのかを調べて必ずしも全員に効果があるというわけではないことを販売している会社が説明するのは難しいので、新聞やインターネットなどで消費者庁が伝える必要がある。また、これらの実例がニセ科学でも信じてしまいやすい要因は企業の巧みな宣伝効果が挙げられる。消費者が知っているような有名人をテレビショッピングなどに登場させて、「あの肌のきれいな有名人が使っている商品ならきっと私もきれいになれるだろうし、安心して使える。」と消費者に思わせているのが、ニセ科学でも信じてしまいやすい要因であるといえる。",
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    "answer": "　「ニセ科学」の可能性があるものの実例として粉を入れて飲むだけで痩せるというコマーシャルを挙げる。「ニセ科学」であることを証明するには、実証性、再現性、客観性の３つの要素がそろっていないことを証明すればいい。実証性は、仮説を立てそれが実験によって検討できるかどうか、再現性は、同一の条件下で同一の結果がでるかどうか、客観性は、多くの人が承認し公認できるかどうかで、判断できる。「ニセ科学」が拡散し浸透してしまいやすい原因として、人は「ニセ科学」であるものに対して客観性、再現性、実証性を踏まえたものであると思い込んでしまうということが考えられている。ダイエット食品のコマーシャル、特に韓流ドラマの間に流される上記のようなコマーシャルが「ニセ科学」であっても信じてしまいやすい要因は講義中でのカラーテレビ保有台数と平均余命年数の相関関係のような図やグラフを表示して科学的なものと視聴者に認識させること、また実際に購入しダイエットに成功した人を出演させ、その食品を過剰にほめることによって視聴者の購買欲に働きかけその効能を信じさせることが考えられる。コマーシャルに出演させ体験談を語る人のチョイスも疑わしく、多くの人が使用して同じような効能があったかどうか、またその効果は本当にその食品によるものなのかを判断できる証拠を提示する必要がある。",
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    "question": 3,
    "answer": "　テレビや新聞、雑誌などによく見受けられる、顔のシワ取り・若返り効果が得られるとされるクリームや化粧品が「ニセ科学」の可能性がある。\n　消費者がその商品の効果を信じてしまいやすい要因はいくつもある。まず、商品の多くは中高年の女性をターゲットにしており、若い頃のように美しくなりたいというあこがれを持っている人が多いのではないだろうか。広告内で、商品使用者のほんの一部かもしれない成功例を見せつけられると、自身もこの商品のようになれると思ってしまう。また、含有成分をカタカナを用いることでより「科学的」に聞こえ、効能がありそうに感じさせる。なにより、会社は他の消費者からのアンケートの結果を都合よく表示する。例えばよく、購入されたお客様の９０％以上が商品に満足していますなどと言ったことを載せる。しかし、それは何人に対して行なったアンケートなのか示されていないし、そもそもアンケートに回答した人は商品を気に入ったから応じたため結果的に会社に都合のよいデータとなったとも考えられる。\n　このような実例が「ニセ科学」であることを証明するには、まずアンケートの実態を知る必要がある。また、商品の含有成分が、宣伝で誇示されているほど効果をもたらすものなのか調べる必要がある。そして、広告で紹介されている人が得た「若返り効果」は本当にその商品によるものなのか、また、他にも要因があるのではないかも知る必要がある。",
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    "answer": "　私は、コラーゲンをそのまま食べる事て美肌を作ると言われているのがニセ科学だと思います。\n　近年、女性向けのランチやドリンク、サプリメントなどでコラーゲン入りのものが増えたり、スキンケア商品でもコラーゲン入りのクリームやジェルがたくさんあります。確かにコラーゲンは肌をつくる上でかかせないものですが、肌にぬっても表皮上ではばまれ真皮層にはほとんど行かず、また経口摂取しても胃酸で分解され肌までコラーゲンは届きません。\n　それにもかかわらず、広告やテレビでコラーゲン入りの食べものがさも肌に良いかのように言葉巧みに誘動され、食品やドリンクやサプリメントのパッケージには、「コラーゲン入り」と書くだけでほとんどの人は（これは肌に良いやつかな）と信じてしまうのです。この流れは、コラーゲンが本当に食べる事で肌を良くしてくれるのかを知らないのに、批判的思考をしないまま情報をうのみにさせるニセ科学だと私は考えます。\n　この事がニセ科学である事を証名するためには、コラーゲンに蛍光物質をつけて肌からの侵透具合や胃からの吸収を観▁したり、実▁にコラーゲンを多量にとる食時を１週間しながら、肌のコラーゲン量がどれだけ増えたかを観則する実験を行うと、これがニセ科学であると証明できると考えている。",
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    "question": 3,
    "answer": "　私の実生活の中でも最近あった出来事であるが、インターネット通販の中で売られているレッグスリマーという商品である。この商品は１ヶ月はき続けると足が細くなるという名目で売られている。信じてしまいやすい要因として、足のリンパの流れを刺激するのに最適な圧を大腿、ふくらはぎ、足首でそれぞれ設定し具体的な数字が示されており、数字があると信ぴょう性が少し増すような気がしてくる。また、実際に１ヶ月試した人の効果としても、たくさんの人の写真や感想が示されており、それを見ると、自分にも短期間で足やせが有効にできるのではないかと錯覚してしまう。極めつけは、その値段で、普段は高いが、今の期間だけまとめ買いをすれば、かなり安く買えるとうたわれている点である。そうなると、他の何かわからない業者と比べ具体的に数字を出している点や多くの効果が出たという写真や口コミの多さから、買ってみる価値があると判断し、実際に購入してしまった。実際は、そんなに強い圧がかかるわけでもなく２、３回の洗たくでボロボロになる商品であり、買ったことを後悔した経験である。\n　このニセ科学を証明するためには、まず実際の商品を使って実証性を試す必要があると考える。本当に大腿、ふくらはぎ、足首を圧迫する圧は、ネット上で書かれている圧でいいのか、本来、人間の腿の太さは人それぞれであり、同じような圧で効果が実証されるのか、通販で届いた実際の商品は間違いなく、その圧に設定されているのかを実証しなくてはならない。また、再現性として自分はもちろんのこと、他の人にも何人も実験に参加してもらい、同じ環境下で同じような足やせの効果が出るのかを証明する必要がある。効果がなければ客観性も生まれない。以上の実験を実際に行った結果に科学性がなければ、これは人の効果的に足やせをしたいと思う心理につけこんだニセ科学であると証明できると考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　私が思う「ニセ科学」の可能性があると思う実例は、炭酸水を飲むとやせるという説である。毎日飲む水を炭酸水におきかえると、満腹感から食事摂取量が少なくなり、ダイエットにつながるという話である。私の友人が一時期炭酸水を飲んでいて、理由をたずねるとそのようなダイエット方法が流行しているのだと教えてくれた。たしかに日頃から炭酸が入っている飲み物を飲むと満腹になる感覚は経験しているため、ダイエットにつながるのではないかと信じやすいといえる。また、サイダー等ではなく炭酸水なら、カロリーも０に近く、値段も手頃なため、効果があるのではないかと信じて実践しやすいと考えられる。しかし、本当に炭酸水を飲むとやせるのだろうか。\n　この例が「ニセ科学」であることを証明するためには、炭酸水によるダイエットの実験であることを知らされていない状態での実験をし、統計をとることが必要であると考える。炭酸水はダイエットに効果があると信じこんでいる状態であったり、炭酸水を飲んで空腹感をまぎらわそうという意識が入り込んだりしないような配慮が必要である。また、実験に使用する炭酸水も同一のものを使用し、炭酸の状態に差異がないようにすることが必要である。そのような実験を通して、炭酸水を飲むことで、体重変化や体型変化がみられるかデータを取り、分析していく必要がある。食生活、運動、意識の面を日々の生活と同じ状態にして実験を行うことはとても難しいことであるし、炭酸水による効果はそもそもとても証明しづらいものであると考えられ、「ニセ科学」の可能性は高いと考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　「ニセ科学」の可能性があると思われる実例としては、近年話題になった水素水が挙げられる。「美容や健康に良い」という理由で流行となったが、実際には「ニセ科学」の可能性があると思われるものである。\n　水素水が「ニセ科学」であっても信じてしまいやすい要因としては、近年の健康ブームや口コミによる影響力の拡大などが挙げられると考えられる。近年は健康や美容に対しての関心がより大きくなり、また健康や美容に良いとうたう食品や健康器具も増えている。加えてインターネットの普及によって自分が欲しい商品を日本中、あるいは世界中から手軽に手に入れられるようになり、消費者は多くの選択岐を手に入れたがそれによってより商品の選択に関して迷うことが増えた。そんな中で口コミで知人あるいは有名人がある１つの商品を勧めると、「自分の知っている人物の情報だから信用できる」と思いこみ、更にその商品の健康や美容に対する有効性を自ら吟味しないまま周囲に口コミで広めてしまうことで、集団心理も働きより一層信じてしまいやすいと考えられる。また、商品を販売する企業側も因果関係の有効性を実証できないデータを使用し、あたかも商品と健康の因果関係かあるように見せかけ購買意欲をあおっていることも原因の一つである。\n　このような事例が「ニセ科学」だと証明するためには、水素水の例だとまず「水素水が健康に良い」というのは具体的にどういうことを示すのかを明らかにし、客観的な立場から実証性・再現性・客観性を備えた実験データを用いて「水素水と健康には何の関係もない」という証拠を得て、公的な機関あるいは信頼性のある機関から公式に「水素水と健康には何の因果関係もない」と公的な立場から説明する必要があると考えられる。",
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    "question": 3,
    "answer": "　「ニセ科学」の可能性がある実例として、「ゲーム脳」を挙げる。\n　子供がテレビゲームをすることにより、その脳の発達に影響が出るとされるものであるが、まずその仮説が観察実験などによって検討できるかということである。対象にしても年齢、性別やまた時間やその他環境的要因を十分考慮し検討する必要がある。また何をもって発達に影響があったとするのか、またその規準を明確に定めなければならない。もしそこで統計にバラつきがあったり規準や結果に瞹昧な部分があれば疑う余知がある。\n　またそれが同一条件下で同じ結果が得られるかどうかである。この場合、限りなく近い環境、被験者をつくり出すことはできても全く同じ条件とはならない。そもそも",
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    "question": 3,
    "answer": "　「ニセ科学」の可能性があるものとしては、心霊写真の存在が挙げられる。心霊写真とは、人々が撮影した写真の中の一部分に、人間の顔や影といった、被写体とは関係の無いと思われる物体が映り込んでいるものである。しばしばメディアやインターネット上などで心霊写真の真疑については議論されているが、その議論の大半は画像上の被写体についての考察が多く、被写体や撮影を行った機材についての記述を伴っていないことが多い。例えば自分で写真を撮った時に、被写体とは関係の無いと思われる光や影が映り込んだ時、原因を調査する。レンズに指や物がはさまっていないか、レンズが故障を起こしていないか位置や焦点距離は適切かどうか、また被写体の周囲に光が差し込んでいないか等を調べることをするはずである。また、撮影した写真に人の顔が映り込んでいた、等があった際も、まずは被写体が持つ模様といった外見的特徴について考慮しなければならない。人間には、模様や点などを人間の顔に見たててしまう性質や、有名な心霊スポットなどと呼ばれる場所で感覚がふだんより鋭敏になり、ただの物体を霊的要素を持つものとして捉える気質がある。しかしまずは心霊写真と呼ばれる物が「ニセ科学」であることを証明するためには、撮影した機材の調子や被写体の周囲、また被写体が持つ模様などの特徴を入念に確認することが必要であると考えられる。",
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    "question": 3,
    "answer": "　「ニセ科学」の可能性があると思う実例は、星座性格診断である。人の性格を１２星座に振り分けて説明するというものである。これが「ニセ科学」かどうかを検証するためには、大規模なアンケート調査を行う必要がある。星座性格診断を信じている人ばかりが回答者になってしまわないよう、アンケートの母集団は無作為に抽出する。次にアンケートの内容は２種類に設定する。星座性格診断と、もう一つはＹＧ性格検査などの信頼できる指標として既に広く使われている性格検査を用意する。アンケートの回答者はこの２種類両方に答えてもらう。次に、回収した２種類のアンケート結果に相関関係があるかを検討する。分析の結果、相関関係があると分かれば、星座性格診断は人々を性格で分類するのに適切な指標であるといえるし、無相関であれば、この分析結果を根拠として、星座性格診断は「ニセ科学」である、と説明することができる。星座性格診断が信じられやすい理由として、そもそも星座性格診断などの性格診断ツールに対して好意的な人が利用するから、また、誰にでも当てはまるような描写（あなたは大雑把だが傷つきやすく繊細、など全く逆の表現を１つの性格の説明に盛り込む）をすることで、自分に当てはまったことを言っている、と錯覚してしまうバーナム効果が利用されていることが考えられる。",
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    "answer": "　パワーストーンなどの石をおいておくと空気がきれいになるというのはエセ科学であると考える。植物をおいておけば空気はきれいになるだろうが、石は生物でないのだからそのようなことはおきないだろう。\n　これがニセ科学であることを証明するには、実験を行う。どのような実験かというと、排気ガスなどのいわゆる汚い空気が入っている密封された水槽に、石を入れておく。そして時間の経過とともにどう変化するのかを観察する。これは「石が空気を浄化する」という仮説を実証するために行うのである。結果がでたら、もういちど同一の条件下で実験を行う。再現性が得られたら、今度は客観性を得る必要があるので多くの人々の前で実験のプロセスを紹介し、実験を行う。他の人々にもしてもらうとよいだろう。\n　こうして得た、石は空気を浄化する、もしくはしないという論拠を説明するには、もういちど自分の中でこれを整理する必要がある。伝え方がわるいと納得してもらえない可能性があるからだ。あくまで論理的に話す。\n　さて、なぜニセ科学でも信じてしまうのかについてだが、それはニセ科学でないと明確に否定できる根拠がないからだ。あり得ない、と思っていても科学的なデータをみせられると心がゆらいでしまう。だからこそそれをみやぶる力をつけなければならないのである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　最近ちまたでうわさになっている「水素水」はエセ科学だと考えられる。「水素水」とは通常の水よりも水素が多く入っており、健康によいとされ、通信販売やスーパー、ネットで最近目にすることが多くなってきたものである。\n　まず、「水素水」とはどのような化学式なのだろうか。水の化学式はＨ２Ｏであり、すでに水素が入っている。それより多く水素が入っている、ということはどういうことなのだろうか。それは水なのだろうか。\n　次に、実際に水素水の効果があるが実験してみた例として、水素水を１週間のみつづけた結果と、何ものんでいない結果を示したものがチラシにのっていた。水素水をのみつづけた場合、健康効果が表れていたのだが、それはふつうの水をのみつづけた場合の効果と同じであった。水素水は他の水とはちがうということを言いたいのであれば、実験の条件を同じにするためにも、水素水を１週間のみつづけた結果と、同じ量だけ水をのみつづけた結果を比べなければいけない。前者の実験は科学の基本をおさえていないので、正当な実験とは言えない。小学校でもならうことである。\n　科学の基本をおさえておらず、前者のような穴だらけの実験でも科学的だと信じてしまう人が多いため、「水素水」のようなエセ科学を信じてしまう人が多いのだと考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　子供向けの番組コーナーでは、ＣＭで「瞬足」というシューズを紹介していた。この「瞬足」を履くと足が速くなる、というものだった。これはニセ科学の可能性があると考えられる。\n　「瞬足」がニセ科学だと証明するためには、陸上用のスパイクとつくりを比べてみる、またそのスパイクで走り慣れている人たちに、「瞬足」を履いたときと陸上用のスパイクを履いたときとでのタイムを比べてもらう。大幅に変化しているのではなく、微々たる変化なら、それはその時の天候や風向き、走った人の調子によると考えられる。さらに、走ることが苦手な人たちにも、「瞬足」を履いて走ってもらう。これも普段とタイムを比べてもらう。ここで、普段より少し速くても、他の速い人らと同じようなタイムになっていないのなら、「瞬足」を履くと足が速くなる、とは言えないだろう。また、履けば足が速くなるなら、陸上用のスパイクは出回らないだろうし、何故陸上選手は使わないのか、という疑問もある。履いたときのタイムや環境でいつでも同じタイムが出るか、という検証、そして陸上界で「瞬足」が使われていないことを説明すれば、ニセ科学と判断できる。\n　そして、何故このニセ科学を信じてしまうかというと、ＣＭのエフェクトである。ＣＭでは様々なエフェクトを使って、「瞬足」を履いている人を速く見せる。さらにそこに、ライバルの立ち位置の人を設定し、その人を追い抜くことで本当に速くなると思いこませている。また、ライバルに勝つ、というのは少年漫画でもよくある▁開で、そういった場面に憧れを抱いている子供であれば、信じてしまうだろう。メディアの力や、子供たちの心理を利用している。また、靴の裏にはどのような仕組みがあるか、どの部分のおかげで速くなるのか、ということも伝えるため、あたかも本当に速くなる、と信じてしまうのだと考える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "私は、「水素水」はニセ科学の可能性があると考える。「水素水」とは、しばらく前に、「健康によい」とされて多くの店で売られていた、水素の溶け込んだ飲料水のことである。今では流行が過ぎたのか、あまり店頭では見かけなくなったが、一部の店ではまだ健康食品のコーナーで販売されているようだ。この「水素水」がニセ科学であることを証明するには、どうすればよいだろうか。まず、科学的な実験を行う必要がある。「水素水」が大々的に売られていたころ、「水素は細胞を活性化させる」と言われていた。それが真実か確かめなければならない。細胞に水素を抽入し、活性化するかどうか、またどのように活性化するのかを観察する。また、口から水とともに取り込んだ水素が、体の細胞に吸収されるのか、どのくらい吸収されるのかについても、実験で確かめる必要があると私は考える。その結果として、水素は口から取り入れたときに細胞へと行き渡り、細胞に吸収された水素は細胞を活性化させるという証拠を得る必要がある。また、水素を体に取り入れたときに体の他の部分に害がないことも確認し、証拠を得る必要がある。これらすべての実験から得られた証拠を、データとして、説明する必要がある。どのくらい取り入れるとどのくらいの効果があらわれるのか、またどのくらいの「水素水」を飲むとどのくらい水素を取り入れることができるのか、明確な数字を使って説明するべきである。この「水素水」はニセ科学だと思われるが、大々的に売られていたことからいっても、信じてしまいやすいものなのだと分かる。その要因としては、「細胞を活性化させる」という言葉が多くの人に曖昧なイメージしか持たせないこと、また「水素」という科学的な言葉が含まれていることで、科学的なものだという印象を人に与えることなどが考えられる。",
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    "theme": "criticize",
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    "answer": "　私がニセ科学であると思うのは水素水だ。水素水は、近年話題になっている飲料水で、人間の体に良い影響をもたらすという。この水素水をニセ科学であると証明するために、科学であるための３つの特性を用いて論じようと思う。\n　１つ目は、実証性である。いくらかの企業は、水素水にに含まれる水素によって細胞が修復される、と宣伝している。しかし、飲み物に含まれる水素が体中に行き渡り、さらに細胞の一つ一つに影響を及ぼす、というのは観察や実験などで検討出来ず、水素水に実証性はないといえる。\n　２つ目は再現性である。これはそもそも実証性がないため、当然再現は出来ないといえる。\n　３つ目は客観性である。ＣＭなどでは、大学教授や専問家を自称する人々が出てきてその有用性を説明しているが、彼らの権威も不確かであり、国内の大きな科学コミュニティーでは認められていないため、客観性もないといえる。\n　以上の事から、科学であるための３点を満たしていないため、水素水はニセ科学であるといえる。\n　また、水素水がニセ科学であっても信じてしまいやすい要因としては、人間の思いこみが大きいといえる。\n　水素水を健康のために飲むという事は、通常よりも意識して水分を摂るという事だ。こまめに水分を補給すると、当然いくらか体調は良くなるし、最悪でも悪くはならない。しかし水素水を信じる人達は、それが水素の効果であると思いこんでしまう。こうした思いこみが、ニセ科学を信じる原因であるといえる。",
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    "answer": "　私は、ダイエットに効果あり、とうたわれている数々のダイエット食品に、「ニセ科学」の可能性があると考える。「科学的」と呼べるものは、次の３つの条件を満たしていないといけない。まず、仮説が検討可能であるという実証性、次に、同一の条件下で、同一の結果が得られるという再現性、さらに、多数の人々によって承認・公認されるという客観性である。ダイエット食品が「ニセ科学」であるなら、この３つの条件全てを満たせていないはずである。まず、「ダイエット食品がダイエットに効果がある」という仮説、これは実証可能なのか、次に、同じダイエット食品を食べた人が、同様の結果を得られるのだろうか、さらに、ダイエット食品をためした多勢の人が皆、本当に効果があると承認したのだろうか、という点を検討しなくてはならない。私は少なくとも、再現性という点でダイエット食品は「科学的」とは言えないと思う。ダイエット食品には、「結果には個人差があります」とパッケージに小さく書かれていることが多い。この時点で、同様の結果が得られることは無いのではないか。\n　また、ダイエット食品は、ニセ科学の疑いがあるにもかかわらず、依然として多くの、特に女性に圧倒的な人気を得ている。体形を気にしてしまいがちな女性は、とにかく楽に痩せられるなら、とダイエット食品にすがってしまいがちなのだろう。販売会社は、こうした人々の弱みにつけこんで、ニセ科学商品で利益を得ようとしているのではないか。",
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    "answer": "身近な「ニセ科学」として、「水素水」があげられると思う。普通の水と比べてさもおいしく、健康に良いように宣伝されているが、科学的証拠がなく、味はかなり主観的な問題である。また「水素水」という科学っぽい名前がそれらしさを与えており、人をだましやすくしているように思われる。ではこれが「ニセ科学」と証明するためにはどうしたら良いだろうか。まずは水素水の成分を調べる必要がある。そしてそれを普通の水の成分と、円グラフなどを使い目に見える形で示せば良い。そう大差ない結果になるだろう。うらないなども全般的に「ニセ科学」であると言えるだろう。星座や誕生月によってその日の運をうらなうものがあり、個人的に楽しむのは良いが過信するのは良くない。運が悪いとされる日には、ちょっと嫌なことがあるだけで今日はうらないがあたったと思い込み、逆もしかりなので、うらないとはあたるものだと信じてしまう人がいるのだろう。うらないは「科学的」であるために必要な実証性、再現性、客観性３つともが欠けており、「ニセ科学」であることはあきらかである。それでも信じてしまう人がいるのは、将来が不安であり、少しでもどういうことが起こるか事前に知っておきたいという気持ちがあるからではないだろうか。",
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    "answer": "　「ニセ科学」の実例として、健康食品が与えられる。全てに当てはまるとは限らないが、ニセ科学を使って商品を売っているというケースは多くある。例えば、ある特定の成分を凝縮したと謳っているサプリメントのＣＭや広告では、「疲れやすい方や、最近調子が出ない方に」などの文言を使い、あたかも、そうした症状に有効であると思い込ませるという手法が多用されている。ここでは、そのサプリメントが、症状改善のために役立つといった記述は一切ないことに注意しなければならない。\n　これがニセ科学であることを証明するためには、このサプリメントが、実際には健康へ良い作用を及ぼさないことを示す必要がある。そのためには、サプリメントの服用者全員、またはできるだけ多くに対してアンケートなどの方法で調査を行い、服用開始から何か変化があったのか、あったとすれば、服用を始めてからどの程度の期間で変化が現れたのかという詳細な情報を大量に集めることが必要である。\n　そして、集めた情報から、そのサプリメントと人間の健康状態には因果関係がないことを示し、それを根拠として、この商品には、謳い文句にあるような効果は期待できないということを、集めた情報を詳細に示しながら説明する必要があると考える。そして、その際には、調査の対象者の状況の説明や問題に精通した第三者の複数の意見なども取り入れ、客観性を失わないようにすることも必要である。",
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    "answer": "　私が、日常生活の中で「ニセ科学」の可能性があると思うものは「サプリメント」だ。サプリメントといえばテレフォンショッピングの大定番の商品だ。同時に、身近で買いやすい健康食品の代表的なものでもある。もちろん、サプリメントが効能がないと主張したいのではなく、あくまで科学的な根拠がなくとも商売として成り立っている事例の代表的なものだと考えた。\n　まず、サプリメントを信じてしまう原因を考える。一つ目は、専問的な用語や聞き慣れない言葉が多く使われるからだ。私たちは、話題のものやよく聞く言葉には、その意味を全く知らなかったとしても興味を持ち、信じ込んでしまう。特に、インターネット時代の現代では口コミなどで話題だから、という根拠を使う人は多い。\n　次に、芸能人や一般人の実験のような映像を吟味しないことだ。詳しい実験の模様を自分の目で実際に見なくとも、そのような偽りかもしれない証拠に安心しやすい。そして三つ目は、プラシーボ効果だ。試しに一回使用して、その時の暗示ともいえる効能をいつまでも信じてしまうのだ。\n　では、このニセ科学の証明はどのようにしたらよいだろうか。それはまず、あるサプリメントに関する良い評判の口コミや、テレビショッピングの映像を対象者に観てもらう。そしてその後、何の成分も入っていない、見た目だけサプリメントに見せかけたものを、テレビショッピングのモニターの方達と同じ期間だけ使用してもらう。そしてその後には、ねたばらしをする。すると効能があった場合にはプラシーボ効果と証明できる。なかった場合には本物の服用をしばらくさせた後に偽物と入れ替える。この場合にはおそらく自分のこれまでの効能を信じて、効いていなくてもわずかに効き目があると答えるだろう。人間の経験や他者・資料からの情報の活用力には、気を付けなければならないと意識を持つことだ。",
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    "answer": "　「ニセ科学」の可能性がある例として、「３ヶ月飲み続けるだけで10歳若返るドリンク（以下、ドリンクとする）」を挙げる。\n　このドリンクのように、非常に魅力的な売り文句とともに科学的効果があると主張し、売り込んでくる健康商品は後を絶たない。そしてその主張を信じて買う人も後を絶たない。なぜ人はこのような商品を買ってしまうのか。\n　健康商品の売り文句には、ヒアルロン酸やマイナスイオン、愛用者の一言などの単語がよく使われる。しかし、一般的に肌にいいとされる物質が含まれていたとしても、それがどのくらいの量で効果をもたらし、その商品には実際にどのくらいの量が配合されているのかはわからない。さらに愛用者の一言も、その人がどういう立場の人間なのか、どのくらい飲んで、どのような生活をしている人なのかはわからない。よくよく考えれば他にも疑う点は多くある。しかし、専問用語や因果性、根拠が不明な主張を堂々とたたみかけられるために、買う側の人間は、その主張をうのみにしてしまう。\n　これらがニセ科学であることを証明するためには、含まれている物質の正しい効能、実際に使っている人の生活の仕方や使用する前の状態など、ありのままを提示する必要がある。",
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    "answer": "　ニセ科学として挙げられるものの１つに水素水がある。普通の水よりも水素が多く含まれているものであり、それを飲むと体の調子が良くなると話題になった。しかし、実際に健康につながるといった実証はされておらず体に良いとされているだけであった。本当に水素水によって体の調子が良くなると証明するためには普段の生活のなかで水素水を飲むといった変化だけを起こさなければならない。普段よりも運動をしたり、変わった食品を食べたりといった別の要因による体調変化の可能性を排除しなければならないのである。そうした条件下で生活を何百人もの人にしてもらい、その人たちの健康診断で何か変化があればそれは科学的に証明されたといえるかもしれない。体調の変化要因が水素水だけだといえる条件下での実験で実証性を得て、それを多くの人にしてもらうことで再現性を得る。加えて、その結果を科学コミュニティで発表し、公認されれば客観性も得ることができる。しかし、逆にそういった実験をしていない、または実験をしても確実なデータが得られなかった場合にはニセ科学であることの証明になる。\n　水素水を信じてしまう要因はいくつかある。１つはその名前である。水素といういかにも科学的な単語を使うことで科学の雰囲気を感じさせている。２つめは使用者の感想である。実際に飲んでいる人の体に効くといった感想を公表することで効果があるのかもしれないと思ってしまう。このようにいくつかの要因によって人はニセ科学を信じてしまうのである。",
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    "answer": "　「ニセ科学」の可能性があるものとして、水素水を挙げる。\n　証明の第１歩として、水素が水に溶けにくい、かつ空気より軽い、ということだ。これは中学校理科で皆が習ったことである。実際に水上置換法により、水素を集める実験をしたはずだ。水素水は水素を含んだ水で体によいとされている。水に溶けにくい水素を水に溶かし、しかも、それをペットボトルに詰め、長時間店頭に並べ、販売する。冷静に考えてみると不可能である。\n　また、普通の天然水と比べて、非常に高い値段がするのも、「ニセ科学」の可能性を思わせる。高くても買う人がいるからこそ、水素水は店頭に多く並び、健康に良いと信じられている。\n　この水素水の「ニセ科学」を信じてしまう原因としてテレビや口コミによるものが大きいと考えられる。最近は、テレビ番組で大きく取り上げられたりするのをよく見る。そこで語られる利用者の感想は良いものばかりで、テレビの視聴者が惹かれてしまうのは間違いない。そして、現代では大底の人がテレビを保有しており、その告知を目にする人が多いという現実がある。\n　また、上記で普通の天然水より高いと言ったが、大衆にとって買えない値段ではないというのも、水素水を手にとってしまう原因の１つだ。少しでも健康によいのなら、一度買ってためしてみよう、という気にさせるのだ。\n　そんな水素水を手に取ってしまうのは「ニセ科学」にだまされていると言える。冷静に考えると、私たち一般人にも、そのトリックを見破ることができる。そして、水素水のパッケージの裏に小さな字で「健康を増進するものではありません」と書かれているのをどうか見つけてもらいたいと考える。",
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    "answer": "　「ニセ科学」の例としてまず挙げたいのはおまじないである。おまじないというのはそれぞれがそれぞれの願いを込めある特定の行為を行うことであるが、あれはニセ科学ではないだろうか。科学かどうか判断する第一の要素である実証性については、おまじないは願いが叶えばいいなという軽い気持ちで行う人が多いことに加え、行っている行為と願いに結びつきがないことが多いため実証することはできない。第二の要素である再現性も同様の理由で証明は不可である。客観性に関してもそうであろう。だが、そうであるにもかかわらずおまじないは様々な人に信じられている。それが軽いおまじないならばいいが、おまじないにのめり込みまともな生活が送れていない人もいる。そしてその信じやすい人の心のすきまに入り込み、だまし、被害を与える人もいる。これは典型的なニセ科学の例であろう。\n　では、なぜ信じられるのか。それは、多くの場合、成功例しか世に出回らないからである。例えば10個のおまじないをして１個だけ遇然願いが叶い、９個失敗をしても本人の記憶には、その１個の成功体験しか残らない。そしてその遇然起こった成功体験に依存し、のめり込んでしまうのだろう。また、多くの場合、その成功はその人の心を救うものであったりする。そのため、より信じやすくなるのだと考える。\n　これらの理由からおまじないはニセ科学の例であると考える。",
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    "answer": "　小学生の時、多くの人がそうであろうが、シャープペンシルを使うことは禁止され、えんぴつを使うよう学校のルールで決められていた。何故えんぴつなのかと先生に質問すると、「えんぴつの方が正しい持ち方を体得しやすい」「えんぴつで書く方が小学生にとって圧力のかけ具合がちょうどよくなる」というような返答が返ってきたことを覚えている。果たして本当にそうなのか、もしかすると小学生はえんぴつが適しているというのはニセ科学かもしれない。\n　証明するためには、物を書きはじめた頃からえんぴつとシャープペンシルどちらも使えるような環境にして、どちらを選んだ回数が多いか、筆跡はどうか等いくつかの項目についてチェックしていけばよい。人によって好みや字の上手さが違っていたり、学年によってどちらがよりよいと見なされるかが違っていれば、一概に小学校６年生までえんぴつを強要する必要はないのではないかと考える。本人の意見や筆跡を提示し、すべての小学生にえんぴつがふさわしいといえる訳ではないことを提示することで説明を成り立たせることができる。\n　そもそもなぜえんぴつがよいとシャープペンシルを禁止するほど盲信しているのか、というと「昔はそうだったから」という理由が一つ挙げられると考える。確かに昔のシャープペンシルは重かったりすぐ壊れたり、固かったり芯が折れやすかったりしたのかもしれない。しかし、一度立ち止まって禁止まですべきかということを考え▁味し、もう一度今の現状を見直すことは有意義かもしれない。その機会がないから信じてしまっているのだろうと考える。",
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    "answer": "　「ニセ科学」の例として宗教の歓誘が挙げられる。これを信じてしまう要因として、人々の思い込みや不安が大きく関わってくる。\n　例えば、この宗教にはどれくらいの信者がいて、どのような教えなのか、その素晴らしさを説く。そこで相手に困っていることや不安なことはあるのかを尋ね、もしあるのならば、そのような悩み事も教えに従うことで救われるといった歓誘をするだろう。つまり、人の弱みにつけ込んでいるのである。本当に妥当だと考える前に、話されたことをうのみにして信じ込んでしまう。また、病気で苦しんでいる所を布教に来た人によって救われたということもあるかもしれない。この場合はただの偶然であったり、患者の気力が回復したりしたためかもしれない。そういった所から信じこんでしまうのである。\n　これを防ぐために必要なのは実証性、再現性、客観性のあるデータによって裏づけられるのかということを考えることである。信者がいる時点で客観性があると言えるかもしれないが、それは果たして科学的なのであろうか。偶然救われたという事例も、他の別の機会であればそうはならなかったかもしれない。\n　グラフやデータなど科学的な根拠もないのに思いこんでしまっているのは、私たち人間にとっての〝さが″であり仕方がないことかもしれない。しかし、安易に信じるのではなく",
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    "question": 3,
    "answer": "ニセ科学の例としてマイナスイオンがあげられる。マイナスイオンは体に良い　という思い込みが私たちにはあるが、それに科学的な根拠はない。「ニセ科学」であることを、実証性、再現性、客観性の三つの観点から説明する。まず、マイナスイオンは体に良いという仮説を観祭実験によって検討することができず、実証性がない。次に、マイナスイオンがあるという条件を皆でそろえても、同一の結果を得ることはできず、再現性がない。最後に、多くの人々に公認されることがなく、客観性がない。信じてしまいやすい要因としては、マイナスイオンという科学用語を装った名前がつけられていることや、人々が健康に気をつかっている心理をうまく活用していることなどがあげられる。",
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    "answer": "私が生活の中でニセ科学だと思うものは、ダイエットサプリである。これがニセ科学であることを証明するためには、様々な体質の人に同じ期間同じ環境で同じ食事や運動をしてもらって、あらゆる人に効果があるか、また日常生活の動き以外の運動を全くしなくても効果があるかなどを実証し、例えばクローンの動物などを使って同体重、同身長で同運動をし同量サプリを摂取すれば同体重減るということを証明するべきだと思う。ダイエットサプリをのむことでやせることがニセ科学だったとしても信じてしまう要因はテレビコマーシャルにあると思う。例えば摂取前と後の写真で比べる時には、前の写真は化粧をせず背筋も曲がっているのに後の写真では化粧をして姿勢もよく、表現も違ったりして、客が写真を見たときの印象を操作していると思われる。また、使用者のコメントとして使うコメントは、商品の利益になるものだけを選んで放送している可能性がある。サプリを使うことによってやせた理由には、サプリを使ったからだけではなく、「サプリを使えばやせる」と信じた利用者が無意識的に運動を増やしていたり、それまでダイエットをしなかった人が、サプリをきっかけにダイエットをがんばったりしたことなどがあるかもしれない。その人が本当にサプリをのんだからやせたのか、サプリがなしでダイエットした時とサプリを使ってダイエットした時でその変化にどれだけ差が出るのかも示す必要があるだろう。",
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    "answer": "　「ニセ科学」の可能性があるのは、健康食品やダイエット製品の一部だと考える。ＣＭなどで経験者っぽい人がさも効いたかのように話したり、前後の体型を見ると、効くように思えてきて、つい買ってしまう。それが「ニセ科学」であることを証明するためには、「実証性」、「再現性」、「客観性」であるかをはっきりさせる必要がある。そしてその証明はその他の影響をすべて排除して行われる必要がある。例えば、ダイエット製品であれば、経験者が実際にやせたという話を聞いたり、効能のグラフなどが見せられ、体にこのような成分が行き渡るからというようなもっともらしい話を聞く時もある。その時に、信じて買ってしまうのではなく、本当にその因果関係は正しいのか疑うというようなジュネリックスキルの１つである批判的能力を身に付ける必要がある。そして、それが「ニセ科学」であると証明するために、そのダイエット製品を使う前後の生活を全く同じように行う。条件付けをすること、リバウンドしても何回も効くか見ること、誰でも効くか見ることを徹底して証明する必要がある。ダイエット製品と言われるものを持つだけでダイエット意識が目芽え、少し間食や食事を減らすなどを無意識にやっているかもしれないからである。ただし、普通はそのような証明を自分でするにはお金や時間がかかるし、テレビで流れたことは信じてしまう傾向がある上に、巧妙に因果関係があるように説明するので、たくさんの人がだまされてしまう。そのため、小学校の内から、批判的思考力が身に付くような、考えて実験する授業をしていかなければならないと、教師を目指している身として思った。",
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    "answer": "　私は占いは、「ニセ科学」の可能性があると考えます。占いにはたくさんの種類がありますが、今回は星座占いについて考えていきます。まず、全国の占い師に今日の運せいを星座ごとに占ってもらい、その結果を比較します。それで占い師ごとにバラバラの結果が出たら、すでに再現性が失われていることがわかります。次に、ランダムに選んだ一万人に、今日一日あった良かったことと悪かったこと、また一日を通して良い日だったかそうでなかったかを聞きます。そして、星座別に集形したとき、全く同一性が見られなかったら、実証性、容観性が失われていることになります。このような、占いがニセ科学でも信じてしまいやすい要因として、講義の中にもあった、バーナム効果という、誰にでも該当するような曖昧で一般的な性格をあらわす内容が、占いにも含まれているからではないかと思います。１日の出来事は、良いことも悪いこともあり、どちらに焦点を合てて、その日１日を評価するかにかかっているのではないかと考えます。そのため、占いで、あらかじめ自分の運せいを知っていると、悪いことがあった時に、やっぱりそうだと",
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    "answer": "　炭水化物ダイエットはニセ科学の可能性がある。炭水化物ダイエットとは、炭水化物の摂取量を減らすことで体重の減少を図るものである。ニセ科学であることを証明するための方法について述べる。\n　まず、炭水化物ダイエットをする者と、通常の食事量を維持し、運動によるダイエットをする者のグループをつくり、同じ期間ダイエットをさせた後の体重の減少量とダイエット後、一定期間をおいて両グループの体重を計測する。ダイエット直後の体重の減少量が同じか、運動によるダイエットを行ったグループの方が多いこと、一定期間をおいた後の計測において、運動グループの方がより低い体重を維持できているという結果が得られたならば、炭水化物ダイエットはあまり効果的でなく、運動ダイエットの方が効果的であるといえる。これは、炭水化物ダイエットをした者は、ダイエット後に通常の食事に戻ってしまうのに対して、運動をした者は、食事量は変わらず、",
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    "answer": "　世の中で、高齢者による詐欺被害が多発している。この詐欺商法の多くは「ニセ科学」ではないだろうか。\n　実際に、老朽化している家に住んでいる一人身の高齢者に、訪問販売者を装った詐欺者が「この絵画を１００万円で買いませんか。この絵画を飾ることで、老朽化した家を災害から救ってくれます。過去にも地震や津波で周りは被害に遭ったのに絵画を飾った家だけ助かった実証がある。」などと立地が原因なのにさも「科学的」論拠があるかのように説明すると、高齢者は「科学的」なデータに基づいた論拠を信じ込み購入してしまう。\n　上の話は、私の曾祖父に起こった。詐欺者の巧言が「ニセ科学」と証明するには、絵画を飾ることと災害から家が救われるという因果関係の不存在を明らかにする必要がある。これを立証するには、「科学的」であることを示す性質のうち「客観性」の欠缺を主張すればよい。\n　即ち、倒壊しなかった住宅の立地条件や災害時の状況、周りの住宅地の被害の様子などを総合考慮すべきだ。\n　そこで、絵画を置いていなかった家にも、被害が及んでいないことを立証できれば、「再現性」についても欠いていたことが明らかとなる。「科学的」な論拠ではなくなり、「ニセ科学」に基づいた虚言であると主張することができる。\n　このように「ニセ科学」であるにも関わらず、これらを信じてしまうのには、いくつかの要因があり、思い込みや常識、名誉欲、競争心などが挙げられる。\n　高齢者が陥りやすいのは、思い込みや常識である。上の例のように統計データを基に絵画の価値を刷り込まれると信頼すべき事実であると誤信してしまう。\n　また、統計データは真実不動のものであるという認識が常識となっている。立ち止まって疑ってみるという思考方法を身につけ、より良い思考を養うために自らを客観的に見極め吟味することで「ニセ科学」に対抗する。",
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    "question": 3,
    "answer": "　私がニセ科学だと思うものはバストアップの効果があるというサプリメントだ。以前ニュースでバストアップサプリによく含まれる、プエラリアという成分にはバストアップの効果はないといわれているのを耳にしたからだ。確かに、多くのサプリメントでプエラリアの含有量に関する記述がある。そこにはプエラリアは女性ホルモンのエストロゲンと似た働きをすると書かれていることが多い。しかし、このプエラリアの他にも様々な成分が含まれている。これら全てが合わさって効果があると言うなら理解できるが、プエラリアを推してくるのは何なのか。\n　バストアップサプリがニセ科学であることを証明するためには、多くの商品が推しているプエラリアが本当に女性ホルモンと全く同じような効果で作用するのかを証明すべきであると考えた。もし少しでも異なるのであれば、「自社の製品はこれだけプエラリアを含んでいます」というような広告はほぼ無意味なものになるだろう。",
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    "question": 3,
    "answer": "　バースデーブックという誕生日性格診断があり、これは、１年３６５日分の種類があり、一般の書店で購入できる。本の中には、誕生日ごとに、性格がかかれており、何が得意であるか、不得意であるかや、どのような誕生日の人と相性が良いのか、またどのアロマが適しているのかが、示されている。このバースデーブックが「ニセ科学」であることを証明するためには、記されている診断された内容が、どのような過程を経て診断されているのか、を検討する必要がある。また内容についても、性格というのは、一慨にいえず、だれにでもあてはまるような抽象的なことしか書かれていないため、バーナム効果が考えられ、またアロマについても、客観的な資格を持たないアロマテラピストが、科学に基づかない性格診断でもたらされた性格をもとに、おすすめのアロマを記していることからも、これにはどのようにして、診断を行ったのか、を出版側は示す必要がある。しかし、当書籍バースデーブックが、１日ごとにあるということでより具体的に細かく性格の分析がされているのではないかという消費者が感じてしまうこと、また、一般の書店におかれていることから、消費者は、当書籍が、多数の人々に承認されているもの、という虚偽の外観を信用してしまうことが、ニセ科学であるにも関らず、信用してしまう要因であると考えられる、",
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    "answer": "　例としては、ファション雑誌のうしろのページであるような健康食品で、その食品を服用すれば背がのびるものが挙げられる。\n　そして、実例が「ニセ科学」であることを証明するための方法を以下説明することとする。\n　まず「ニセ科学」とは何かを説明する。ニセ科学とは、あたかも科学であるかのように科学を装っているが、実際としては根拠が不確かなデマであり、科学でないものである。例としては、血液型性格診断が挙げられる。\n　次に科学、つまり本物の科学はどういうものなのかを説明する。本物の科学とは、ニセ科学とは異なり、定義がしっかりしており、人間の不合理な判断要件としての思い込み・常識・名誉心を排除して、原因関係と結果関係との間を論理的に説明するものである。\n　ニセ科学と区別するために、本物の科学は以下のような３つの方法により判断されることになる。一つ目は、実証性であり、仮説・観察実験に対して実証的に検討できることと説明できる。二つ目は、再現性であり、同一の条件の下に同一の結果が説明できなければ再現性があるとは言えないので、再現できることが必要である。三つ目は、客観性であり、多数の人々によって承認・公認されることが必要である。現代においては、科学学会が客観性を担保している。\n　以上のことから、実例を検討すると、確かにデータが示されていることはあるが、実証性・再現性・客観性に欠け科学とは言えず、ニセ科学と言える。\n　最後に、ニセ科学でも信じてしまいやすい要因は何かについて検討する。主な要因は、心理的なものであり、実例では、自分もそうなりたいと思う心情が挙げられる。そして、自分の希望をかなえるために、周りの情報に目を向けなくなり、ひいては確かな情報が遮断され、ニセ科学でも信じてしまうことになると考えられる。",
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    "answer": "　私は「ニセ科学」の可能性があると思うものは妊娠米である。妊娠米とは、少し前にフリマアプリで売られた食べると妊娠しやすくなるという米のことである。不妊治療中の女性を中心に多くの女性が被害に遭ったと聞いている。\n　私はこの妊娠米が「ニセ科学」であると証明するための方法としては、実際に国や地方自治体が様々な実験や研究を通して効果を確かめることを挙げる。しっかりとした機関を通して検査し、効果がないことを証明することは非常に有効な方法だろう。またその根拠としては、科学的根拠の３つの観点である、実証性、再現性、客観性について調べればよい。実際に女性に試してもらうこと、また同じような条件の女性でも同様の効果があるのかということを証明することの不可能さや、大衆にこの米の効果が認められていないといった旨を説明すれば、十分な証拠となり、説明となるだろう。\n　そしてこの妊娠米がニセ科学であるにもかかわらず信じてしまう人が多い理由であるが、これは、ターゲットにしている人間が不妊等で悩む女性たちであり、そういった人らの弱みにつけこんでいるからだと私は考える。人は心が弱っている時は何かにすがりつこうとしてしまうことがよくある。だからこういった悪質なデマに引っかかってしまうのだ。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "私が「ニセ科学」の可能性があると思う事例は、水素水のブームである。なぜ「ニセ科学」かと思うかの理由は、ある通販番組で水素水が紹介されていて、その番組で水素水の化学式がＨ１４Ｏ２と紹介されていたからである。中学、高校の化学で化学式の構造を習ったことがあるので非常に違和感を感じた。この水素水が「ニセ科学」であることを証明するためには、科学・化学研究の最先端である機関（国内外を問はない）の研究・発表によって水素水は科学的でないと判断されるのが最も説得的であると考える。本当に水素水が人間の健康にとって良いのかどうかを科学的に調べることが重要である。観察、実験により実証性を検討し、同一の条件下では同一の結果が得られるかどうかを極めて客観的な手法で中長期の期間しっかり検討し、またその結果が科学コミュニティで承認、公認されることによって初めて水素水が「ニセ科学」とされるのである。また、どうして水素水が多くの人の関心を集めているのか考える。昨今の健康ブームも大きな理由だと考えるが、私が考える最大の理由は、芸能人のＣＭ起用である。某有名人が、水素水を飲んでいることによって科学的ではないのだが、なんとなく説得力が増しているのだと考えられる。これも原因と結果の逆転現象を巧みに操っているのである。水素水を飲んでいるから健康なのではなく、初めから健康な芸能人に水素水を飲ませているだけなのである。しかし、人間は権威や知名度といったものに弱いのでなんとなく信用し、その「ニセ科学」商品を購入してしまう。こういったロジックで「ニセ科学」が広まっていくのだと考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　ニセ科学の可能性があると考えられる実例は、「早寝早起きは健康に良い」とされていることである。\n　このことが、科学的であると証明するための方法は、まず、さまざまな年齢、性別の人々を集め、２つのグループに分ける。１つのグループは２２時に寝て５時に起きるという生活を続けてもらう。もう１つのグループは２時に寝て、９時に起きるという生活を続けてもらう。その後、健康検査をする。そして、この実験を何度も行う。この実験の結果を証拠として、同一の結果が得られるか調べる。前者のグループが健康で、後者のグループが不健康であるのなら、これは科学的であると言える。一方、後者のグループが健康であるのなら、これはニセ科学であると証明することができる。\n　また、この「早寝早起きは健康に良い」という考えをなぜ多くの人々が信じてしまうのかというと、この考えが常識であると思い込んでいるからである。そのために、この考えが正しいのかどうか、科学的に証明しようとすることがされない。また、そもそも、早寝早起きという定義がはっきりしていない。何時に寝ると早寝になり、何時に起きると早起きになるのか。このように、常識となっていても、科学的に証明されていないことは、信じるべきではない。",
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    "answer": "　水素水をニセ科学の可能性のある事例として挙げる。水素水を簡潔に説明すると、水素水とは一般の水道水などに比べて多くの水素が含まれているので、体内に取り入れると酸素と結びついて、身体が酸化されることを防ぎ、健康に良いとされる。また、雑誌やテレビなどのメディアでも今日その健康作用が話題となっている。「水素」という言葉を使っていたり、メディアが根拠も無くその効用を取り上げていることから、水素水はニセ科学としての可能性がありそうである。以下、検証する。\n　実証性の観点からして、水素水の摂取によって健康状態が回復したことができる個体が必要である。しかし、メディアの主張する水素水の効用が、気分を楽にするというものからガン細胞を亡くすというものまで幅が広いものであるため、水素水によって健康になったことを証明することが極めて難しく、実証性は極めて低い。次に再現性である。同一条件の下で同一の結果を示す必要があるが、個人差等によって結果が異なることを考慮すると、再現性を担保することは難しい。最後に客観性であるが、水素水の効用はメディアの無根拠な主張によって世間に広まっており、専門家らはその効用を認めていないという事実もあり、客観性は保たれていない。\n　このようにニセ科学としての印象の強い水素水であるが、世間に話題になっているということは否定できない。その理由としては、先にも述べたが、「水素」や「酸素」といった化学用語によって、人々がこれを難しく感じ批判的に考察することを止めてしまったり、メディアの報導を人々が無条件に信頼してしまうことをよいことに、水素水の科学的に疑わしい箇所を隠して、その効用であるとされる箇所だけを、あたかも科学的信頼のあるように見せかけて、主張していることである。",
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    "answer": "　２０１１年の東日本大震災での、福島原発事故による放射能汚染に関しては、当時しばらくの間はメディアが熱心に報導した。農作物の汚染や、甲状腺ガンなどの健康被害についての情報を広めたのである。これらの報導や、海外の国々の輸入規制などは、「ニセ科学」によるものである可能性が否定できない。\n　確かに、事故によって放射能の汚染によって、危険が増したのかもしれない。しかし農作物も　甲状腺ガン健診も、行われていたのは被災地周辺だけである。各地との数値の比格や　危険度についての議論など、市民を安心させる報導ではなく、不安と警戒心ばかりあおるのは、風評被害促進以外の何者でもない。そして一般市民は、放射能に馴染みも知識もないため、メディアにおどらされることになるのである。全世界に広がった風評被害は、被災地へのさらなる重しとなったのである。\n　ＥＵの輸入規制が解かれたのはつい最近であり、そのために大変な苦労があったそうである。ニセ科学であることを証明するためには、それだけかかるのである。実証性、再現性、客観性をそなえ、科学的に安全を証明し、さらにそのことを、風評被害が広まったときよりも大大的に世間にしらしめなければならないのである。そして誠実に、根気強く、わかってもらえるまで説明する必要があるのである。",
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    "answer": "　身のまわりで存在している「ニセ科学」の▁例として「水素水」が考えられる。水素水とは通常の水に比べ、水素濃度が濃く健康に良いとされるものである。水素水の提言者は、グラフや科学式を用い通常の水との違いを説明しているが、専門用語を用いた説明は難解であり、図を見ただけで分かった気になってしまう人が多い。また、大▁の教援と名乗る人や有名人等も各自のブログやテレビで紹介しており、有名人が使用するなら▁心だと無条件で信じてしまう人も居た。このような、一見▁術的で難解な説明文と有名人のブランド力が信じてしまいやすい原因であると考えられる。\n　水素水がニセ科学であると証明するためには、まず通常の水と水素水に本当に違いがあるのかといった比較▁験や、水素濃度が高い水ほど人体に好影響を与えるといった因果関係が存在するかどうか検証する必要がある。具体的には、販売されている水素水と水道水や飲料水の水素濃度を計測する。被験者を集め普通の水だけ飲む者と水素水だけ飲む者とを分け経過を見る観察▁験などが考えられる、これらの▁験を行い、実際に水素濃度は普通の水とほぼ変わらない結論や人体との因果関係が明確に証明できなければ、水素水はニセ科学と判断できる。比較や検証を元に、水素水は通常の水と水素濃度は変わらなく、または水素濃度が高かったとしても、水素濃度と人体の因果関係が存在せず、その▁証性や再現性が確認できない。また、有名人や一部の教授等が提言しているとはいえ、多くの科学的コミュニティは水素水を承認しておらず、科学的根拠が存在するとは言えない。以上の理由より、水素水は科学的根拠が在存しないが科学を装っている「エセ科学」であると説明できる。",
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    "answer": "私はパワースポットがニセ科学の可能性があると思う。パワースポットとは、神社や寺院の様な建物から、石や湖、大木など様々な場所に神秘的な力が宿るとされており、その場所を訪れると運気が上昇し元気が出るという場所のことだ。パワースポットが信じられやすい要因としてはテレビやインターネットのメディアが科学的根拠のない記事を書き流しているからだ。また旅行者の口コミなどであたかも科学的根拠があるかのように感じてしまうことも要因だ。パワースポットをニセ科学だと証明するには、社員旅行を利用する。同じ会社内でパワースポットに触れた前と後で営業成績や役職、給与に差が出たかを調べる。１社当たり４０人として１００社程度調べる。そして４組に分けて４ヶ所を旅行する。１組がパワースポットに行く。２組目はパワースポットだが、ガイドさんの、パワースポットという説明無しで訪れてもらう。３組目はパワースポットでないにも関わらず、あたかもパワースポットの様に仕立て上げたスポット。４組目はただのスポットだ。これにより同じ条件のもと、異なる４つのスポットを巡り、データを得ることができる。もしパワースポットに科学的根拠があれば、１、２組に昇進、営業成績の向上がみられるはずである。この実験で１、２組のみ影響があり３、４組は影響がなければ、パワースポットが科学的であるという証拠になりうる。しかしそれ以外の結果が出ると、パワースポットはニセ科学であり、人々はメディアや口コミや意識に影響を受けていることの証明になる。この様に同じ条件下の４組の結果を比較しながら説明することで、パワースポットがニセ科学であり、科学的根拠のないことを証明できる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "テレビやインターネットでよく見かける「食べるだけでやせる」ダイエット食品は、「ニセ科学」の可能性があると考える。これを証明するためには、人間を同一の条件に置き、運動などの他のダイエット方法をさせずに、ダイエット食品を食べさせることが必要であると言える。よくテレビで放送しているダイエット食品のＣＭは、ダイエット開始前の様子と、ダイエット終了後の様子のみを見せているが、ダイエットの過程で被験者が、どのような生活をおくってきたのかがあやふやにされている場合が多い。本当にそのダイエット食品だけでやせたのであれば、その過程を見せることで、視聴者を納得させ、公認されるようにしなければならないだろう。恐らく、その食品だけではやせることは難しく、また、栄養が偏る可能性が高いため、健康被害も出てしまうだろう。この実験を行うことで、仮説が観察実験などで検討される実証性。同一の条件下では同一の結果が得られる再現性。多数の人々によって承認され、公認される客観性の３つがそろっていないことが広く知れわたり、「食べるだけでやせる」ダイエット食品は、「ニセ科学」であると証明されると思う。また、なぜこの実例がニセ科学でも信じてしまいやすいのかは、やせたいという多くの人間の心理を利用して、結果のみを見せて、それのみでやせているのだと信じこませているのだろう。また、画面の端に「個人の感想です」と見せることで、ウソの食品であっても、責任は負わないようにしている。これでは、はじめからこの食品には効果がないと言っているようなものである。",
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    "question": 3,
    "answer": "　私は星座で性格を診断することはニセ科学であると考える。星座で性格を診断することがニセ科学であると証明するためには、自らの性格についてアンケートをとるだけでなく、行動についてもアンケートをとるべきであると考える。また、他人から見てその人がどのような人なのか、どういった行動をとっているかアンケートをとる必要もあると考える。自分の性格を選ぶときには無意識に自分の理想を選んでしまうこともあるし、他人から見ただけでは本当のその人の性格をわからないこともあるため、どちらのアンケートも必要だと考える。また、講義でも言っていたように、星座で性格を診断するためのアンケートだと思ってアンケートに答えると信じている人はそうなるように答えてしまうこともあるため、何のためのアンケートかは隠しておくのが良いと考える。このアンケートによって星座と性格に統計的関係がなければニセ科学であると証明できる。\n　また、星座で性格を診断することがニセ科学であるにもかかわらず人々が信じてしまうのは、星座あるあるなどに書かれている内容がほとんどの人に当てはまるということが要因であると考える。実際にはほとんどの人が当てはまることであっても自分一人で見ることが多く自分に当てはまっているので言っていることが正しいと思ってしまうのである。また、同じ星座の人と出会ったときには仲間意識ができ共通点を探そうとする思考が働くため、実際に同じ星座の人とは共通点が多いように感じることがある。しかし、それは異なる星座であっても共通点を探そうとすれば同じ星座の人よりも多く見つかるかもしれないことである。人々は仲間がほしいと思考を持っているため、無意識的に当てはまると考えたいと思ってしまうことが信じてしまう要因であると考える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　水素水は身体に良いという事例について考えていきたい。\n　方法として水素を注入した水、注入していない水を同程度の健康状態である人々にとちらか片方のみある程度の日数で、同食事下で摂取し続けてもらう。さらに水素の注入量によっても同様に実験を行い、被験者の身体を定期的にモニターして健康状態や、身体にとって改善された点があるか否かを確認する。\n　そしてニセ科学であると説明するためにはモニターで得た各被験者のあらゆる健康データの数値を多数の人々に示し、この事例は根拠を伴わないものだと理解させる必要がある。\n　次に何故、この事例がニセ科学であり得るものの、信じてしまいやすい要因について述べていきたい。まず１つ目に技術的な面で一般の人々に水素水を作ることが不可能である点だ。その結果人々は特別な水であるという思い込みを抱きがちとなる。さらに名称に「水素」といれることで多くの人々が知る化学で習う水素をイメージさせ、科学の下でできた製品だと信じこませることができる。２つ目は人々による伝達を信じてしまう点だ。水素水に関しては一時期テレビにでる芸能人が愛用しているということがＳＮＳ等を通じて拡散され、「水素水を摂取すればあの芸能人のようになれるかもしれない」と信じてしまう人がいた可能性もある。要するに聞きなじみのある、しかし一般の人々には再現が簡単にできない点を理用してあたかも効果があるように宣伝されたことが人々に信じさせる要因となったのではないか、と考えた。",
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    "question": 3,
    "answer": "　星座占いは「ニセ科学」である可能性がある。\n　星座占いが「ニセ科学」であることを証明するために同▁星座の被験者を１万人規模集め２実験を行う。それは、星座占いの内容が被験者の生活や体調と合致するかというものだ。\n　しかし、星座占いの内容の正当性を判断する明確な基準が無いため、実験ができない可能性がある。\n　正当性を検討することができない場合、これは実証性が無いといえる。実証性がなく、再現性がないものは、「科学的」とはいえず、「ニセ科学」である可能性がある。\n　星座占いが「ニセ科学」であっても信じてしまいやすい要因は、そのあいまいさだ。星座占いでは、１つの星座に対して含まれる人数が多いために明確な内容は示しにくい。したがって、広く一般的な事柄が紹介されるため、一見自分にもあてはまるように思えてしまう。\n　例えば、「人間関係に注意しましょう」という内容があるとする。これは広く一般的に多くの人に対してあてはまるものだ。さらに言えば、１つの星座の人々だけでなく、全ての星座の人々に対してあてはまるといえる。\n　以上から、星座占いは、あいまいで一般性をもつために、「ニセ科学」であっても信じてしまいやすいのだ。",
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    "answer": "　「ニセ科学」の可能性があると思われる実例としては、血液型性格診断がある。これが「ニセ科学」であることを証明するためには、まず「性格」の定義をハッキリさせ、あやふやな部分を証拠として、その部分がいかに科学的でないかを、説明する必要がある。\n　しかし、ここでは、「性格」というものを明確に定義することが、極めて困難であり、また、各血液型の診断が、人によっては、該当するが、人によっては該当しない場合もあるので、該当しない部分、あるいは、該当しない人を証拠とし提供できる。\n　また、「科学的」とは、実証性・再現性・客観性が必要となるので、「性格」を実験などで検討することが困難である上、同一条件で同一の結果を得ることも難しい。また、多数の人々からの承認も得られるとは、限らない。\n　この実例がニセ科学であっても信じてしまいやすい要因は、血液型性格診断は、多数の人々からアンケート等によるデータを集計してまとめたものであるので、このような傾向が多くの人にあてはまる場合が多いので、科学的根拠がなくても、信じてしまいやすい。また、自分に都合の良いものであれば、人は　その傾向にあてはまりたいと思うものである。そういった人間の心理に左右される事もがニセ科学を発生させる原因を作っている。",
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    "answer": "　私がニセ科学だと感じるのは「体がふくよかな人は歌が上手い」という説である。確かに腹の底から声が出て、安定した歌声を出すイメージであるが、本当にそうだろうか。\n　この仮説を検証するために無作為に抽出した、性別、年齢、出身に偏りのない人間を対象にカラオケ採点を行う。また、再現性を確かめるため、複数回カラオケ採点をおこなう。この実験において体重とカラオケ採点の点数に比例関係があるか否かを調査する。もし比例関係があるなら仮説は妥当であると判断され、比例関係がなければニセ科学であると判断される。\n　この仮説が信じられる理由として、私は人々が持つステレオタイプが挙げられると思う。人々の中には既に「体がふくよかな人ほど歌が上手い」という先入観があり、そういう人の歌を聴くと、「ああ、やっぱり歌が上手い、この説は正しい」と結びつけてしまい、更に自身の持つステレオタイプを強くしてしまうのだと考えられる。このように人間は自身の思い込みや常識、固定観念などから解釈を歪めてしまい、それが例えニセ科学であったとしても信じてしまう。これを防ぐため、科学での実証性、再現性、客観性が重要となるのだ。",
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    "answer": "　少し前に「バナナダイエット」というダイエット法が一時期流行したことは記憶に新しいことだと思う。しかし、私はこのダイエット法は間違っており、「ニセ科学」だと考えている。\n　なぜなら、人が一日三食の中で合計三千カロリー取っていると仮定した時に、内一食をバナナに変えればカロリーは当然減る。しかし、それはバナナでなくてもゼリーや他の果物でも減るのは当たり前であり、バナナである必要性はどこにもない。それに、いくらバナナでも食べすぎると太ることは予想できる。つまり、バナナと体重が減る科学的な根拠は無いと言える。\n　確かに、実際ダイエットはできるため信じてしまいがちかもしれないが、他の食事制限ダイエットでも同じだと思う。むしろ、ちゃんとした栄養も考えている食事制限の方が健康にも良いだろう。\n　そして、この例を「ニセ科学」だと証明するためにはバナナダイエットと食事制限ダイエット、他の果物か、カロリーの低い食べ物でダイエットをする人を複数人をモニターとして用意する。次に、一ヶ月ダイエットさせ三つの結果にある程度似た傾向が見られるたなら、わざわざ、バナナではなく、普通の食事制限ダイエットでも変わらないと言えるだろう。",
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    "answer": "「ニセ科学」の可能性が疑われるものとして、手相の占い師が挙げられる。生命線が長いから寿命が長いといわれているが、実際に本当であるか調査するべきだと思う。私の祖父母はそれほど生命線が長くないが長生きである。このように反例となる事例が身近にたくさんあると思われるため、それらの例を集めれば、生命線の長さが寿命と関係性がないことを示せると思う。また、手相には多くの種▁の線があり、結婚線や離婚線、ラッキー線などあるが、これらも同様に当てはまらないことがたくさんある。しかし、手相占い師が片手に虫眼鏡をもち、様々な人の手の写真を見せたりして、「あなたには、結婚線がありません。」とか、「ここに線が２本入っているので、人生で２回離婚します。」など具体的な内容を言ったり、若い人に、「あと、２年ほどで結婚できる。」とか、５０代くらいの会社員に「もうすぐ部長に昇進できる。」と実際にありそうなことを言って、実現してしまうことがあると、その話を聞いて、自分も手相を占ってもらおうとする人が増えていき、根拠も有効性もないまま手相占いブームが来て、様々な手相に関する本が出版され、大多数の人が信じ込むものとなってしまう。また、手相はいつでも簡単に見てもらえるため、すぐに広まってしまうことがある。「ニセ科学」は人を騙しやすく、悪用しやすいものであるため、１つ１つの事に疑いの目をもち、有効性があるのか見極める必要がある。",
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    "answer": "　毎日の朝の情報番組や雑誌などに掲▁されている「星座占い」がニセ科学であると思われる。これを証明するために批判的思考力を用いて証拠を得る。そもそも星座占いとは自分の星座によって運性を占うものである。ここでの科学的でないものの１つとして、生まれた月によって人々の運性が変わるという事である。やぎ座であるから今日は調子がよい、おうし座であるから今日はよくない事が起こる、と分かる根拠はどこにもない。更によくテレビではこの運性に順位づけをしている。この順位にも科学的根拠は見られない。例えば５位のさそり座は勉強運がよくて、６位のひつじ座は友情運がよいとする。仮にさそり座の人とひつじ座の人の１日の運性がそれであるとはっきり決まっていても、そもそも良い運性の種類が違うのでそれに優劣をつけることはできない。もう１つおかしな点がある。それはラッキーアイテムだ。１２位のてんびん座の人が何事につけても上手にいかずにブルーな１日と診断されたとする。そして救済措置としてケシゴムをあげられたとする。ここで、物事が上手にいかない人がなぜケシゴムを持つと救われるのかは謎であり根拠も全くない。このように星座占いはすべてにおいて科学的根拠がなく「ニセ科学」と判断できる。人々が信じてしまいやすいのは抽象的な事を言われ、それを特に気にするからである。何も言われていない状態であれば物事について深く考えないが、運性という先入観を与えられているせいでささいな事でも深く考えてしまう。そしてうらないがあたかも当たったように感じてしまう。１度あたってしまうとその印象が強くなり、どんどんうらないを信じてしまう、といったサイクルが生まれる事が要因であると考えられる。",
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    "question": 3,
    "answer": "　私が「ニセ科学」の可能性があると思う例を挙げる。「炭酸飲料を飲むと骨が溶ける」という話を聞いたことがある。私はこれをニセ科学だと思う。\n　では、「ニセ科学」であることをどのように証明すれば良いかというと、医薬的知識がないので、私の説明そのものが「ニセ科学」となってしまいそうだが、対照実験を行えば良いと思う。具体的に言うと、骨密度が同じペアを統計学的に見て、充分に精度の高い結果を得られる程度に作る。次に、片方には、炭酸飲料を毎日飲んでもらい、反対に、もう一人には炭酸飲料を全く飲まない生活を送ってもらう。この時、対照実験であるので、それ以外の条件が全く同じあることを前提とする。すなわち、ペアは同じ食事をし、同じ運動をし、同じ生活リズムで生活をする。これを２、３年程続け、炭酸飲料を飲んでいた方の骨密度が小さくなったりしているのであれば、それをニセ科学ではないことの証明とすることができる。しかし、それらに一切の相関関係がないのであれば「ニセ科学」であることの証拠になる。後は、相関関係がないので「ニセ科学」ですと説明すればよい。\n　それでは、なぜこの例がニセ科学でも信じてしまいやすいかというと、親から聞かされていたり、世間で周知されているからである。彼らの本当に言いたいことは、「炭酸飲料を飲みすぎたらいけないよ。」ということなのであろうが、そういっても子どもは聞かないから、そのように子どもに聞かせる。結果、信用している親から聞かされるので、「ニセ科学」を本当だと信じてしまうのである。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　「ニセ科学」の可能性があると思うのは、「勉強する時間が長ければ長いほど勉強できるようになる」という主張だ。これがニセ科学であることを証明するために、長時間勉強したときの集中力の変化や、勉強時間とテストなどの成績の関連性などを調べて、勉強時間を長くしても勉強ができるようになるわけではないという証拠を得る。そして、本当に勉強ができるようになる要因は他にあり、時間ではないのだということを科学的証拠をもって説明する必要がある。\n　このようなことがニセ科学でも信じてしまいやすい要因は、子どもに勉強をさせたいという思いをもつ人が多いからだろう。勉強をすることは将来のためにもなりいいことである。特に受験などをひかえていれば、合格してほしいという思いもでてきて、より長時間の勉強を要求する。また、自分がたくさんしたという経験をもっていると、それこそが大事なことだという意識が強くなる。それにより、何の根拠もなく、勉強する時間は長い方がいいという思いこみがうまれて、勉強時間が長いほど勉強ができるようになるという主張をもつ人がうまれ、それが伝染することによって、正しい主張であるように思われる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　満月になると、自殺者が増えたり、殺人事件が増加する、という話を聞いたことがある。いわく、月の光は人間の脳や精神に影響を及ぼす、あるいは月と地球の引力の変化が人間に作用する、のであるとか。あきらかな、ニセ科学というよりはトンデモ科学であるが、これも例の一つであると判断し、とりあげる。\n　月の満ち欠けに神秘を感じる人たちを対象に統計をとったとしても、偏りのある結果しか出ないと思われる。そこで、月に対して信仰を持たない、国か民族を対象として、自殺者、殺人事件が増加するかを調査する。その実験から、なにも得られない、という証拠を得られるであろうから、まず第一段階としてそれを用いて説明を行う。つまり、月のせいで人が死ぬ、ということはまず起こらない、という話を納得させるのだ。どうせ自分の命日になるのなら、満月の日にしよう、くらいの思いつきはあったかもしれないが、満月のせいで死のう、という人はいないはず。彼らには、彼らなりの事情があってそういった選択をしてしまったのだ、と説明し、納得させたい。\n　なぜ「満月の日には人が死ぬ」というトンデモな話を信じてしまうのか。それは、月という存在が未だに人々にとって未知の産物であるからだと思う。人類は月面着陸に成功したが、自分たちが月に行ったわけではない。遠く離れた、国家にすら帰属しない（？）不思議な存在に、神秘を感じるのも無理からぬことであると思う。自分のよく知らないモノにそれらしい説明がついてしまうと、つい信じてしまいたくなるのだ。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は「水素水」を例に挙げる。「体に良い」とされ一時期（あるいは今なお）話題となった水素水であるが、具体的なデータが示されたことは少なかったように感じる。\n　ニセ科学であることの証明のためには、単純に普通の水と水素水とで生活した際、有意な差が生じるかを調べれば良い。ただ、プラシーボ効果の影響を除去すべく、被験者にその意図は伝えない。水以外の全ての条件を一致させる必要がある。違いが生じなければ水に意味はないという説明をすればよい。\n　水素水に限らず、口に入れる物の効果はプラシーボ効果が大いに影響を及ぼす。良い物と信じた人に",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私は、テレビＣＭなどでよく紹介されている「コラーゲンなど美容成分を含む美容カプセル」にはニセ科学の可能性があるものが存在すると考える。この実例が人々に信じられやすい要因は、美容成分が体内に吸収されやすいサイズで含まれるカプセルはこれだけ、といった文句や、モニターの肌年齢・写真をビフォー・アフターで比較し、いかにもカプセルを服用したことで変化したように見せている点である。また、芸能人が使用していると紹介することもある。しかし、これは科学の条件に当てはまらないことが多い。美容カプセルを飲む個人の生活環境を同一条件にすることは難しく、再現性は低いといえる。また、コラーゲンなどは一般的に経口摂取によって吸収されることはないといわれている。胃や腸でコラーゲンが分解されてしまうからである。まずは生物実験や化学実験などで本当にその会社の開発・利用しているコラーゲン等の美容成分が胃や腸などで分解されることなく、そのままの形で吸収され、肌までたどりつくのかどうか実証する必要がある。これで吸収されないと結論づけられた場合には、その旨を説明することでニセ科学だといえるだろう。加えて、モニターや芸能人などの写真やコメント映像などは照明を明るくして肌を白く見せていたり、写真を肌がキレイになるように加工していないかどうか確認する必要がある。これらの作業を行っていたとすれば、人々に効果があったと見せるために装ったものだと考えても良いだろう。そもそもモニターに関しては、美容カプセルの服用だけでなく、期間中にエステや高級サロンなどで肌をキレイにしている場合も考えられるため、結果には個人差がある、という言葉でアフターが美容カプセルの効果によって得られた結果だと断定できないのではないかといえる。このモニターの使用期間中の生活状況も調べることでニセ科学の証拠が得られるのではないかと考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　私があげる実例は、紙パック掃除機の購入時のダンボールに書かれている「紙パックは純正品のものをご使用下さい。それ以外を使いますと発火の原因となる恐れがあります。」という文だ。私はこれを発火の危険性をあおり「凡用型紙パックではなく、メーカ独自の純正品を買わせようとする商業関係の「ニセ科学」と考えている。以下にその理由を説明する。\n　まずは実体験より説明する。現在独り暮らしで紙パック掃除機を使いながら、約１年半経過している。その間夏、冬、春と大掃除をし、この間夏の大掃除、普段では３日に１回掃除をしていて、およそ２０枚程度は使っている。企業とは比較にならない検証量とは思うが、これは発火しないということの大きな位置付けになると考える。ただこれでは強い証拠はつかめない。よって次のことを提案する。\n　本当に発火するほどの熱量が掃除機から出ているのかを実測する、そして理論値を計算し、比較する。これは大学あるいは企業などでしかできないが、大きな証拠を得られるであろう。\n　最後に、現代らしい方法として、ネットで検索し、実際に発化した事案が多数あるのかを確認するという方法である。もしあるなら、信じるべきであるが、ない、あるいは数件程度ならば、紙パックでなく掃除機に問題があると考えられる。\n　このニセ科学が信じられてしまうのは、ひとえに信頼すべき大企業が言っているからである。また「発火」という大きな危険が潜んでいると思ってしまうからであるとも私は考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　私は「ニセ科学」の可能性があると思う実例として、最近コマーシャルや広告などでよく見かける、「コラーゲンを多く含有したサプリメントや健康食品を摂取することで、実際に肌が美しく見えるようになった」という話を挙げる。確かに、コラーゲンは肌の美しさを保ち、うるおいを維持するために非常に効果的であるということは、過去おこなわれた実験で明らかである。しかし、そもそもコラーゲンはタンパク質の一種である。タンパク質は人間の体の中に取り込まれると、体内の酵素によって分解され、アミノ酸になる。このため、いくらコラーゲンをサプリメントや健康食品などから摂取しようとも、コラーゲンがコラーゲンの状態のまま、人間の肌に到達するはずがないのである。この実例が「ニセ科学」であることを証明するため▁は、人間がコラーゲンを摂取した時、体内でどのような反応が起こるのかを調べて、その結果をわかりやすく大衆に伝えればよい。また、「コラーゲンで肌をキレイ▁する」ことがニセ科学であるのにも関わらず、多くの人々がこのことを信じてしまう最大の理由は、やはりマスメディアの広告やコマーシャルである。マスメディアがこのようなニセ科学を堂々と報道しているせいで、それを見た多くの人々が信じてしまうのである。",
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    "answer": "　私たちの身の周りにある「ニセ科学」の１つとして朝のニュースなどで言われている星座占いがある。おそらく人は何らかのものに身を委ねたいと思うがゆえにそうした根拠のない占いを信じてしまうのだろう。また、一人一人星座が違うので自分の星座に対して多少の興味をそそられるように思われる。つまり星座にアイデンティティーを感じることがあるということだ。それをうまく利用し、人の行動に影響を与えようとしているのが星座占いである。しかし星座占いが全く正しいものでないことを示すのもまた難しいが、運勢が悪いのに良いことがあったとか運勢が良いはずなのに嫌なことがあったとかいうことは誰でもあるはずである。また、運勢が良いとか悪いとかの定義は人によって異なるのでそのようなものを勝手にランキングして根拠のないアドバイスをメディアで流すのは良くないと思われる。これこそ「ニセ科学」である。テレビの▁組によって自分の星座の運勢が異なることもあり、明らかに根拠のない理論だと思われる。見るテレビ番組によって運勢が変わるというのは矛盾した話であり、科学的とは言えない。しかし、分かっていても思わず立ち止まって自分の星座を探してしまう。順位がついたもの、アドバイスがついたものは自分への特別なものと勘違いしやすいからである。興味本位で見るだけ見て、あまり深く受け止めないようにすることが大切である。",
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    "answer": "星座占いは全くのニセ科学ではないかと考える。星座が１２通りしかなく、▁誌やニュースなどそれぞれによって書いていることが異なる。ニセであることを証明するために、無作為にそれぞれの星座の人を１０人ほどえらび、この実験については本人には伝えないまま、１日を観察する。後日、その者たちの家族たちにのみこの実験内容を伝え、ラッキーアイテムなどを本人に持たせる。この２つの実験を比較し、星座ごとに１日にあった不運などを調べる。おそらく、▁に対してにも不運や幸運は存在し、全て占いのよしあしに結びつけて考えるが、ラッキーアイテムを持たせても準位が変動してもさして１日の出来事に相異ないことに気付く。ただ単に占いにちょっとした良いことと悪いことが書いてあるだけで誰にでも当てはまることを自分だけの出来事のように勘違いしているだけだ。このようなニセ科学が世の中にでまわっているのは、少しでも頼りになるものが欲しいからではないだろうか。人間は人生において何が起こるか知ることはできない。だから、わらにもすがる思いで血液型占いや星座占いといった明らかでないものに対してまでも過剰に信用してしまうのだろう。このように、不安な思いから、疑いも持たず、それを正しいと思いこんで、ニセ科学を受け入れてしまうのだと思う。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "ニセ科学の実例として血液型による性格診断が挙げられるのであれば、血液型による相性うらないもその実例の１つであろう。本やインターネットの記事などで例えば「Ａ型とＢ型の人は互いに相性が良い」といった内容を目にすることがある。多くの人が一度はその内容を信じたことがあるだろうと思うが、信じてしまいやすい原因は、その血液型にあてはまる人を思い浮かべ、偶然にも相性が良さそうであると、真実だと思ってしまうからであろう。少しでも当てはまると感じると、その一例から他のすべての例にも当てはまると思い込みやすい。この血液型による相性診断がニセ科学であると証明するためには、実証性・再現性・客観性のこの三つの観点のうち、少なくとも１つが欠けていなければならない。この三つの観点が揃わない限り、「科学」と呼ぶことは不可能である。その中でも特に再現性が欠けていることを証明すればよいと考える。再現性とは、同一条件下で同一の結果が得られることを指し、同一の結果が得られない、つまり反例を見つければよい。今回は、同一条件として血液型の組み合わせを挙げ、血液型の組み合わせが同じだからといってすべての組の相性が良いまたは悪いと一致しないことを示す。よって血液型による相性診断は科学ではなくニセ科学であることが証明できる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "ニセ科学かどうかは定かではないが、近年行われているテレビ局の視聴率の調べ方が少々非科学的になりつつあるのではないかと思った。\nもちろん元々は数学的手法に則った科学的な評価であることを、僕は秋山仁先生の著書で読んだ。東京の一部でランダムに選ばれた家庭においてどの番組が見られているか傾向を見れば、全国での番組の人気を推計することができるとのことであった。しかしそのために先生は、母集団が均一に混ざっていることが大事だと述べていたのである。現在、テレビ局は地方キー局ごとに異なる番組を放送していることがあるが、東京の視聴率を調べただけで果たして地方の番組の人気まで推計してよいのだろうか。もし別個に集計していても，各都道府県の人口の差をどう処理しているのか。その点が不可解な事のように思った。\nまた、目標が「番組の人気を評価する」ならば、よりこの手法は適当でないと考えた。今日インターネットの普及により、番組はその日その時間に見るより、暇な時間に動画サイトにアップされたものを視聴する人も現れたのである。もしそういった場での視聴もテレビ番組の評価に入るなら、本来放送されている時間の集計だけで推計することはほぼ不可能となる。\nテレビというものは視聴者数と商業が強く関係している。その為テレビを通してその時見てくれた人をカウントしさえすればよいのかもしれない。しかしより良い番組を追求するなら、メディアの広がりを認識しその中でテレビ番組がどう見られているか知る指標を模索するべきだと考えた。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　インターネットなどの無料サイトには、ダイエットの広告がついているものが多い。これさえ飲めばマイナス数キロといったものである。中には文字だけでなく人の体の写真を載せているものもある。しかしこの事例を真っ向から信じてもよいのだろうか。これを「ニセ科学」と仮定して証明する方法はあるだろうか。\n　まずはダイエット食品としてある飲料水が宣伝されているものとする。この飲料水に含まれている成分が何であるかを明記し、人間の体にどのような影響を与えるか調べる。次に、性別や人種、年齢などの条件を絞り、また生活習慣なども同じ条件下にしたもとで、全て同じ期間で観察する。数えるほどの人数のデータを取るのではなく、莫大な人数のデータを取り、情報の断片化を防ぐ必要がある。こうして得られたデータから、体重やスリーサイズの変化を見て、また被験者の健康状態もチェックすることで、果たしてどれくらいの割合でダイエットが成功するのかがわかるのである。有名人の一人や二人が成功したところで、全ての人が成功するとは限らないのである。\n　ところで、最近はスマートフォンなどが普及し、無料サイトを見る人数、時間が増えている。また、グローバル化、経済発展伴にも伴い、自分のスタイルを良くしようとする人が増加している。こうした人々の変化が、ダイエット広告を信用してしまう原因にもつながっているものと考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "最近、水素水というものが体に良いとしてスーパーやコンビニで販売されていたり、コマーシャルでよく流れたりしている。水素水がニセ科学かを証明するためには、まず、体に良いというのが具体的に何をしめしているのかを定義する必要がある。例えば、血圧やコレステロール値、血糖値などを下げる作用があるといったことだ。これが決まったら次にランダムに選んだ多くの被験者に参加してもらって、水素水を飲むグループと飲まないグループに分ける。この結果、水素水を飲んで体に良い作用があった人▁と水素水を飲まないで体に良くない作用があった人▁が多いことを統計学的に有意差があることを証明することができれば、水素水には効果があることになるが、そうでなければ効果がないあるいは有害であることをしめすことができる。又、基礎医学的なアプローチとしては、細胞や組織レベルで水素水がどのように機能しているのかを実験・観察を通して検討し同一条件下では同一結果になることをしめせばよい。最終的にはどちらの方法でも多くの人々、科学コミュニティーに結果を認めてもらえばよい。水素水が体に良いと信じてしまいやすい要因として、基礎研究で論文が発表されたことが挙げられると考える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　星座占いによる相性診断があるのだが、これはニセ科学だと考える。これをニセ科学であると証明するには以下の方法を用いる。\n　まず世代ごとに１００名単位で観察し、星座ごとにどの星座の人とどんな応対をしているのか調査する。星座占いによる相性診断はネット上にあり多くの世代の人が利用すると思われるので世代ごとに分けた。また観察対象の１００名は性別、星座など適当であるとする。この観察を、条件は同じにして３ヶ月ごとに４回行う。\n　そして、その占いとは違ったデータが出て、そのデータを占いの診断結果の説明と比較して、いかに非科学的であるかを説明すればよいだろう。\n　ここで、なぜニセ科学でも信じてしまいやすいのだろうか、考えてみる。理由としては２つあり、１つ目は診断結果に最もらしいことが書いてあるからではないだろうか。星座はギリシャ神話から来ているが、例えばいて座は弓を引くケンタウロスを象形している。そのためいて座の人は狙ったものを逃さない狩人のように興味あることはとことんつきつめると診断される。２つ目は手軽に調べれる点と「占い」という神秘性から信じてしまうのではないだろうか。科学ではないと分かっていてもついつい信じ込んでしまう。ネットならではの落とし穴ではないかと考える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "ＣＭで取り扱われている経口グルコサミン製剤が、加齢による関節痛に奏功する、と嘔っていることは「ニセ科学」に分類されると考えられる。それは、グルコサミンは関節成分の１つであり加齢によってその量が減少する、というグラフ上のデータを示すことで「科学を装い」それを経口的に摂取し補うことで症状が緩和する、という「論理の飛躍」が生じているためである。グルコサミンやヒアルロン酸などの高分子多糖類は確かに関節成分の一種であることが報告されているが、それが経口摂取によって直接補充されるかどうかは明らかでなく、むしろ吸収過程で分解されるという説が有力である。よって彼らの説を裏づけるためには少なくとも２つの試験が必要である。１つは、盲検化されたグルコサミン製剤投与の臨床試験であり、もう１つは経口投与による組識移行性の確認試験である。それらによって、経口グルコサミン製剤の関節痛に対する有意性が幾分明らかになるだろう。こういった科学性の不透明な製品がベストセラーになっている理由は、人の心の隙間を巧みに狙っているためである。加齢による関節痛には、奏功する治療方法が確立しておらず、医療機関に見放されたと感じる高齢者は少なくないであろう。そのワラをもすがる思いの方々の前に、まるで特効薬が存在するかのような宣伝をされると、盲信的に飛びついてしまっても仕方がない。ニセ科学を信じ込ませようと巧みに誘導する企業こそが最大の要因であると考える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私が「ニセ科学」の可能性があると思う実例の一つに、「手相占い」がある。この「手相占い」が「ニセ科学」であることを証明する方法として、占いの信じやすさに偏りが生じないようにできるだけ多くの人を対象とし、手相のいわゆる「○○線」といわれる手のしわの長さや本数を正確に測りとる。次に「生命線」ならその人の寿命を、「頭脳線」ならば一括で大学入試センターのような試験を実施し、その点数を具体的に調査し、介入を行ったある一時点及び、その人が一生を終えるまでのライフイベントの有無や度合いを記録していく。そしてそれらが実際の手のしわの長さや数、様式と相関しているのかどうかを統計学的に処理して相関関係を得る。さらに、年齢によってしわが発現しやすかったり、職業によってしわの形が変形しやすかったりするのかどうかも調査する。例として「生命線」を挙げると、その人の生命線の長さと、実際の寿命とが、職業や性別、生活習慣など、しわの長さに影響を与える因子に関係なく、相関関係が示され、誰においても例外なくあてはまるのであれば、手相占いにおける生命線の長さが長いほど、その人の寿命が長いということが示されると考えられる。それが示されないのであれば、手相占いにおける手のしわを人の人生の１つの指評とする考えは、科学的でないことを示す。人間は常に生きていく上で、未来において自身がどうなっていくのかを不安に思い、その運命を予見できるものがあれば、それによって自分がこの先どうなるのかを知りたい、そして可能なら、自分の思うようにできるようにその運命を変えたいという欲があると思う。手相に使われる、手のしわの様子は、人それぞれでみなちがうので、それがあたかも、人の人生がみなちがうことと同じように結びつけられてしまい、「この手相ならこんな人生になる」というような占いの考えが生まれてしまったのだと私は考える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　「酸素水」を飲むことにより、健康にとって様々な良い効果が得られるという例。酸素水とは、炭酸水と同じように水の中に酸素が溶けていることを示す。酸素は水に極めて溶けにくく、かつ水分中に含まれる酸素の人体への有用性について根拠はないと判断し、ニセ科学である可能性を考える。\n　実証するための方法は、論理的アプローチ、実験的アプローチの２つを考えた。まず、水と酸素の性質、さらには人体に対する溶存酸素の影響を調べ、論理的に酸素水の効用を検討していく。次に、二重盲検無作為試験を行い、酸素水とコントロールである普通の水との間に、差が見られないことを追跡調査していく。\n　上記の２つの検討を行い、酸素水と水との間に効用の差が見られないことを確認する。結果の説明は、効果がある可能性は排除できないが、本実験では酸素水の有効性については認められなかった、と説明する。\n　本実例がニセ科学でも信じてしまいやすい要因は、「酸素水」というキャッチコピーにあると考えられる。名前から健康に良さそうなので、中年男性・女性や高齢者をターゲットにしていると考えられる。また、ブラセボ効果によって、実際に体調が良くなったり、病気の症状が緩和される事例が報告されているのかもしれない。\n　以たような商品は過去にも発売されており、「マイナスイオン水」「重曹水」などの名称がついている。水を飲む頻度が増えて健康に良いという意見もあるだろうが、消費者の購売意欲を操作している可能性も十分に考えられるので、本商標は不適切でないかと考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "　ニセ科学のひとつに、水素水というものがある。これは水素水を飲むと体の酸化を解消し、長生きやアンチエイジングにつながると語っているものである。水素水がニセ科学であることを証明するためには、新薬と同様に化学実験・動物実験を用いて、経口摂取により水素水の水素により酸化状態から還元することが可能なのかを調べたり、通常の水を飲ませたマウスと水素水を飲ませたマウスを比較して、有意な差はあるのかを調べたりする必要がある。更に、人を使って通常の水との対照実験を行う際には、プラセボ効果という実際には有効でなくても、身体によいものだと思って飲むことで本当に体調が改善されるという効果も考慮して、被験者に水を飲んでいるのか水素水を飲んでいるのか分からない状態で調査する必要がある。そして、これらの実験・調査の結果から、経口投与による水素水の摂取によって体内の酸化状態は解消されず、また動物や人間においても通常の水との有意差は確認されなかったという証拠を得れば、ニセ科学であると証明できる。そして、これらの証拠は観察・実験等で検討されたので実証性があり、同一条件下で同一の結果が得られるので再現性もあり、水素水がニセ科学であることは科学コミュニティでは周知の事実なので客観性もあるため、科学的な証拠であり、水素水を飲んでも健康に対する効果はないという説明をするために必要な根拠である。\n　また、水素水の効果を信じやすい要因として、実際に代謝によって活性酸素が発生し、これはＤＮＡを傷つけたりするために老化の原因となっており、また水素化合物は還元剤として働くという事実があるためだと考えられる。しかし経口投与した水素を含んだ水から体内へ水素が吸収され、そしてその水素が活性酸素を還元しているというのは誤りである。事実の科学の中に効果が不明な水素水を混ぜることで、人々をだまし易くしている。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　私が「ニセ科学」の可能性が高いと考えている例として、「水素水の健康効果」が挙げられる。これは、水素水というものがそもそも存在し得るのかという点と、水素が組織に到達することは有り得るのかという二点において疑わしく、証明する必要性があると考えられる。\n　まず、水素水がそもそも存在し得るのかという点を考える。一般に、水素は水への溶解度が極めて低いため、市販されている水素水に本当に水素が溶解しているのかは疑わしい。そこで、市販されている様々な種類の水素水中の水素濃度を定量して、水素がほとんど溶解していないという証拠を得ることで、そもそも市販の水素水に、有効性を示す程度の水素は含まれていないから健康効果はないと説明することができる。\n　次に、水素水中の水素が組織に到達することは有り得るのかという点について考える。水素水の有効性は、水素か、組織において発生し、織織や細胞を傷害する活性を有するフリーラジカルと反応することで、フリーラジカルを消滅させるために現れるという説が信じられている。しかしながら、このような活性を示すのに十分な濃度の水素が血中、組織へ到達するかは疑問である。そこで、水素水を飲んだ時と飲んでいないときの、血中や組織における水素濃度を測定・比較し、組織水素濃度が増加していないという証拠を得ることで、摂取した水素は組織に十分運ばれないから、水素水に健康効果はないということを説明することができる。",
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    "answer": "　「ニセ科学」の可能性があると思う実例として「誕生日占い」が挙げられる。「誕生日占い」が「ニセ科学」であることを証明するためには、「誕生日占い」で同じ診断になる人を何人か集めて、実際に診断結果が当てはあるのかどうか検証する。また「誕生日占い」は誕生日が２２日の前後で分けられることが多いので２２日前後が誕生日の人も集め、診断結果に当てはまるかどうかを検証する。このとき、同じ診断結果であると判定された人が診断結果に当てはまらないという証拠を得る必要がある。また２２日前後の誕生日前後の人も診断結果に合てはまらないという証拠が必要である。このことから、誕生日占いは、アンケート等の統計的な差異から診断しているものであり、根拠が不確かである。また、性格とは、はっきり定められていない、あやふやなものであり、誕生日のみで判断できるものではない。\n　この「誕生日占い」が「ニセ科学」でも信じてしまいやすい理由は「手軽さ」だと考えられる。１つは手軽に占うことができるためであると考える。誕生日は誰でも持っているものであり、子どもからお年寄りまで楽しむことができる。この誰でもできる簡単さが信じてしまいやすい理由であると考える。",
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    "answer": "最近テレビやネットを中心に流行していた水素水なるものは凡そ確実にニセ科学だと思います。水素水がニセ科学の産物であるかどうかということを証明するためには、表記通りの化合物が水に含まれているのか、そもそもその化合物は地球上に存在するのか、仮に存在しているとしても常温や冷凍保存状態でも水にとけていられるのか、そもそも人体にはどの部分で吸収されてどのような作用が人体に与えられるのか、といったことを第三者機関の研究所などに依頼してけん証してもらい、いずれかの検証で不明な点や明らかな間違いがあった場合には水素水を販売している会社に説明責任を果たしてもらう。こうすることで水素水の健康への影響を説明するのが最善であると考える。またなぜ世の中の人々がこのような不気味なものを信じてしまっているのかという点を考えると、第一に科学的知識が足りていないというのがあげられる。小中学生の時に学習するような身近の物質のことであっても基本的性質を忘れていたり、知らなくても調べないことからうまくだまされてしまっているといえる。第二に疑いを知らないことである。この店で販売されているということは確かなものなのであろうとかといった盲目的な信頼や根拠がなくとも科学的に証明されているとか統計学的に信頼できるという言葉を疑いなしに信じてしまっているところである。",
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    "answer": "　私が、「ニセ科学」だと思うのは毎朝ニュースなどでしている星座占いです。\n　これを「ニセ科学」だと証明する方法は、朝のニュースで１位だった星座の人と最下位だった星座の人にアンケートを取り、今日あった良い事と悪い事を回答してもらいます。日本だけでも、同じ星座の人は何千人もいるのでその星座の人全員が１日ハッピーだった、１日アンハッピーだった、ということは考えにくいのです。だから、１位だったのにアンハッピーだった人や最下位なのにハッピーだった人が必ずいるはずです。それが、証拠となります。\n　星座占いで、１位でラッキーアイテムさえもち歩いていたのに悪い事、いやな事があってアンハッピーになったという人は必ずいるはずです。そのような人が１人でもいる時点で、「１位の星座の人はみんなハッピー」と言っているのでそれは不成立となって「ニセ科学」であることが証明できます。\n　しかし、これを信じる人はとても多い。なぜかというと、何度か偶然１位になって良い事があったときにその占いを本当に信用してしまうのです。だから、１位になった日はポジティブ思考となり、大して良いことでもないこともラッキーと思い浮かれます。逆に、最下位になった日は普通のことなのにそれが悪い事だと思い込み、星座占いのせいにします。\n　このように客観的な思考ができなくなって「ニセ科学」でも信じてしまうということが多いです。",
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    "answer": "　ニセ科学である可能性があるものとしてオーディオ分野におけるハイレゾ信仰がある。人間の可聴域を超えた周波数までサンプリングすることによって、通常よりも臨場感が伝わる、空気感すら伝わるというふれこみがある。\n　これがニセ科学であると証明するため対照実験を実施するのが適当だと考える。同一環境で同一音源を従来のＷＡＶ形式とハイレゾ用のＦＬＡＣ形式で聴きくらべをさせる。そこでどちらがハイレゾだったかを答えさせる。結果を統計的に処理し、有意水準に満たないというデータを得ることでハイレゾであるか否かが高音質かどうかと因果関係がない証拠が得られる。その実験データを用いながらハイレゾの有効性を主張するものにブラインドテストを行い納得させる。\n　ハイレゾが広がった原因として、音の感じ方は人によって異なるということがある。また同じ人でも年齢を重ねると聴力は劣えてしまう。つまり音質の定義の困難さがある。また消費者が実際に聴きくらべを行うことなく企業の主張を簡単に信じてしまうことも要因である。さらに企業からすれば、ハイレゾ対応をうたうことで製品に新たな価値を加えることができ、収益を上げることができる。このような企業の戦略もありハイレゾは広く世にはびこることとなった。",
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    "answer": "私はパワースポットが「ニセ科学」の実例であると考えた。まず、「ニセ科学」であるという証明をするためには、パワースポットが「科学的」でないという証明をすればよいことになる。「科学的」を証明するものとして実現性・再現性・客観性の３つが挙げられるが、その３つの内１つでも当てはまらないものがあれば「ニセ科学」であると証明することができる。まず、パワースポットとは多くの人によってその場所に行くと自然からパワーをもらうことができたり、そのパワーによって良いことが身の辺りに起きたりすると信じられている。しかし、上記した中の再現性という観点で考えてみると、同じ場所のパワースポットに同じ時間に違う人が行った場合、自然からのパワーに個人差があるだろうし、良いことが起きるかどうかもわからない。このように、同じ条件下で同一の結果が得られるかどうかを調べることが、「ニセ科学」立証への道ではないかと考えた。また、パワースポットがなぜ信じられているかという点に関して、私は思い込みが関係していると考える。私も含め、人はパワースポットは自然からパワーをもらえてよい効果があると思っていると、あたかもパワーをもらったかのように感じてしまう。この理由によってパワースポットが科学的根拠がないのにあたかも「科学」であると考えられている要因であると考えた。",
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    "answer": "　手相であらゆることに関して分かると言われていることが「ニセ科学」の可能性があるのではないかと思われる。なぜ手相が信じられてしまうのかはいくつかの要因が考えられる。１つ目はかつて人生を謳歌した著名な人物達の手相などから取ってきているからである。実在した人物がそうであったなら絶対に違うと言い切れなくなってしまうからだ。２つ目は現に実際にいるかも、あるかも分からないようなものを信じる人が多いからである。事例を挙げるなら、幽霊や悪霊が挙げられる。そしてそれらをはらう霊媒師やエクソシストと呼ばれる人達が存在している。またそれらに関する話がネットや書物にかかれている。このように人は根拠が確実でないものに対しても信じてしまうところがあるのだ。３つ目は人がどのような状態でも、特に精神力が弱っている状態でも可能性があるものがあるなら受け入れてしまいやすい生き物だからである。具体例で言えば左手の生命線や運命線などをつないでＭのマークになっていれば運が良い人と言われることである。ポジティブなことであればついつい喜んでしまう。また逆に言えば生命線が途中で切れていたり、短かったら事故にあったり早死にしてしまうのではないかと思ってしまう。これらのことが嘘であると実証するには、かなり実現は難しいが、ある複数人の人達に協力してもらってその人の一生がどのようであったかを１日１日細かくまとめていき、その一生の記録を証拠とすることである。またその人の毎日の手相を調べそれを平均的に計算し、どのような人生を送るかを分せきし、それらを照らし合わせながら、矛盾が生じていた場、その違っている点を挙げて、手相占いがまちがっていることを説明する。そうすれば手相が当たっておらず、「ニセ科学」であることを証明できるのではないかと思われる。",
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    "answer": "　「ニセ科学」の可能性があるものとして挙げられるのは、「血液がサラサラならば正常でドロドロならば動脈効果など異常が起こりやすい」という例が挙げられさらに販売員が家までセールスに来たりセミナーなどで赤血球の拡大映像と称して薬を飲む前は血液がドロドロの状態だが薬を飲んだ後では血液の流れがサラサラになっているとい事を売り込むという例もある。\n　まず血液がドロドロであるサラサラであるという状態がどういう状態であるかという事を考えなければならない。おそらく上記の血液の映像は赤血球の浸透圧によって大きさを変えているので、血液がドロドロであるサラサラであるとい事と健康状態には因果関係はおそらくないはずである。この実験は同一の条件下で同一の結果か得られるので実験の再現性は認められる。\n　上の実験で血液のサラサラドロドロに因果関係がないことを証明した後は薬の人問の体に対する健康効果の検証である。健康という根拠が不明なので、もしかしたら薬自体には何の効果もなく、プラシーボ効果で薬が効いている様な気がしているだけなのかもしれない。\n　考えられるテストとしてはいくつものサンプルを被験者に投与して比較するなどの方向が考えられる。\n　「血液がドロドロ・サラサラ」はゼロ年代にテレビで広く取り上げられて「血液がサラサラ」は健康の代名詞となっていった。また東洋医学的な考えで「血のめぐり」が良いという事がさかんに言われるので日本人の中にそういった感覚が潜在的にあるのかもしれない。",
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    "answer": "　身近なニセ科学の可能性があるものとして水素水がある。健康に良いとして売られているが本当にそうなのか３つの観点から考える。１つ目は客観性を満たしているかどうかという点である。例えば、多くの人に一定の期間水素水を飲んでもらい、その後体調が良くなったかどうか聞いてみる。もし、大半の人が特に変化なしで、ごく一部の人が良くなったと言うのであれば、それは客観性を満たしていない。また、水素水と言っておき、普通の水を飲んでもらった時に、同じような結果が出たとしたら、それはその人の気分によって良くなったように感じていただけとなる。２つ目は、水素が体内でどのように作用しているのかを明らかにすることである。そもそも水素は水にとけにくい上に、そこから体内にほぼ全ての水素水中の水素を吸収できるのだろうか。また、そこからちゃんと作用しているという理論を示せなければ、実証性を満たさないことになる。３つ目は、健康をどのように定義しているのか明らかにすることである。水素水を販売している会社が、水素水を飲んだ客が自己満足感を得られ、精神的な健康を得られるとしているならまだしも、ちゃんとした根拠なしに、科学的に証明されているとして販売しているならば、それはニセ科学である。水素水の実態に沿った健康の定義により、販売しているか確めることが必要である。\n　このようなニセ科学を信じてしまうのも、人々が水素水についてよく理解していないからである。また、健康という問題は人々にとって大きな問題であり、実▁に効果があったというごく少数かもしれない意見を信じてしまうほど精神的な弱みにつけこんでいるからである。",
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    "answer": "　私は、「おまじない」が「ニセ科学」の可能性があると考える。「おまじない」とは、あることをしたら、テストで良い点が取れたり、足が速くなったり、告白が成功するなどといったものである。「おまじない」が「ニセ科学」であることを証明するためにまず、同じくらいの理解度で同じ勉強をした人たちで、「おまじない」をした人、していない人でテストを受けさせて、その結果を比較したり、同じくらいの足の速さの人たちで、「おまじない」をした人、してない人に分けて短距離走をさせてみたりすればよいと考える。そして、「おまじない」をした人もしていない人もほとんど結果は変わらないという証拠を",
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    "answer": "古代の中言で信じられていた薬学の分野の言い伝えで、「ある毒を水で１００倍に薄めるという操作を１００回繰り返したものは、その毒に対する薬となる」というものがある。これは、一見否定することが難しいように思う。多くの人は薬学の専門的な知識を持たないし、ワクチンなどはウイルスの毒性を弱めたものである。「全てにではないだろうが、いくらかの毒に関しては正しいのではないだろうか」と思ってしまっても不思義はない。しかし、これが「ニセ科学」であると証明するためには１モルの分子が６かける１０の２３乗個であると知ってさえいればよい。１モルとは、小さすぎる分子をまとめて数えるための単位で、大雑括な実験ではこれを大きく外れる数字が登場することはない。例えばその毒が千モルあったとしても（ちなみに炭素千モルは１２瓩）、分子数はせいぜい６から１０の２６乗個である。ところが、上の薄める操作を行えば、その体積は１００の１００乗、つまり１０の２００乗倍にもなるのである。この液体からもとの体積を取り出したときに、その中に毒の成分が入っている確率は６かける１０の－１７４乗パーセント。つまり上の操作を行って得られるのは（それが自然増殖しない化学毒である限り）毒にも薬にもならないただの水だというわけである。このように、知識を持っているだけで、それらしい「ニセ科学」を見破ることができることもある。逆に言えば、知識がなければ、上のような確かめるのが難しそうな話を信じてしまうことになる。",
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    "answer": "私は、健康食品や栄養サプリメントの一部が「ニセ科学」の可能性があると考える。これらは、健康に良いと信じて飲むことで、プラシーボ効果が発生し、製品のおかげで健康になったと思い込みが要因で信じてしまいやすくなると考えられる。健康食品や栄養サプリメントの一部が「ニセ科学」であると証明するには、同じ形、におい、味、大きさの食品やサプリメントと効果のまったくないものをどちらも効果のあるものだとわたし、後にアンケートなどで、偽物を与えた方にも効果を感じることを証明すればいいのだ。同様な実験結果を何度も同じ実験で得ることができれば、それらが証拠となる。それらの証拠を提示し、健康食品や栄養サプリメントは、飲まずとも、自分は今、健康であるという思いこみで健康になるのであり、健康食品や栄養サプリンメントに入っているものは関係がないと説明すれば良いのだ。",
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    "answer": "　視力悪化に悩んでいる人に向けたブルーベリーなどの健康食品はニセ科学であると考える。\n　販売者側の根拠としてはブルーベリーの生産が盛んでかつ消費量も多い地域では視力の良い人が多いという言い分があるが、テレビやゲームをはじめとした生活習慣や遺伝的特徴にかなりの差異があると考えられるため、視力の状態の因果を食生活にのみに求めるのは無理がある。",
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    "answer": "　私が「ニセ科学」だと思うのは、通販番組やチラシなどで紹介されているダイエット補助食品の効果についてだ。よくダイエット補助食品を実際に食べて数週間生活した人が、それによって体重が減少し、ウエストも細くなった、という事例がメディアを通して紹介されているが、私にはそれが根拠の不確かな情報だと感じられる。\n　そもそも、その人は本当にそのダイエット食品によってやせたのか不確かだ。一般的にダイエットをしている人の多くは食事制限だけでなく運動をする人が多い。以前より運動量が増えたこともやせた要因の一つではないだろうか。また、そのダイエット食品以外の食べ物について、厳しいカロリー制限をしていた可能性も考えられる。そうであれば、ダイエット補助食品の効能で体重が減ったのではなく、単に食品摂取量が減少し、必然的にやせただけである。つまり、メディアが紹介した人のやせた原因が、ダイエット補助食品のみの効果であると断言することはできない。結果と、そこから導き出される結論との間に問題があり、事実とのズレが生じている。\n　これを「ニセ科学」だと証明するために、主に二つの方法が考えられる。まず一つ目は、自らその商品を購入し、効果があるか確かめることだ。その際、他の要因が介入してしまわないよう、食事や運動量は一般的な程度に保つ必要がある。また、二つ目に、他の人に試してもらうことが挙げられる。複数の人に対して、同じ食事量や運動量で商品を試してもらい、サンプルを得る。",
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    "question": 3,
    "answer": "　ある雑誌の巻末に「このブレスレットを購入すれば宝くじで当たりを出せる」という広告が掲載されていたことがあった。そこには数人の写真とともに体験談が記されていた。その広告をわずかでも信じてしまった理由を考えると、大きな要因は〝経験者の声″であったように思われる。一人だけではなく複数人が笑顔でブレスレットをしている姿を見れば、自分も宝くじを当てたいという欲求に駆られる上に、警戒心も弱まる。体験談の内容もお金に不自由をしていない人々を除けば、魅力的なものであった。このニセ科学を信じてしまう要因は、購入者の経験を紹介することで人々の欲求を刺激する点にあると考える。\n　この例が虚偽であると証明するためには、そのブレスレットを不特定多数に配布し彼らに宝くじを一枚だけ購入してもらい、当たるかどうかを調査する必要がある。宝くじを一枚だけと限定した理由は、宝くじは購入枚数が増えるほど当選する確率が高まるからである。それではブレスレットの効果を検証することはできない。ブレスレットを購入した全ての人、もしくはその大半が宝くじに当選すれば再現性と客観性の面で妥当であると言えるだろう。また、その例はこのような実験によって検討されなければ、実証性を失ってしまう。体験談だけでは科学的に必要な要素を満たすことはできず、以上のような実験に基づいた説を訴えるべきである。",
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    "answer": "　以前、大きな流行を迎え、現在でもまだその人気が下火になっていない水素水という健康食品的な位置付けの飲料水がある。これがニセ科学であることを証明するためには、この水素水に本当に水素、あるいは水素イオンが含まれているかどうかを調べる必要がある。より具体的に言えば　その飲料水を入れている容器内部に、最低でも我々が生活している大気中以上、企業が説明している以上の水素が存在しているかを調べなければならない。そのためには、実際に水素水中に含まれる水素もしくは水素イオンを計測することが最も効果的な証明方法であると思われる。また、水素水を内部に保持する容器を調べることも一つの証明方法であると思われる。例えば、アルミ缶であればアルミニウムという水素分子よりもはるかに原子直径の大きな金属イオンが、金属結合を行っているなら、缶内部の水素は缶を通り抜けて外へ出ていってしまうことも考えられる。容器の素材を調べ、その容器が水素を内部に閉じ込めておく能力があるかどうかを見るのである。そして、これらの調査結果をこのような分野になじみのない人々にも分かるように説明することが重要である。あくまで専問的になりすぎず、誰もが理解できることが必須条件である。我々がニセ科学を信じてしまいやすいのは、多くの人々にとってはそのような専問的な知識がないことが大きい。それらの知識をもたなければ、そもそも自分で判断を下すことなどできない。その上、我々はこうであってほしいなどと望んでいるものに警戒心が薄くなりがちで、十分に分析を行わず、直観的判断を下すことが少なくない。そして、何よりニセ科学の情報を故意に使用する側は、我々のこうした心理を良く知っており、根拠のない主張に真実味を与えるために利用している。",
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    "answer": "　「ニセ科学」の可能性があるものは、健康商品や商業分野や思想など身近なところにある。「ニセ科学」の疑われるものの中で「ＣＤを聴くだけで英語がスラスラ話すことができるようになる」という教材が「ニセ科学」であることを証明する方法を考えてみた。\n　同じ期間、実際に英語圏へ留学した人とＣＤを聴いて学習した人を比較する。もし、ＣＤを聴くだけで英語がスラスラ話せるようになるというのが本当だったら、留学した人と大差なく話すことができるはずである。実際に留学した人とＣＤで学習した人にネイティブの人と話をしてもらい、その様子を観察する。留学した人とＣＤで学習した人の会話の進み方がほとんど変わらなければ「ニセ科学」検証失敗、また後者がぎこちなかったり、会話にいきづまっていたら「ニセ科学」検証成功であるといえる。\n　「ニセ科学」を信じてしまう要因は努力せずにいい結果を残したいという欲望ではないかと考えた。今回の英語教材の件だと、留学に比べてはるかにコストを抑えることができ、全く何もわからない環境に身を置くこともしなくてよい。自分の欲しいものを手に入れるには努力が必要だということを意識することで「ニセ科学」を簡単に信じこまなくなるはずである。",
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    "answer": "妊婦が持っている米には妊娠菌というものが含まれているため、その米を食べると不妊に悩んでいる人でも妊娠できるというのがニセ科学であると思う。これがニセ科学であると証明するには、妊婦が持っていた米を食べる妊娠していない女性のグループと妊婦が持っていなかった米を食べる妊娠していない女性のグループをつくる。米以外のその他の食事や運動等の生活習慣はどちらのグループも同じにする。その２つのグループの女性の一定期間での妊娠率を比較する。その結果、２つのグループの妊娠率に大きな差はないことが分かれば、どちらの米を食べても妊娠率に差はないので妊娠菌というものは存在しないと説明できる。このニセ科学は多くの不妊に悩む人々に信じられていて、妊娠米としてネット上で販売していたりする。その理由としては、どんな手を使ってでも妊娠したいと考えている人々の存在が挙げられる。また、不妊に悩んでいた人が実際に妊娠米を食べて偶然妊娠できたにも関わらず、それをあたかも妊娠米を食べたからこそ妊娠できたかのように言っている。このことが不妊に悩んでいる人々にニセ科学を本物の科学かのように信じ込ませているというこの悪循環も理由の１つとなっていると考えられる。",
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    "question": 3,
    "answer": "　ニセ科学の可能性があると思う実例として、各種ダイエットの効果を比較する番組が挙げられる。最近、テレビ番組で、何名かの人にそれぞれ異なるダイエットをしてもらい、その効果にどれだけ違いがあるか比較し、順位付けをする企画を観た。食事や運動など、いろいろなダイエット法があるため、食事量や運動量はそれぞれ異なる。また、被験者もそれぞれ異なる。この状態での効果の比較は不可能であり、この実験はニセ科学である。\n　それを証明するためには、まず、各被験者の摂取カロリーと消費カロリーを記録して比較してそれぞれ異なることを示し、次に、被験者の年齢や性別、基礎代謝量を比較して、やはりそれぞれ異なることを示せばよい。このようにすることで、この実験は同一条件下で行われていない以上、実証性や客観性に欠けたニセ科学であると説明することができる。\n　しかし、この実例がニセ科学でも信じてしまいやすい要因として、２つのことが考えられる。１つ目は、メディアの情報であるということだ。我々は、多くのメディアに囲まれて生活し、そこから得られる情報をう飲みにしてしまう傾向があるのだ。\n　２つ目は、ダイエットの効果という結果しか重視せずに番組を観てしまうため、その過程や根拠まで考えない傾向にあるからだ、",
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    "answer": "　ダイエットを成功させるためにはあまり食べ物を食べない方が良いだとか、肉を食べてたん水化物を食べなければダイエットがうまくいくなどといった内容のことを雑誌やテレビでたまに目にするが、これはニセ科学であると思う。このような方法でダイエットをしても、どこかでうまくいかなくなり、結局は体にダメージを与えるだけだということは、少し勉強すれば分かることだが、これを信じてしまう人は案外多いように思われる。信じてしまう要因の一つとして挙げられるのは、流行に乗っているかのような雰囲気をかもしだしていることと、あえて極端な方法を書いているということである。流行りの雑誌や人気のテレビ番組で紹介してみたり、有名人にやらせてみたりして、話題性を出しているため、良い方法かもしれないと思ってしまう。また、あえて無さそうな方法を紹介することで、せっぱつまっている人は誘導されてしまうかもしれない。しかし、このような方法には、たいてい中途半端な根拠しか書いていないことが多いので、実際に科学的な根拠を示してやればよい。例えば、",
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    "question": 3,
    "answer": "　「ニセ科学」の実例として、「あるサプリメントを飲むと、血液がサラサラになる」ということを挙げる。\n　この商業目的のニセ科学では、映像を用いてサプリメントの服用前と服用後の様子を示し、効果を説明している。ニセ科学であることを証明するには、顕微鏡映像の変化はサプリメント以外が原因であったことを突き止めれば良い。つまり、映像の撮影を顕微鏡の条件などを同じにして実行すると服用前後で変化が無く、ある撮影条件を変えると血液がサラサラになったかのような変化が起これば、原因が「サプリメントによる変化」ではなく、「撮影方法の変化」であったことが分かる。したがって、物事が変化した原因が何であったかを正確に捉えることが、因果関係を解明することにつながるのである。\n　上記の例のように、具体的な証拠を見せられると、その証拠がどのようなものかについて考えることなく、「正しいもの」として考えを進めていってしまうのである。ストーリー性が示されて内容に整合性があると感じると十分に吟味しようとする姿勢を失ってしまうのである。また、今回の例では科学に対する深い知識があれば、ニセ科学だと理解できるかもしれないが、そうでなければ疑って考えるのは難しいくらいに整合性がとれているからである。",
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    "answer": "　私は、「魚を食べると、頭がよくなる」ということを時々耳にするが、これはニセ科学の可能性を秘めていると思う。\n　これがニセ科学であると証明するには、まず、ＩＱテストなどを実施して、同じくらいのレベルの人を２０００人ほど集めて、５００人ごとのＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄグループに分け、Ａグループには毎日魚を食べてもらい、Ｂグループには週に５日ほど、Ｃグループには週に３日ほど、Ｄグループには全く魚を食べずに１年ほどその他の生活習慣は皆同じにして行う。その後ＩＱテストを再度実施してもらう。ＩＱテストだけでなく、記憶力テストなどでも同様の実験を行う。その結果、Ａグループの成績が一番よく、Ｄグループの結果が一番悪い、という結果がでなければ、「魚を食べると、頭がよくなる」というのは、ニセ科学である可能性が非常に高くなる。\n　なぜこの実例がニセ科学であるように私が感じてしまったかというと、私は、魚に含まれるどんな成分がどのように作用するのかを知らず、また、頭が良くなるというのは、とてもあいまいな言葉であるように感じたからである。私の他にも、それを知らない人は多いと思うが、それにも関わらず、なぜ信じてしまうかというと、人が生きていく上で、一般的に、頭が良いという状態は、とても重要なことであり、また、魚を食べることは難しいことではないため、あまり考えずに信じてしまうのではないかと思う。",
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    "answer": "　「水素水は体に良い」として、多くの水素水が製造・発売されているが、これはニセ科学だと考える。そもそも水素は水に溶けにくく、販売されている水素水中の水素含量も疑わしく、また水素自体ではなく有効に使用されるとしてもそれはプロトンであるので、水素水も通常の水もほとんど違いが無いと思うからだ。水素水の効果がニセ科学であることを証明するには、効果の調査以前に水素水中の水素含量を調査する必要がある。これは既に行われているのだが、調査を行ったグループの発表によると、水素水の製造直後の水素含量は商品ラベル表記の基準を満たすものがほとんどではあるものの、出荷・陳列の段階では水素が抜け、ほぼ通常の水と同じである水素水ばかりであったという。このことから、水素水の効果どころか水素水自体がニセ物であることが証明される。そこで、水素水が用意できた場合を考える。実験協力者を多数集め、半分の人々は水素水を、もう半分の人々は通常の水を使用し、同じように生活してもらう。一定期間ごとに血圧・コレステロール値など健康診断の際に計測する項目を測定し、データを比較する。数値変化が実際にあるかどうか、データを収集、分析し、数値変化に水素水が関与していないことがわかれば、「水素水は体に良い」というのは、ニセ科学であると説明できる。\n　水素と聞くと、二酸化炭素、窒素と聞くよりもイメージが何となく良い、というのは一般的かもしれない。水素に対する具体的イメージが他の２つと比べて湧かないのも１つの理由であろう。このことと、水素、という単語をストレートに使用することで、人々は水素水の効果を信じてしまいやすくなると考えられる。",
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    "answer": "「独身一人暮らしの女性が生物を飼うと結婚出来ない」を「ニセ科学」の可能性がある実例として挙げる。これが「ニセ科学」であることの証明するために、日本全国の一人暮らしをしている独身女性に実験に協力してもらう必要がある。まずどのような例を立証したいのかを説明し、３０年程の間にその女性にどのくらいの度合いで恋人が出来、結婚をするのかを調査する。データを集めてみると、「生物を飼って結婚することが出来た」人もいれば、「生物を飼っていなかったのに結婚することが出来なかった」人もいると考える。これらのデータにより、「生物を飼おうが飼わなかろうが、結婚出来る・出来ないに影響することはない」ということを説明する必要がある。なぜ「独身一人暮らしの女性が生物を飼うと結婚できない」という例を信じてしまいやすいかというと「生物を飼うことによりプライベートな時間が減ってしまうと考えてしまいがちであるからである。確かに世話をしたりするとプライベートな時間は減ってしまうかもしれないが、そのことが結婚出来ないことに関係しているとは私は思わない。独身で一人でいるのがさみしくて生物（ペット）を飼いたいと思っているのに、「ニセ科学」を信じて飼うのを我漫するのはおかしいと考える。",
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    "answer": "　まず「ニセ科学」とは、科学を装っているけれども科学ではないもののこと。または、メディアや口コミなどであたかも「科学」であると拡散され、多くの人々が信じてしまう根拠が不確かなもののことである。\n　このような「ニセ科学」と題される例がいくつもある。血液型性格診断や水の伝言というものがあるが、今回は手相を例に挙げて考えていこうと思う。手相の中でも生命線を主題としていこうと思う。今回取りあつかうのは生命線でもどの程度生命線が張っているかという方の手相について語っていく。\n　よく手相を見て「生命線が中心よりも張っているから長生きするよ」ということを聞くが実際のところ長生きしている年寄りの手相などを調べてみると別に特別張っているという訳ではない。つまり、「科学的」また「証拠」としても手相の生命線は「ニセ科学」といえる。\n　しかしながら、今現在においても手相を見て結果を知りたいと思うのは一般的である。また、その結果を信んじている人々が多い。この理由として、メディアやインターネットなどの口コミの多くに手相の見方などが多くけい載されているからと考えられる。\n　この手相を信んじることを止めるためにはなぜこの手相がその根拠となっているのかをしっかりと証明かつ説明するべきである。",
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    "answer": "コラーゲンを多く摂取することは美肌につながるという放送や宣伝は「ニセ科学」の可能性が高い。現代では容姿がある意味人間のステータスとして認識される世の中になってしまった。そんな世の中に生きる身としては、より良い容姿のために美肌を手に入れたいと思うことは、特に女性にとっては、極めて当然であり根拠が不確かだったとしても美への欲求から信じてしまう可能性が高いからである。コラーゲンの摂取が美肌につながるという「ニセ科学」を立証するためには、同じ肌年齢を持つ人に一定期間同じ運動、睡眠、生活をさせる必要がある。その上で互いの被験者の美をコラーゲンのみにするため、全く同じ食事にどちらか一方だけコラーゲンを含ませて食べさせ肌の様子を観察する必要がある。一般的な美肌の定義を説定した上でコラーゲンを摂取しなかった人の方が美肌に近づいたもしくは、肌の変化が同様、差があまりなかった場合には、コラーゲン以外の条件は同じで説定し、コラーゲン以外の影響に差が出ないようになっているいることをまず明らかに示す必要がある。その後で、コラーゲン以外の影響がない下で変化なしもしくは摂取しなかった方が美肌に近づくという結果から、コラーゲンの摂取は美肌には関係ないということが実証される。",
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    "answer": "自分は炭酸水を毎日飲むと健康によいとすることがニセ科学であるのではないかと思う。このことがニセ科学であると証明するためには医薬品と同じように、きちんとした手順を踏んで国に審査をしてもらいそこでニセ科学であるか否かを証明する必要があると思う。医薬品と認められなければ健康に良いというふれこみはうそになるし、似非科学として証明できる。",
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    "answer": "最近、最も話題となったニセ科学は「水素水」だろう。水素を多く含有しており健康によいとうたった水で、伊藤園等多くのメーカーが製造している。インターネット等では、「体内の酸化を抑え老化を予防する」「がんの進行を抑える」といった効能がささやかれており、それらの情報すべてを信じているかはわからないが比較的多くの人が買い求めているようだ。身近なところでは、私の叔父も購入している。水素水の効能について、消費者生活センターは「水分補給」以外の効能は認められないとしている。高校程度の化学知識をもっていれば、水素が体によい影響を及ぼすなどほとんど信じないだろうが、真っ向からニセ科学であると一般人にも説明するためにはやはり実験が必要である。科学は実証性・再現性・客観性をもって説明されなくてはならない。たとえば、老化を予防するという効能が存在するか調べるために、同じ年齢・性別・体型の人を数十名程度集め２つのグループに分け、片方のグループには水素水を与え、もう片方のグループには普通の水を与え数週間ないしは数か月生活させる。実験を始める前と後で、肌の水分含有量の変化など老化にかかわる項目について２つのグループを比較すれば、水素水が廊下に効果があると認められるか証明できるはずである。このような証明なしに主観的にさきの効能は語られ信じられているわけだが、それにはいくつか理由が考えられる。まず、「水素水」という名前である。あまり化学に明るくない人が「水素」と聞くと、“水のもと”というなんとなくきれいで純粋ないかにも健康によさそうな物質をイメージするのではないだろうか。また、老化の予防、がんの抑止は多数の人が抱く願望と一致する。耳に心地よい情報は信じたいもので、実際信じてしまいがちである。クリティカル・シンキングではそこで一歩立ち止まって、本当にそうか吟味する助けとなる。",
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    "answer": "ニセ科学の可能性がある例に、健康食品の販売があると私は考える。健康食品では、その健康食品を使い続けると効果があると宣伝し、販売している。例えば、ひざの曲げ伸ばしが大変になった高齢者に対して、ひざの曲げ伸ばしを助ける効果のある成分を含んでいる健康食品を使うとよいと販売する会社があったとする。その健康食品に確かにひざの曲げ伸ばしに効果のある成分を含んでいたとしても、効果のある成分が体内に吸収されるかどうかは説明されていない。ひざの曲げ伸ばしに効果があるグルコサミンは、口から入れるだけでは、胃の中で分解されてしまい体内に吸収されることはほとんどない。このように、成分の効果は事実だとしても、本当に人間の体に効果がある、または摂取方法が正しいとは限らない。しかし、成分自体の効果は確かであるため、ただその成分が含まれているだけの口から摂取しても効果がない健康食品に、成分が含まれているから健康になるはずであるという思い込みで商品を購入してしまう人が多い。成分の効果のある摂取方法等を理解していない、知識のない一般人がニセ科学でも信じていまうと考えられる。このように、健康食品には成分は含まれているという事実があり、正しく摂取すれば効果がある成分であるのでその成分自体の結果は間違ってはいない。しかし、その成分が含まれているからといって、その健康食品を使うことで、実際、効果があるかという因果関係は不明瞭である。このことから、健康食品の販売はニセ科学の可能性があると私は考えた。",
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    "question": 3,
    "answer": "「ニセ科学」の可能性がある例として、ビタミンCが多量含まれていることを宣伝している商品を挙げる。最近では、ビタミンCは肌によいといわれ、「レモン○個分のビタミンC」が含まれていることを売りとしている商品が多く存在する。しかし、その宣伝の中では、そのビタミンC量がどれほどなのか不明である。もしかしたら、レモンに含まれているビタミンC量は微量であり、「○個分のビタミンC」は効果的な量まで達していないかもしれない。証明するためには、まず、ビタミンCが肌によいと言われる要因のデータを示し、さらに人間の肌に効果的なビタミンCの摂取量、商品に含まれているビタミンC量の客観的なデータを出し、説明する必要がある。「レモン○個分のビタミンC配合」とよく宣伝され、そう宣伝されている商品が人気がある要因は、「ビタミンCは肌によい」と信じている人が多いからである。そのため、「レモン○個分」と書かれていると、そのビタミンC量がどれほど肌に良いかは不明であるが、多量のビタミンCを摂取できるのはよいことであると思い込み、商品に惹かれる消費者が多い。また、様々な会社でそのような宣伝をしている。宣伝として利用するのである。",
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    "answer": "「健康や美容にいい水」として「水素水」が少し前までメディアによって頻繁に宣伝されていたが、「水素水」は「ニセ科学」の一例であると思われる。水素水がニセ科学であることを証明するには、実証性・再現性・客観性のあるデータを示す必要があると考えられる。実際に実験で証明することが可能であること、その実験は同一の条件のもとで行われれば誰が行っても同じ結果が出るということ、その実験の結果は多くの人々に支持されうるということ、以上３つの「科学的であること」を前提に、水素水は本当に効能があるのかどうかを、見て分かりやすい証拠とともに出来る限り正確に伝えることが重要である。具体的には、水素水の成分と普通の水の成分の比較を行う、他の条件は同一にした上で実際に両者を一定の期間飲み比べてみて、健康状態や美容に影響があったかを数値化する対照実験を行う。この実験は上記の「科学的であること」の３つの前提を踏まえた上で何回か行い、その結果はわかりやすく正確に図化、数値化して説明する必要がある。以上のことを行い、水素水がニセ科学であることを証明するべきだと考えた。それから、水素水がニセ科学であるにも関わらず、その効能を信じ込んでしまう原因としては、まず、水素水を説明する際に「ＨＯ２」や「イオン」など、一見「科学的」で難解に思えてしまう用語を多く使っている点が挙げられると考える。また、「あの大手の会社が販売しているんだから効果があるに違いない」などと、大手の有名な食品会社が水素水を販売・宣伝することで水素水の効能を信じ込んでしまうのも要因として挙げられると考える。",
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    "answer": "私は人種・民族によるステレオタイプは「ニセ科学」の可能性があると考える。ここで云うステレオタイプとは、○○人は××な性格・考え方・嗜好・行動パターンをもっている、と、人物を型に当てはめる考え方のことである。ステレオタイプが信じられやすい理由は、人種という身体的な違いと、育った文化の違いの二つが根拠のように扱われているからだと考えられる。現存する人間はすべてホモ・サピエンスという同じ生物であるが、外見の違いをはじめ、人種間で多少の身体的な違いが存在する。そのため、性格や行動に関わる脳にも違いがあってもおかしくないと考えられるのだろう。また、文化間では社会の共通ルールや道徳観が異なっているため、特定の文化に属する人々特有の振る舞い方などが実際に見受けられる。例えば、日本人は誠実で控えめに振る舞うことをよしとする",
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    "answer": "栄養補助食品のようなものとして、サプリメントがあるが、これにはいろいろな種類があり、ビタミンが入っているものや、酵素を詰め合わせたものなど、さまざまだ。その中で、これに置き換えたらあとはなにもしないで１か月で３キロ痩せたといった広告を貼っているサプリメントをたまに見かける。今の時代、サプリメントをとることは健康的といった風潮がなんとなくあるが、それで健康に痩せることができるのだろうか。まず、このサプリメントに１食置き換えたら痩せるといった広告があるが、そもそも太っている人は標準的な摂取量を超えているから太っているわけであって、そのサプリメントに置き換えなくても、食事量を減らせば痩せるだろう。また、痩せるというと聞こえがいいが痩せるにも種類がある。理想的なものは、不必要な脂肪を落とし、筋肉量を増やし、有酸素運動によって体の機能を向上させてメリハリのあるバランスのいい体型を手に入れることだが、サプリメントの場合は、確かに体重は落ちるかもしれないが、体の動きを正確なものにするために必要な筋肉の量を減らしてしまい、肝心の落とすべき不必要な脂肪の量はほとんど変わらないため、上記の痩せ方と同じ体重だとしても、バランスが悪く、脂肪が目立ち、健康に過ごしづらい体型になってしまう。ばくばく食べて太るような人は、このような知識がないため、目先の数字にとらわれてしまうが、売り手の立場になって、なぜこのような表記の仕方なのか、他の商品との違いは何かという風に、よさげだから買ってすぐ試すのではなく、目指す体型になるにはどのような手順を踏んでいけば近づけるのか予め知識を身につけておくべきである。",
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    "question": 3,
    "answer": "身近な実例としてはいくつか挙げることができる。たとえば、１）てるてる坊主、２）「人」という文字を掌に書いて飲み込むと緊張をほぐすことができる、３）一般的には多くの人が１日に３食の食事をすると思うが、どれか１食べる抜くと太るらしいと聞いたことがある。今回は３つめの食事を抜くと太るのかどうかがエセ科学であるのかどうかを記すこととする。まず、この実例がニセであることを証明するためには何百という単位の参加者を集め、それぞれに３食のうちどれかを抜いてもらい、抜いた人と抜いていない人との間にみられる体重や内脂肪さらには筋肉量などの変化を探す事が求められる。さらに、実験参加者全員の条件を統一させるため、食事制限の他にも運動量を統一させたり、また一日ごとの行動を細かく記録したりする必要があると思われる。ここでは、１食分を抜いたことで身体に見られる影響を考え、その証拠を元に健康的な生活を求める人たちに説明すればよいと思う。また、このような実例は実際にニセ科学であったとしてもそうでないにしても簡単に信じてしまう可能性がある。なぜなら、人間は常に己の体系を気にする傾向にあるため、「１食抜いたら太る」事を信じてしまったならば、当然のごとく１食も抜かずに、太らないようにしっかりと食べようという心持に変わると考えられるからだ。「１食抜けば太る可能性がある。」つまり毎日規則正しく食事を摂ることができれば太るリスクを低減させられる、ということである。そのため、この例は消費者に対して健康的に過ごしてほしいという良心が込められているようにも捉えることができるのではないだろうか。つまり、科学を悪用して消費者をだましている一般的な意味合いでの「ニセ科学」とは多少異なったケースなのではないか、とも考えられる。",
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    "question": 3,
    "answer": "ニセ科学の可能性があるものとして、近年様々なメディアなどで話題となっている水素水を挙げることができるだろう。水素水とはその名の通り一般的な水よりも多く水素を含んでいる水である。水素が多いと何が良いのか、と問われても答えられない人が恐らくほとんどであろう。だが、様々なメディアや人気の芸能人のに紹介されたために多くの人が水素水は良いものだと考えるようになってしまった。さらに、水素水の説明をしているホームページなどを閲覧してみても「健康に気を使っている方におすすめです」というような曖昧な表現が目立つ。健康になる、といったことは書いていないので決して虚偽の情報を発信しているわけではない。だが、健康を気にしている人に勧めるということは体に良いのでは、と誤解をしてしまう人も少なくはないはずである。また、水素という目に見えない何かが水に加わっているというだけでなんとなく「科学的」に感じてしまい、結果として多くの人が「水素水は普通の水よりも良いものだ」という風に信じてしまうのである。店頭に並んでいる水素水のパッケージなどを見てみても正確に普通の水と比較して結果を記載しているものはまだ見たことがない。そこで、水素水をニセ科学であると証明するにはまずは実際に水素水を飲み、普通の水と比較実験を行う必要がある。１年間水だけを飲む人と、水素水だけを飲む人とで１年間の健康状態を比較してみるのである。そしてその結果をすべて公開する。そうすることで世間に水素水の正しい情報を知らしめることができる。しかし、どうしても異議を唱える人がいることだろう。そこで、水素水が広まった時と同様にメディアや芸能人の力を使って説明するのだ。人はテレビや雑誌で得た情報は世間一般の常識のように感じるものであるので、ニセ科学であると証明をする際にも効果的であると考えられる。",
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    "question": 3,
    "answer": "私は「部活動をしている生徒は部活動をしていない生徒に比べて偏差値の高い大学へ進学する」ということがニセ科学である可能性があると思う。これを信じてしまいやすいのは、部活動がないとき、部活動の時間がすべて勉強に切り替わることと思われているためだ。これがニセ科学であることを証明するために、高校の部活動をしている生徒と部活動をしていない生徒を分けて定期テストの点数を調べ、１年生から３年生にかけての成績の変動を調べ、進学することが決まった大学の偏差値も調べる。この時に、１年生から３年生にかけての成績がよくないにもかかわらず偏差値の高い大学に合格した生徒や推薦入試で大学に合格した生徒は外れ値としてデータから外す。また、それぞれの生徒が塾や家庭教師など、自主学習を除く学外で勉強をしているのかも調べる。集めたデータを分析して、塾に行っている部活動をしている生徒と部活動をしていない生徒、塾に行っていない部活動をしている生徒と部活動をしていない生徒をそれぞれ比較検討をする。また、同一条件下で同一の結果が得られるのかを調べるために別の県の高等学校でも同じようにデータを集める。分析結果として、部活動をしていない生徒に比べ部活動をしている生徒がより偏差値の高い大学に進学している数が少ないこと、または別の県で行った分析では部活動をしている生徒に比べ部活動をしていない生徒がより偏差値の高い大学に進学していることといった分析結果が出ることで、「部活動をしている生徒は部活動をしていない生徒に比べて偏差値の高い大学へ進学する」ということがニセ科学であることが証明できる。そして、科学を証明するためには仮説が観察実験によって検討できる実証性と、同一条件下で同一の結果が得られる再現性、多数の人々によって承認され公認される客観性が３つ揃う必要があり、１つでも足りない場合はニセ科学であるということを説明する必要がある。",
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    "answer": "暗い場所で本を読むと目が悪くなるという事例があげられる。この事例がニセ科学であることを証明するために被験者を暗い場所で本を読む群と明るい場所で本を読む群に分け、１日１時間読書する生活を送ってもらう。一定期間経過後に被験者の視力がどうなっているかを検査する。その検査の結果、暗い場所で本を読む人の視力が明るい場所で本を読む群以上に低下していなければ暗い場所で本を読むと目が悪くなるという事例がニセ科学であることが証明できる。このことが証明されれば、暗い場所で本を読むことが視力低下の直接の原因ではなく、本を読むこと自体、もしくはその他の要因によって視力が低下してしまうのではないかと考えることができる。この事例がニセ科学でも信じてしまいやすい要因としては、暗い場所で本を読む場合、普段以上に目を凝らして字を読まなければならないため、目に疲労がたまるように感じるからだと考えられる。目に疲労がたまっているだけで視力が低下しているかどうかはわからないにも関わらず、視力が悪くなる原因だと決めつけているのだ。また、暗い場所で本を読むと目が悪くなるという話を親から聞いた子どもたちが次は、自分の子どもに伝え、それが言い伝えのように広まっているのだと考えられる。",
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    "answer": "私は占い師による占いを例に挙げたい。占い師は、その人物の誕生日や星座や名前などから判断して、相談者に占いを告げる。占い師の言うことを私たちが信じてしまう理由は２つある。一つは、例えば性格診断において「あなたは情熱的な面がある反面、おっちょこちょいでもある」と言った場合それは情熱的というAのこととおっちょこというというBのことが相反することである。すなわちAかつBであればAまたはBとも取れる発言であるためである（＝バーナム効果）。二つ目は、ある程度占い師というのは相談者の雰囲気や行動によってどんな性格を判断できるため、それをうまく利用するためである（＝コールド・リーディング）。ニセ科学かどうか証明するためには、占い師にうそ発見器を取り付け、誕生日や星座や名前などから判断できるならば、相談者の顔か全身を隠して、占い師にしぐさや行動が見られないような状態にしてから、占い師のところに相談に行ってもらう。この状態で、占い師がその相談者のことについて何かを告げるたびに、その根拠を述べてもらいまた、その発言の根拠が適当かどうかをうそ発見器に判断してもらう。この作業を占い師１人につき１００人の実験を占い師１０人に行ってもらい、きちんと正確に相談者のことについて当てることができるのかを判断する。また、相談し終えた人にアンケート調査を行い、どのような発言があったのか、それは当たっていたのかを判断してもらう。なぜなら、相談者の具体的な診断があったかどうか判断してもらうためである。つまり、抽象的な言葉が多用されていないかどうかを判断する。この実験を通して占い師側がほぼ１００％の確率で相談者について当てることができず、抽象的な言葉が多用されていればニセ科学と証明できる。",
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    "answer": "「ニセ科学」だと思う実例は、食べ過ぎたときなどに飲むとよいと謳われている「摂取カロリーを制限できるサプリ」であると思う。これが「ニセ科学」であることを証明するためには、まず10代～60代(サプリの対象年齢が60代までとする)までの男女をそれぞれできるだけ多くの人数を集め、1週間全員に同じ飲食をしてもらい、体重を計測する。半分の人にその食事の中で1日だけサプリを飲んでもらう。しかし、人によっては活動エネルギーや身長・体重が違うため、なかなか同じ条件下の元実証するのはかなり困難であるといえる。また、サプリを飲み続けても効果があるのかどうかもわからない。ほとんど同じ身長体重の人が同じ食事と同じような生活を続け、高カロリーな食事を摂取した日にサプリを飲む人と飲まない人を作り、飲んだ人だけ体重増加がみられなかったという証拠と、サプリを毎日飲み続けた人と、何も飲んでいない人で、飲み続けた人が体重増加がみられないという証拠があれば、証明できる。ニセ科学でも信じてしまいやすい要因は、いつの世も痩せたいと思う人が多く、手軽飲めるなどのサプリの広告やパッケージのうたい文句に惑わされるようになってしまっていることがあげられる。",
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    "answer": "ニセ科学の可能性がある実例として「心霊現象」がある。それは生活の中の不可思議な現象を幽霊という目には見えない存在が引き起こしているというものである。この現象をニセ科学と証明するには心霊スポットなどの心霊現象が起こる場所で、幽霊の存在を科学的根拠がないと実証性や再現性、客観性をもとに証明する。幽霊というのは実体がなくその存在を証明する物質が存在しないのである。そして、物事や現象には必ず原因がありその原因を一つ一つ科学的に実証、再現することで霊という存在を否定する。人々が不可思議な現象だというものを科学の力で再現することで、霊がおこしているものではなく、自然の力や影響によって発生しているものなのだと証明する。しかし、心霊現象というのは人々に古くから根ざしている文化のようなもので、実証し証明することができてもなくすことが困難なものである。写真や音声、映像などで、霊の存在を実証しようとする働きもあり、科学的否定が難しいのも原因として考えられる。また、霊を死者の魂として扱うこともあり、死者を尊ぶ人々の思いや心の働きによってもうまれてくるので、そもそも科学的立証が困難であるといえる。こうした実例はニセ科学として立証できても信じてしまう傾向が強い。それは宗教のような簡単には推し量れないものが多いからだと考えられる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "ニセ科学の可能性があるものとして、健康食品を販売している通販サイトが挙げられる。健康食品を挙げる理由として、この健康食品を食べて、皆が健康になるのならば、全員が同じ環境で生活し、同じ内容の食事を摂るなど、その食品を一定期間定期的に摂取するだけでなく、それ以外の項目も全員揃えた上で、この食品が健康であると実証する必要があると考えるからである。そして、この実験を通じて、全員に同じ結果が得ることが出来再現性があるのなら、この食品は健康にとって良い食品であるとデータや実際の被験者の様子などの説明書きを加えたうえで、通販を行うべきである。人は、健康に良いというだけで、あまりその食品の成分を気にしたり、本当にその食品によって健康の成果が得られたのかが論理的にかつ合理的に書かれていなくても健康のためならばと購入してしまう傾向にある。そのため、あまり健康に良い食品かどうかがあまり具体的に手順を説明されていなくても、一部の人々に効果があれば、それがすべての人に効果があると思いこんでしまう。よって健康食品をニセ科学であるのにあたかも科学であると思い込み、そして購入してしまうという心理があるためであると考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "私が、「ニセ科学」の可能性があると思う例は、最近よく耳にする糖質制限ダイエットである。この主張の中でもこれまで日本人が当たり前のように食べてきた「お米」に代表される「炭水化物」を一切摂取しないことで健康的に減量できると唱える専門家がいる。その代わりに、肉や魚、卵などといったタンパク質等はカロリーに関係なく、いくら摂取しても問題ないと主張している。私は国籍の違う幅広い年齢層の男女１００人を集め、最初の１か月にはこれまで通り炭水化物を含んだ食事を摂取してもらい、その後の１か月には炭水化物を抜いて、肉や魚等のタンパク質を含む食材を無制限に摂取する食事をしてもらい、前者と後者の実験期間でどのような変化が起きたかを比較することで、この主張が「ニセ科学」であるかどうかを証明できると考える。再現性の観点から、１００人全員が減量に成功しかつ",
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    "question": 3,
    "answer": "「ワカメには髪に良い成分が含まれてるから、ワカメを多く食べることで発毛が促される」という話はよく聞くが、これは「ニセ科学の可能性があると思われる。もし、これがニセ科学だとして、この実例がニセ科学でも信じてしまいやすい要因としては２つ考えられる。１つは、悩みを持っている人は、解決策に根拠があるかないかに関わらずとりあえずやってみようという気持ちを持ちやすいからだと考える。２つめは、ワカメを食べるということは高額な薬や治療のように複雑でお金のかかる事をしなくても良いため、比較的やりやすいからだと考える。深く考えなくてもよいということがニセ科学でも信じやすいと考える。そして、これがニセ科学であることを証明するためには、髪の毛が少ない人１０００人を対象に、毎日全員同じ食事をとって尚且つワカメを通常よりも多く摂取する生活をしてもらい、髪の毛が生え変わるサイクルごとに発毛状況をチェックし、発毛を実感できた人数が発毛を実感できなかった人数より少なかった場合、「ワカメを多く食べることで発毛が促される」という話はニセ科学と呼んでもよいと考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "「ニセ科学」の可能性があると思う実例として、トマトダイエットが挙げられる。そもそも、ある事象が科学であると認められるためには、①実証性（仮説が実験などによって検討できる）、②再現性（同一の条件下では同一の結果が得られる）、③客観性（多数の人々によって承認され、公認される）の３つの条件を満たさなければならない（以下、それぞれ科学の成立条件①、②、③という。）。よって、この３つの条件を１つでも欠けば、科学ではなく「ニセ科学」となる。「ニセ科学」とは、根拠が不確かなデマのことをいう。根拠が不確かであるにもかかわらず、メディアや口コミによってあたかも「科学」かのように拡散されるため、信じてしまいやすい。トマトダイエットにおいても、野菜は健康によいと言われているため、野菜ばかり食べれば、身体によいものを摂取しながら痩せられるという思い込みやメディアの煽りによって、信じてしまわれやすいものと考える。証明の方法としては、科学の成立条件①を満たすために、実際に実験を行うことが肝要である。多人数の被験者を集めて、一定の期間トマトばかりを食べてもらう。そして、体重の推移を計測する。証拠としては、科学の成立条件②を満たすために、被験者のうち大多数の体重が減少すればよい。最後に、科学の成立条件③を満たすために、もし実際に体重が減少するという証拠が得られたならば、多数の人々を納得させられるよう説明することが必要である。",
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    "question": 3,
    "answer": "「ニセ科学」の可能性があるものの実例として、ダイエット食品があげられる。ダイエット食品については「～キロやせた」などというフレーズを使ったテレビのコマーシャルや広告がよくみられ、統計結果を示したり、使用者の体験談などで人々を惹きつけようとする。また、「効果がなかったら全額返金」などというものも時折みられる。自信にあふれ、センセーショナルな宣伝文句が体型などに悩む人の心に付け入ることで、それを信じる人が増えると考えられる。ここで、ダイエット食品の効果が偽りであることを証明するためには、どのような統計結果が使われているのかを確認する必要がある。具体的には、どれくらいの人数の人に、どのような人を対象に、どのような内容の質問をしたのかを調査する。対象の人数が少なければ、たまたまその人たちに効果があっただけで、他の人には効果がなかった可能性もある。また、質問の対象に年齢や性別、職業などの偏りがないかも確認すべきであろう。悪質な場合には企業の側が効果のあった人を中心に質問の対象にしていることも考えられる。さらに、質問の内容については、たとえば「どれくらいの頻度で運動をするか」など、体重減少の別の要因となりうる項目が存在するか、存在しているならばその項目の結果はどのようなものであるかを確認すべきである。体重の減少の要因としては、ダイエット食品以外にも、運動による体重の減少、なんらかの原因で食事量が減ったことによる体重の減少など、さまざまなものが考えられる。したがって、その点を詳細に調べることにより、ダイエットに成功したことが本当にダイエット食品によるものであるのかを見定める必要がある。",
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    "answer": "日本では「７」という数字が幸運の象徴としてしばしば用いられるが、果たしてそれは科学的であるといえるか。その点、７が幸運の象徴であるということに以下科学的な立証手段を試案する。まず、「幸運」とは何かを定義しなくてはならない。そして次に、７またはそれ以外の数字に関する事象をサンプルデータとして収集し定義に基づいて統計をとる。また、上記と同様の調査を日本以外で行い、外国のサンプルを集め、日本固有のものであるかを検討しなくてはならない。その後、定義に基づいて条件関係について検討し、もし一定の条件があり、かつ条件に基づき同一の結果が得られることを実証できたのであれば、何らかの研究機関かマスコミなどに報告し世間に広く承認してもらう必要がある。その一連の過程を経て、科学的に７は幸運の象徴であるということができる。しかし、おそらく「幸福」とは何かを定義することはほぼ不可能であり、上記立証は不可能だと考えられる。したがって、『日本では「７」という数字が幸運の象徴である』という命題はニセ科学と考えられる。このようなニセ科学の要因として考えられるのは、日本文化における伝統と縁が深いと考えられる。即ち、七五三や三三七拍子、俳句の字数（七五七）、割り切れないなど日本文化上で独特の意味を付与され、現在でもそのような慣行・思想が広く根付いてることによるものだと考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "ダイエット商品で、２週間で１０キロ痩せるなどといううたい文句で販売しているものがいくつかある。ビフォーアフターの写真が紹介ページに記載されており、ビフォーではおなかがとても出ていたのに対し、アフターではペタンコになり、とても痩せている。また、難しい単語が羅列されており、科学的に根拠があるようにも思える。しかし、写真には顔が写っておらず、また肌の色も全然異なる。さらに、ビフォーではおなかにあったほくろがアフターではなくなっている。以上のようなことから、ビフォーとアフターは同一人物ではない可能性がある。また、顔が写っており同一人物とはわかっても、本当にビフォーの写真が先なのかも疑わしい。もともと痩せている人が、わざと太ってビフォーとアフターを入れ替えた可能性があるからだ。また、２週間で１０キロも痩せるという文言も信用ならない。使った人の痩せた体重の平均値なのか、一番痩せた人の数字なのか、全くのデマなのか判断がつかないからだ。それでも信じてしまう人が存在するのは、責任逃れのために小さな文字で「個人差があります」と記載してあるのを見逃したり、使用者の感想としてもっともらしいことが書いてあったり、一般の人にはわからない化学式や仕組みの図式をすることで信頼感が増してしまうからだと考える。使用者の感想では、全て肯定的な感想だと怪しまれるが、ほどよく否定的な感想や「初めは私も信用していなかったのですが」などと文頭につけると、同じ目線の人間が書いたものだと思いがちである。仕組みの図がどんなものであろうと、一般人にはそれが間違っているのかもわからない。詳しく書くことで信用度が上がってしまうのも無理はない。以上のような手段を用いられると、信じる人が増えてくると考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "私が「ニセ科学」と感じるのは体型による性格診断である。たとえば、太っている人はおおらかで大雑把、痩せている人は怒りっぽく、几帳面であるといったようなものである。体型による性格診断が「ニセ科学」であることを証明するためには、批判的思考のもとに体型の性格に本当に因果関係があるのかどうかを疑ってみることが重要だと考える。性格という概念はもともとなくそれぞれの人によってとらえ方が違うものだということを発信する必要がある。体型による性格診断ではバーナム効果の影響が強く、曖昧で大まかな分け方しかしていないため、誰にでも当てはまるため、多くの人が信じ込みやすいのだと考える。また、マスメディアの影響も考えられ、芸能人の風貌と性格で視聴者が勝手に判断しているケースも考えられる。",
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    "question": 3,
    "answer": "エセ科学として、「運動前にはしっかりとストレッチをして腱を伸ばさないといけない」というものをあげる。これまでは運動の前には、ストレッチをしっかりしないとけがをしやすくなるといわれていたが、これは半分正解であり、半分不正解である。まず、ストレッチは動的ストレッチと静的ストレッチの２種類が存在し、世間一般的に一般的にイメージされるストレッチは静的ストレッチである。この静的ストレッチではじっくり腱を伸ばすのだが、近年の研究で運動前に各部位に対して３０秒以上静的ストレッチをすると腱が伸びきってしまい、運動パフォーマンスを低下させてしまうことが判明している。一見、運動に有効に思われる静的ストレッチが逆に悪い効果をあたえるというのは、これまで根拠のないエセ科学に騙されていたといってよいだろう。これを防ぐためには、動的ストレッチを行えばよい。ただ、静的ストレッチも３０秒以内に収めると有効なので、これを意識することがよいだろう。また、ストレッチに関連してアキレス腱を伸ばす時に、反動をつけるほうがより効くと考えている人がいるがそれは嘘であり、ゆっくりと伸ばさないといけない。反動をつけると逆にアキレス腱断裂につながりやすくなる。このようにエセ科学は有害になることも多いので気を付けないといけない。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "　生年月日で人生の運命を判断することは「ニセ科学」だと思う。ニセ科学は科学を装っているけど、科学ではない根拠が」不確のことが多い。生年月日で人の運命を判断することは基本曖昧な言葉を使いながら、人を騙すようなことを行う。このような情況に騙せないため、批判的思考力が重要になる汎用的技能を身に着けることが重要になる。論理的思考、流れた内容を立ち止て、疑問を考える。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "私が、ニセ科学の可能性があると思うのは、「酢を飲めば、体が柔らかくなる。」というものである。これがニセ科学であることを証明するには、実際に実験を行う。酢を飲む前と後で、変化がみられるか検証するために酢を飲む人甲と飲まない人乙を用意し、甲が酢を飲む前と後で二度、体の柔軟性を測るテストを行い、甲と同じタイミングで乙も二度の柔軟性テスト行う。そして、両者の結果を比較し、その変化率が両者の間でほぼ同じ、あるいは、甲のほうが低いという結果を得る。この実験を、女性や、男性、また、年齢や、運動経験の有無などの条件が異なる人でも行い、できるだけ多くの結果を集める。そして、甲と乙の間に差異がみられないという証拠を得て、酢を飲むことが身体の柔軟性の向上に影響することはない、という説明を行う必要がある。また、この実例がニセ科学でも信じてしまいやすい要因は、酢を飲む前と後に、二度の体の柔軟性テストを行えば、多くの場合、練習をしていない１度目よりも、１度目のテストの経験を経た２度目のほうが良い結果が出やすいうえに、酢の効果を信じきっている人であれば、その思い込みが体の動きに影響する場合もあることが考えられるためである。このような不確定な結果の出る実験であっても、実際に実験を行い、出た数値というのは、一見、合理的で論理的な規則に基づいているように見えるため、科学的な情報である、と誤認してしまい、多くの人がこの実例は正しいと信じてしまうのだと思われる。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "私が「ニセ科学」の可能性がある実例として挙げるのは、ダイエット用のサプリメントである。「ニセ科学」であることを証明するために、同一条件の人を一定人数揃える。同一条件というのは、性別、年齢、体重、また過去における体重増減が少ない人物である。そこからダイエット用のサプリメントを摂るグループと摂らないグループの２つに分ける。２つのグループはダイエット用のサプリメントを摂るか否かということ以外、食事の内容や仕事、食事や起床する時間といった生活リズムはすべて同じといったもとで検証する。その中で一定期間生活して、体重の増減を記録していく。その結果、ダイエット用のサプリメントを摂ったグループと摂らなかったグループの体重増減の差を見ていき、２つのグループの体重増減の差が違わなければ「ニセ科学」であると証明することができる。ダイエット用のサプリメントに体重を減らす作用があるならば、２つのグループ間の体重増減の記録にはっきりとした差がでるはずである。では、なぜ人々がダイエット用のサプリメントの効果を信じてしまいやすいかについて考える。まず、理由の１つ目として人々の楽をして痩せたい、なんとしてでも痩せたいという気持ちが強いことだと私は考える。食事制限や運動するのは辛くて面倒くさいそして長続きしない中で、ただ摂るだけでよいというダイエット用のサプリメントは人の弱い部分に付け入ることができる。２つ目にプロモーションで実際に痩せましたという実例を紹介していることだと私は考える。あたかも実際にダイエット用のサプリメントを摂ってその効果で痩せたということを聞くことで、それならば私でもできると考える人が多い。しかしながら、実際ダイエット用のサプリメント以外にも、運動をしたり食事制限を行うことによって痩せていると考えたほうが正しいと私は考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "昔から少量のお酒は体にいいといわれている。この説が「ニセ科学」であると証明するためにはアルコールを一切摂取したことのない被験者と一定のアルコールを定期的に摂取し続ける被験者を比べる必要がある。アルコール摂取量も段階的に異なる被験者が必要だ。ここで、再現性に問題がないように条件を一定にすることが難しい。アルコールを全く接種したことのない人はまれで、現在は摂取していなくても過去には摂取したことがある可能性は十分にある。また、アルコールの摂取量は自己申告では不確かであてにできない。実証性は実験結果を公表すれば確認可能だ。客観性は実験後に承認されれば問題はない。条件を再現性に注意し設定した実験で少量のお酒は体にいいわけではないと実証されれば批判的思考の３つの観点を満たしたこととなり、「ニセ科学」だと証明ができる。ここでなぜ、少量のお酒は体にいいといわれるようになったかは経験上のことが大きいと考えられる。経験上アルコールは摂取量が少ないほど健康にはいい。しかし、お酒を全く飲まない人と少量飲む人では比較がしにくい。お酒を全く飲まない人多くには過去に大酒のみだった人もいるだろう。よって健康上や精神上の理由によって断酒した人が健康上に問題を抱えているのを見ると、少量だけ飲酒する人のほうが健康だと見える。また、業界のイメージアップに使われていることも考えられる。都合のよい説を使い飲酒を促し、需要拡大を促しているのではないか。何回も紹介されることで人々に刷り込まれ正しいと思いやすくなる。",
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    "question": 3,
    "answer": "ニセ科学の例として、健康食品のCMでよく用いられている、ビタミンを多く含む野菜を摂取すればするほど健康寿命が延びることを挙げる。この実例は、ビタミンだけを摂れば健康寿命が増えることをよく示唆している。また、青汁のCMを例示すると、ビタミンが健康にいいことを前提として野菜何個分とよく表記しており、更に青汁だけを飲んでいれば健康になることをよく主張している。なぜ信じてしまうかといえば、ビタミンが健康にいいと教え込まれている人が多いからである。そのため、食べる量が多く、かつ運動をしなくても健康食品や野菜を食べれば健康になると誤解してしまうことが起きる。これをニセ科学だと証明する方法として、根拠性を明らかにする方法を用いる。それは、ビタミンを摂取し、尚且つ健康維持として運動を定期的に行っている人のサンプルデータを集める方法が有効ではないかと考える。また、ビタミンだけを摂取するのではなく、たんぱく質や脂質といった他の栄養素もバランスよく摂取している人のサンプルデータも用いることが有効であると考える。この２つのことより、根拠性を明らかにするために、サンプルデータの詳細を明らかにしたうえで、ビタミンの摂取が健康に与える影響をより詳しく述べて実証することが必要であると考える。実例として挙げた健康食品は購買者の健康関係を左右し、場合によっては健康被害が出る恐れがあるため、詳しくビタミンと健康寿命の因果性を説明して、慎重になる必要があると考える。",
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    "answer": "「ニセ科学」であると考える事象は、経営学におけるリーダーシップ論や組織行動論である。これらの分野では、理論の裏付けとして、しばしば企業での実例や心理学等の知識を用いる。そのため、人々は実際の例示やほかの学問の知識を応用しているという外観上の理由からこれらの理論が科学的なものであるということを信じる。これらの理論が科学的ではないと考える要因は、その実証性と再現性の困難さにある。これらの理論の場合、条件として様々なことを仮定する。そして、人々はある程度合理的な行動を行うこととして、その理論を展開する。しかしながら、多くの条件を満たし、そのうえで合理的な行動しかしない人々を対象に実験することは容易なことではないと考えられる。また、同一条件下で実験を行っても、同一の結果にならないような理論も存在する。そのため、そのような非科学的な理論を含むリーダーシップ論や組織行動論は、実験や事例研究を用いて、科学であるかのような外観を持つ「ニセ科学」であると考える。これらを「ニセ科学」であると証明するためには、それぞれの理論について、実際に実験を何度か行い、それらの理論が実証性や再現性を持たない非科学的なものであることを示し、それらがあたかも科学的な学問であるかのような外観を持つことを示す必要があると考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "テレビの通販番組で「タマゴサミン」という鶏卵を元に作られたサプリメントが、加齢により足腰に痛みがあり歩行が困難になった人に対して効果があるとして売り出されていた。生まれたてのヒヨコは親の助け無しで直ぐに歩き出せるのだからその元となる卵には歩き出す力があるというのが番組での宣伝文句だった。このサプリメントを信じてしまう原因として番組内で紹介されている利用者の声だ。何をしても効果は無かったが、このサプリメントを飲み始めたら途端に足腰の痛みなしで歩けるようになったという様々な体験者の映像が流されていた。しかしこの体験談には疑わしいところがある。いわゆるヤラセというサクラ利用者ではない保証はないし、実際に歩けるようになった人もプラシーボ効果などの思い込みの力ではないという保証はない。他にも番組内ではサプリメントを製造している会社のラボの研究員のインタビューを流し、番組を見ている人に対して「凄そうなところで研究をしている賢そうな人が言っているのだから本当なんじゃないか」という思い込ませるような場面もあった。ヒヨコから予想される歩き出す力の説も、何度も番組内で流し強い説得力があるかのような印象を与えていた。このサプリメントがニセ科学であった場合、それを証明できる方法として効果の有無と、効果がサプリメントの成分によるものであることを確認することが最も明快である。まずサプリメントのお陰で元気に歩けるようになったという体験者に同じ見た目の全く効用の無い錠剤を同じサプリメントであると偽って渡し、それでも変わらず健康に歩けるかどうかを比較することで効用の有無を証明する。または全く番組を見ていない人に効用も伝えずサプリメントを渡して服用してもらい、効果が認められるか確認するという方法が考えられる。",
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    "answer": "私がニセ科学の可能性があると思うのは占いである。占いにはタロット占い、星座占い、生命月日診断などさまざまなものがあるが、どれも根拠が不確かだと思う。しかし占いは私たちの生活の中で普通に存在している。朝の情報番組のコーナーに星座占いがあったり、神社に当たり前におみくじがあったり、人気の占い店に行列ができたりと、占いを信じる人は多い。占いがニセ科学であることを証明するためには、どのような占いの結果を持って結論を導いたのか証明してもらうことが一番だと考えられる。その結論を導くまでの工程が科学でなければ占いはニセ科学だと説明できる。また、占いが信じてしまいやすい要因は、人々が生活の中の不安や悩みを自分ではない誰かに解消してもらいたくて、自分がどうしたらよいのかを占いは教えてくれるからではないかと考えた。誰にでもあてはまるけど自分だけにぴったり合うと思わされるようなことを言われると、自分のことが本当にわかるのだと信じてしまい、そのあとに言われることも科学的に導かれた導きで、自分はそうしたら理想の自分に近づける、救われると思いたいのだと考えた。自分ではなく、違うものに結論を出させて、自分で結論を出すことから逃げたいという心理が働くのが人間だからではないかと考えた。",
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    "answer": "星座占いは「ニセ科学」の可能性があるとわたしは考える。星座占いが「ニセ科学」であることを証明するためには、まず、確かな根拠があるのかを調べる必要がある。また、その順位をつける根拠となるものやラッキーポイントなどの決め方を調べ、それは、観察実験などで検討できるものであるのかといった実証性、同一の条件下では同一の結果が得られるのかといった再現性、または客観性といった科学的であるといえる根拠となるものの中で当てはまらないものがあるということをいうことで証明する。。まず実証性を調べる。その占い結果は何かの根拠に基づいている場合、その根拠のもととなったもので結果を本当に検討できるのかを探る。実証性が証明できた場合、次に、再現性はどうかを調べる。これは、実証性のところで行った観察実験を日本以外の数カ国で行うことによって調べる。これも証明できた場合は、この結果は誰が見えもそうなのかをランダムに選んだ何人かに検討してもらう。この三つのなかで証明できなかったものを証拠として、科学的であるとは言えないということを説明する。ニセ科学であったとしても星占いが信じられやすい要因として、誰もがよく経験することを書き、読み手はその文章を読んだ後、その文章にあてはまるような行為に注目するためにあたっていると感じるようになっているということがあげられる。",
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    "answer": "ニセ科学の例の１つとして、これを付けていると健康に過ごすことができる、仕事や勉強が上手くいく、金運が上昇する、恋愛が成就するといった謳い文句で販売しているブレスレットやキーホルダーの類を挙げることができる。こういった製品は、たとえこれを身に付けていたとしても、病気を治してくれるわけでも、仕事や勉強を手伝ってくれるわけでも、お金をくれるわけでも、恋愛を成就させてくれるわけはないものが存在する。これが科学的に根拠のないものであると証明するためには、実際に購入した人のその後の効果についての統計を取り、購入者とその効果について相関関係がないことを証明する必要がある。また、たとえ相関関係があったとしても、それがその製品の効果によるものではなく、原因が他のところにあるというのを証明する必要がある。科学的であるというためには、実証性と再現性、そして客観性が必要となるが、これについては、信じている人がいたとしても再現性や客観性はなく、非科学的であると言わざるを得ないであろう。人々が信じてしまう理由の１つは、実際にはその製品のおかげではなくとも、成功できたのはその製品のおかげであると錯覚するからではないかと考えた。そういった製品を購入するということは、その事項について普段から気にしているであろうし、そうするとちょっとした良いことでもこの製品のおかげであると考えてしまう可能があるためである。これがプラスに働いて、結果的のよい方向へいくのであれば、そういったことを信じて購入するのも間違ってはいないと思うが、こういった製品に頼りすぎ、精神的・金銭的に被害が出てしまう可能性もあるので、注意が必要である。",
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    "theme": "criticize",
    "question": 3,
    "answer": "ダイエット食品で痩せるというのはエセ科学であると考える。このダイエット食品の使用方法としては一食を置き換えるというのを前提とする。理由としては、ダイエット食品でなくても一食分何かある特定の食べ物に置きかえ続けることができるのならば、自然と一日のカロリーは減り、摂取カロリーよりも消費カロリーの方がうわまわったら痩せると考えるからだ。この実例をエセ科学と証明するためには、条件を制御しながら比較をしていきたいと考える。例えば、同じような体質を持った人同士で比較する。毎晩、あるダイエット食品を食べ続グループとリンゴを食べ続けるグループで三か月後どのような結果が得られるのかという方法を用いる。すると、ダイエット食品とリンゴを食べ他グループは同様に痩せているという結果が得られて、ダイエット食品擬いのではなく置き換えダイエットがいいのではないかとというように説明する必要があると考える。また、この実例が偽科学でも信じてしまいやすい要因としては、ダイエットという言葉の強さが挙げられる。ダイエットは太っている人にとっては、必ず痩せたいという希望を持っている。そのため、思考は自分が痩せることにスポットライトが当たってしまい、批判的思考というのをしなくなってしまっているのではないかと考える。つまり、痩せるということしか考えずに、情報をすべて鵜呑みにしてしまっているということが信じてしまっている要因だと考える。",
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    "answer": "「ニセ科学」の可能性があると思う実例について、私は「聖水」を挙げる。聖水とは、それを飲めば邪気が祓われ、運気が上がるといったものである。聖水がニセ科学であると証明するためには、批判的思考という方法を用いる。それによりまず、邪気とは何であるか証明できないこと。聖水が幸福に関係する根拠がないこと。また、自分にとっての幸福とは何かを確認し、それを得るために必要なものを確認する。また、聖水がニセ科学であるにもかかわらず信じてしまいやすい要因は、人間の「幸福になりたい」という自然な欲求に対し、手を差し伸べられることで救われたと思い込む為であると考えられる。",
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    "answer": "私は、以前より水素水についての信憑性を強く疑い、偽科学の最たるものだと考えている。水素水が偽科学であると考える根拠は、自身が化学の授業で学んだ知識にある。また、自身が所属していた工業学校の物質工学科で化学を専門的に学んでいる生徒や教員に聞いても、水素水は存在しないと聞くため、より一層疑いが強い。何故これほどまでに水素水が信じられているのか疑問に残る部分もあるが、その一番の原因は商品化にあると考える。有名な大手企業はその信頼も厚く、ゆえにそこからの商品が出たともなればその科学的根拠を差し置いて信じざるを得ない。特に、科学的知識に乏しい人からすれば、深く考えることなく信じてしまう。また、水素水は健康や美容を謳った商品だったため、そこに飛びつくことになおさら深い根拠はいらなかったはずだ。健康や美容に関する科学には、オカルトともいえるほど偽科学が多い。一般に知られていないような名前の成分を持ち出し、その実際の働きを曲解して商品の宣伝文句にする例が、科学の専門家ではない自分から見ても多いように感じる。水素水もそれに漏れることなく、水素の働きの一部を見せ、さも効果的と謳って売り出された。しかし実際には、そもそも水素水なるもの自体が存在せず、ただの水であることを知らない人がいる。そうした層を狙い目に、偽科学が発展してしまっているのが現状だ。そうした偽科学を減らすためには、専門家のわかりやすい説明が求められる。また、それと同時に、偽科学のアシストをしがちなマスメディアに関しても、是正が求められる。専門的な知識を持つ一部の人間しか得をしないような社会でなく、最低限、嘘を見抜けるような知識を公開し共有することで、偽科学を消し去った社会の発展が見込めると私は考える。",
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    "answer": "ニセ科学の一例としては地震予知があげられる。地震予知は現状ではほぼ不可能であるにもかかわらず高額な会員料を取って儲けている業者そして珍しい雲の発見や動物の行動を根拠にすることで科学的に見せかけ掲示板に地震が起こりそうだと書き込み人々を不安に陥れている人が存在している。地震予知がニセ科学だと証明するには過去の地震において予想していない時に地震が起きた例や予想しているのにも起こった例、そして発生した場所やその規模が予想と異なる例がどれほどあるのかを客観的に検証する必要があると私は考えられる。また地震予知をする人になぜ予知ができるのかを科学的に説明をすることをもとめることも必要であると考える。地震予知を信じてしまう要因としてたくさん予想してたまたま当たった時には大々的にその事実を公表して外れたときはその事実を隠ぺいをして人々にいつも的中しているという印象を与えていることや地震が発生してから予測内容を発表（地震後知）することや地震時以外にも発生する現象があたかも地震の時にしか起きないように見せかけてその現象が起きていたことを発表することで同じ状況なのにのに起きなかった事例を公表しないために外れない印象を人々に与えているためであると考えられる。",
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    "answer": "ある病気になりやすい人となりにくい人の生活習慣を比較して、その病気にかからないためにはこのような生活を送ればよい、ということがあるが、私はこれはニセ科学であると思う。なぜなら、科学の性質の一つである、客観性がないと思うからである。ある病気にかかった人と掛かってない人をランダムに選び調査する過程で、病気になる原因と思われる生活習慣が見つかった時、さらに聞き取り調査をする際に病気になった人に対してはその生活習慣があったのではないかと必要以上に聞いたりすると、聞かれたほうも思い込みによって、あったと答えるかもしれないからである。また",
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    "answer": "はくだけ、着るだけで痩せることができるパンツや服はニセ科学の可能性がある。ニセ科学であることを証明するために、実際にダイエットしたい人を集め、商品を着用してもらい、食事、運動、生活習慣は今までと変わらないように過ごしてもらう。おなかを締め付けることによって食事量を減らそうとしている可能性もあるため摂取カロリーは変わらないように気を付ける。一か月以上生活してみても体重に変化がなければニセ科学であるという証拠になると考えられる。着用前と着用後の体重の変化をあげ、着用することによって身体に与える影響がないことを述べることができればニセ科学だと説明することができると考えられる。着用するだけで痩せることのできる服はSNSやインターネットでよく目にする。その広告として、実際に使用して痩せた人の写真が掲載されているが、使用前と使用後で同一人物かどうかはわからないことが多いうえに、期間もわからない。ほかのダイエット方法を実践した可能性もある。しかし、有名人がPRしていたり、痩せている写真を見ると信じてしまう人が多いのではないかと考えられる。現在は痩せたいと思っている人が多く、短期間で簡単に無理な運動や食事制限は必要なく痩せることができるというキャッチフレーズに魅力を感じてしまい、嘘だとは心の中で思っていても信じたくなってしまう人が多いのだと考えられる。",
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    "answer": "ニセ科学の可能性のあると思う実例としては水素水があげられる。水素水はヒトの老化に関わるとされる体内の活性酸素を除去し、寿命を伸ばす役割を果たすと信じられている。水素水はメディアで、有名な人が水素水を使用することにより体調が優れるというような発言をし、それを人々が信用したこと。また企業も利用し、それにより水素水がスーパーで販売されるようになり人々の目につくようになったこと。さらにプラセボ効果が要因であると考えられる。ニセ科学であることを証明するために、プラセボ効果のない動物に市販されている水素水を投与するものと一般の水を投与するグループに分けてそれ以外は全く同じ条件下で長期間投与する実験を行い、それにより実際に体内の活性酸素の濃度、健康状態を示す数値がどう変化したかを記録し、証拠とする。実験結果に基づき、違いのない場合は水素水は健康を増進するものではないということができる。さらに、人間でも同じような実験を行う。人間の場合は短期間で行い、老若男女を対象とする。市販されている水素水の数回の摂取でどのように健康状態に変化があるかデータをとり数値化し、顕著な変化のない場合は、数回摂取するだけでは普通の水を摂取するのと変わらないということが言える。さらに長期間でも同様に行うことで健康に対する影響があるかどうか知ることができる。",
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    "answer": "「左利きの人は右利きの人に比べて寿命が短くなる」ということがニセ科学であること証明する。まず、左利きと右利きの明確な基準を定め、それぞれに該当する被験者のデータを数万人単位で集める。この時のデータは左利きと右利きの基準から判断してどちらかがはっきりとわかっているのであれば故人のデータでも構わない。次に被験者が死亡した際にそのときの年齢を調べる。ただし、事故で亡くなった場合のような病死、老衰以外の死因の場合は除く。このデータを集計し、左利きと右利きのそれぞれのグループで平均寿命を算出する。平均寿命の差異が１歳未満であれば「左利きの人は右利きの人に比べて寿命が短くなる」という事実は得られなかったということでニセ科学であると証明できる。この事例が信じられやすい要因として、私たちの生活の中には右利きの人を対象に作られた道具や設備が多く存在し、これらを左利きの人が日常的に使用するとストレスが多くかかると考えられていることが挙げられる。しかしながら、左利きと右利きの基準がはっきりとせず、そのストレスが寿命に関係してくるほどのものとは考えられないが、メディアがこのような誤った思想を流すために一般人がその思想を持ってしまうと思われる。",
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    "answer": "私は占いをニセ科学の事例として挙げる。占いは論理的・合理的思考で考えると、科学的根拠がない。この証拠を得るには、占いをしてもらった不特定多数にアンケート調査を行い、当てはまっているかどうかを調べる。仮に占いが科学的根拠に基づいたものならば当てはまっている人数が多くを占めるだろう。また、別の集団に同じアンケートを行っても再現性がとれるだろう。しかし、実際には実証性も定量性もない占いは科学として認められることはない。占いとは人間の思い込みが左右するからである。また、人間は自分の都合のいいように考える性質があるため、占いという不確実な状況の中で自分の人間性などの話をされたら信じてしまう。そもそも占いに頼る人間ほど自分自身を理解していない傾向があると考える。自分に自信がないからこそ占いという非科学的なものにすがるのだろう。宗教に近い側面を持つのではないか。占い師を信仰対象としてそれが自分にお告げをくれたと錯覚するのか。一昔前に芸能人が占い師に生活を支配されるといったニュースがあった。まさに健康被害を受けた実例が存在する。占いに限ったことではないが、自分にとって都合のいい解釈ができるツールは盲信せずに適度に楽しむことで人生を豊かにするツールになりえるのではないだろうか。",
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    "answer": "ニセ科学の可能性がある事例として、「水素水」を挙げる。最近は見かけなくなったが、以前は買い物中によく見受けられた。「体によいし、美容にも良い」という謳い文句だったように思う。しかし、最近ではこの「水素水」は効果が発揮されないのではないかということで見かけなくなてしまった。この商品が本当に宣伝しているような効果を発揮するのかどうかを証明する方法を以下に述べる。まず、被験者を統計的に十分である人数用意する。この被験者に性別や年齢などの偏りがあってはいけない。そして、決まられた期間でどの程度効果を発揮できるのか、定性的な被験者の意見だけでなく、定量的な数値が得られる実験を行う必要がある。ニセ科学でも信じてしまいやすい要因として、以下の２点があげられる。１つ目は、社会的権威のある人間が発した内容を鵜呑みにしてしまうことである。「有名な大学の教授が認めた」や「あの有名人も使用している」などという宣伝は、その事実を確かめることなしに受け入れてしまいやすい。自分には、その人ほどの科学的素養はなく、有名人に対して好感を抱いているならば、疑うことは少ない。また「科学的に証明された」といえば、その証明方法について興味がない人達や聞いても分からないと思っている人達は、そういうものとして受け入れ、事実関係の検証や吟味を怠りやすい。２点目は、その効果に対して異常な関心を寄せている、または追い詰められている性質をもつ人間についてである。美容や健康には多くの人が関心を寄せていると考えられる。",
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    "answer": "私が「ニセ科学」だと思う実例は「ダイエットをすれば（痩せれば）女性は魅力的になる」である。よく書店やテレビ、インターネット上でダイエットに成功したことにより以前よりモテる様になった、人生が明るくなったなどという謳い文句を聞くが、そこに相関関係はあれど因果関係はないはずである。これが「ニセ科学」であることを証明するためには、ダイエットをした人を集め、ダイエット後の自己評価、周りからの評価を聞き、実際ダイエットが及ぼす影響がどのようなものであるのかを調べるとよいと思う。もちろんダイエットに成功した女性の中でもその後の評価は人それぞれであるし、ダイエットに取り組んだけれども苦しくて途中で挫折してしまった女性もいるであろう。これらの統計を取ると、ダイエットという行為は女性を魅力的にするだけの行為ではなく、時に不幸にしてしまうものかもしれない。これが「エセ科学」として流布している理由として考えられるのは、ダイエット後幸せになった女性だけが「ダイエットは人を魅力的にする」と声を上げ、そうでない女性は結果に満足せずそのまま過ごしていくからではないだろうか。そしてダイエットグッズなどを販売している会社にとっては、声を上げている女性が何より大切なのだ。ダイエットとは外見を磨く作業であり、確かに見た目を重視する男性の中には痩せたことで魅力的になったと思う人もいるかもしれない。が、人を見た目で判断しない男性から見れば、中身は同じ人なのである。多くの女性が「モテたいから痩せたい」と口にするが、必ずしも痩せることがモテるための条件ではないのだ。",
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    "answer": "私が「ニセ科学」の可能性があると考えるものは「水素水」である。水素には還元作用があるためアンチエイジングの効果が得られる、その結果寿命が延びるなどという謳い文句で宣伝され、通常の水よりも高い金額で販売されているためである。この「水素水」がニセ科学であるということを証明するためには、マウス等を用いた生体実験をすればよい。水素水を与えて育てた生物と通常の水を用いて育てた生物とで対照実験をすることで、平均寿命の違いを明らかにする。統計学上の検定などを行い、両者の差が生まれると言えなければ、水素水による平均寿命を延ばす効果が得られないという証拠が得られるだろう。その結果が学術論文誌などに公開され、多数の科学者に認められ「客観性」が得られたうえで、メディアがその事実を報じることで、「水素水」は「ニセ科学」であるという実態が多数の一般市民に認められるであろう。また、そもそもなぜ「水素水」が「ニセ科学」であると信じてしまう人がいるのだろうか。その要因は、化学などの勉学の知識を忘れており、加齢が気になる年頃である中高年の女性を主にターゲットとして、うまい宣伝文句で水素水の購入を煽っているためであると考える。中高年の女性は、メディアの情報や口コミの流行など情報に敏感である人が多い。悪く言うと、メディアの情報や宣伝文句に流されやすいのである。その結果、メディアや企業の「ニセ科学」に惑わされ、信じてしまい、購入を決めてしまうのだと思われる。",
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    "answer": "私が「ニセ科学」の可能性があると思うものは「水素水」である。一時期とても流行ったものであるが、水の中に水素を溶け込ませることで飲んだ時に体内に水素が行き届き、健康に対していい影響を与えるといったものである。人気女優などが愛飲しているといい通販番組にも多く取り上げていた。このことが信じてしまいやすいとされる一つの要因なのではないかと考察する。女優などが愛飲しているといえば、その美貌はその水素水からきているのでは、とその水をただ飲むだけという手軽さも相まって、盲信し購入してしまうというようになっていたのではと思う。このような商品が「ニセ科学」であると証明するためには、まず大学などの正式な研究機関でしっかりとしたデータを取る必要がある。人間の生体内でいいような影響が出たとき、どのような反応が起こっているのかを化学的な根拠を得て、臨床実験を行いどのような人でも同じ結果が得られるかを確認しなければならない。そして十分な結果が得られたあと、学会などの正式かつ公的な場で結果に妥当性があるかを多くの人に判断される必要がある。ここで妥当性があるといわれて初めて科学として成立するのである。ここまでの長い過程を行うことが必要であり重要であると考える。",
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    "answer": "「タバコに見えるが実はビタミンＣを摂取できる」という写真つきの宣伝を、芸能人がＳＮＳにあげて話題になった。タバコに見せかけたスティックに火をつけるとそこから出るビタミンＣの煙を吸うことができ、健康的であるというのだ。これをニセ科学と証明するためには、その製品や、そこから出る煙に含まれるビタミンＣ量、煙を吸って体内に取り込まれるビタミンＣ量、一日に摂取が必要とされるビタミンＣ量を第三者が調べ、公表することが求められる。そしてそれらのデータを比較し、必要摂取量に見合うだけのビタミンＣ量が製品に含まれていないこと、製品にはある程度ビタミンＣが含まれるが煙中には含まれないこと、煙から体内への吸収量が低いことなどの証拠を得、説明する必要がある。この製品を健康的だと信じてしまう理由は、喫煙者の禁煙したい、健康になりたいという思いや、非喫煙者が喫煙のまねをしてみたい、宣伝する芸能人のまねをしたいという思い、また一見害悪だが実は健康的だというギャップのある話題に乗りたいなどといった思いがあると考えられる。ニセ科学の証明には妥当なデータを用い、ニセ科学に騙されないようにという世論に向けた注意喚起のメッセージなども発信していく必要がある。",
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    "answer": "水素水やケイ素水を飲むことで健康になることがエセ科学として挙げられる。エセ科学であると証明するためには、市販されている水素水に本当に水素が溶け込んでいるかの成分分析や、どちらの水を使っているかを実験者には秘密にした状態で普段から水を飲んでもらい体調の変化や水素水の謳っている効果に適して検査などを行う必要がある。それらの結果を基にして因果関係の有無を科学的に証明することによってエセ科学だと証明する。高い水素水を欲しがる人は健康になりたいから買う人が多いので、水素水を飲んだことによってプラシーボ効果により体感的に健康になったと思い込む。これを繰り返すことにより効果があると信じて周りの人にも勧めることでエセ科学なのに信じ込む人が増えてしまう。また企業やマスコミが宣伝しているのだから効果は保証されていると無条件に信じ込むことも挙げられる。しかし企業などは自社の利益のために動いており、悪いことではなく良い印象を与えることに重きを置くので、考えもせずに購入することは企業の戦略にのっているだけであることを自覚する必要がある。そのため商品の効果が本当にあるのかどうかを判断する必要があるが、化学に関心のない人や健康になることに盲目的になっている人などにとっては自分の欲しい情報だけを信じてしまうことによってエセ科学であっても信じてしまうようになる。",
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    "answer": "自分が思う「ニセ科学」の実例だと思ったことは、以前、「睡眠は健康に悪い」と謳った、ショートスリーパーになるための本が売られているのを見たことである。この実例である「ショートスリーパーになることは健康にいい」ことが「ニセ科学」であると証明するためには、睡眠に関する大規模な研究や調査をする（または関連の論文を読む）とともに、睡眠不足によって引き起こされる人体への悪影響を調べる必要がある。また、過去にいた多くのショートスリーパーたちの歴史を見ていく方法も有効である。過去だけでなく、現在存在するショートスリーパーたちの暮らし方や生活にどのような影響が表れるのかアンケートを実施することである。また、アンケートに関してはショートスリーパーだけの意見だと偏りが出るので、一般人にも同様に実施する。これから、「短時間の睡眠は健康に悪い」という証拠を得るとともに、睡眠不足によって引き起こされる悪影響に関する調査結果や現在だけでなく過去にいたショートスリーパーの暮らしの影響に関するアンケートや一般人への睡眠に関するアンケート結果についても説明する必要がある。また、それがニセ科学でも信じてしまいやすい要因は、現代の人々が仕事によって時間に追われ、十分な睡眠をとれないとともに自分の時間を少しでもつくりたいと思って言う人が多いからであると考えられる。また、「睡眠は健康に悪い」という記述は、長時間の睡眠は健康だという固定観念を覆すようなインパクトのあるものであり、内容にニセ科学を使った記述で読者を説得するように働きかけているからである。",
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    "answer": "冷房の温度を２８度に設定しようというスローガンが掲げられているがこれはニセ科学の可能性が高い、冷房の温度を少し高めに設定することで二酸化炭素などの排出量は減らすということ自体は正しいのだが、なぜ２８度という数字が出できたかは不明である。このことを証明するためには人を無作為に選び実験に協力してもらい冷房の温度が２９度の部屋、２８度の部屋、２７度の部屋というように分けそれぞれの部屋に入っていた人に快適であったかどうかをアンケートで調べ二酸化炭素の排出など地球に与える悪影響が少ないかつ中にいた人の快適だと答えた人の割合が多い温度を導き出し、実験による証拠となぜ２８度にするというスローガンが生まれたかの理由とともに説明をする必要がある。冷房を２８度に設定しようというスローガンがニセ科学でも信じてしまいやすい理由としてクールビズといったことで企業に取り入れていられたり、学校などの授業で環境のために何ができるかといった議題で冷房の温度設定を２８度にしようといった様々なところでとりあげられておりたとえそれがニセ科学であったとしてもいろいろな人に聞かされ説明も一度温度を上げることによる利点といった２７度と２８度の比較によるなぜ２８度かといった説明もなく何の疑いもなく受け入れしまうといった要因があると考えられる。",
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    "answer": "朝のニュース番組でも使われている、星座で今日の運勢を決めるというもの。実際、番組や雑誌などそれぞれでどの星座の人がもっとも運勢が良くて、もっとも悪いのかが異なっているので、どれが本当に正しいのかも曖昧である。また運勢の内容も多種多様である。証明するためには先ず、数万人規模の人にアンケートを行い、本当にその星座の人が最も運勢が悪く、また最もよかったのかを調べたのち、その書かれた内容の通りだったかも検証する。前述したように番組や雑誌などによって異なるのでいくつかを抜粋して統計データを得る。そして、それらの結果を抜粋した番組または雑誌ごとに得られたデータを公表する。ここで、なぜニセ科学だとわかっていても信じてしまいやすいのかは、自分がその星座の月に生まれてており、自分の性格など少なくとも把握しているからだと考える。仮に、自分が短気で人付き合いが苦手な性格だとわかっていて、書かれている内容が「人付き合いに注意。喧嘩してしまうかも。」という内容だとしたら、自分の性格と似ていると思い込み自然と信じてしまうのだと思う。",
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    "question": 3,
    "answer": "ニセ科学の可能性があると思う事例として、電磁波防止グッツが挙げられる。これは、金箔などを材料にして作られた、スマートフォンなどの通信機器の電磁波を遮断し、人体が電磁波へさらされるのことを防ぐものである。これらは、主に、シールで対象の機器へ張り付けられるようになっている。これらのグッツが実際に、電磁波の遮断に効果を示すか調べる方法として、以下の方法が挙げられる。まず、同一機種のスマートフォンを２台と電磁波防止グッツを準備する。次に、同一環境下で、片方の機器だけに電磁波防止グッツを取り付ける。このとき、グッツを取り付けていない機器が圏外になっていない状況で、取り付けたほうのスマートフォンが圏外となっていなければ、このグッツは電磁波を遮断する機能がないと証明できる。このような商品が、事実と異なって信じられてしまうのは、電磁波という用語を使うことと電磁波は身体へ悪影響を及ぼすという認識が世間に広まっていることが考えられる。電波を出すことは、通信機器にとって、不可欠なことである。また、電波は必ず磁場と一緒に発生するため、電波と電磁波は、実質的に同じものである。しかし、電磁波という用語は一般的には用いられない。これにより、電磁波が電歩と違うものであると、人々に認識されてまう。また、一般的に電磁場は身体に悪影響をもたらすという認識がある。さらに、電磁波は目に見ず、それが効果があるのか、わかりずらい。そのため、「電磁波は遮断する必要がある」という認識と、それが電波と同じものであることがわからないことが合わさり、このニセ科学を信じる要因となったものと考えられる。",
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    "answer": "私はテレビやインターネット通販によく出る運気の上がるアクセサリーがニセ科学の可能性があると考える。実際に運気が上がるのかを証明するためには、そのアクセサリーを買った全員にどんな良いことがあったのか、購入する前と後に調査する必要がある。しかし、人は生きている限り、良いことと悪いことに出会って生きていくので、少しでも良いことが起こると、もしかしたらこのアクセサリーのおかげかもしれないと信じてしまいやすくなる。良いことのほうが頭に残りやすく、悪いことはすぐに抜けるといわれているので、良いことだけでなく、悪いことも調査しなければならない。そして最も大事なのが購入前に起きたこともきちんと聞くことである。運気の上がるアクセサリーをつけているから、良いことが起きたのか、ただ偶然に良いことが起きたのかを見極めなければならない。もし、アクセサリーをつけるまで悪いことばかり起きていて、つけた途端良いことがどんどん起きるようになったのなら、少しの間そのアクセサリーを体から離して行動してみるべきである。その時に悪いことが多く起こるようであればニセ科学の可能性はない。また、１人だけに実例があっても強い根拠にはならないので、多数の人々によって承認され、公認される客観性がきちんとあるかも確認するべきである。",
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    "answer": "私はマイナスイオンを謳う製品はすべてニセ科学だと考える。化学的にイオンがプラスとマイナスが分離して空気中を漂うといったことは起こりえないため、ニセ科学だと考える。この実例がニセ科学であることを証明するにはマイナスイオン製品を販売する会社に、定性的にはマイナスイオンの存在の確証、定量的にはマイナスイオンの効能の定量性を示させる必要があると考える。マイナスイオンが存在の確証が得られなければ、今後の議論は無意味なものとなるが、もし、マイナスイオンの存在を証明できたとして、次にマイナスイオンがどのくらい発生して、どんな効能ああるのかを定量的に証明しなければならない。マイナスイオン以外の条件を全く同じにして、再現性が取れたとすれば、マイナスイオンを謳う製品は科学的に信頼を得るものとなるが、そうでなければ、根拠のない流言をでたらめに宣伝しているにすぎず、販売する側は詐欺行為を行っているのと大差ない。科学的にその効果、効能を説明できないのであれば、ニセ科学であるので、上記の手順を踏んで、定量性、再現性、実証性、客観性が担保できなければ、ニセ科学だということを証明できる。この実例がニセ科学でも信じてしまいやすい要因は2点ある。1点目は、根拠がないにもかかわらず、大手の家電メーカーがCMに有名人を多く起用し、あたかも効果があるかのように大々的に宣伝していることだ。自分の好きな有名人が宣伝している製品は思わず手を伸ばしてしまいそうになるものである。製品の効果云々よりもその効果を得ている有名人への憧れからこういったニセ科学を信じてしまう。2点目は、聞きなじみのある言葉を使うことで顧客の関心を引いている点だ。誰しもマイナス、イオンという2つの言葉は聞いたことがあり、あたかも体にいいものだという宣伝によって空中に存在しえないものを存在していると勘違いすることで、信じてしまうのだと考える。",
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    "answer": "水素水がニセ科学の可能性があると思われる。水素水は水素を多く含んだ水であり、健康に良いとされる商品である。ニセ科学であることを証明するには、健康に関することであるため、動物実験を行う。対象の動物を複数のグループに分け、水素水の有無や与え方などを変え、その他の条件（年齢、性別、品種）を整え、観察を行い、十分な期間が経過したのちに、水素水の有無で有意な差がみられるかどうかを検討する。また、水素水自体の成分検査を行い、本当に水素が記載の状態で存在しているか、また、実際に想定していた通りに人体に取り込まれているかを検証する必要がある。また、ニセ科学を信じてしまいやすい原因として、われれれの関心のある事柄に関するものが多く興味をひかれること。また、それらの分野に関して専門知識がなく専門的な用語に対して、鵜呑みにするしかないということ。また、CMなどではグラフが一瞬であり、ナレーションの言っている通りのものであると認識してしまうこと。加えて、記事などを読む際に信じてしまう人はそれに好意的な人であり、記事の記載内容を鵜呑みにしてしまう、わかりやすい数値のみで判断してしまう、難しい言葉をなんとなくで読み飛ばしてしまうなどがあげられる。",
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    "answer": "テレビやネット、新聞等のマスメディアを通じてよく見聞きする「マイナスイオン効果」という言葉は、ニセ科学の可能性がある。おそらく、リフレッシュ効果などの健康効果がその商品にあるというイメージを抱かせるためにこの言葉を使用しているケースがほとんどだと思われるが、これを科学的に証明するためには、まず「マイナスイオン効果」の定義について論じる必要がある。そのため、これをニセ科学であると証明するためには、発信者が伝えたい「マイナスイオン効果」の効用と、科学的論証が合致しないことを明らかにすればよいと考えられる。しかしそもそも、マイナスイオンとは単にマイナスの電荷を帯びた原子や分子のことであるから、これが人体に何らかの健康効果を及ぼすことを説明するのはほとんど不可能であると思われる。このようなニセ科学を信じてしまいやすい要因として、まず、メディアから情報を受け取る側が十分な科学的知識を持っていないことが挙げられる。そのため、自らが批判的意識を持って正しい情報を得るために能動的に行動を起こさない限り、ニセ科学がそれだという認識に及ばないのである。また、情報を発信する側が、利益を得るために情報を選別して、ニセ科学があたかも科学的根拠を有するものだと思わせることも大きな要因の一つである。血液型性格診断のように娯楽のために考えられたものでも、情報を受け取った人の誤解がないように、科学的根拠の有無を明示するべきである。",
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    "answer": "エセ科学には「遺伝子記憶」というものがある。これは、祖先の記憶が今現在の私たちの中にも宿っているというものである。確かに過去に対してセンチメンタルに感じることはあるだろう。ただ、祖先の記憶が私たちの中にも宿っているというのは論理が飛躍しているように感じられる。これが、ニセ科学であると証明するためには子供に親の記憶が眠っているかどうかを確かめる質問をすることを提案する。自分の親が会社でどのような仕事をしているかなどの聞いたことのないことについて質問すればよい。もし、何を聞いて何を聞いていないかがわからないときは、親や祖父母が知っていて子供が知らない世代のことについて質問すれば遺伝子記憶が成立するかしないかを考察することができる。結果として子供が覚えてないや記憶にないという回答をするか、実際の話と異なる回答をすれば遺伝子記憶はニセ科学であると証明することができる。過去については前世の記憶についてなど子供のころからそういった内容の映画やアニメがテレビで放送されていたので少なからず遺伝子記憶があるかもと考えた人はいるであろう。こういった理由から遺伝子記憶に対する憧れがあり、誰にでもあてはまるような質問により遺伝子記憶を信じていまいやすい環境がある。確かに鮭には遺伝子記憶があり、祖先代々の故郷を感覚的に知ることができる。しかし、遺伝子記憶について因果関係のある科学的にただしいとされたものはない。今のところの科学では私たちは鮭ではないので、祖先代々の故郷を感覚的に知ることは不可能であるとされている。以上より、遺伝子記憶が信じられやすい環境があるがアンケートを行うことによりニセ科学であると証明することができる。",
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    "answer": "ニセ科学が大衆に浸透しあたかも本当のことかのように深刻に盲信してしまう要因に、ニセ科学がその個人にとって都合よく解釈ができ自己正当化を促すことにある。何かに頼ることで自分は間違っていないんだと思いたくなるなるのは人の性であり、この点でニセ科学は人間の心理をうまく利用している。その例として、女性の心理を利用した「コラーゲンを摂取すると肌がつるつるになる」が挙げられる。コラーゲンを肌に塗っても皮下細胞には届くことはないし、コラーゲンを食べたりしてもタンパク質として胃で吸収されるだけで肌に何の影響も与えない。肌がきれいになったようにみえるのは単にたんぱく質を摂取したことで肌の新陳代謝が活発になりそのように見えるだけであると医学的に証明されている。これを一般市民に対して説明するには比較実験などするのが有効だと考えられる。コラーゲンを摂取した人と、していない人、コラーゲンでないタンパク質を摂取した人の３人を比較することで、コラーゲンそのものが肌に良いというのではなくその背景にタンパク質が存在していることを証明できる。こうすることで初めて我々はニセ科学だと身を以て感じることができる。またもうひとつのニセ科学を信じてしまいやすい要因に急速な社会の変化が考えられる。今日、数年前には考えられなかったものが短期間にたくさん我々の生活に入ってくるため、我々は新しい技術、製品のその仕組みや機構などに対して考えることをやめている。メディアや口コミで得た情報に疑問を抱かず簡単に受け入れているため、我々は存在しないものを存在していると勘違いし、ニセ科学に騙されている。",
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    "answer": "簡単に痩せられることをアピールするファスティングダイエットは、ニセ科学の可能性が高いと考える。最近では、SNSなどで有名人が使って痩せたなどとアピールする広告が多く掲載されているため、若い世代を中心に信じる人が多いと考えられる。また、ファスティング用の商品自体は、あまり高額でなかったり、初回料金やキャンペーンと称して格安で販売していたりすることが多いため、ニセ科学の商品でも売れると考えられる。ニセ科学であることを証明するためには、成分の分析や動物や人による試験を行い、ファスティングだけでは効果がないという証拠を出す必要がある。人による治験は、ファスティングダイエットのみを行ってもらい、その他のダイエットになるような運動などを行わずに、日常生活を送ってもらい、効果の有無を確かめると良いと思う。広告に掲載されている成功例の中には、同時に運動などのダイエットを行っている場合もあると聞いたことがあるためである。実際には体内の食べ物が減り、水分に変わっただけで体重の減少が長く続くものではないにも関わらず、ファスティングダイエットで痩せられたというような口コミやアピールが書かれていることがある。デメリット部分を隠して事実を捻じ曲げて説明をしている場合が多いと思うので、事実を正しく且つ簡単な言葉で誰もが理解できるように説明する必要がある。　　　",
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    "answer": "ニセ科学の可能性があると思うものは手相占いである。これを証明するためには、実験を行う必要がある。まず手相占いと事実には関係がないという仮説を立てる。無作為に選んだ人の手相を占ってもらい、結果を得る。この結果をできるだけ多く集める。そこから、それぞれの結果が客観的に判断して、本当にあっているかどうかの統計を取る。ここから、統計的に有意な差が認められなければ手相占いはその人の実際の事実とは関係がない、という判断ができ、仮説が実証される。これによって実証性が得られる。また、この実験を同じ条件下で複数回行い、再現性を得る。手相占いと事実には関係性がないという実証性と再現性を満たす。したがって、手相占いと事実には関係があるということは科学的に正しくない、ということが証明ができる。手相占いと事実についての結果を相関図にまとめて、相関関係がないことを示し、実験の結果とともに科学的でないことを説明する。手相占いがニセ科学だったとしても信じてしまいやすい理由の一つは、手相占いをする人は手相占いを信じたい、という気持ちを持っている人であるということである。手相占いを最初から信じようとしていない人はそもそもやってみようとは思わないと考えられるので、手相占いをやった人の意見には偏りが生じてしまう。また、手相占いでは曖昧で誰にでもあてはまるようなこと、もしくはその人が望んでいるようなことなどを言うため、あたかも手相占いが当たった、またはそれが正しいのだと思い込んでしまうのではないかと推測される。このようなことから、ニセ科学であったとしても信じてしまいやすいのだと考えられる。",
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    "answer": "ニセ科学として挙げられるものの一つは水素水だ。水素水の効果は大まかにいえば体にいいというものだ。これをニセ科学と証明するには、次のような実験をすればよい。食事にかかわる水を水素水で代替した人をa群、対照群をb群と置く。群の大きさは統計学的に十分な量を用意する。a群とb群の食事には水以外の違いはないものとする。また生活環境、その他条件も差は限りなく小さくする。この状態でa群、ｂ群の健康状態を毎日測定、これを一年間続ける。この実験で得た結果を解析し、有意差が現れなければ水素水に効果はないと実証できる。説明方法としては、水素水の販売時に、水素水の効果は科学的に立証されていません、という表記をすることを義務づけると理解が得られるのではないかと考える。なぜ信じてしまいやすいかというと、水素水の場合は大手メーカーなども参加しており、また一時期マスコミも大きく取り上げていた。こういった権威のあるものが宣伝に加担することで知識のない人は信じてしまうのではないかとかんがえる。また、よくわからないものに対してそれっぽい理屈をつけられると人はそのことを盲信してしまう。健康にいいというあいまいな文句に対して水素水という科学っぽいキーワードは相性が良かったのだろう。",
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    "answer": "近年、「ニセ科学」として問題になっているのが、癌の代替療法である。例えば、末期がんの患者に、熱いお湯に長時間浸からせるとか、特定の食べ物だけを食べ続けるようにするとかいった、標準的に認められている治療以外の治療のことである。今回は話を単純にするため、「先進医療」と言われるような、治験により「科学的」な承認がなされていないものなどは「科学」の範疇に入っていると考えて、「熱いお湯に長時間浸かればがんが治る」といったような、治験などが行われていない「代替療法」に限定して論を進める。「代替療法」は治験においてみられるような「科学」の条件、すなわち①実証性②再現性③客観性を満たしていない。もし、同じような状況のがん患者に対して同じような「代替療法」を行ったとして、治療のプロセスを十分に検討できなかったり、結果の再現性が乏しかったり、多数の人が客観的に認めることができるような効果がなかったりしたら、それは「ニセ科学」であるという説明ができる。しかし、「代替療法」を信じる人々が後を絶たない。それはおそらく「医療」という高度に「科学」的な領域に近いところにあるからだろう。情報化社会で医療情報へのアクセスが容易になっているとはいえ、患者が正しい医学知識を得ることは困難である。患者に科学的な素養がなかった場合、患者は「代替療法」が「科学」でないと批判的に吟味することが難しくなる。さらに、「代替療法」を提唱しているのは「ニセ医者」という、医学を装って患者の不安をあおり、そのことによって持論の説得力を高めようとしてくる人々である。これらのことにより、患者の批判的思考力は大きく揺さぶられており、因果関係の明確にみとめられないようなデータに対しても、信じ込んでしまうといったことが起こると考えられる。",
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    "question": 3,
    "answer": "ここでは、クリスマスはイエスの生まれた日でなく、恋人の有無も関係がなく、赤い姿もしていないという例を挙げよう。ハロウィーンやクリスマス等の行事・イベントは、しばしば商業に利用される。ハロウィーンは日本に言う<お盆>のように、祖霊を迎え入れる日である。クリスマスはと言えば、北欧において、暗い冬の日々に唯一明るくなる日である。これがキリスト教の光と結びつくようになり、イエスの誕生日だ、などど言われ始めたものである。北欧では、丁度日本のナマハゲのような姿をした来訪者がクリスマスに、子供を脅しに来ることでも知られている。後に赤い姿をしている、というイメージがメーカーによって作り出され、色々な過ごし方のうち恋人と過ごすことがもてはやされるように変化していったのである。企業や商売を行う側が結論づけたいと考えているのは、無論、恋人や家族、友人にプレゼントを買ったり、消費活動を行って欲しいという望みである。商売を行う側はその結論ありきで考えるため、光がキリスト教と結びつき、来訪者が来るようになった以降の商業的な側面においては特に、価値判断の自由さに乏しく、人の意図があまりにも介在する客観性がないものと言えるのならば、現代におけるクリスマスはニセ科学である。しかし、あまりにも多くの人々がこれを恋人のものである、キリストの誕生日だと信じるので、皆信じて疑わない。また、人の性として親しい関係を持ちたいと考える傾向にあるため、恋人のものだと言われればどうあがいても不安を煽られてしまうことがあるのである。",
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    "answer": "自分がニセ科学の可能性があると思っているものは、手相診断であると思う。これをニセ科学と証明するには生命線が同じ長さの人や知能線が同じ長さの人を集めて、その人の生きている期間の長さ、ＩＱなどを試験して、多くの人で当てはまらなければ、ニセ科学であるという証明はできる。手相診断が信じてしまいやすい要因としては、「自分がどれだけ生きられるのか興味がある。」「自分の将来はどんなようになるのか興味がある。」といった人が多く、もしいやな結果が出たとしても、「手相は変わるものだから、今後の生活に気を付けたら大丈夫」と言って、手相診断を受けたものはみんないい思いで帰ってしまうからだ。それに、その場では信じていても、その診断は大体の人が数日たったら忘れてしまっているので、もし間違っていても問題にならない。もし、この診断は間違っている！っていう人が多数現れたなら、「あぁ、この診断は信憑性がないのだな。」とほかの人が思い、この診断はするべきではないと思うはずだ。上記の事項が起こってないから、手相診断というものは今の世の中、広く浸透している。他人の手相を見て、診断することにより、お金を稼いでいる人もいるのだ。言わば、その診断を受けた人は根拠のない診断を受け、手相は変わるという一言に「手相は変わるのならなんで手相診断をお金を払ってまで受けたのだろう。」という疑問も持たずに、すぐに忘れてしまい。忘れてしまったころに、「私の手相ってどうなんだろう？」と疑問に思ってしまうから、何回も行って、知り合いなどに紹介し、「みんなやっているからあたるよね？」という思い込みが手相診断がニセ科学でも信じてしまいやすい要因の一因だと私は考える。",
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    "answer": "私はニセ科学の可能性があると考える実例として、「手相占い」を挙げる。手相とは人それぞれ違ったりするとは聞く。占う内容として例えば余命が長い、短いなどの余命診断に関して取り上げて証明するとすると現在の世界最高余命と最低では４０から５０歳くらいの差があるそう考えると短い国と長い国で比較すると長さはさほど変わらないであろう。手相占いは科学的ではなく、再現性に乏しい。しかしながら日本ではおおくの人が知っており普及している。信じてわざわざ占い屋といった専門店に通い詰める人まで現れるのだろうか。人は偶然１回でも当たってしまうと信じてしまう生き物であり、ことわざの「わらをもすがる」とあるあたりから古く昔から不安や恐怖、どうしようもない状況になるとそのように非科学的とわかってながらも科学的とうたい文句にするニセ科学に手を出してしまうのではないかと考えられる。そのほかにも噂や周りとの話題の同調など様々な要因より話題に乗り遅れてはいけないといった集団心理なども原因として考えられる。",
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    "answer": "健康食品の栄養成分について、他社製品とほとんど変わらない数値であるにも関わらず、棒グラフの先端の部分のみを拡大することで、ほんのわずかな差をあたかも大きな差であるかのように見せかけている場合がある。ニセ科学とは少し違うかもしれないが、売り手の都合のいいように情報を解釈しているという点で似た手法だと考える。たとえばA製品が100、B製品が99であった場合、グラフの縦軸のメモリを98から100の範囲に限定して表示したとしよう。すると実際には100分の1の差しかないにもかかわらず、A製品にはB製品の倍の栄養素が含まれているように錯覚してしまう。このことを説明するには、メモリを省略せずに0から100の範囲に設定し、グラフの省略されていた部分を付け加え、全体の割合を見る必要がある。全体の割合を見れば、その差は微々たるものでしかないことが一目でわかるだろう。しかし、買い物をするうえでメモリの範囲まで注意深く読みとるのはなかなか難しい。グラフを出されれば、視覚的にわかりやすい情報が真っ先に目に入ってしまう。だからこそ、これがニセ科学だとしても信じてしまいやすいのだと考えられる。",
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    "question": 3,
    "answer": "「水素水」という商品が販売されているがこれもまたニセ科学の一つであるだろう。そもそも水素水というのは普通の飲料水よりも多く水素が含まれた水のことである。この水素水が美容や健康にいいとメディア等を通じて一時期話題になっていた。それらのＣＭなどでは体になじみやすい“気がする”、普通の水よりも“軽い”などと口コミがされており、水素水を飲んだ人と普通の飲料水を飲んだ人を健康面や美容面で比較していた。しかしそういったコメントに対して正確なデータが示しだされていない。この水素水がニセ科学であるということを実証するためにはまずその成分を検証する必要がある。もしも酸素や水素以外の物質が含まれていればそれはただの水ではなく、水素が多い飲料水という水素水の定義が崩れる。また、同一の条件下において同一の結果が得られるかどうかという実験も行うべきである。個人差があまりに大きいと正しいデータとはいえない。このように非常に曖昧で根拠がはっきりしない水素水がよく売れるというのは、メディアによる意識操作があるだろう。メディアを通じて効能を信じた人が活用すると、無意識のうちに水素水を飲むということ以外でも健康や美容を意識して生活をする。そういった中で健康や美容がよくなるとその原因が水素水にあるものと信じてしまう。原因が他のところにあるにもかかわらず、初めに与えられた“これはいい”という先入観から健康や美容がよくなった原因が水素水だと思い込んでしまうのだ。こういった思い込みが連鎖的に行われると、水素水がどのようなものか統計を取ったとき、人々の思い込みによるデータしか取れず、統計的にも水素水がよいものであるというような数値が出てしまう。するとその統計や数値を見た人が、科学的に見てよいものと判断し信じてしまうのだ。",
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    "question": 3,
    "answer": "水素水は健康に良いとされ、マスコミに取り上げられたり、ブームが起きてからはただ飲むだけだなく入浴時にも用いられるようになった。しかしこれはニセ科学の可能性がある。それにも拘わらず人々が信じてしまったのは、その効果の説明に肯定とも否定ともとれない曖昧な文章を用いたり、科学用語を並べることであたかも科学的に効能が実証されているかのように見せかけていたからである。また、マスコミに取りあげられたことで多くの人々がその効能を信じるという大衆心理の操作や、アンケートの結果の表示欄に肯定的な意見のみをのせるといった行為がこのニセ科学の普及の原因である。水素水がただの水であり効果などないことを証明するためには、水素水に対しての知識を持っていない被験者たちが実際にそれを飲むことで体調に変化が現れたかどうかを検証するという方法がある。この実験の結果水素水を飲んでも体調に変化がない人がほとんどであったなら、水素水は健康にいいというのは嘘であり、そこには何の根拠もないことが証明できる。そしてその結果を脚色なく人々に伝えることで水素水が「ニセ科学である」と説明することができるのである。また、化学式から考えてみると水素水がただの水でしかないことは一目瞭然である。しかしそれは専門的な知識を持たない一般の人々には伝わらないことであるため、きちんとそういった知識を持っている専門家が知識を持たない人々に分かりやすく構造を説明し、水素水は体に何の影響も与えないということを説明すれば、水素水がニセ科学であることを証明できるだろう。",
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    "answer": "新聞の折り込み広告で、飲むだけでダイエットに効果的であるというサプリメントの案内を見たことがある。この効果の有無を証明するには対照的な実験を行う必要がある。サプリメントを服用するグループと、服用しないグループの２つに複数の人を分ける。そして、２つのグループの体重や体脂肪率などの変化に差が出るか調べる必要がある。２つのグループは同じ食事をとるようにし、運動量の差をなくすためにできるだけ同じような生活をさせる。食事の内容や運動量が大きく異なると、結果に差が出たとしても、サプリメントによる効果であるかわからないからだ。サプリメントを服用したグループのほうが、服用していないグループよりも体重や体脂肪率が減少していれば、効果があると言えるだろう。このような広告を信じてしまう要因として、３つのことが考えられる。１つ目は、使用した人のコメントが載っていることである。使用した人が良い評価をすることで、効果があるという確証があるように感じさせてしまう。２つ目は、実際に体重の推移がグラフなどで示されていることも要因である。しかし、グラフで「効果があった」と示されていても、どこまでがそのサプリメントによる効果であるかはわからない。個人の体験や事例だけでは、根拠があるとは言い切れない。最後に、芸能人やスポーツ選手などのように知名度のある人物や、大学の教授のような権威のある人物が広告に使われることである。このような人物が「効果がある」と言うと、それを疑うことなく信じてしまうことがあると考えられる。",
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    "question": 3,
    "answer": "ニセ科学の可能性があると考えられるものは、ダイエット補助食品だ。中でも一食だけ補助食品に置き換えるものについて考えてみたい。テレビなどではよく、食品を食べて痩せた人たちの姿が紹介されているが、果たして本当に誰でも痩せることができるのか。証明するために科学的であるかどうかという判断を用いて判断してみたい。まず、実証性があるかどうかである。テレビでは実際に食品を食べて痩せた人が紹介されるため実証性はあるように感じられる。しかし実際に痩せた人たちは、本当にその食品だけの力で痩せたという点において疑問が残る。テレビ出演があるために、普段の生活とは別の要素を取り入れる、例えばランニングやトレーニングをしたり、ダイエット食品以外の食事も低カロリーなものにしていたりしていた可能性がある。実証性が示されるには、ダイエット食品を食べる以外の生活も痩せる前と同じでなければならないだろう。次に再現性である。同一の条件下では同一の結果が得られなければならないが、この点についてもダイエット食品ではそのような結果が得られない可能性がある。体質によって、太りやすい、痩せやすいといった違いもあるし、もともとの体重の違いもあるので、確実にすべての人が同じように痩せるとは考えにくい。検証するのであれば、複数の人に同じ食生活を強いてみて、結果を見比べればよいだろう。最後に客観性である。ダイエット食品を販売する際には、成功した人の話や利点ばかりを取り上げる傾向にある。食品を食べたすべての人などもっと多くの人に話を伺い、感想を聞かなければ客観性は証明できない。このような食品が信じられる要因は、誰でも簡単に食品を食べるだけで痩せられると思い込まされていることがあげられる。都合のいい情報を流すことで、消費者の購買意欲を煽り、消費者のほうはよく考えずに言動を信じて商品に手を出してしまうのだろう。",
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    "answer": "教育に関する主張で、子供へのアンケートによる、「親によく勉強しろと言われる」と答えた子供に比べて「親に勉強しろとあまり言われない」と答えた子供は成績が良いという結果のグラフを根拠に、「勉強しろと言われると子供の成績が下がる」というものがある。しかし、そのグラフは勉強しろと言われることと子供の成績が低下することとの因果関係を証明しない。そのため、統計を使った「ニセ科学」である可能性がある。勉強をしない子供は勉強をする子供に比べて、成績が低い傾向にあり、また、親に勉強しろと言われる傾向がある。勉強をしないことと成績、勉強をしないことと勉強しろと言われることとの間には因果関係があるが、勉強しろといわれることが原因となって成績が下がることはない、という仮説を立てる。",
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    "answer": "私が「ニセ科学」の可能性があると思う事例として、「男性は理系科目が得意で、女性は文系科目が得意な傾向にある」という実例を挙げる。この実例が「ニセ科学」であることを証明するためには、実際にセンター試験などを受験した男性と女性に対するアンケート調査を行い、文系科目と理系科目の得点状況が、男性と女性とでどのように違い、性別と文理科目の得点状況との相関関係があるかどうかを検討し、実証する必要がある。また、アンケート調査はできる限り多くの回数、多くの年度において行うことによって、再現性と客観性も担保する必要がある。今回挙げた「男性は理系科目が得意で、女性は文系科目が得意な傾向にある」という実例が、たとえ「ニセ科学」であったとしても、信じてしまいやすい要因としては、多くの学校において、文系クラスには女性が多く、理系クラスには男性が多いため、「男は理系科目が得意なんだ」「女は文系科目が得意なんだ」と、勝手に思い込んでしまっている人が多く存在していることや、理系クラスに所属する男性が「自分は理系だから、理系科目が得意で文系科目は苦手なんだ」と勝手に意識してしまっていたり、文系クラスに所属する女性が「自分は文系だから文系科目が得意で、理系科目は苦手なんだ」と勝手に意識してしまっていたりする人が多く存在していることが挙げられると私自身は考える。",
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    "answer": "私がニセ科学の可能性があると考えるものは、「金運アップの御守り」であると考える。「これを買えば、金運上昇が見込めます」という売り文句で購入を勧められ、購入している人が多々見られる。しかしながら、金銭の管理を購入した固形物によって良い方向へと変化させることは科学的に考えられない。そこで、今回の実例が「ニセ科学」であると証明するには、「実際に購入した人たちが、その購入したお守りを持つことで、収益が増加すのかどうか」を実験することで、検証可能であると考える。科学的に根拠を示すためにも、検証することで実証し、この実験を複数人で行うことで再現性を確保し、この検証結果を第３者に公認してもらうことで科学的に検証することで、「ニセ科学」であることが証明できると考える。この実例が大衆に信じてしまいやすい要因としては、１つ目としては、「購入しても、金運上昇による換金が可能」ということである。購入した分の金銭は、「お守りを持っていることで、収益が入り、換金可能になる」と考えることができるからである。２つ目に、「実際に金運が上昇したという人のエピソード」である。実際に、金運が上昇した人間の話を聞くとで、「購入すれば金運が上昇する」と思い込むのである。そういった要因が重なり、ニセ科学に基づいた商売がなされているのである。",
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    "answer": "「朝食を毎日食べる子は成績が良い」といった話をよく耳にする。実際私が中高生だったころは先生から同じことを言われ、また毎日朝食を食べるよう言われた。しかし私はこれは「ニセ科学」の可能性があると考える。まず毎日朝食を食べられる環境にある子は、家庭環境が整っているといえるだろう。ごはんを買うお金があり、またそれを毎日作ってくれる人がいる。安定した環境にいることで勉強にも集中できるのではないだろうか。同時にその子供の家庭はごはんを用意するだけでなく、学習塾や私立の学校に通わせれる経済力があるのかもしれない。その場合、「朝食を毎日食べること」と「成績が良いこと」に相関関係が発生し、この「ニセ科学」が信じてしまいやすいものになる。この例が「ニセ科学」であると証明するために、同じレベルの学校に通っている、学習塾に通っていない、家族内の不和がないなど、朝食の有無以外の条件が同等の家庭環境の子どもたちを対象に調査を行うべきである。調査当日もいつも通り、朝食を毎日食べる子には朝食を食べてから、朝食を普段食べない子には食べずに臨んでもらう。そして学力調査試験を受け、その結果を見る必要がある。そこで朝食を毎日食べる子全員の成績が平均を上回らず、朝食を毎日食べない子全員の成績が平均を下回らなければ「朝食を毎日食べる子は成績が良い」という話は「ニセ科学」である、と言える。そしてこの結果をもとに、「成績は朝食の有無だけでなく家庭環境、学習環境にも影響される」と結論付けることができる。",
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    "answer": "「石けんは合成洗剤よりも環境によい」とする宣伝はニセ科学である可能性がある。この実例がニセ科学であることを証明するためには、石けんと合成洗剤がどのように環境に負荷を与えているかのデータを収集し、石けんと合成洗剤の環境に負荷を与えるプロセスが異なるという証拠を得て、論理的で合理的に説明する必要がある。説明する際には、本当に科学的な推論であるかを批判的思考により確証を得た上で、科学的に論じる必要がある。科学的とは、仮説が観察実験などによって検討できる実証性、同一の条件下では同一の結果を得ることのできる再現性、多数の人々によって承認され、公認される客観性を併せ持つことを指す。また、データが主張を裏付ける確かな根拠となり、定量性や論拠を示すことができるとさらに科学的な説明をすることができる。この実例がニセ科学でも信じてしまいやすい要因は、消費者が石けんや合成洗剤といった家庭洗濯用洗剤を購入する際の意思決定をする段階で、コマーシャルや新聞広告で視覚的に示される不確かな情報を鵜呑みにすることであると考える。また別の要因としては、科学者が「石けんが合成洗剤より環境に悪いとは必ずしも言えない」とする論文を発表すると、「石けんは合成洗剤より環境に悪くないという科学者がいる」と捉えられて、「石けんは合成洗剤よりも環境によいという見解がある」という情報がテレビや新聞で報じられ、「石けんは合成洗剤よりも環境によい」と消費者が認識するという過程があると考えられる。このように事実が歪められることによっても、ニセ科学が正しい科学であると誤認する原因となっていると考える。",
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    "answer": "私が「ニセ科学」であると考える実例は、ネットで販売、宣伝されているダイエットサプリメントである。このダイエットサプリメントさえしっかり飲んでいれば、あとは食事制限をすることもなくいつも通り何でも好きなものだけを食べて痩せることができると謳っている。この実例が「ニセ科学」であることを証明するためには、批判的思考力を用いる必要があると考える。そして、実際にこのあたかも科学の結果のように拡散されているダイエットサプリメントが科学的ではないと断定するためには、このダイエットサプリメントを飲むだけで痩せるという仮説が観察や実験で実証できるかという「実証性」で「実証性」がないと説明し、そしてどのような人に対しても同一の条件で、このサプリメントを飲めば痩せるといった同一の結果が得られるかどうかという「再現性」で、その「再現性」もないという証拠を出し、さらに多数の人に承認・公認されるという「客観性」において、「客観性」も認められないと説明する必要がある。また、なぜこの実例が「ニセ科学」でも信用されてしまうのかというと、このダイエットサプリメントを飲んだという結果と、その結果だけがただ１つの原因で痩せることができたという不確かな結論との関係が曖昧になっているままに宣伝され、販売されているからであると考える。さらには、できることなら苦労することなく楽して痩せたいという人間のさがも、この「ニセ科学」を信用させてしまいやすい一因なのではないかと考える。",
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    "answer": "ニセ科学の可能性がある事例としては、塾の合格実績が挙げられる。これは、その塾に在籍していた生徒がトップ校に合格したなどの実績をアピールする際に、その合格した事実だけを宣伝するが、その塾に在籍していたこととトップ校に合格したことは必ずしも因果関係はない。たとえば、その塾に週１回しか通っておらず、ほぼ独学で合格したとしても塾に在籍していたという事実さえあればそれをあたかも自らの手柄のように宣伝することができるのである。さらに、合格者の人数は掲載しても不合格者の人数や割合は掲載しない。つまり、在籍している人数が多ければ多いほど、合格者もそれなりに比例して多くなるのは当然のことであるが、合格者と不合格者の割合や人数が提示されない限りは、合格者がいくら多くても母数が多いだけであったというような疑いは拭い去ることはできない。学生にとって１日の中で塾にいる時間はそれほど長くなく、むしろ学校や家で過ごす時間のほうが圧倒的に長いはずであるのに、学校などを差し置いて塾が合格実績を宣伝する。そしてそれが口コミやネットなどで拡散されることによって箔がつき、信じられやすくなるのである。これをニセ科学であると証明するためには、同一条件下の学生、たとえば同じ学校、部活といった条件を限りなくそろえ、片方はその塾に通っている学生、もう片方は塾に通っていない学生とすることと、この条件である程度の人数を調査し、その塾に在籍していたこととトップ校に合格したことの因果関係がないことを導き出すことが必要である。",
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    "answer": "「飲めば痩せる」と宣伝しているダイエットサプリを雑誌の記事でよく見かける。サプリの配合成分は名前だけは聞いたことがあるような燃焼性が高いといわれている成分や、医療現場で用いられているような効果の実証性が高い成分を含んでおり、数名のモニターを利用してダイエットの経過を調べることで効果が出ることを証明している。実際、私自身もそのようなサプリの購入を検討したことがある。しかし、それらの商品をインターネットで検索すると、「効果が全く出なかった」といった口コミばかりで購入を思いとどまることができた。この実例が「ニセ科学」であることを証明するためにはサプリの配合成分だけでなく、その含有量を調べる必要がある。「医療現場で用いられている成分と同じ」と宣伝しても、実際の含有量は医療現場で用いられている量には及ばないことがほとんどである。また、数名のモニターを利用して効果を実証したように見せる宣伝方法についても、モニターにはサプリの服用を義務付けるだけでなく、ダイエットのための適切な食事・運動といった生活面についても制限を加えている。サプリの服用はダイエットにおいて補助的な役割でしかないのに、主体的な役割を果たしていて、かつダイエットをする人にとって最も大きな課題である”生活面の改善”という項目に着目させないように宣伝することで、”楽して痩せる”というダイエットをする人にとって最も弱い部分につけこむことで「飲めば痩せる」という宣伝を事実として購入者が信じてしまうことも問題となっている。これらの宣伝では、サプリはあくまで補助的な役割を果たすのみで、ダイエットを行うための生活習慣の改善が必要不可欠であることを明記する必要がある。またモニターを利用した宣伝についても、体重等の数値的な結果だけでなく、食事・運動といった結果を導くまでの過程もしっかりと掲載する必要があると考える。",
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    "answer": "「ニセ科学」の可能性があると思われる例として、「ヨーグルトをよく食べると花粉症がなおる」と言われていたことが挙げられると考える。この実例が「ニセ科学」であることを証明するには、様々な人種、生活習慣をもつ、花粉症患者を集め、花粉症の程度を検査しておく。そして、半分の人に毎日一定量のヨーグルトを食べてもらい、半分の人々にはいつも通りの生活を送ってもらうなどしたあと、一定の期間ごとに症状の程度が変わっているかを検査することで、花粉症の症状がヨーグルトによって緩和されたのか、因果関係はあるのかということを調べることができると考える。とはいえ、なぜ人はそれが「ニセ科学」でも信じてしまうのか。この点については、まず、自分ではどうにもできないことや、楽して改善したいと思っていることについて、ある策を説得的に勧められると人は自分の都合の良いように信じたくなってしまうのではないかと考える。上記の例では、花粉症は自分では治すことができないが、症状を少しでも緩和させたいと思うものである。そこに、ヨーグルトを食べるだけでいいといわれれば、それで治ると思いたくなるのではないか。そのほかにも、記録するだけのダイエット法や、自己啓発のすすめなど、その人の思い込みによって効果が出ているだけという可能性のあるものは多々ある。それらは、その人の心理状態までを同一条件にしない限り、再現性を確保することは困難であり、客観性からみても、一時の流行であることが少なくなく、常に多数の人々によって承認されているとは言い難い「ニセ科学」であると考えられる。しかし「記録するだけ」という手軽さや、漠然とした不安を埋めたいという思いから、提示された策に思わず手を伸ばしてしまうのではないかと考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "誕生日占いを例に挙げたい。神社での占いや書籍でしばしば見かけるが、占いの結果を気にする人も多い。同じ誕生日の人が皆同じ運命や性格を持つことに科学的根拠も何もないが、どうして人はこれを信じてしまうのだろうか。しばしば占いで誰にでもあてはまるような文言を並べ私たちに当たっていると見せかけるのも手法の一部であるが、私たち自身の変容も占いの戦略である。私たちは普段なら気にも留めないような出来事を占いの結果と結びつけ、私たちの判断によって勝手に関連付けを行ってしまう。また、占いで悪い結果を見た際に、占いを信じる者ならば少なからず気分が落ち込んだり、逆に良い結果を見た際には気分が高揚するだろう。このような占いによって気分が左右されることによりその日一日の活動の幅も私たち自身の選択でなく占いの結果により変化しするため、私たちが知らない間に占いに私たちの行動を決定されている。占いを信じれば信じるほど占いを自分にとって都合の良いように解釈し、自分自身で占いを当たっている状況へ追い込む深い盲信状態へと向かうといえる。これらがニセ科学であることを証明するためには、誕生日が同じである人間を集めて、占いの結果を見せるグループ、占いを見せないグループに分け、その行動を個別に観察すればよい。もしも２つのグループどちらの人間も占いにあったような出来事が起これば誕生日占いの有用性は認められるが、占いの結果を見ないグループにはない結果が占いを見たグループに生じた場合、それは占いの結果私たちの行動が変わったためであり、占い自身が私たちの先の動きを予測し定義したわけではないことがわかる。",
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    "question": 3,
    "answer": "ダイエットを目的とした商品において、「ニセ科学」の可能性があるものが多数あると考える。「ニセ科学」であることを証明するためには次のような方法がよりよいと考える。まず、男女、幅広い年齢層、生活習慣を網羅したできるだけ多くの被験者に対して、実験をして明らかにしたい内容などを含め、被験者に何も知らせない状態で進める方法が良いと考える。たとえば、効能が得られると宣伝されているまたは、得られるであろうと予測される一定期間、実験者の指示に従った食生活をしてもらう期間と、普段通り生活してもらう期間とで血液や血圧などを検査することでデータを得るのが良いと考える。次にその実験を経て、そのダイエット商品を販売している会社や、それを主張しているところが出しているデータとは異なる商品の性能の証拠を得て、「再現性」がないことを理由に「ニセ科学」であることを主張するのが良いと考える。なぜ、世の中でたくさんのダイエットにかかわる商品が出回っているかというと、誰もが容姿を美しく保ちたい、健康で長生きをしたいという願望を持っており、その一方で、そのためには運動が必要であるのに運動をしたくない、または食事制限はしたくないなど、矛盾した願望も持ち合わせている。この結果から、その両方の願望をかなえるようないわゆる「楽して痩せられる」のようなキャッチフレーズをもった商品が出回り、また人気が出てしまうのである。こういった世間のニーズにうまくつけこんだものが、確実な根拠もないのに広がっていくのである。加えて、その商品の効能をデータによって示すことによりより信頼性を上げることができる。またすべての人にあてはまるわけではないのに、一部の使用者の声を一緒に掲載し、宣伝していくことにより、よりデータや商品への確実性を増すことができる。",
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    "answer": "血液型や星座の占いは、あてつけのような感じがするためニセ科学であると思われる。科学的であるためには、実証性、再現性、客観性がなくてはならない。",
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    "answer": "私は「ニセ科学」の可能性があるものの例として、星座占いを挙げたいと思う。星座占いでは自分の生まれた月によって振り分けられる星座によってその日その週その月の運勢が決まるというものである。誰しも一度ならず何度も朝の情報番組で見かけたことはあると思う。これを「ニセ科学」として証明するには、無作為に抽出した多数の人々に協力をネットや街頭で依頼し、星座占いの結果を確認せずに特定の一日について過ごしてもらい、幸運度、不運度、今日の運勢に影響を与えたと思われるアイテムを問うアンケートを執り行う。そしてそのアンケート結果を統合してその日の星座占いの結果と比較してみる実験を行う。もし星座占いが科学的に根拠があり幸運、不運、ラッキーアイテムが星座ごとに変わってくるのであれば、アンケートと星座占いの結果が統合されたものは相関関係を帯びるだろう。しかし、それが「ニセ科学」であった場合は、まったく相関関係など存在しないという結果を得るはずだ。これを根拠にすると、星座占いにおける幸運度、不運度、ラッキーアイテムにおいて、それらはすべて人間の思い込みによってあたかも星座占いの結果の通りの一日を過ごしているということになるのである。つまり、その人の考え方次第で幸運にも不運にもなり得るということである。しかし朝の情報番組や新聞、書架など日常的に頼りにしている者から得る情報は信じてしまいがちになってしまうのである。",
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    "question": 3,
    "answer": "私が「ニセ科学」であると考える具体的な実例として極端な食品ダイエットがある。近年メディアではバナナダイエットやプロテインダイエット、炭水化物ダイエットのように、普段の生活における食事内容を変化させることで減量に成功するとした話題が取り上げられる。このことを「ニセ科学」であることを証明するためには、ダイエットに成功したという人の生活習慣を事細かに分析する必要があると考える。食事をとる時間や食事にかける時間、三食の栄養バランス、間食の有無、運動の度合いなど身体に影響を及ぼすであろう要素を調べ、ダイエットを始めた以前の頃と比較して分析する必要がある。なお、可能な限り食事内容による条件以外を同一にさせて判断することが好ましい。それによって得られた体重の影響で食事内容以外の要素があれば、「ニセ科学」と判定することが可能であると考える。もちろん人間の生活習慣のモニタリングによる分析にすぎないため、確実とされる根拠を見つけることは難しいかもしれない。しかし、食品による偏ったダイエットが、必ずしも減量に結びつくとする主張が言い切れないとすることは可能である。また、この事例が信じやすいとされる要因として二つのことが挙げられる。一つは人間が利己的で楽な行動にすがりたいと考える傾向にあることだ。この人間のさがは普遍的なものとして誰でも当てはまるであろう。生活リズムを変えることや運動をする習慣を取り入れるよりも、食事を変えるだけでよいとされているため楽なダイエット方法とされるこの事例を信じ込んでしまうのではないだろうか。二つはメディアによる情報操作である。テレビや新聞などの情報は作成者の主観による思惑が色濃く反映される。そのため、企業と提携して販売促進を狙った巧妙な誘導が人々の心理を揺らがすことに繋がっていると考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "私が思う「ニセ科学」だと思う事例は、マスコミによるアニメの危険視だ。世間で凶悪な犯罪が起き、もしその犯人がアニメが好きでよく見ており、部屋にもポスターが貼ってあるとマスコミは必ず犯人がアニメ好きだということを報道する。もし、アニメ好きではなく、他のアーティストのファンだとしたなら報道はされないであろう。アニメが好きな人だけを取り上げるので、世の中にはアニメが好きというだけで危険視している人もいるかもしれない。もし、アニメが好きな人が犯罪を犯しやすいというデータが欲しいのならば、犯罪を犯した人にアンケートをとったらいいと思う。もちろん、一般の人にも解答をしてもらう。アンケートの内容は「あなたがよく見るテレビ番組はなんですか？」という質問をして、選択肢には複数回答可でニュースやバラエティ、ドラマなどを入れてその中にアニメも混ぜておく。一部の地域だけではなく、全国でアンケートを実施しなければならない。この地域ではよくアニメが放映されるが、ある地域ではアニメはあまり放映されないということがよくあるからだ。そうして、全国無作為に選ばれた人にアンケートの回答をお願いして結果を集計する。犯罪者と一般人を比べて、一般人が答えたアニメが好きという割合をプラス１０パーセント犯罪者が答える割合が多くなれば、アニメ好きな人は犯罪を犯す確率が多くなると推察される。",
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    "answer": "私がニセ科学の可能性があると思う事例は、数年前に流行した水素水である。この商品は通常の水よりも水素の濃度が高いために健康に良いと主張する商品である。この商品がニセ科学であると証明するには、水素濃度の違う水を実際にある一定期間飲み続け、飲み続けた後に健康状態に差があるかどうかを検証したらよい。水素水の効能が本当であるなら水素濃度の高い水を飲んだ期間の後のほうが、水素濃度の低い水を飲んだ後よりも健康な状態になっているはずである。この実験によって水素濃度を高くしていっても、健康状態との関連が見られなければ水素水は健康に良いという主張は間違っており水素水による効能はニセ科学であるということになる。水素水が流行ってしまう要因としては、テレビや有名人による広告の効果が大きいと思う。当時水素水は有名な芸能人に愛用されているといったような広告や宣伝が数多くあり、それらに影響された人がその効果を信じてしまったのだと思う。有名な人が宣伝していたりテレビで流れていることはすべて正しいと思い込んでいる人が少なからず存在しており、そういった人々がメディアを通じて簡単に信じてしまった例が数年前の水素水であるといえる。",
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    "question": 3,
    "answer": "スペインなどに行けば、闘牛士が赤いマントをはためかせ闘牛をあおり、突進してくるそれを寸前のところでひらりとかわす、そんな光景を見ることができるだろう。しかし闘牛が赤いマントめがけて突進しているのは赤いからではない。実際には動くものであればなんでも突進するし、もっといえば牛は色を正確に判断することができない。このことを証明するならさまざまな色のマントで突進するかをテストし、また赤い色で、はためく素材でないものを置いておき、それに闘牛が反応を示すかどうかをを調べればよいだろう。闘牛が黒いマントめがけて突進し、大きな赤い箱になんの反応も示さなければ、牛は赤色に興奮するというのが科学的根拠のないデマだと証明できるだろう。なぜこのようなことが昔から信じれれてきたのかを考えると、たしかに赤色には興奮作用があるとされているからである。しかし実際に興奮するのは牛ではなく人間である。闘牛士が赤いマントを使って煽っているのは闘牛ではなく、それを見に来ている観客だ。それこそが闘牛士が赤のマントを用いるようになった理由であり、それがいつしか赤色は闘牛をよせつける効果があるのだと信じられていったのだと思われる。",
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    "question": 3,
    "answer": "近年流行している「水素水」に関して、飲むだけで健康になると宣伝されているが、私はニセ科学であると考えている。広く世間に浸透してしまった要因としては２点考えられる。一つ目に、扱っているものが一般人にはまったく馴染みのないものではなく、水および水素といった非常にシンプルでありよく目にするものであるという点である。まったくわからないようなもであればまず疑ってかかってしまうところを、自分の知識内にあるものであるので安心してしまうのではないだろうか。二つ目に、効果が目に見えて短期間に現れないという点である。水素水の摂取による効能は、傷が治る、病気が治るというものではなく、健康になるや若返り効果がある、などの本人の意識的な面に大きく作用されるものとなっている。このことにより思い込み等により実際に期待している効果が出ていないにもかかわらずそのことに気づくことができないという事態が発生してしまうことになる。以上のことにより、広く浸透してしまっている水素水が実際に健康面への影響があるのか判断するために、長期的に水素水のみを摂取したグループと、普通の水のみを摂取したグループでの実験を行い、身体に具体的な違いが出ているのかを比較し、それが水素水を摂取したことと直接的な因果関係にあるのかを検証する必要がある。",
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    "answer": "「酒は百薬の長」と古くから言うが、アルコールの摂取は体内においてアセトアルデヒドを合成し神経活動を鈍らせるのは周知の通りである。なのでこれに対し「アルコールの摂取に耐えられるのならその人は元から健康で疾患に対し抵抗力があるというだけだ」という反論がある。これらが真実かどうか確かめるには、体質を同等とするする二者（遺伝的に同じ双子であるのが理想）に対し酒類を定量的に与える個体と一切与えない個体に分離し、感染症または内的疾患を誘導してその影響に有意な差があるかどうかを観察する必要がある（あるいは、疾患を誘導してから酒類を与えるか与えないかに分ける）。また薬効が証明されている薬剤との効果の比較も行いたい。実例が多く欲しいので動物実験から始めることを想定する。このような実験において特定量の酒類を摂取した個体が有意に想定される複数の疾患に対して耐性を持つことが証明されなければ、この格言が真実であるとは明らかに言えないし、逆に少量摂取した場合においてでも複数の場合において耐性が落ちているという結果が出れば、酒はむしろ有害と断言できる可能性が高いということになる。なぜこのような格言が経験則から生まれたかを推測すると、このような言をするのは飲酒者であり、既に神経阻害により論理的思考能力が落ちていることが考えられる。またこの言をお題目と掲げて飲酒を常態とするものは思考能力を低下させるデメリットを軽視していると思われ、その点では元来的に論理的思考能力に欠けているであろうことが推測される。",
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    "question": 3,
    "answer": "ニセ科学の可能性があると思う実例は手相占いである。この実例がニセ科学であることを証明するためには、まず因果関係とその根拠を調べなければならない。この手相があったから成功すると謳っておいて成功する人もいれば失敗する人もいる。成功している人は皆この手相がある人といっても根拠がないのである。因果関係と根拠を調べるためには、手相が刻まれる原因を調べ、移り変わっていく要因を研究しなければならない。またその原因と要因は実際にその手相の表す事柄や事象に起因するかを大規模に調べなければならない。調べた結果、同環境で同じ結果となる再現性もなく、手相のできる要因がその手相の表す事象にも関係性がないという結果の証拠があり、「科学的とは」の三つの観点のうち、再現性と客観性がないため科学とは認めることができないと説明することができれば、ニセ科学であることが結論付けられるであろう。また、この事例がニセ科学でも信じてしまいやすい要因は二つある。一つは、結果だけに焦点を当ててみてしまっているということである。たとえば、ある分野で成功している人にはこぞってこの手相があるという結果に対して、実際はこの手相があるのにその分野で成功していない人や、その手相がないのにその分野で成功している人がいるわけである。結果だけ見てしまうと人間誰しもが、この手相があるから成功していると思い込んでしまうのである。二つ目は、人間皆、吉報には弱いものということである。自分にはこの手相があるからこの面で幸運、成功する、という事柄にはどうしても信じてしまいたいものである。誰の手相にも一つは良い手相があるので、皆手相を信じてしまうのだ。そして信じてその面で頑張って努力し結果成功し、要因の一つ目につながるのではないか。",
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    "answer": "阪神淡路大震災や、東日本大震災、熊本地震が人工地震によるものだ。という噂があるということを見たことがある。人工地震という説を唱えている人々が言っているのは、これらの大地震は日本政府やアメリカ政府による核爆弾の爆発によって生じたというものである。この人工地震説に関する動画がYoutube等の有名動画サイトにアップロードされており、一部の知識のない大人や、小中高生などの子供が信じてしまっている。私は大学で地震学を専攻としているため、この人工地震説が明らかに有り得ないということは分かる。しかし、地震に関する知識の浅い人々には、いくつかのそれらしいデータや、根も葉もない政府間の秘蔵文書を取り上げることで、証拠の伴った真実のように感じられてしまう。また、これらの地震が過去に生じたことのないような大きな地震であったことで、心に不安や動揺が芽生え、その不安・動揺に付け込まれてしまったというのも考えられる。この人工地震説が「ニセ科学」であることを証明するには、地震に関する知識の浅い人々に対して、まず自然地震と人工地震の波の特徴的な違いを教えるとともに、人工地震であるという証明とされているものを専門的に一つ一つ論破していくことが重要であると考えられる。例えば、熊本地震では震源が地下10kmとなっているが、地下10kmまで穴を掘るのには１０年以上かかり、費用も数百億円とかかること。さらにマグニチュード７以上の人工地震を起こすようなものは現時点での核爆弾では難しいということなどである。また、地震の仕組みについてわかりやすく説明するとともに、その道の学者やエンジニアらが地震の減災を更に進歩させることで、人々の地震に対する不安を小さくするということも非常に重要であると考えられる。",
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    "answer": "「ニセ科学」の可能性があると思う実例として、「毎日水を大量に飲むと若がえる」という主張を挙げる。これを証明するためには、この主張が科学的に間違っていることを示すべきである。そのために、この主張が観察や実験によって実証、検証できないことを、無作為に多数の人を集めて毎日一定量の水を飲んでもらい、血管や肌の状態の推移のデータを取るといった大規模な検証実験を行って確かめるという方法をとり、同一の条件下で何度かこの実験を行い、この主張が常には成り立たないという証拠を得て、多数の人にこのことを承認・公認してもらえるように説明する必要がある。また、この実例の主張がニセ科学でも信じてしまいやすい要因としては、できるだけ経費や労力を使わずに若返りたいといったような、この主張が正しくあってほしいと思う人間の佐賀が影響していると考えられる。",
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    "answer": "ニセ科学の実例だと思われるものに、青汁のコマーシャルがある。テレビで愛飲者の喜びの声とともに、体に良い成分がたくさん入っていると説明し、健康に良いと宣伝している。この実例がニセ科学だと証明するためには、青汁を飲んだ人が健康になったかどうか数値化すればよいと考える。テレビで流れているコマーシャルでは、数値化したものはなく個人の体感のみで体調がよくなったと主張しているだけである。具体的な方法としては、まず幅広い年齢層の多くの男女に被験者となってもらう。そして青汁を飲む前に血液検査などの数値の出る検査を行う。その後青汁を飲む生活をしてもらい、１か月など一定の期間が経過したのちに再度検査を行う。この検査において、健康的な検査値に上昇しているかを調査する。そこで青汁を飲む前後で検査値に大きな変化が見られなかったら、ニセ科学の証明となる。また、この実例がニセ科学でも信じてしまいやすい点は２つあると考える。１つは購入者の健康への意識度である。青汁を買おうと思う人は、自身の健康に気を使う人だと考えられる。そのため、日々の生活に青汁以外で健康的になれる要素となる活動や、食品の摂取を行っている可能性が高いと考えられ、本当に青汁の効果であるのかがわからない可能性がある。２つ目はプラセボ効果である。プラセボ効果とは、実際には何の効果も及ぼさない物質でも、信じ込んで摂取することで効果を得られたと思い込んでしまう現象である。青汁を購入するときには健康に良いという言葉を信じて買うだろう。そのため健康になれると思って飲む。そしてその後自分で感覚的に体調が前よりよくなった気がすると思い込んでしまう可能性がある。",
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    "answer": "「ニセ科学」の事例として、星座占いが挙げられる。これがニセ科学であることを証明するためには、アンケート調査を実行することが一つの方法ではないか。性格とは曖昧なものであるため、星座ごとに意味のある差異が生まれることはないだろう。また、この実験では年齢層や男女差も考慮する。この方法で、星座ごとに同じような結果が出ることを確認する。これにより、同性で同じような年齢の人では星座にかかわらず、同じような自分の見た目や性格などの特徴を選ぶ傾向にあることを確認し、星座による個人の特徴に差異はないことを説明する。この星座占いにかかわらず、ニセ科学というものが信じられやすい理由としては、人々が考えないことが考えられる。昨今技術の進歩により、ＳＮＳやメディアからたくさんの情報がすぐに伝達されるようになった。毎日膨大な情報を受け取る私たちは一つのニュースや事柄を深く考える時間がないうちに次の情報を受け取る。こういったことが継続的に行われているため、人々は考えることはせず情報をただ情報として受け取るようになってしまったのである。その受け取った情報が正しいか間違っているかを考えもせず、即座に誰かに伝達してしまう。この流れが日常的に行われており、ニセ科学が広く人々に浸透してしまっているのである。私たちは小学生の時から科学で使う能力が養われており、今の大人はその能力を持っていないわけではない。しかし、それを正しく使わないためたくさんのニセ科学が今も信じられているのである。子供のうちから教育されているにもかかわらず、立ち止まって疑ってみることをしない大人が増えてきていることこそが最大の原因ではないかと考える。",
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    "answer": "ニセ科学の可能性がある実例として、通販の番組で紹介されている、飲むだけで痩せると謳われているダイエット酵素が挙げられる。これがニセ科学であると考えられる理由として、被験者数の少なさ、痩せたいという願望のある集団の中から被験者が選ばれていること、食生活や生活習慣の変化について言及されていないことが考えられる。被験者の数が少なければ、一人のみに特異的な体質があった場合でも、それが全体の結果に影響しやすくなり、全体の傾向は掴みづらくなる。次に、痩せたいと考えている人の中から被験者を選んだ場合、痩せるはずだ、という本人の願望や思い込みによるプラセボ効果が起きる可能性が高くなり、元々の効能に無い食欲減退等の食生活や生活習慣の変化が起きてしまう。ニセ科学であると実証するためには被験者の数を増やすこと、被験者をランダムに選択すること、服用前後で生活習慣が変わらないよう指導して実験を行う必要がある。そして得た結果をもとに統計学的な計算を行い、相関関係と因果関係の有無を判定した上で、前述した今までの広告で問題があった点を説明する必要がある。今回取り上げたニセ科学の実例を信じてしまいやすい要因として、ダイエット食品の番組を購入を考えて観る人はダイエットに関心があり、自分も痩せたいと考えている人が多く、そういった人々にはどうにかして楽に痩せる方法があって欲しいという願望から、広告の不確かな点や曖昧な点に目を瞑ることが多いからではないかと考える。",
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    "answer": "「ニセ科学」ともいえる科学の例として、関節痛改善を目標とした市販のグルコサミン、ヒアルロン酸配合サプリメントあるいは製剤が存在する。これらの製品の多くは膝関節痛への効果をうたった広告戦略を行っている。それらの成分を経口的に摂取することによって、体内で合成されるヒアルロン酸等の原料として利用される可能性は否定できないものの、患部への到達度は未知数である。現在の研究においては、それらの成分を摂取させて痛みの改善を調査するなどの手法で研究が行われ、総合的に、関節症状に効果がある可能性があるといった表現にとどまっている。そうしたデータに基づいているため科学ではあるものの、人間の痛覚にまつわる神経回路はさまざまな調節制御を受けており、いわゆる思い込みや過去の記憶に基づいた誤った知覚や、気分や思考などの状態によって痛覚の閾値が変化するなど、個人差が大きいためデータを客観的に判断することは非常に困難であり、痛みにまつわる科学の多くは「ニセ科学」に近い存在である可能性があると考えられる。しかし客観的な証明が難しい「痛み」という現象の解明においては、いったん最善を尽くした科学として研究の進歩を待たざるを得ない。しかしそれを「ニセ科学」であると証明する機運が高まったならば、これまでの痛みの研究が客観的でないという証拠を得て、これまでの研究は正確ではないと証明しなければならない。これらのサプリメントや製剤が「ニセ科学」に非常に近い存在でありながら信じてしまいやすい要因としては、思考と痛覚には非常に強い結びつきがあることが挙げられる。痛みは傷害に対する回避情報であり本能的に行動を起こす必要があるが、関節痛など慢性的な痛みであれば効かないと分かっていてもすがりつく価値のある商品となってしまう。だからこそ遠い未来に痛覚の本質が明らかになったなら、それを「ニセ科学」と証明する意味すらないのかもしれない。",
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    "answer": "よくテレビ番組などで紹介されている、「○○を食べるだけダイエット」のようなものも「ニセ科学」の可能性がある。番組内では、その食材を食べることにより体の中でどのようなことが起きているのかのメカニズムを紹介するが、たまにこの効果は本当なのだろうかといった疑問がわく説明がある。これを「ニセ科学」であるかを証明するために、農学部の教授などに実験で検証してもらい、そのデータを得て、本当にその食品に含まれている物質による効果なのかを検証する。また、本当にそのメカニズムが本当だとしても、何か一つのものだけを食べていれば痩せるということは考えなくてもわかることである。それにも関わらず、その食品が番組で紹介されるなり店舗の在庫がなくなるほど売れてしまうのはなぜなのだろうか。私が思うに、世の中の女性たちは痩せることにとらわれすぎており、これをすれば痩せるというものに、その理由もよく調べずに手を出してしまう傾向があるように思われる。このように、「エセ科学」を信じてしまう要因の一つとして、その「エセ科学」によって得られる結果ばかりに目を取られ、そのメカニズムなどをよく知ろうとしないことが挙げられるのではないかと思う。しかし、そのメカニズムの中には専門的な知識がないと分からないこともあるため、消費者の知識不足のせいだけにはできない。それもメディア側の策略であるのだろう。「エセ科学」は情報を操ることにより市場の売れ行きを増加させたいというメディア側の策略であるということを頭の隅に置いておけば、手に入れた情報を立ち止まって、疑ってみることができるのではないかと思う。",
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    "answer": "私が「ニセ科学」の可能性があると思う実例は、受験生が「落ちる」という言葉を言ったり聞いたりする、またはものを受験前に落としてしまうと試験に落ちてしまう、という迷信である。この実例が「ニセ科学」であることを証明するためには、たとえば実際に、試験日が一週間にせまった受験生５００人に「落ちる」という言葉を一日１０回言って聞く、さらにものを１０回落としてもらうといったことをしてもらい、その試験までの期間、一日に言ったり聞いたりする回数、ものを落とす回数を変えて複数のデータを取り、条件を変えたことで合否に差が生じるのかを調べ、証拠を得る。その結果にもとづいて、「落ちる」という言葉を聞いた回数が○回だったら試験に落ちる、試験前○日をきると落ちる、いった風に説明する必要がある。また、この実例がニセ科学でも信じてしまいやすい要因は、受験前には期待やプレッシャー、不安などの様々な気持ちを持ち、精神的に不安定である受験生が多いからであると私は思う。人間はこのような精神的に不安定な状況下にいるとき、「人間のさが」の一つの例である思い込みをしやすいのだと考えられる。つまりこの実例は「科学的」に実証される必要がある。",
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    "answer": "私の生活にはニセ科学が溢れている。というのは私の母親が健康食品や開運グッズが大好きでそれにお金を費やしているからである。その中の例の一つは、飲み物が入ったコップを科学的に重要な特定の模様のシートの上に置いたり、特定のかきまぜ器でかきまぜると、その飲み物の味がまろやかになるというものである。小学生でもそんなことは科学的にありえないということがわかると思うのだが、私の母はそれを深く信じている。統計的にみなまろやかになったと証言していると母は言うのだが、これがニセ科学だということを証明するためには、飲み物にそのような特別なことをしたと一言も言わないで人にその飲み物を飲んでもらうことが方法だと思う。おそらく誰も味が変わらないと感じるだろう。人は誰でも先入観でものを見てしまうもので、怖かったら何でも幽霊に見えてしまったり、誰かから見られていると思い込むことによって視線恐怖症になる例があることからも先入観で人の５感が変わってしまうことは十分考えられる。病院で使われる薬では患者の先入観も考慮して薬の効果について調査するため偽薬を使うと聞いたことがある。このように健康食品や開運グッズの中には体調がよくなるかもしれない、自分の運が上昇するかもしれないという先入観を利用したものがあると思う。問２のグラフのように広告や宣伝の人の口車に乗せられこのようなニセ科学にお金を使うことがないように冷静になってよく熟考することで気を付けなければならない。",
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    "answer": "コーチがいない部活において、「部員伝えで部活で代々と続けられている練習」が「ニセ科学」であると考えられる。日々の部活の「練習」とは、目標の大会などで結果を残すという目標持って行うものであるが、練習のための練習になっている場合が多い。それを証明するために部員に「この練習により、目標のどの部分で力が発揮されるか」ということをアンケートし、練習を始めた先輩や公式に研究された練習本による「この練習により、目標のどの部分でに力になっている」かを聞いたり、読んだことと比較する。そこで、不一致が生じた場合、本来の最終目的である結果からずれた練習をしているということが証明され、「練習」という定義からも外れ「ニセ科学」であると証明できる。この「ニセ科学」を信じてしまうのは、部活内においては上下関係が存在し、先輩は目上の立場である上に経験も多いと考え、先輩の行動に従うことが多いことが要因だと考えられる。そのため、部活では上下関係ではなく、能力にとらわれるものは、自らがそれを経験し、何のための練習であるかを常に意識して、練習に臨む必要があると考える。",
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    "answer": "私は、たばこを吸うと癌になるというここ最近では当たり前のように言われていることに「ニセ科学」ではないのかと思います。有名な金さん銀さんの双子もヘビースモーカーだったと聞きます。この場合が特例だったわけではなく、たばこを吸っていても長寿であるというのをよく聞きます。また、いま日本の喫煙率はどんどん減少をたどっています。ですが、喫煙者がどんどん減っているにも関わらず肺がんの患者数は年々増え続けているデータを見たことがあります。これはなぜでしょうか？もしかしたら、たばこは直接的な因果関係はなく、技術の進歩により工場などが増え工場からの廃棄ガスや廃棄物などをいつの間にか吸い込んでしまってるせいではないかと思います。このたばこと癌の科学的な証明としてまず、同じ人種、同じ性別、同じ地域に住んでいる人を対象としないといけないと思います。なぜなら、人種や住んでいる土地によって癌ができやすい体質であったりできにくい体質であったり変わってしまうからです。そのため科学の実証性として同じ条件で生活をしている人を対象にすることが大切であると考えました。また、日本で考えるとほかの県などでも同じ実験をしたばこと排気ガスの癌の科学的関係をしらべ、たばこを吸うとやはり癌が増えるということが科学的に証明できれば、証明できるのではないかと思います。この「ニセ科学」を信じてしまいやすい要因の一つとして、先入観という人間の思い込みのようなものがあると私は考えています。昔から、たばこという嗜好品は少し不良や、悪い印象を持ちやすいものであるように私は感じます。なので、たばこが悪いものであるといったような先入観から、肺に悪いものを入れる、肺がんになるといったような先入観でなっていったのではないかと思います。",
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    "answer": "私がニセ科学の可能性があると思うのは、占いである。占いには星占いや誕生日占いなど様々な種類がある。占いは今や朝の情報番組では毎日のように放送され、本屋では占いを取り上げている書籍が多数見られ、私たちの生活の一部になっている。この占いがこんなにも浸透し、人々が占いを信じてしまう要因は占いに対するイメージである。一日にたまたま悪いことが起きれば、それは占いのせいだ、いいことが起きれば占いのおかげでいいことが起きたと思うイメージである。人々は占いを心のよりどころにしているのである。このような占いがニセ科学であると証明するためには、同じ条件の人、星占いなら同じ星座の人を集め、占いの結果を知らない人と占いの結果を知っている人に分けて、１か月密着し、占いによって差が出るかを検討する。具体的には、占いの結果を知っている、知っていない人で日々の出来事に差があるのか検討する。占いがニセ科学でなければ、結果を知っている人と知っていない人では差がなく、いい占いが出た日には同じようにいいことが起き、悪い占い結果が出た日には同じように悪いことが起きるはずである。しかしながら、そのような結果が起きる可能性は極めて低い。これを証明できれば、占いがニセ科学であると証明できる。",
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    "answer": "水素水、という製品を最近よく見かける。水素水とは何であるのか、という定義を詳しく知らないが、水素水は「ニセ科学」であろう。水の中に水素が入っているものを水素水というのか。それのどこが健康に良いのかもわからない。少しだけ化学の視点から見てみると、水素は水にほとんど溶けない。これは、中学校の理科の実験などで水素を水上置換法で捕集したことからもわかるであろう。はたして、水にほとんど溶けない水素を、水の中に入れられるのか。では、別の方法で水素を水の中に入れているのだろうか。先ほどの実験で、捕集した水素に火のついたマッチ棒を近づけるとどうなったか。ポンと音を立てて燃えたはずだ。このことからわかるように、水素は火との反応性が高く危険なものである。その危険な水素を水の中に入れる技術があるのか、水素水に火気を近づけても大丈夫なのか、という疑問が生じる。分析装置を使えば、水素水の組成の確認、水素の状態を把握することができるであろう。また、水素が人体へ与える影響についても、論文を探せば多くの事例が見つかるはずだ。水素水、という言葉に騙されず、本質をとらえ判断をすることが必要となってくる。あいまいな知識しかもたない消費者に、そのあいまいさにつけ込む売り手・作り手の戦略が、たまたまうまくいってしまったがために、一部の「ニセ科学」が世間に出回ってしまっている。",
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    "answer": "「幽霊は存在する。」というのはニセ科学だと考える。まず、多くの人が信じてしまいやすい原因は２つあると考える。まず一つ目は、テレビやインターネットなどを通して動画や写真などの視覚的な証拠が存在するからである。そして２つ目は多くの人が死後の世界を信じているからである。写真や動画でこの世にはなさそうなものが映っていれば奇妙に感じるのは当然だし、メディアがそれをあおっている。ただし、写真や動画はだれが撮影したかもわからないし、メディアが視聴率のために作成した作品かもしれない。だけども、それを批判的に見なければ、写真、動画があるから本当だというふうに考えてしまう。一方、この世の人は死んだらどうなるのかわからない。多くの人が死後の世界があると信じている。だから、お葬式やお盆などの行事が行われる。（死後の世界）＝（幽霊）と考えている人が多いのではないかと考える。しかしこれらの事象が科学的な根拠を全くもたない。だが、これを証明することは不可能なので、幽霊が存在することは極めて確率が低いということをもって証明とする。まずは幽霊が出ると言われる、いわゆる心霊スポットという場所での調査を行う（ビデオ、写真撮影など）。統計的に十分のサンプルが得られたら、その参考映像をもとにいわゆる怪奇現象がおきていないことを示す。",
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    "answer": "森林でマイナスイオンを浴びると良いといわれるが、これはニセ科学だと思う。よく森林浴＝マイナスイオンが出ている、といったようなとらえ方をする人がいるが、理科でも習ったように、木が出すのは呼吸による二酸化炭素と蒸散による水だ。マイナスイオンが出ていないか調べて、でていないことがわかれば森林の中にいて心地良いのはマイナスイオンのせいではなく、もっと他の原因によるものだということができる。また、マイナスイオンを浴びるといいというのも、人体に影響のない物質を使って実験をしてみると関係がないという結果が出ると思う。それらの結果をより合わせて両方の側面から証明することができれば、受け入れられるのではないだろうか。このニセ科学が信じられているのは一般の人がマイナスイオンが一体どういうものなのか自分のイメージで認識しているからだと思う。名前にマイナス、とつくことによってなんとなくひんやりしたようなイメージを持ちやすい。しかも森林の中は日陰で蒸散による気温の下降がおこっているから、イメージと一致していてその通りなんだと思い込んでしまうのではないだろうか。イメージと思い込み、そして表面的な経験によって誤認してしまうのだと思う。",
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    "question": 3,
    "answer": "私が「ニセ科学」と感じることの一例に、「農薬の危険性」がある。私は農学部に属しているため農薬の安全性に関してそれなりの科学的根拠をもって理解している。そのため、たいした理論も述べずにただただ農薬は危険だと主張する各種マスメディアに対して疑念の意を感じることは多々ある。また、農薬を使用していないことを必要以上に主張する有機栽培野菜の販売広告は、一般人に農薬を危険なものだと感じさせる大きな一因だと考える。実際、農薬は一般に考えられているよりかなり安全である。農薬の残留基準値は世界的に定められた基準に従って計算されたもので、おおまかにいうと実験動物に何らかの障害が出た値の数千分の一程度なのである。農薬の安全性を広く知ってもらうため各機関が既にかなりの努力をしているのは承知ではあるが、改めてどうしていくのがよいかをこれから論じる。農薬が危険だと主張する団体が提示する証拠の多くは、農薬は危険だと主張するのに有利なようにコントロールされた条件下のもと行われた実験結果であることが多い。まずは、同様の実験を適切な条件下で行い、この証拠を棄却することが必要だと考える。つぎに、このような証拠を広く周知させることが必要である。まだまだ農薬は危険だとするマスコミは多いので、この主張を上回るぐらいに農薬の安全性を訴えるようなコマーシャルなどの情報発信を行うべきである。また、農薬はその名称に「薬」という文字が含まれ、そのために必要以上に危ないものとして認識されている可能性がある。その安全性を受け入れやすくしてもらうため、農薬の名称を農薬から別の名称に置き換えるという手段もあると考える。",
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    "question": 3,
    "answer": "ニセ科学の可能性があると思うものは、「手相占い」である。これは、人の手相を見てその人に応じた占いをあたかも手相が科学的根拠に基づいてその人の性格や将来、生命力を表しているかのようにして行われるものだ。たしかに、手相は顔と同じように１００人いれば似ている人もいるが、全く同じものがいないというもので、個々人が独自のものであるという点で人生と一致しており信じやすくなっている。さらに、過去の偉人の手相や、大物芸能人、オリンピック選手などの手相に同じ似た部分がありそれが自分にもあると言われると、そもそも占いを受けたいと思っている今の自分や将来に悩んでいる人たちにとってそれは希望の一言でありすがりたくなるものである。また、占いというものが神秘的で曖昧なものあると思われるため、独自でそれを勉強したとしても、それがすべて正しいと思うことが難しく占い師の言うことを信じる信じないにせよ、鵜呑みにせざるをえない点でも手相占いを信じてしまいやすいだろう。これをニセ科学だと証明するためには、手相占いによって占われた人をできるだけ多くの数調査や、人生に密着させていただき、その占いが本当に正しいかということを調べ、その調査結果をもとに手相と人の性格または人生における因果関係ないことや、科学として実証性、再現性、客観性のどれにおいても不十分であるということを示す必要がある。",
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    "theme": "criticize",
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    "answer": "私の母は健康品が大好きで水素水や酵素、サプリなどを買う。それは彼女なりに効果を検討したものだが、ほかの人から見れば、「ニセ科学」といわれるようなものではないか。一例としてある酵素を上げよう。日本で発見されたものらしく、それはタイルからプラスチックから布にまで練りこむことができ、効果として体内の悪玉菌を抑え善玉菌が活性化させられるときいた。またこの酵素を使った粉は洗剤にもなるし、自然にもやさしく、農薬や肥料にも代用できるそうだ。私は別に否定するつもりはなく、実家では使っているが完全に納得しているわけではなかった。この酵素を使った布のレッグウォーマーを付けることで足の温度が温かくキープされる温度図があったが、これはレッグウォーマーを付けている足と何もつけていない足ではもちろん違いが出るだろうすこしあきれた記憶もある。もし「ニセ科学」であったとしてもそれを実証するにはまず中立な立場の人間にあたらせ、レッグウォーマーであれば同じ製法で作った二つの製品に片方だけ酵素を入れていないもので比較するべきである。また実際の酵素について分解して調べるべきだが、その酵素を製品化して経営している会社曰くその酵素の作り方や多種類の製品にする方法は企業秘密にしておきたいらしく、特許にも申請していないそうだ。「科学的」だという証拠もなければ「ニセ科学」だという証拠もない状態で決めつけたくはないので私は黙認している。このような例が信じてしまいやすい要因としては人はある意味単純なので自分の思い込めば自分の脳すら騙せることにあるだろう。この酵素が「ニセ科学」であって、体調がよくなったりする母もすべて思い込みであったとしても、事実として母の気分は優れるので100％悪いとは私は思えない。それによって散財してしまう人がいたら深刻な問題ではある。",
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    "answer": "私は「誕生日占い」にニセ科学の可能性があると考える。血液型性格診断と似通ったニセ科学であるが、これは誕生日によって決まる性格や他人との相性、ラッキーナンバーなどが診断される。まず、この「誕生日占い」がニセ科学であるということを実証するには、ランダムに選んだ誕生日の性質を一人につき３～４個提示（一つは実験対象者の誕生日の性質を含む）し、どれが自分に当てはまっていると思うのか「複数選択可能」で選んでもらう。その後その人の親（もしくは２～３年以上交流のある友達）に同じ選択肢から相手の性格といちばん近いものを選んでもらい、その差異を測定する。私自身の経験からして、自分の誕生日も自分の性格に当てはまっているように思うのだが、気になってほかの誕生日の人の性質を見ると、それもまた自分の性格を言っているように感じる。また、「親」というのも、実験対象者を育てた親ならもちろん性アックをリア記しているだろうし、２～３年交流のある友達であれば、その人の性格を知るのに十分な時間があっただろうと考えたからだ。そのため、この３～４個の質問に「複数回答可能」で答えてもらったのち、友達からの診断が入るとうと、どれ程あいまいな表現で性格があらわされているかがわかるだろう。しかし、誕生日占いがあいまいなものと分かっていながらも見てしまったり、またそれをあいまいなものとも思わずに見てしまうことには、「誕生日」は３６５日分あり、１/３６５であることからそこに血液型よりも強い個性が生まれてしまうからだろう。またバーナム効果のように誰にでもあてはまる診断結果であったり、ポジティブな表現が多いことから、無宗教者の多い日本では、人々は無意識に何か自分の心を支えてくれるものを求めており、それらの占い結果を心の支えや判断基準にしようと考えているからではないだろうか。",
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    "answer": "思想・信条関係においてニセ科学であると考えられるのは、友情運、健康運、恋愛運等が上昇するとされるストラップ等店舗で販売されている商品である。今回は神社等で販売されているものではなく一般にご当地のおみやげとされているような簡単に、安値で手に入るものを考える。この例がニセ科学であると証明するためには、それぞれの運という概念を定義する必要がある。運が上昇、低下、不変するのかどうかの証明として、購入する人のその商品の購入前と購入後の人間関係、身体的、精神的な健康状態を正確にまた、継続的に調査する必要がある。健康状態は医療機関で数値化または文章化され客観的に他人が分析できる。人間同士の関係、感情の変化は可視化、客観化が困難だが、本人の継続的な自己分析および、印象・心理学的な見解が必要である。以上の調査、思考に基づき、多方面の多数の人からの承認や物理的な変化、がなければニセ科学であると考えられる。この調査は不特定多数の人を対象にし、データ化する必要があり。客観的、論理的に説明するためには、グラフ、表を用い数値化し、気分で批判することがないようにしなければならない。しかし今回あげた例のような運気上昇系の商品の需要が存在するのは、そのような商品を購入して、人間関係が改善された、進展した、精神的肉体席に安定したといったような自らの感情や推し量りで完了するような思考が存在すると、その商品のおかげであると、購入者はそれが合理的であると判断するからであろう。運気が上昇すると名の付いたものがたとえその効果が科学的に立証されていなくても、当人の自己満足でしかないと考えられると需要が高いと考えることができるかもしれない。",
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