
つまり、物価と賃金のように相互作用するものは、「→」のような矢印を使って論理関係を記述するのが困難である。
しかし、経済学は、このような現象であっても、普通に各種の数値を計算することができることが知られている。
数学的には不正確な推論だが、
小室は、たとえば経済学の公式で
という昔からよく使われる公式を例に、下記のように説明している。
この公式は単なる一次方程式であるのにかかわらず、この数式を見るだけで、なんと国民所得と消費の関係について、仮に投資Iを一定値だとすれば、
数学的には「消費が1上がると、それから国民所得も1上がる」または「国民所得が1上がると消費が1上がる」の片方でしかないが、しかしこれを小室は拡張して、数値的には不正確だが、スパイラル「消費が上がると国民所得も上がり、それによってまた消費も上がる」ことのモデルとした。
数学的にはまったく不正確な計算だが、しかし実際の20世紀のケインズ政策的な公共投資がこれと似たような考え方で行われてきたので(ただし消費Cではなく投資Iが駆動源だが)、まったくのデタラメな推論とは言えないし、歴史的にはニューディール政策など多くのケインズ的な政策に実例すらある。(※ どうしても数学的な厳密性にこだわるなら、記号をイコール「=」ではなく別の記号に変えるなどの工夫が必要かもしれない。ただし、小室はそのような工夫はしてない。本ページでも説明の単純化のため、小室と同様の一次方程式の記法で表現する事とする。)
小室の著作では紹介されていないが、経済学では下記の式が昔から知られている。
すでに経済学者サムエルソンが、所得Yと消費Cを数列の方程式にして、計算を行っている。
サムエルソンなどにより、式
ただし、
が提唱されている。これは数列の連立方程式である。計算は頑張れば高校レベルでも計算可能だが(数列の式なので)、高校生には時間の節約のため計算の説明は省略する(詳しくはwikipedia『w:乗数・加速度モデル』を参照)。これをサムエルソンの「乗数・加速度モデル」という。
小室はおそらくサムエルソンの式を参考にしたのだろう。しかし、スパイラルの説明では、小室はサムエルソンの式を紹介していない。
代わりに小室は、 単純な一次方程式
を使い、近似的な記法とみなした推論が必要だが、単純な方程式を使うことで、なんと相互関係も記述できてしまうとした[6]。(※ ただし、数値の具体的な算出には役立たない。)
小室によれば、国民所得の上昇を好景気だとすれば、
「Y=C+I」という式だけで、
というスパイラルを表せたことになる[7]としている。
ところで、我々は物価を考察しているのであった。小室は特に物価の公式は例示してはいないが、本wikiで説明のために物価の式を非常に大雑把だが近似式であらわせば、
とでもなるだろう(だと仮定する。実際はもっと複雑だが)。
すると、これは一次方程式だから、上述の議論と同様に、スパイラルが起きることになる。
小室は物価と賃金のあいだにもスパイラルがあるとして、それを「物価・賃金スパイラル」と呼んでいる[8]。
さきほどの議論では、物価がインフレかデフレかの議論はしていないことに注目せよ。(なお、小室の参考文献の該当ページ P.369 ではインフレを例に説明している。)
さて、日本の1980年代あたりまでのバブル経済では、
物価の上昇と(インフレ)、国民所得の上昇がおおむね連動していた。つまり
というスパイラルである。
なので、つまりデフレが起きれば、インフレの場合の逆の結果が起きるだろうという予想が、(バブル崩壊後の1990年代では)自然であろう。
すると、つまりバブル崩壊後の経済予想として、
という予想が自然である。これがデフレ・スパイラルの一例である。
小室は、参考文献として1992年の評論家・宮崎義一(みやざき よしかず)の『複合不況』をあげているが、しかし宮崎は「複合不況」という表現を用いている。